著者

日本版敗血症診療ガイドライン2016作成特別委員会

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.271-277, 2018-07-01 (Released:2018-07-01)

参考文献数

5

---

日本版敗血症診療ガイドライン(J-SSCG)2016作成特別委員会は,J-SSCG2016の普及状況をモニタリングすることと,今後のガイドライン改訂における改善点を明らかにすることを目的に,日本集中治療医学会,日本救急医学会の両学会員を対象とし,J-SSCG2016の使用に関する実態調査を実施した。610名から回答を得た。回答者の86%でJ-SSCG2016が活用されており,50~75%程度の敗血症患者でガイドラインに準じた治療が行われていた。また,回答者の83%が診療の標準化,51%が教育の向上にJ-SSCG2016が役立つと評価した。一方,ガイドラインの存在意義,作成工程や発行・公開方法,両学会員以外の一般医療従事者における普及に関する問題を指摘する意見もあった。本調査結果を今後のJ-SSCG改訂に活かし,より実用的なガイドラインとして発展させていくことが重要と考えられる。

著者

CHAN Kelvin T. F. CHAN Johnny C. L.

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

pp.2018-042, (Released:2018-04-27)

被引用文献数

14

---

This paper presents a summary of some of the observational and numerical studies on the climatology and possible change mechanisms of the outer-core wind structure of a tropical cyclone (TC), which has been generally referred to as size, a term also to be used in this review although various definitions have been given in the literature. In all the ocean basins where TCs exist, TC size has been found to vary with season, year, decade, latitude and longitude. Such variations are related to those in the synoptic flow patterns in which the TCs are embedded. Several factors have been identified to be responsible for changes in TC size, which include environmental humidity, vortex structure, sea surface temperature and planetary vorticity. Each of these factors can modify the transport of lower tropospheric angular momentum into the TC and hence cause changes in its size. The paper ends with a discussion of outstanding issues in the study of the outer-core wind structure of a TC.

著者

櫻井 大樹

出版者

日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会

雑誌

耳鼻咽喉科免疫アレルギー (ISSN:09130691)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.291-295, 2017 (Released:2017-12-28)

参考文献数

7

---

頭頸部扁平上皮癌の進行例は,近年の集学的治療によって局所制御率の改善がみられているが,いまだ遠隔転移は大きな予後悪化因子である。予後の向上のため,また治療後に問題となる機能や形態の温存のために,現行の標準治療に加えて新規治療法が求められる。当科では頭頸部扁平上皮癌患者を対象に,NKT細胞のリガンドであるα-Galactosylceramide(αGalCer)を樹状細胞に提示させ鼻粘膜下に投与する免疫細胞治療の開発を行ってきた。これまでの臨床試験により安全性,免疫応答の誘導,再発患者での腫瘍縮小効果が認められている。現在,標準治療後の寛解症例を対象とし,再発予防を目的にアジュバント療法としてランダム化二重盲検比較試験が先進医療として進められている。近年,癌は自ら様々な抗腫瘍免疫の抑制機序を用いて体内の免疫監視機構から巧みに逃れていることが示されている。その免疫抑制機序の一つとして,制御性T細胞(Treg)や骨髄性抑制細胞(MDSC)など免疫抑制細胞の誘導が指摘されている。我々は頭頸部扁平上皮癌患者においてこれら免疫抑制細胞が有意に増加し,その増加は予後悪化因子になることを見出している。免疫抑制細胞の制御など新たな治療戦略は,抗腫瘍免疫活性を増強し予後を改善させる可能性が期待される。現在当科で進められているNKT免疫細胞治療と新たな治療とを組み合わせることで,進行癌への対応,予後の改善を期待し,今後の臨床試験への展開を検討している。

著者

鳴海 裕行 今 充 阿保 優 高野 〓

出版者

The Japan Society of Coloproctology

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.275-280,365, 1973 (Released:2009-06-05)

参考文献数

17

---

肛門疾患に対する保存的療法の一つとして新しく開発されたゼロイドZeroidの臨床効果について検討する.これは長さ10cm,外径1.2cmのプラスチック製円筒状の器具で,中に冷却液が入っている.これを通常の冷蔵庫内で-4℃に凍結させ肛門部の局所的冷却を行なうものである.術前のもの30例,術後のもの20例,計50例に使用し,82.0%の症例に臨床症状の改善ないしは消失をみた.特に出血・疼痛に対して極めて有効であった.以上の詳細について述べるとともに,肛門疾患の保存的治療の一つとしてゼロイドは今後主要な地位を占めるものと予測するものである.

