著者

米村 明夫

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.104-117, 1977-09-30

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The Coleman Report (1966) was published in an atmosphere in which ideas and policies were based on the belief that education and public schooling could be one of the main means by which social inequality could be reduced. But this assumption came to be discredited with the findings of the Coleman Report. Since then, several empirical and statistical studies on the ineffectiveness or insignificance of education or educational policies were carried out and challenged the liberal ideology of social reform by education. One example is the papers presented at The Seminar for Re-examination of the Coleman Report in which D.P. Moynihan, M.S. Smith, D.J. Armor, C.S. Jencks, and others participated, and another example is Jencks' INEQUALITY. Against these "school-incompetence" theories, this paper sets forth a hyposesis that education or schooling plays an important part in the reproduction of social class stratification, and that it is the close relationship between education and social class that minimizes the net effect of schooling independent from social class. From this viewpoint. this paper deals with, in turn, the relationship between scholastic achievement and social class, the relationship between educational attainment and social class, the role of educational attainment in the reproduction of social class stratification, and finally the role or substance of education or educational process in the reproduction or hereditary continuation of social class stratification. In conclusion, this paper agrees with and supports the classical and orthodox proposition in the field of the sociology of education, that social classes influence education and that education contributes to the hereditary reproduction of social class stratification.

著者

橋本 武法 田島 直嗣 福島 雄太 中山 功一

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.26, 2012

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駅で電車を待っているときに,次に到着する車両の混雑状況や,空いている車両番号を知ることができれば,乗客は嬉しい.本研究では,ユーザの保持する加速度センサーの値のみから,そのユーザが立っているか座っているかを自動で判別し,車両ごとの着席率(混雑状況)を駅で待っているユーザに案内するアルゴリズムを提案する.また,Androidスマートフォンへの実装例について述べる.

著者

三時 眞貴子

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究は、19世紀後半のイギリスにおける「浮浪児」の教育実態を、浮浪児を収容した寄宿制インダストリアル・スクールに残された入学記録、退校記録、各種委員会の議事録等、これまで使われたことのない一次史料を用いて明らかにすることを目的とした。マンチェスタ認定インダストリアル・スクールへの入所は浮浪児処遇の唯一の対応策ではなかったが、浮浪児を地域社会に包摂する手段としては決定的に重要な措置であった。マンチェスタ認定インダストリアル・スクールでは、本来であれば親や親方が責任を持って行う徒弟修行を学校内で行い、退校時にはほとんどすべての子どもたちを就職させることで浮浪児たちを労働者として送り出した。

著者

清水 睦子 シミズ アツコ Shimizu Atsuko

出版者

同志社社会学研究学会

雑誌

同志社社会学研究 (ISSN:13429833)

巻号頁・発行日

no.10, pp.27-41, 2006-03

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研究論文(Article)

著者

東北大学史料館

出版者

東北大学史料館

雑誌

東北大学史料館紀要

巻号頁・発行日

vol.9, pp.172-173, 2014-03-15

著者

東北大学史料館

出版者

東北大学史料館

雑誌

東北大学史料館紀要

巻号頁・発行日

vol.9, pp.153-171, 2014-03-15

著者

東北大学史料館

出版者

東北大学史料館

雑誌

東北大学史料館紀要

巻号頁・発行日

vol.9, pp.150-152, 2014-03-15

著者

東北大学史料館

出版者

東北大学史料館

雑誌

東北大学史料館紀要

巻号頁・発行日

vol.9, pp.148-149, 2014-03-15

著者

曽根原 理

出版者

東北大学史料館

雑誌

東北大学史料館紀要

巻号頁・発行日

vol.9, pp.140-147, 2014-03-15

著者

永田 英明

出版者

東北大学史料館

雑誌

東北大学史料館紀要

巻号頁・発行日

vol.9, pp.103-126, 2014-03-15

著者

加藤 諭

出版者

東北大学史料館

雑誌

東北大学史料館紀要

巻号頁・発行日

vol.9, pp.127-139, 2014-03-15

著者

高木 堅志郎 藤島 啓 崔 博坤 酒井 啓司

出版者

東京大学

雑誌

試験研究(B)

