著者

若林義啓 栢木紀哉 上田千惠

雑誌

第73回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, no.1, pp.369-370, 2011-03-02

---

情報化社会の中で高等教育機関では情報基礎教育が重要視されるようになってきた。筆者らは情報基礎教育のあり方、高校の教育内容との連携を模索するため、必修化された教科「情報」の実施実態と担当教員への意識調査を行ってきた。2006年に2県で実施した第1回調査と2009年に1府3県で実施した第2回調査を比較した結果、担当教員の教科「情報」に対する考え方や姿勢が、必修化当初と比べて発展的な成長期に移っていることがうかがえた。本研究では、教科「情報」に対する現在の高校および担当教員の意識について調査範囲を全国に拡大し、教科「情報」の全国的な傾向や地域格差などを分析し、明らかにすることとした。

著者

伊藤 淳子 東 孝行 宗森 純

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.1528-1540, 2015-06-15

---

本研究では,発想のテーマに関する知識が乏しいユーザを対象とし,アイディア出しが停滞した際,テーマに関連した単語を提示して新たな連想のきっかけを与え,柔軟性と流暢性を向上させる発想支援システムを提案する.発想のテーマに関連したテキスト情報をウェブ上から事前に収集し,共起度をもとに単語をクラスタに分類する.システムは,ブレインストーミング中のユーザが入力したアイディアに含まれる単語がどのクラスタに含まれるかを検索し,共起度の低いクラスタから単語を選択し,ヒントとして提示する.就職活動に関するテーマを与えヒント提示機能のないシステムとの比較実験を行った結果,提案システムにおいてアイディアの数が1.28倍に増加した.また,実験で得られたアイディアを就職活動の進捗段階に基づき9項目に分類したところ,ヒント提示機能を利用した場合は7.7項目,利用しない場合は6.4項目においてアイディアが得られた.このことから,提案システムに多様な発想を促す可能性があることが確かめられた.

著者

森川 香織 Morikawa Kaori

著者

安部 達雄

出版者

成城大学共通教育研究センター

雑誌

成城大学共通教育論集 = The Seijo Kyoiku Ronshu (ISSN:18837085)

巻号頁・発行日

no.9, pp.127-181, 2017-03

著者

阿草 清滋 小林 隆志

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.52, no.10, pp.1254-1257, 2011-09-15

著者

大谷 鉄平

出版者

長崎外国語大学

雑誌

長崎外大論叢 = The Journal of Nagasaki University of Foreign Studies (ISSN:13464981)

巻号頁・発行日

no.20, pp.57-72, 2016-12-30

---

AbstractSome commonly used Japanese expressions exhibit what the author calls advertisement-like nuances. These expressions often leave an impression of exaggeration because they are used in such a way that they are expected to convey something more than their lexical meanings. These expressions have undergone a commercialization-process which gives them the functions of advertisement, exaggeration, and situation shift in the author’s terms. In this paper, the author attempts to describe the characteristics of these advertisement-like expressions through the analysis of the expression wadai, or “topic,” as they appear in the titles of magazine articles. For this purpose the magazine article database Web-OYA and the analysis tool KH Corder were used. The results of the analysis suggest that meanings resulting from commercialization are present in the use of the wadai- expression in the titles of magazine articles, although those new meanings are not necessarily expected to be added to the lexical meanings of the expression in the future.

著者

小山 正文

出版者

同朋大学仏教文化研究所

雑誌

同朋大学仏教文化研究所紀要 = Bulletin of Doho University Buddhist Culture Institute (ISSN:13412191)

巻号頁・発行日

no.23, pp.13-36, 2004-03

著者

高橋 真奈茄 小出 洋 近藤 秀樹

雑誌

情報教育シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, no.40, pp.247-254, 2017-08-10

