著者

長谷川 紀幸

出版者

国立大学法人 横浜国立大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2015

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2012年中教審答申では「生涯学び続け主体的に考える力を育成する」ために「学修時間の増加・確保する」ことが重要であると強調されている。一方、大学教員が、担当する授業科目を対象にした教育活動を記録する「コース・ポートフォリオ(以下CPf)」は授業実施のリフレクションを促し、授業改善に有効なツールである。(Cerbin W. 1994、酒井ら2012)CFfは授業デザイン、教授プロセスと共に学生の「書く・話す・発表する等の活動」も記録・蓄積することから、「書く・話す・発表する等」の学習活動を促進・深化するアクティブラーニング(以下AL)の支援に応用することも考えられる。本研究ではCPfが教員の授業改善だけでなく、ALへの援用によって「学修時間の増加・確保する」こともできることを明らかにすることを目的とする。本研究では、(1)当該補助金で出張した「大学教育学会」「金沢大・大学教育開発・支援センター」「東北大・大学教育支援センター」「大学プロフェッショナルセンター」での調査によりALおよびCPfの事例について情報収集を行った。(2)当該補助金で購入した物品を以下のように使用してCPf作成用の授業記録データの収集、映像取得・編集・蓄積し、教材を作成した。またUSBメモリ等に講義の音声・映像を記録し、「音声認識SW」により講義録を作成した。とれらの授業記録データから作成した簡易的なCPfを参照し、HDDに保存した高精細画質の講義録画データを「映像編集SW」等によりALに活用できる教材を作成した。(3)既存の学習支援システム上で作成した教材をAL型の授業に援用し、昨年度の比較によって効果を検証した。その結果、CPfから作成した教材を援用した授業では昨年、一昨年よりも学生の出席率および授業時間外学習の時間が向上した。これは学生の授業への参加の動機づけと学習意欲の向上に対し、CPfから作成した教材が授業内容を以前よりもより反映したものとなったことで影響を与えたためである。このようにCPfは教員の授業改善に有効であるだけでなく「学修時間の増加・確保する」(中教審)など学生の学習への動機づけと学習意欲の向上にも有効であることが言える。

著者

高濱 隆輔 神嶌 敏弘 鹿島 久嗣

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.29, 2015

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多数のオブジェクトのランキング推定のためのデータ収集にはしばしば一対比較が用いられるが,一対比較は1組の比較結果を得るたびに2個のオブジェクトの評価を必要とする.本研究では,オブジェクトの評価回数を抑えつつ多数の比較結果を得る手法である漸進比較法とその能動学習法を提案し,評価実験を行った.この結果,提案手法はランダムに学習する手法や一対比較に比べて少ない評価回数で高い精度に達することを確認した.

出版者

雄松堂フィルム出版

巻号頁・発行日

1985

著者

Yin Jinzhu Zhang Qinli Yang Jin Kang Pan Huang Jianjun Niu Qiao

出版者

日本毒性学会

雑誌

The Journal of Toxicological Sciences (ISSN:03881350)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.365-373, 2015-06-01 (Released:2015-05-09)

参考文献数

46

被引用文献数

15

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Toxic and harmful factors co-exist in the environment; these factors often interact to induce combined toxicity, which is the main focus of toxicological research. Furthermore, a large number of studies have shown that aluminum (Al) and benzo[a]pyrene (BaP) are neurotoxic and target the central nervous system to cause neuronal apoptosis. Because we are exposed to both Al and BaP in the air, water, food, and even medicine, the combined effects of these agents in humans must be examined. The present study examines the ability of Al and BaP co-exposure to intensify neuronal apoptosis. The primary neurons of newborn rats were cultured for 5 days, and cells from the same batch that were growing well were selected and assigned to the blank control group, the solvent control group (DMSO+S9+maltol), BaP groups (10, 40 μmol/L), Al (mal)3 groups (50, 100, 400 μmol/L) and co-exposure groups with different combinations of BaP and Al (mal)3. The cell viabilities indicated that 10 μM BaP or 50 μM Al (mal)3 was mildly toxic, and we selected 10 μM BaP+50 μM Al (mal)3 for subsequent co-exposure experiments. The morphological characteristics of cell apoptosis were much more obvious in the co-exposure group than in the Al-exposed cells or the BaP-exposed cells, as observed with a transmission electron microscope and a fluorescence inverted microscope. The apoptotic rates and caspase-3 activity quantitatively significantly differed between the co-exposure and Al-exposure groups, while the BaP-exposure group did not significantly differ from the control group. These results indicate that Al and BaP co-exposure exert synergistic effects on neuronal cell apoptosis.

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1890年07月03日, 1890-07-03

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1889年12月16日, 1889-12-16

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1898年12月12日, 1898-12-12

著者

宮城 道雄[作曲]

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1954-09

著者

石井弓著

出版者

研文出版 (山本書店出版部)

巻号頁・発行日

2013

著者

小山 洋司

出版者

比較経済体制学会

雑誌

比較経済研究 (ISSN:18805647)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.2_39-2_49, 2010 (Released:2011-02-18)

参考文献数

32

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中東欧の経済危機の諸相を概観したうえで,バルト諸国,とりわけラトビアに焦点を当て,経済危機の原因を考察する.2004年の EU 加盟の前から賃金が急上昇した.金融面では北欧の銀行が進出し,シェア競争をし,消費ブームを煽った.すでに2005年には経済は過熱の兆候を見せていたが,政府の対応が遅れた.2007年春に引き締め政策に転じ,同年12月に経済は不況に陥ったうえに,2008年 9 月のリーマン・ショックが追い打ちをかけた.