巻号頁・発行日

1991

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音波緩和法は、分子や分子集合体レベルで物質の動的な挙動を調べる非常に有効な手段である。しかし従来の技術は、周波数が主に100MHz以下に限られているため、昨今の要求である「より速く、よりミクロな現象」の研究に対応することは極めて困難であった。我々は高分解能ブラッグ反射(HRB)法という新しい音速吸収測定技術を考案し、1.5GHzまでの広帯域測定を可能にした。本研究の目的は、この測定法を実用化の観点から見直し、GHz域で音波緩和スペクトルを求める新しい物性測定装置として確立することにある。本年度まで3年間にわたって行われた研究の成果は以下のようにまとめることができる。1)HRB法の高性能化と汎用化を行った。これまで用いられてきた特殊な周波数分析機器に替えて、スペクトラムアナライザーなどの汎用器を用いた測定システムを試作し、2GHzを越える領域での迅速測定が可能となった。2)自動化・汎用化されたHRB法則定システムを、i)液晶性分子の配向緩和現象の研究 ii)たんぱく質、脂質などの生体高分子の広帯域超音波音波物性 iii)高分子ゲル系における高周波表面波伝搬、などソフトマテリアルの高周波音波物性の研究に応用した。その結果、ソフトマテリアルの分子ダイナミクスに関する多くの知見を得ることができた。3)本研究の中で示された、まったく新しい高周波フォノン測定手法である光ビ-ト分光ブリュアン散乱測定の可能性を検討し、現在のHRB法と極めて類似の光学系によって実現可能であることを確認した。この光ビ-トブリュアン散乱測定法の予備実験を進め、GHz域の熱フォノン測定に成功した。4)これらの最終的な研究成果を評価・総括し、HRBシステムを用いた今後の高周波超音波物性研究についての検討を行った。

出版者

大阪大学アーカイブズ

雑誌

大阪大学アーカイブズニューズレター (ISSN:21877270)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.1-16, 2014-03-31

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1970年の吹田キャンパス国立大学文書館をめぐって考えたこと法人文書の移管について業務日誌(抄)大阪大学アーカイブズ規程退任のご挨拶利用案内等

著者

天正記を読む会

出版者

龍谷大学日本史学研究会

雑誌

龍谷日本史研究 (ISSN:21878900)

巻号頁・発行日

no.37, pp.177-200, 2014-03

著者

松本 勝男

出版者

日本加除出版

雑誌

住民行政の窓 (ISSN:13406612)

巻号頁・発行日

no.399, pp.34-44, 2014-03

著者

中島 梓

出版者

立命館大学

雑誌

立命館文學 (ISSN:02877015)

巻号頁・発行日

vol.635, pp.966-952, 2014-02-01

著者

中島 梓

出版者

立命館大学人文学会

雑誌

立命館文學 = The journal of cultural sciences (ISSN:02877015)

巻号頁・発行日

no.635, pp.966-952, 2014-02

著者

草薙金四郎 著

出版者

文友堂

巻号頁・発行日

1939

著者

手塚 実

出版者

島根大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1996

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「学校嫌い」を理由に年間30日以上欠席した登校拒否(不登校)の小・中学生が、平成8年度には94,245人と過去最高を更新したことが文部省の学校基本調査(平成9年8月8日現在)によって明らかにされた。前年度より約13,000人増え、前年度に対する伸び幅は、調査開始時の平成3年度以降最も高く3倍に達した。この数は、中学生で60人に1人、小学生ではほぼ400人に1人とそれぞれ過去最多の割合である。学校に行かないという同じような現象でも、学校恐怖症のように、行かなくてはと思い前夜は登校の準備をしていても当日朝になると恐怖や不安で登校できないものと、一応の理屈をつけて行かないでいる登校拒否の病体ではその対処が異なったものでなければならないと考えられる。しかし、学校側はこの状況に対して半数が怠学・なまけと認識しており治療・教育上まだまだ大きな問題が残されている。また、学校に行かれない児童の環境(教師、友人、親、兄弟姉妹等)に対しても観察の目が行き届いているとは言いがたい。本研究ではこのような現実的な問題をふまえつつ、不登校児に対し療法的音楽教育を施しながらこの児童をとりまく周囲の人間関係にも注視し、以下の点(1.音楽教育者の立場から、学校教育の中で療法的音楽教育はどのような形で係わることが可能か。2学校教育の中で、比較的難治性の心身症児童に対して教育実習生は教師とどのような連携をとるべきか。3.言語的コミュニケーションが図れなくなった親子関係、師弟関係、友人関係等に対し言語的コミュニケーションを通して肯定的な対人関係を得るきっかけに音楽はなりうるか。4.啓豪活動を通して、地域住民の心と体の健康管理に音楽はどのような形で貢献できるか)を明らかにしようと試みた。その結果は報告書(別冊)に記載してある。

著者

加納 千恵子

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告

巻号頁・発行日

vol.9, no.6, pp.7-10, 1995-05-13

被引用文献数

1