---

本研究は,具体的な機能をもつソフトウェア開発を行う実践的なプログラミング演習授業のための支援環境の開発において,学習者の学習進度を把握する機能の実現を目的とする.学習進度把握機能の実現するために,同じ授業を受講する学習者の PC 上の網羅的な活動履歴を利用し,学習者ごとの活動パターンを抽出する手法を提案する.実践的なプログラミング演習授業における目標は,プログラミング言語の機能を組み合わせて具体的な機能を実現するソフトウェアを開発することである.学習者が目標を達成するためには,プログラミング熟達者が利用するソフトウェア開発環境と同等であること,つまり,プログラミング言語の機能を十分に活用できること,統合開発環境以外のツールを利用できること,仕様書や講義資料,インターネット上の情報といった様々な資源を利用できること,といった条件を満たす制約のない環境が必要である.このような制約のない環境において学習者の学習進度を把握するため,網羅的な活動履歴を利用する.その中でも,PC 上のアクティブアプリケーションウィンドウの遷移に注目する.属人性の高い情報を分析するため,K-means 法を用いた活動履歴の分類を試みる.実際に開講されているプログラミング実習授業を受講する学習者のうち 24 名の活動履歴を分析した結果,属人性を抑えた活動パターン抽出の可能性,学習者は予想より多様性に富んだ活動パターンを示すこと,同じ授業を受講する学習者は制約のない的環境であっても共通したアプリケーションを利用することが示唆された.

著者

井野 恭子 Kyoko INO

出版者

聖隷クリストファー大学

巻号頁・発行日

2015-09-18

---

2015年度

著者

柿崎 一郎

雑誌

横浜市立大学論叢. 人文科学系列 (ISSN:09117717)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.41-85, 2015

著者

廣澤 眞吾

雑誌

国士舘大学工学部紀要 (ISSN:0368508X)

巻号頁・発行日

vol.7, 1974-03

著者

山根 信二 村山 優子

雑誌

情報処理学会研究報告知能と複雑系(ICS)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.71(2002-ICS-129), pp.11-13, 2002-07-25

---

かつて学会で倫理綱領が策定された際に,専門家の自制によってインターネット時代の無秩序をコントロールするという期待が寄せられた.しかしながらその後のインターネット利用の進展は専門家の枠組みを大きく越えており,倫理綱領が機能してきたとは言い難い.その一方で,近年発生する大規模なシステム障害では組織に対して「NO」と言える専門家が必要であり,そのためにIT技術者独自の職業倫理の徹底が唱えられてもいる.この両者はどちらも情報倫理として唱えられているが,実際には異なる要請のもとに生まれ,時には相反する機能を持っている.本発表では情報倫理の二つの機能を個別に論じた後,アメリカでの取り組みとの異同および今後の情報倫理の展開とそのための成立条件について論じる。

