著者

人事院給与局生涯設計課

出版者

人事院

著者

岸井隆幸

出版者

国際交通安全学会

雑誌

IATSS review

巻号頁・発行日

vol.30(増刊号), 2005-09

出版者

外務省

巻号頁・発行日

vol.平成22年, 2010

著者

久呉 高之

出版者

いわき明星大学

雑誌

いわき明星大学人文学部研究紀要 (ISSN:0915485X)

巻号頁・発行日

no.14, pp.80-92, 2001-03

著者

久呉 高之

出版者

いわき明星大学

雑誌

いわき明星大学人文学部研究紀要 (ISSN:0915485X)

巻号頁・発行日

no.15, pp.126-138, 2002-03

著者

法務省大臣官房秘書課広報室

出版者

法務省

巻号頁・発行日

2008-11

著者

大阪証券取引所市場運営本部データバンクグループ

出版者

大阪証券取引所

巻号頁・発行日

2009-07-28

著者

滋賀県防空演習統監部 編

出版者

滋賀県防空演習統監部

巻号頁・発行日

1934

著者

古籏 安好

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.193-205,252, 1965-12-31 (Released:2013-02-19)

参考文献数

27

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協同と競争の集団効果は, 教育社会心理学の観点から, 最も関心のある問題である。この集団効果を体系的に検討するためには, 「参加性」仮説の体系化が肝要な問題のひとつである。ここに集団参加性変数は'連帯性・勢力性および親和性の3次元に関するとして, これらの概念的および操作的定義を明らかにし, それらの測度を示した。従来かならずしも明確でなかつた参加性と凝集性を識別した。集団に関する凝集性の測度として集団への魅力と対人的魅力に関する2方法によつて, これらの関連をも検討した。以上の検討はすべて集団レベルでなされた。この実験の結論はTable15に要約される。すなわら,1) 協同集団は, 競争集団よりも連帯性・勢力性・親和性およびそれらの総合としての集団参加性の各得点で有意にまさる。特に勢力性は最も顕著な差を示す。2) 協同集団は, 競争集団よりも集団凝集性 (ATG) の得点が高くなる傾向がある。また一般的にいえば, 協同集団では競争集団におけるよりも集団内ソシオメトリックな選択数を増加する傾向がある。ソシオメトリック・テストによる対人的魅力と集団凝集性 (ATG) との間には, 有意の連関があるといえる (TabLe9, 10) 。3) 課題1とIIの得点によつて測定された集団生産性においても, 協同は競争に有意にまさる。4) 知能水準によつて構成された各類型A・B・C・D1およびD2の間に, 集団参加性とその3つの次元 (S・P・A), 集団凝集性および集団生産性の差があるかないかを, 分散分析の結果によつてみると, 競争条件下の勢力性のほかは, すべての測度の得点において有意の差がある。そして一般的にいつて, 集団としての知能水準の高い集団類型は, その低い類型よりも生産性のみならず参加性および凝集性の各変数でも有意に高い得点を持つている (Table5, 8, 14) 。

著者

牧 啓夫

出版者

野球文化學會

雑誌

ベースボーロジー (ISSN:13460765)

巻号頁・発行日

no.2, pp.224-235, 2001

著者

阿部七五三吉, 谷鐐太郎 著

出版者

大日本図書

巻号頁・発行日

vol.4巻, 1917

著者

近海郵船株式会社 [編]

出版者

近海郵船

巻号頁・発行日

1940

著者

湯浅 景元 大内 敬哉 長谷川 優 中山 彰規 室伏 重信 鶴峯 治

出版者

中京大学

雑誌

中京大学体育学論叢 (ISSN:02887339)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.27-32, 2005-05-18

著者

建築学参考図刊行委員会 編

出版者

建築学会

巻号頁・発行日

vol.上, 1931

著者

竹内 孝之

出版者

同志社大学

雑誌

同志社政策科学研究 (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.331-346, 2003-03

