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1 0 0 0 軽介護度の高齢者が訪問リハビリテーションを長期に継続利用するプロセス:-1年以上の継続利用者を対象として-

著者: 卜部吉文杉澤秀博
出版者: JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌: 日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日: vol.2012, pp.48101615-48101615, 2013

【はじめに】 2000年の介護保険制度の導入を契機に,在宅を基盤とした訪問リハビリテーション(以下,訪問リハ)の充実が図られるようになった.しかし,少なくない利用者が訪問リハを長期に継続して利用するという実態がみられる.そのことは,利用者が固定化し新規利用者の受け入れが困難となることや,介護保険給付費の増加に繋がるなどの問題を生じさせかねない.この長期継続利用の要因についてはほとんど実証的な研究が行なわれていない.本研究の目的は,質的研究法を用いて,利用者の認識に基づき訪問リハの長期継続利用に至るプロセスを明らかにすることにある.【方法】対象者は介護保険による訪問リハを1年以上継続利用しており,神経筋疾患などの進行性疾患や認知症患者以外の要支援または要介護1の高齢者9人を調査対象とした.調査は半構造的インタビューとし,インタビュー項目は,1.訪問リハを受けた目的,きっかけ,2.訪問リハを利用する前後における自分自身の変化,家族との関係の変化,3.現時点における訪問リハの利用意向であった.分析方法は,分析する現象のプロセスを質的にとらえることに優れている木下による修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ法(以下:M-GTA)とした.今回M-GTAを採用したのは,①訪問リハの長期継続利用には利用者とその家族,訪問リハ担当者の間の相互作用が影響していること,②訪問リハというヒューマンサービス領域に関連した研究領域であること,③訪問リハ利用者は多様な問題を抱えており,家族や訪問リハ担当者等との関わりは複雑でプロセス的な性格を持っていること,などの理由からである.【倫理的配慮】研究対象の自由意思で調査への協力の承諾を書面にて得た.インタビューの中に含まれる個人情報は匿名化し,公表に際しては対象が特定できないようにした.本研究に伴う倫理的な事項は,桜美林大学倫理委員会の審査を受け承認された.【結果】分析の結果(「」は概念,〔〕はサブカテゴリー,【】はカテゴリー),以下の関係からなる3つのカテゴリーが生成された.訪問リハ開始前では,訪問リハに対する異なる2つの【取り組む姿勢】がみられた(「以前の身体に戻りたい想い」という積極的態度と「身体の回復の諦め」という消極的態度).利用に際しては,積極的な態度は〔訪問リハの特性を考え自分で利用を決定〕,消極的な態度は〔他者が訪問リハを希望し利用を決定〕という2つの異なる【訪問リハの選択理由】から利用に至っていた.〔他者が訪問リハを希望し利用を決定〕においては,「家族からの強い希望」「医療・福祉の専門家からの誘い」という2つの概念,〔訪問リハの特性を考え自分で利用を決定〕においては「自宅まで決まった時間に訪問してもらえる」「一対一のリハビリがしてもらえる」「長い時間リハビリを受けられる」「人目を気にしないで受けられる」「人との関わりを避けれる」という5つの概念が生成された.訪問リハ利用後においては,いずれの場合も【訪問リハへの評価と利用希望】(〔満足感からくる利用希望〕と〔不満足感からくる利用希望〕で構成)につながり,それが継続利用の動機となっていた.〔満足感からくる利用希望〕においては,「リハ専門家との個人的つながりの形成」「リハのきめ細かさの自覚」「現状維持・回復の喜び」の3つの概念,〔不満足感からくる利用希望〕においては「後退への不安」「自分の動作に自信が持てない」の2つの概念から生成された.【考察】 1)達成目標を明確していないことが長期利用の要因とされているが,本研究においては,機能回復以外の理由で利用者は訪問リハを選択し,利用を継続している場合も少なくないことが明らかにされた.すなわち,機能回復という点のみでの目標を明確にしたとしても,長期利用を中止する可能性が低いことが示唆された.2)利用者や家族が利用の中止を了承しないことも要因として指摘されているが,それは一般的な指摘にとどまっている.本研究では,中止を了承しないのは,個人の希望にあったサービスを受けられる,自宅で受けることができるため人目を気にしたり,他の利用者のことを気にしたりする必要がない,またリハ専門家との個人的つながりが形成され,リハのきめ細かさを自覚している,といった要因が働いていることが示唆された.3)他サービス機関との連携不足も,長期利用の要因として指摘されている.しかし,上記で言及した長期利用の要因を考えたならば,連携を強めることで対応できる部分が少ないことが示唆されている.【理学療法学研究としての意義】訪問リハを提供される利用者側の認知に着目し,長期継続利用のプロセスや背景を明確にすることは,限られた資源である訪問リハを効率的に活用するための介入策を考える際の一助となる.

2016-04-21 01:23:07
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1 0 0 0 村上勝彦教授年譜ならびに主な業績目録 (村上勝彦教授退任記念号)

出版者: 東京経済大学経済学会
雑誌: 東京経大学会誌. 経済学 = The journal of Tokyo Keizei University (ISSN:13486403)
巻号頁・発行日: no.279, pp.5-23, 2013

2016-04-21 01:22:46
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40019984821

1 0 0 0 IR 近代日本における異体字の研究

著者: 山下真里
出版者: 東北大学
巻号頁・発行日: 2015

課程

2016-04-21 01:15:00
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https://ci.nii.ac.jp/naid/500000938320

1 0 0 0 IR 地方議会における協働言説 : 関西地方を例として (20周年記念特集号)

著者: 小田切康彦 Yasuhiko Kotagiri
出版者: 同志社大学政策学会
雑誌: 同志社政策科学研究 = Doshisha policy and managemant review (ISSN:18808336)
巻号頁・発行日: pp.45-57, 2016-02

本稿では、地方議会において市民との協働という潮流がどのように捉えられてきたのか、議会会議録を手掛かりにその言説を分析した。テキストマイニング等の手法を用いて、第1に、協働言説のトレンドを分析した。結果、協働関連語句の頻出傾向は、新聞記事等における頻出傾向と類似していることが明らかになった。第2に、協働関連語句の共起ネットワーク分析を行った結果、協働の理念・実践は議会において肯定的に捉えられる傾向にあることがわかった。20周年記念特集号

2016-04-21 01:01:16
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1 0 0 0 知識と経験との重ね合わせを推奨する講義は,学生の"学び続ける力"の形成に寄与するか

著者: 奈田哲也堀憲一郎
出版者: 日本教育工学会
雑誌: 日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日: vol.37, no.4, pp.353-363, 2014

教員に求められる資質能力である学び続ける力を教員の多くは獲得できてないことから,学び続ける力の礎と考えられる質問力と相対主義的認識論的信念を学生時点で獲得させることを目標に,大学の半期の講義を通して介入を行った.その際,講義内容は同じだが,講義内容を自身の経験と重ね合わせながら聞くことを推奨する講義(重ね合わせ条件)と特に推奨しない講義(統制条件)を行った.その結果,重ね合わせ条件の方が質問を多く生成していたが,半期の講義を通した認識論的信念の程度は,両条件とも変化していなかった.また,講義で感じる楽しさの内容は条件間で異なっていた.これらのことから,講義内容と経験を重ね合わせることで,様々な気づきが生まれやすくなり,この新たな気づきに楽しさを感じるとともに,疑問が生じやすくなり,質問を生成しやすくなるが,そういった気づきも,認識論的信念を変化させるまでには至らないことが明らかになった.