著者

中村 哲之

出版者

日本基礎心理学会

雑誌

基礎心理学研究 (ISSN:02877651)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.36-42, 2016-09-30 (Released:2016-10-25)

参考文献数

47

---

Research on visual illusions in different animal species as compared to human beings is fruitful to know the adaptive significance of the illusory phenomena. Comparative studies on visual illusions suggest the precedence of global features in adult human visual perception and the precedence of local features in non-human animal visual perception. Similar results are also reported by a developmental study (Doherty, Campbell, Tsuji, & Philips, 2010), suggesting the precedence of local features in human child visual perception. The importance of the comparative work on visual illusions in two perspectives (cross-species and developmental) is discussed.

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.305-306, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.303-304, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.300-302, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

著者

井上 透

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.296-297, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

著者

眞籠 聖

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.294-295, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

参考文献数

3

著者

柴山 明寛 北村 美和子 ボレー セバスチャン 今村 文彦

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.282-286, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

参考文献数

10

---

東日本大震災関連のデジタルアーカイブは、震災直後から様々な機関や団体により自然発生的に構築が始まり、震災から6年半が経過した現在数十の構築がなされ、数百万点の記録の公開がなされている。本論文では、東日本大震災で様々な機関・団体が構築した震災デジタルアーカイブの事例と変遷についてまとめると共に、自治体における震災デジタルアーカイブの公開内容や構成要素を明らかにする。さらに、東日本大震災の震災デジタルアーカイブの全体を通して課題を明らかにし、今後の震災デジタルアーカイブのあり方について論じる。

著者

柴野 京子

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.277-281, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

参考文献数

3

---

本報告は、上智大学で2016年度より開講している「デジタルアーカイブ論」の概要を紹介するものである。同授業は、アーカイブの理解、利用、構築の3要素から成り、それぞれのプロセスを実践的に経験することによって、資料のよみ方、利活用、およびデジタルアーカイブの現状・重要性・課題への理解等において、著しい教育的効果がみられている。今後は、学部レベルでのデジタル・ヒューマニティーズおよびデジタルアーキビスト育成、また既存アーカイブ機関との連携によるサービスラーニングの展開に寄与することがめざされる。

著者

瀬尾 太一

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.266-267, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

著者

長坂 俊成

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.263, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

著者

清水 芳郎

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.261, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

著者

青柳 正規

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.260, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

著者

後藤 真

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.251-253, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

著者

長尾 真

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.234-235, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.231-233, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

著者

中川 宏道

出版者

行動経済学会

雑誌

行動経済学 (ISSN:21853568)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.12-29, 2016 (Released:2016-11-18)

参考文献数

26

---

貯めたポイントを1ポイント単位で使用できるロイヤルティ・プログラムにおいて,消費者はどのようなときにポイントを使用するのであろうか.中川(2015)のポイントに関するメンタル・アカウンティング理論から示唆される通り,ポイント残高がポイント使用意図や支払いの知覚コストに影響を与えるという仮説について,本研究では家電量販店およびスーパーマーケットのロイヤルティ・プログラムの会員を対象とした実験がおこなわれた.実験結果から,ポイント残高がポイント使用意図,支払方法の選択,支払いの知覚コストに影響を与えていることが明らかになった.従来の研究結果とは異なり,支払金額はそれほど影響を与えていなかった.ポイント残高が少ない消費者にポイント使用を促すことは,ポイントを全く使わない場合よりもかえって支払いの知覚コストを高めてしまう.したがって消費者にポイントの使用を促す際には,ポイント残高がある程度以上の場合にすべきであることが示唆される.