著者

呉羽 真

出版者

京都大学哲学論叢刊行会

雑誌

哲学論叢 (ISSN:0914143X)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.S85-S96, 2010

著者

江頭 健輔 北本 史朗

出版者

医歯薬出版

雑誌

医学のあゆみ (ISSN:00392359)

巻号頁・発行日

vol.203, no.5, pp.349-355, 2002-11-02

著者

本間 運隆

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.8, pp.461-467, 1970-08-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

50

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[435],

著者

Riggs R.F. O′Sullivan J.P. 吉本 高使

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

航海 (ISSN:0450660X)

巻号頁・発行日

vol.63, pp.32-36, 1980

著者

金城 みなみ 佐藤 瑶子 香西 みどり

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成26年度(一社)日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.74, 2014 (Released:2014-10-02)

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【目的】煮物調理のおいしさを決定する上で味付けの状態は重要な要因であり、品質一定の調理品を得るには調味料成分の拡散過程の予測が必要である。本研究では調味の中でも甘味と塩味に着目し、両者の変化を同時にシミュレーションすることで実際の加熱調理における両者の関係を把握することとし、予測に必要なショ糖の拡散係数の測定も行った。 【方法】20、50、70℃の0.15 M(5.13%)ショ糖溶液に浸漬した2cm角ダイコンのショ糖濃度の経時変化をフェノール硫酸法により測定した値を用い、三次元拡散方程式に基づくプログラム計算より各温度における拡散係数を求めた。試料を1mm3の体積要素の集合体とみなし、試料中の各体積要素のショ糖濃度を得られた拡散係数を用いて予測し、全ての体積要素の平均値を試料全体平均ショ糖濃度の予測値とした。2cm角ダイコンを0.15Mショ糖水溶液で室温から99.5℃で1時間加熱後のショ糖濃度の予測値と実測値を比較した。ショ糖及び食塩1)の拡散係数を用い、20種以上の料理書等のレシピを参考にし、実際の調理におけるダイコン中のショ糖及び食塩の拡散過程を予測した。 【結果】ダイコン中のショ糖の拡散係数は、20℃:0.38×10-5 cm2/s、50℃:0.73×10-5 cm2/s、70℃:1.48×10-5 cm2/sであり、それらの温度依存性をアレニウスの式で表した。温度変化を伴う調理におけるショ糖濃度の経時変化の予測値と実測値は概ね一致した。料理書等の煮物調理における調理過程をシミュレーションした結果、調味液中のショ糖濃度が4~6%、食塩濃度が1~5%の時、ダイコン中の食塩濃度は0.6±0.1%とほぼ適度であり、この時のショ糖濃度は2~4%であった。 1)遠藤ら,日調科誌,46,8-14(2013)

出版者

皇徳奉賛会高輪分会

巻号頁・発行日

1936

著者

大平 啓太 浅野 純一郎

出版者

The City Planning Institute of Japan

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.549-554, 2013

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本研究は、地方都市における暫定逆線引き制度の運用状況と課題を明らかにするものである。アンケート調査やヒアリング調査、現地視察等を通じた実証的手法により、同制度の運用は1982年の特定保留区域制度創設以前に市街化区域編入された未計画的整備地区に対する運用が主であり、近年の運用は少ないこと、過去の同制度運用地区では、場所性と指定方針が概ね相関しており、行政の指定解除方針に妥当性が見られること、を明らかにした。他方で、現在の暫定逆線引き地区には課題が山積しており、用途存置予定地区では、地権者の土地利用意向が市の指定方針と異なるか、明確でないため暫定逆線引き解除に行政が踏み切れないこと、市街化区域編入予定地区では、人口フレームの減少により短期間に地権者の事業合意形成を得なければならない難しい状況にあること、用途地域解除予定地区では、開発が進んだため地権者間で土地利用意向が異なり、市街化区域編入、用途地域解除共に地権者の合計形成が難しく、暫定逆線引き解除が困難であることを明らかにした。

著者

伊藤氏學 著

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

vol.[1], 1800

著者

澤木 昌典 桑江 利彦

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.841-844, 2002-03-30

参考文献数

3

被引用文献数

2 2

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大阪府北部の豊中・池田・箕面市3市で保護樹木に指定された樹木は延べ446本にのぼるが,約25年間で36.1%が指定解除されている。本研究では,市街地における巨樹等の緑の保護に有用な知見を得ることを目的に,これら解除された樹木の元所有者を対象にアンケート調査を実施した。その結果,指定解除に至った2大要因は樹木の枯死と開発(賃貸住宅や自宅,駐車場など)である一方で,道路側に立地する樹木では落ち葉や枝の張り出しについての心配や近隣住民からの苦情などの精神的負担も大きかった。地域資源である保護樹木の減少を防ぐには,所有者・近隣住民の相互理解に基づく協同での維持管理活動や利用の仕組みの構築が課題となろう。

著者

原田長治 著

出版者

川辺郡誌編纂会

巻号頁・発行日

1914

著者

陳 宇 商法研究会

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法学研究 (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.88, no.6, pp.83-93, 2015-06

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判例研究〔判示事項〕〔参照条文〕〔事実〕〔判旨〕〔研究〕 一 本判決の意義二 上場廃止処分の判断における取引所の裁量三 裁量権の逸脱濫用の判断基準四 特設注意市場銘柄制度の導入及び上場廃止基準の改正

著者

樋口 直人

出版者

大阪経済法科大学アジア太平洋研究センター

雑誌

アジア太平洋レビュー (ISSN:13497278)

巻号頁・発行日

no.10, pp.15-28, 2013

著者

陸軍壮丁教育会 編

出版者

陸軍壮丁教育会

巻号頁・発行日

1936

著者

荒井 清司 松井 智 松根 健介 呂 朋君 曹 宏 西村 眞 辻本 恭久 松島 潔 前田 隆秀

出版者

一般財団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.481-486, 2007-09-25 (Released:2013-01-18)

参考文献数

20

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著者らは,ラットの露髄面に新規ハイドロキシアパタイトに炭酸カルシウムもしくはβ-TCPを含有させ,覆髄材としての有効性を報告した.そこで,本研究では,ヒト歯髄培養細胞における炭酸カルシウムの硬組織形成能を解明する一助として,細胞増殖試験ならびに硬組織形成の分化マーカーであるアルカリフォスファターゼ(ALP)を指標とし,検討を行った。炭酸カルシウムは,1mM,100μM,10μM,1μMの濃度を含有させた培地に最大12日間作用させた。培養24時間後の細胞毒性試験において,各濃度の炭酸カルシウム作用群において著しい細胞毒性は認められなかった。また,細胞増殖試験において,10μM炭酸カルシウム作用群をピークとして,細胞数の増加が認められた。培養3日後の細胞にアゾ染色を行い,10μM炭酸カルシウム作用群において,ALPの濃染が認められた。また,培養12日目のALP活性においても10μM炭酸カルシウム作用群をピークとし,無添加のコントロール群と比較し,有意な差が認められた。以上のことから10μMの炭酸カルシウムをヒト歯髄培養細胞に作用させることで,硬組織形成能を促進させる可能性が示唆された。

出版者

陸軍壮丁教育会

巻号頁・発行日

1935

出版者

陸軍壮丁教育会

巻号頁・発行日

1935

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[4],

著者

藤田宏監訳

出版者

朝倉書店

巻号頁・発行日

2009

著者

吉田耕作著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1978