著者

渡辺 知恵美

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.62, no.6, pp.e47-e51, 2021-05-15

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新型コロナウイルス感染症の影響で2020年にはほとんどの学会や研究会がオンライン開催になりました.各会の運営の皆様のご尽力で多くの工夫が施されたオンライン開催.聴講者・発表者にとっては,そのおかげでこれまでより多くの発表をじっくり楽しめることができたように思います.私なりのオンライン開催の楽しみ方をまとめました.

著者

茂木 健一郎

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.62, no.6, pp.282-283, 2021-05-15

著者

西澤 芳織 ニシザワ カオリ Kaori Nishizawa

雑誌

日本語教育実践研究 = Journal for the study of Japanese language education practice

巻号頁・発行日

vol.3, pp.67-77, 2016-03

著者

清水 宏

出版者

東洋大学法学会

雑誌

東洋法学 = TOYOHOGAKU (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.107-126, 2018-12

著者

鈴木 範久 スズキ ノリヒサ

雑誌

立教学院史研究 = Journal of the history of Rikkyo University and Schools

巻号頁・発行日

vol.5, pp.2-16, 2007-10-25

著者

森永 長壹郎 Choichiro Morinaga

出版者

同志社大学同志社社史資料センター

雑誌

新島研究 = Neesima studies (ISSN:02875020)

巻号頁・発行日

no.104, pp.51-67, 2013-02-28

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論叢(Article)

著者

村上 謙

出版者

埼玉大学教育学部

雑誌

埼玉大学紀要. 教育学部 = Journal of Saitama University. Faculty of Education (ISSN:18815146)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.163-176, 2011

著者

圓谷 勝男 ツブラヤ カツオ Katsuo Tsuburaya

出版者

東洋大学法学会

雑誌

東洋法学 = Toyohogaku (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.59-96, 1996-07-20

著者

加藤 三重子

雑誌

成城国文学

巻号頁・発行日

no.18, pp.100-116, 2002-03

著者

大形 里美 オオガタ サトミ Satomi Ohgata

雑誌

社会文化研究所紀要

巻号頁・発行日

vol.72, pp.69-94, 2013-08

著者

林田 治男 ハヤシダ ハルオ Haruo HAYASHIDA

雑誌

大阪産業大学経済論集

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.181-213, 2006-02-28

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我が国の鉄道建設が具体化したのは,明治2年末の英国人;レイとの100万ポンドの借款契約とそれに基く建設計画である。この契約においては,外国人の雇用権,必要資材の購入権,組織の指揮命令権など悉くレイの手中にあった。幕末混乱期に外国奉行;小笠原長行が,米国人;ポートマンへ鉄道敷設権を付与した問題の処理に当って,維新政府担当者が日本側自主権の確保に苦心しながら交渉していたのと対照的である。錯雑した状況の中で,日本政府はレイが指名した代理人;トロートマンとの面会拒否,建設資金の「ロンドンでの公募」を廉にしたレイ契約の破棄宣告,オリエンタル銀行への問題処理の委託およびレイ契約の代理継承という一連の行動によって,徐々に鉄道建設・運営に関する管轄権,および外国人の雇用権を確保していった。これらの過程のうち本稿では,レイ借款が解約されていく状況を中心にその理由を明示しつつ詳述する。前兆として1870年4月(明治3年)からの,トロートマンへの異様な応対や,4月の英国公使;パークスの書簡から,その気配が察知できる。6月時点での「公募」情報入手後の日本政府の行動は,実に水際立っていた。レイがロンドンで「関税と鉄道収入を担保に」「300万ではなく100万ポンドを」(計画路線全体の建設資金としては300万ポンド程度必要で,100万にポンドに対しては担保が過大である)「公募」(少数の有力な資本家から内輪にではなく)したこと,および日本政府へは12%で貸付け,英国では9%で募集したことが資金提供者と建設担当者という二重の地位を使い分けた背信行為であることを論拠として日本側は解約を主張した。自主権の確保という重要な点は,表立って議論されていない。自主権確保を前面に押し出して解約あるいは契約内容の変更を要請しても,日本側に勝ち目はほとんどなかった。最終的にレイとは示談が成立し,オリエンタル銀行がその任務を引き継ぎ,鉄道建設に当たっていくこととなった。

著者

飯野 邦彦 Kunihiko Iino

雑誌

国際経営・文化研究 = Cross-cultural business and cultural studies (ISSN:13431412)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.199-212, 2015-03-01

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Why is Kobo Abe read by a textbook now? There is a problem of language art education, who took the leading a theme in novel reading and comprehension. Kobo Abe’s “Akaimayu” makes the problem relative. A learner is independent, and there is a possibility as the text which reads and gets in touch with substantiality of language activity. This essay looked for a possibility of such class practice in detail.

