著者
森岡 清美
出版者
日本家族社会学会
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.1, no.1, pp.1-5, 1989-07-20 (Released:2009-09-03)
被引用文献数
2

1968年に発足した家族社会学セミナーが、1988年の第21回セミナーから新しい装いのもとに再出発することとなり、このたび機関誌『家族社会学研究』創刊号がその成果を盛って刊行されることは、家族の社会学的研究を志した者の一人として、まことに喜びにたえない。ついては、創刊号に記念エッセイを寄稿するよう本誌編集委員会から依頼されたので、第1回の家族社会学セミナーがどのような背景から、どのような意図をもって開かれたかを述べてみよう。もし、そのような回想がこのセミナーに草創期から深くかかわってきた者の昔話に過ぎないのなら、巻頭の文章としてふさわしいかどうか疑わしい。しかるにあえてこのような題材を選ぶのは、第21回の新装セミナーが第1回セミナーの素志の今日的発展形態であることを、確認する意義をもちうるように思われたからである。この意義を実現するために、当時の文書を資料として引用することをお許しいただきたい。
著者
赤瀬 信吾 田中 登 藤本 孝一 鈴木 元 小林 一彦 岸本 香織
出版者
京都府立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

冷泉家時雨亭文庫の蔵書のうち冷泉家時雨亭叢書(朝日新聞社刊)未収録のもの約500点を詳細に調査した。そのうち77点については『新古今和歌集 打曇表紙本 風雅和歌集 春夏』をはじめとする16巻に分けて刊行した(現在も刊行中)。また、特に注目される擬定家本私家集(定家書写本の様式をまねて作成された写本群)については、和歌文学会関西例会においてシンポジウムを催した。これは、鎌倉時代中期から後期にかけての歌書が、どのように作成されていったのかを克明に研究する方法とその意義とを明確にする画期的なシンポジウムとなった。
著者
植村 修二
出版者
日本雑草学会
雑誌
雑草研究 (ISSN:0372798X)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.36-45, 2012 (Released:2012-08-25)
参考文献数
38
被引用文献数
1

筆者が「帰化植物メーリングリスト」へ投稿した情報などをもとに,帰化植物の同定,侵入·定着の近年の特徴,定着後の分散についてまとめた。輸入物資を扱う貿易港やそれらが運ばれる工場などは,第二次大戦後非意図的に帰化植物が繰り返し集中して侵入したため「帰化センター」と呼ばれた。現在,「帰化センター」として機能する場所は激減したが,輸入緑化種子や園芸用土の夾雑種子,観賞用植物の逸出やマニアによる移植など侵入経路は多岐にわたり,帰化植物の侵入が広範囲にわたっている。定着後の分散事例としては,花が美しいため意識的に除草を免れて道路沿いに伝搬したナガミヒナゲシ,都市部や市街地の舗道に適応した路面間隙雑草や大規模開発に伴う造成地に広がる先駆植物となる帰化植物などが挙げられる。問題となる帰化植物の侵入,分散および繁茂に対しては,刈り取りを行うことで抑制することが有効な手段になりうる。
著者
仲岡 雅裕 田中 法生 堀 正和 四ッ倉 典滋 宮下 和士 磯田 豊 野田 隆史 灘岡 和夫 山本 智子 浜口 昌巳
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2009

本研究は、日本の温帯と冷温帯の沿岸生物群集を対象に、生産者と消費者の広域分散過程、および温度変化に伴う生産者と消費者の相互作用の変異を調べることにより、地球規模での環境変動に伴う沿岸生物群集の変化を理解し、沿岸資源生物および沿岸生態系の保全・管理に資することを目的とする。広域野外調査、リモートセンシング・GISを用いた長期変動解析、メタ群集決定構造の数理的解析、集団遺伝解析、野外操作実験を組み合わせたアプローチにより、沿岸生物群集の構成には、水温等の広域スケールの変動要因と、競争・捕食等の局所スケールの変動要因が複雑に関与していることが判明した。今後の気候変動に伴い、沿岸生物群集の動態は、植物-動物間相互作用の変化を通じて不安定化する可能性が高いことが予測された。
著者
河村 好章
出版者
日本細菌学会
雑誌
日本細菌学雑誌 (ISSN:00214930)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.545-584, 2000-08-25 (Released:2009-02-19)
被引用文献数
3
著者
松橋 隆治 吉田 好邦 石谷 久
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)
巻号頁・発行日
vol.122, no.11, pp.1976-1985, 2002-11-01 (Released:2008-12-19)
参考文献数
9

In this article, we investigated possibility to establish a recycling-based industrial system in Japan. For this purpose, a novel mathematical model was first developed for the recycling-based system by expanding input-output analysis. Utilizing this model, we clarified several significant implications on the possibility of the recycling-based system and the prices of recycled goods. Then various recycling technologies were evaluated to clarify how these technologies could contribute to establish the system as well as to mitigate global warming. Next we developed an optimization model of the entire industrial systems in Japan, including conventional and emerging technologies on waste disposal and recycling. Various institutions on the recycling system were investigated utilizing this model. These include prices of recycled goods and tradeoff relationships between promotion of recycling and reduction of CO2 emissions. In particular, evaluated results showed that shadow price of recycled goods did not necessarily become positive. We also proposed a novel institution on the recycling system as “Waste dumping permit” in Japan. In conclusion, we clarified a desirable strategy so as to establish the recycling-based system, as well as to mitigate global warming.