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研究ノート香港の返還に伴う80 年代から今日までの香港政治経済の変化を、財界内部の変化と政府の関係から分析した。香港は自由放任経済といわれるが、実際はサービス産業には独占やカルテルが政府によって認めらている。また、末端の行政においても、各種委員会を設け、関連する企業の意向が反映される制度になっている。そのため、(返還前)香港政庁と英資財閥との関係は植民地体制下の癒着関係に見える。だが、1970年代より華資財閥が規模を拡大し、英資財閥の企業や財閥そのものを買収する例も見られた。その背景には、英資を支えていた香港上海銀行が華資財閥に買収資金を貸与した他、所有株式を譲渡するなどの支援を与えたことがある。また、香港政庁も華資財閥による英資企業・財閥の買収を妨害しなかった。つまり、英資財閥と香港政庁は互いの利益を守るために、癒着関係を形成してはいたが、必ずしも華資財閥を政治的に排除するものではなかった。そのため、中国政府は、中資企業を通して香港経済の脱植民地化(英資の特権排除と華資との協力)を試みるが、必ずしも華資財閥の利益には結びつかず、単に中資企業が利権を獲得しただけに終わる場合もあった。返還後は海運会社会長だった董建華が行政長官に就任し、華資財閥が香港の政治経済を掌握した。さらに、官僚の権限を財界人へ移すための閣僚制度の導入も検討されている。だが、政策の公平性や整合性に欠けるなど問題も出始めている。

著者

佐藤彰美 著

出版者

大倉書店

巻号頁・発行日

vol.入口及窓之部, 1915

著者

犬束 徳郎 梅谷 繁樹

出版者

園田学園女子大学

雑誌

園田学園女子大学論文集 (ISSN:02862816)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.A119-A128, 1983-10-20

著者

大島康作

出版者

国立国会図書館

雑誌

参考書誌研究 (ISSN:18849997)

巻号頁・発行日

no.68, 2008-03-24

著者

Wonjong Yu Changsik An Hyungkyu Kang

出版者

理学療法科学学会

雑誌

Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)

巻号頁・発行日

vol.25, no.11, pp.1471-1473, 2013 (Released:2013-12-11)

参考文献数

19

被引用文献数

7 24

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[Purpose] This study investigated the effects of resistance exercise using Thera-band on balance of elderly adults. [Methods] Subjects (age range, 60–70 years) were randomly assigned to an experimental (n=12) or control group (n=12). The experimental group performed stretching and resistance exercises, and the control group performed stretching exercises only. Before and after the 5-week intervention, the participants’ static and dynamic balance were evaluated using the Berg Balance Scale, the Timed Up & Go Test, and the Tetrax Portable Multiple System (Tetrax Ltd., Ramat Gan, Israel) after 5 weeks. [Results] After the intervention, the values of the Tetrax in the weight distribution index with eyes open and that with eyes closed and the stability test index with eyes open were significantly lower in the resistance exercise group than in the control group, and the pre-test values were was significantly higher than the post-test values. However, there were no significant differences between groups in the values of the Berg Balance Scale, the Timed Up & Go Test, and the Tetrax stability test index with the eyes closed. [Conclusion] The findings of this study indicate that resistance exercise using the Thera-band is possible to improve the static and dynamic balance of elderly adults.

著者

Hee Sung Lim Su Yeon Roh Sukhoon Yoon

出版者

理学療法科学学会

雑誌

Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)

巻号頁・発行日

vol.25, no.11, pp.1467-1470, 2013 (Released:2013-12-11)

参考文献数

21

被引用文献数

5 10

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[Purpose] The purpose of this study was to investigate the effect of 8 weeks aquatic exercise on the gait stability of the elderly using dynamic factors: center of mass (COM), velocity of center of mass (COMV), and center of pressure (COP). [Subjects] Eleven elderly participants (age: 77.18 ± 4.96 yrs, height: 149.48 ± 3.61 cm, body mass: 56.94 ± 6.62 kg, and leg length: 82.36 ± 2.98 cm), participated in this study. [Methods] To identify the 8-week aquatic training effect, 3-D motion analysis with 7 infrared cameras and one force plate, was performed. [Results] For the COM-COP inclination angles, significantly decreased medial inclination angles were shown in both the posterior and anterior swing phases. For the COMV-COP inclination angles, decreased medial inclination angles were shown in both the posterior and anterior swing phases, but significant difference was found only in the posterior phase. [Conclusion] The results suggest that 8 weeks aquatic exercise is effective at improving the gait stability of the elderly. Further studies should extend the training period to gain statistically significant results for the effect of aquatic exercise in the anterior-posterior direction.