著者

秋廣 高志

出版者

島根大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2009

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本研究の目的は、ナス科植物の果実にグルタミン酸が高蓄積するメカニズムを明らかにすることである。トマトの緑熟果実にはGABAが高蓄積し、赤熟期に入ると急速に代謝される。その一方で、グルタミン酸は赤熟期に高蓄積することが知られている。本研究ではGABAからグルタミン酸を合成する酵素(GABAアミノ基転移酵素;GABA-TK)がこの現象に深く関与していと考え、GABA-TKタンパク質をゲノム情報が整備されたイネから単離することとした。まず一年中利用可能な材料である杯盤由来のイネカルスを、実験材料として用いることが可能であるかについて調査を行った。その結果、トマトの約1/100程度ではあるが酵素活性が存在することが分かった。続いて、GABA-TK活性が最も高い培養条件を明らかにする目的で、カルス中のGABA含有量の変化を継時的に調査した。その結果、継代後5日目にGABAが急速に代謝されることが分かった。この結果から、経代後5日目のカルスを初発材料にし、GABA-TKタンパク質を精製することが最適であると判断した。GABA-TKの酵素活性を指標として、硫安沈殿、陰イオン交換クロマトグラフィー、脱塩、バッファー交換、限外濾過の条件検討を行った。この条件検討と並行して、GABA-TK酵素活性の測定方法の高感度化についても検討を行った。これまでは、GABA-TKの反応産物であるグルタミン酸をグルタミン酸脱水素酵素で分解し生成するNADH量を蛍光分光光度計で測定していた。この方法は感度は高いがバックグラウンドが高く、特異性も低い。そこで、グルタミン酸を蛍光標識物質NDFで標識した後、超高速液体クロマトグラフィーを使って分離し、蛍光分光高度計で検出する方法の構築を行った。その結果、100fmol程度のグルタミン酸を測定することができる実験系の構築に成功した。

著者

潁原退蔵 著

出版者

臼井書房

巻号頁・発行日

1948

著者

楠山正雄 編

出版者

東西社

巻号頁・発行日

1948

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アンデルセン・アイルランド童話より12篇。 (日本図書館協会)

著者

内務省衛生局 編

出版者

内務省衛生局

巻号頁・発行日

1922

著者

白尾 元理 佐藤 正

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.108, no.6, pp.Plate1-Plate2, 1999-12-25 (Released:2009-11-12)

著者

豊国

出版者

蔦屋吉蔵

雑誌

[豊國十二ヶ月]

巻号頁・発行日

1854

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画題:十二月ノ内・卯月・初時鳥

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.405-409, 2015-08-01 (Released:2015-08-01)

著者

芦野 俊宏

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.400-403, 2015-08-01 (Released:2015-08-01)

著者

篠原 真毅

出版者

京都大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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研究目的は(1)パルス発振、(2)変調可能な、PACMの開発である。新たなマグネトロンの開発は行わず、民生用の安価なマグネトロンを用いて外部回路での実現を目指す。我々の研究グループでは注入同期法とPLLによる陽極電流フィードバックを併用した位相(振幅)制御マグネトロンPACMを開発しており,現在までに様々な研究が行っている。しかし,過去の研究では連続波以外での駆動を検討された例が無く,さらに位相制御に約3秒必要であったため,その用途が連続波を用いたエネルギー伝送や加熱用途に限定されるという欠点があった。平成17年度に開発した安定したkHz動作のパルス駆動型位相(振幅)制御マグネトロンに引き続き、平成18年度は位相変調可能な位相(振幅)制御マグネトロンを開発した。本研究においては,位相変調方式としてBPSK(Binary Phase Shift Keying)を採用し,アナログ移相器の位相が0°および180°とになるように移相器を制御した.また位相変調については,位相変調前の基準信号とマグネトロン出力とをミキサ入力としたときのIF出力電圧V_0を観測することにより確認した。実験でアナログ移相器に与えた変調周波数は10kHzである。その結果、位相切り替え後にV_0が大きくオーバーシュートした後,V_0が次第に一定値に安定する様子が観測され,位相変調後におけるPCMの位相安定が確認された。位相切り替え後から位相安定するまでの時間は,最長で36.5μSと計測された。ただし,PCMの過渡応答がアナログ移相器の過渡応答に埋もれた可能性が高く,我々のグループで開発されたPCMがどの程度の位相変調周波数まで追随可能であるかについては計測まで至っていない.今後はアナログ移相器の代わりにリング変調器(ミキサ)等を用いることにより,BPSK変調においてPCMが追随可能な位相変調周波数の計測を行う必要がある.また,BPSK復調器を用いた復調信号観測により実際の通信速度を測定することも今後の課題として挙げられる.

著者

伊藤 悦朗

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.177-177, 2015 (Released:2015-07-31)