著者

平野 淳一 Junichi Hirano

出版者

甲南大学法学会

雑誌

甲南法学 = Konan Hogaku : Konan Law Review (ISSN:04524179)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1・2, pp.47-85, 2019-02-28

著者

下川 裕太

出版者

埼玉大学社会調査研究センター

雑誌

政策と調査 (ISSN:2186411X)

巻号頁・発行日

no.16, pp.33-60, 2019

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若者の低投票率対策として,不在者投票のPRがさかんに行われている。ところが,全国72 の自治体では,実家に住民票を置く下宿学生からの不在者投票申請を拒否しているという。地元の市町村長・議員選挙ならばともかく,国政選挙に際して自治体間で対応が異なるのはなぜか。加えて,同じ自治体内でも,国会議員や単身赴任者と下宿学生との間で扱いが違うのはなぜか。下宿学生である筆者は,住民基本台帳法および公職選挙法,施行令,逐次解説,そして各種判例などの検索・照合にとどまらず,自ら当該72 自治体へのアンケート調査を実施する。さらに,総務省へのヒアリング取材も試み,不条理の実態を探索し,その背景を検証する。最後に,試案の提示も行う。Absentee voting is actively promoted in an effort to improve low voter turnout among young people. However, seventy-two municipalities rejected absentee ballot applications from students who live on or near campus but whose family home is registered as their legal residence. Why do municipalities handle local mayoral and municipal council elections differently from national elections? Additionally, why is it that, even within the same municipality, National Diet members and business people living away from their families are treated differently from students living away from home?The author, a student living away from home, examined the Basic Resident Registration Act, the Public Offices Election Act, enforcement orders, legal commentary, and a wide variety of judicial precedents. In addition, the author conducted a questionnaire survey of the abovementioned seventy-two municipalities. The author will also attempt to conduct an interview at the Ministry of Internal Affairs and Communications, examine illogical cases, and identify the background issues. Finally, a tentative plan will be submitted.

著者

東城 庸介

雑誌

北海道医療大学歯学雑誌 (ISSN:18805892)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.202, 2010-12

著者

実川 和子

出版者

山梨学院大学法学研究会

雑誌

山梨学院大学法学論集 = The Yamanashigakuin Law Review (ISSN:03876160)

巻号頁・発行日

vol.第83号, pp.151-175, 2019-02-15

著者

木村 葉子

出版者

名古屋外国語大学現代国際学部

雑誌

名古屋外国語大学現代国際学部紀要 = Journal of the School of Contemporary International Studies, Nagoya university of Foreign Studies (ISSN:13499602)

巻号頁・発行日

vol.-, no.8, pp.257-275, 2012-03

著者

大山 明男 オオヤマ アキオ Akio Ohyama

雑誌

駿河台経済論集

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.131-149, 2016-03

著者

濱本 真一 西林 勝吾 櫻本 健 ハマモト シンイチ ニシバヤシ ショウゴ サクラモト タケシ Shinichi Hamamoto Shogo Nishibayashi Takeshi Sakuramoto

雑誌

社会と統計 : 立教大学社会情報教育研究センター研究紀要

巻号頁・発行日

vol.7, pp.13-22, 2021-02-28

著者

北島 信哉

出版者

共栄大学

雑誌

共栄大学研究論集 = The Journal of Kyoei University (ISSN:13480596)

巻号頁・発行日

no.19, pp.39-53, 2021-03

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本研究は,長野オリンピック開催後の剰余金である長野オリンピック記念基金の実態を「中心-周辺」論を用い,地理的条件,組織的条件,物理的条件の視点から明らかにした。研究の結果,長野オリンピック記念基金は,冬季競技の国内外競技大会開催やジュニア育成,競技力向上事業等に活用されてきた。一方で,地元住民を対象とした事業の補助金割合は,低い現状が明らかになった。スポーツ施設マネジメントの視点から,長野オリンピック記念金の助成期間は,施設運営の財政負担を軽減していた。しかしながら,現在,使用中止の競技施設も存在することから,スポーツ施設マネジメントへの課題も明らかになった。