著者

植田 康孝

雑誌

江戸川大学紀要 = Bulletin of Edogawa University

巻号頁・発行日

vol.26, 2016-03-15

---

新しいメディアが新しい体験をもたらし,時として認識する方法を再編し人々の生活あるいは人生のあり方を変えることは,メディア史研究の源流の一つであるイニス,ハヴロック,マクルーハンらの第一世代,オングやメイロウイッツら第二世代のトロント学派によって提起されてきた。たとえば,最近のInstagram の急速な普及は,特にファッション分野において男性中心だった写真文化の「女子化」というメディア文化の変容をもたらしている。スマートフォンの普及に伴い,Instagram の月間アクティブユーザー数(MAU)は4 億人に増えTwitter の月間を超えLINEに次ぐ2 番目のアプリの位置を占めたことが報告されるが,本学学生の間においても,約6 割の学生が利用経験を有し,約9 割の学生が撮影した写真をネットに投稿した経験があることがアンケート調査で分かった。インターネットの面白いところは,作り込まれたテレビ番組を見るよりも,Instagram で流れて来る友人の近況の方が「エンタテインメント」になることである。更にInstagram が急速に広がった理由として,若者が好む「自己肯定感」がある。Instagram に投稿した意外な背景やイケてる自分が仲間に注目され認められれば,自信につながる。同じインターネットサービスであっても,ブログとは異なり,ネットワーク財としての性格が強いInstagram の場合,ネットワークを通じて拡散する傾向が強く,ユーザーの自信が増幅して投稿する誘因となりうる。特にファッション分野においては,モデルや女優が自撮りした数多くの写真をInstagram に投稿するようになっている。Instagram は,その日のファッションや訪れたカフェの写真を投稿したり,好きなモデルやタレントをフォローしたり,「おしゃれ」なイメージから大学生を中心に人気が拡大している。Instagram には,ファッションアイテムやコーディネート,ヘアアレンジ,メイクなど,多様なファッション関連写真が投稿される。Instagram はファッションに関する若者の興味関心を細分化することにより,多様化多彩化していくメディアである。一方でInstagram はそのメディア(中間)性を発揮して若者を結び付け,「想像の共同体」を育んだ。その疑似空間は時にお互いが切磋琢磨する学びの場となっている。ファッションモデルやファッションブロガーの大半がInstagram にアカウントを持っており,ファッションに関心がある若者はこれらモデルや有名人をフォローして,コーディネートを考える時にInstagram を参考にするようになっている。そのため,「ファッシニスタ」と呼ばれる美意識の高い先進的な若者がファッションに関する知識を得るメディアは,かつての店頭マネキン(1970 年代),テレビ・新聞(1980 年代),ファッション雑誌(1990 年代),読者モデルによるブログ(2000 年代)からInstagram(2010 年代)へと移行した。エンタテインメントビジネスでは,「演者」と「観客」の偏りで大きく2 つに人気構造が分かれる。たとえば,ジャニーズやAKB48 などアイドルは「異性間消費」である一方,ファッションにおけるInstagram は同性から支持を受ける「同性間消費」である。「異性間消費」は「疑似恋愛」の関係が観客から演者に取り結ばれる一方,「同性間消費」では観客から演者に「私もかくありたい」という憧れの構造が取り結ばれる。Instagram はその先進性がゆえにオールドメディア過ぎる人々には包摂と排除のメカニズムを有するが,ミレニアルズ(21 世紀世代人)にはメディア環境変化の必然である。

著者

松田 訓典

著者

大塚 映美 松本 じゅん子

出版者

長野県看護大学紀要

雑誌

長野県看護大学紀要 (ISSN:13451782)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.19-27, 2007-03-31

著者

RENTSCHLER Jun E. HOSOE Nobuhiro

出版者

GRIPS Policy Research Center

雑誌

GRIPS Discussion Papers

巻号頁・発行日

vol.17-05, 2017-07

---

This study develops a computable general equilibrium model for Nigeria to study the impact of fossil fuel subsidy reform - and energy taxes - on key economic parameters, including consumption, income distribution, tax incidence, and fiscal efficiency. The model also examines the role of informality, tax evasion, and fuel smuggling, and shows that these factors can substantially strengthen the argument in favour of subsidy reform. The study shows that redistributing revenues from subsidy reform using uniform cash transfers has a strong progressive (i.e. pro-poor) distributional effect. Moreover, redistributing reform revenues by cutting pre-existing labour taxes not only increases fiscal effciency, but also reduces the welfare losses associated with tax evasion, which in turn reduces the welfare costs of reform by up to 40%. Regardless of the method of revenue redistribution, reducing subsidies diminishes the incentives for fuel smuggling, and hence the welfare losses associated with it.

著者

大石 岳史 池内 克史

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.55, no.11, pp.1235-1240, 2014-10-15

---

本章では,東京オリンピック招致の際に利用されたVR/AR・MR技術について概説する.前回,2016年招致の際には,晴海ふ頭に建設予定のスタジアムをVR/MR技術によって再現し,未来の競技を体験できるシステムによって国際オリンピック 委員会(IOC)委員へのプレゼンテーションが行われた.また今回2020年の招致 活動においてもAR技術によって競技をより魅力的に観戦できるアイディアが紹介映像の中で用いられ,日本の技術力をアピールするとともに招致に大きく貢献した.本章ではこれらの技術について紹介し,さらに2020年東京オリンピックにおける映像処理技術への期待について述べる.

著者

立松 美也子 Miyako Tatematsu

雑誌

共立国際研究 : 共立女子大学国際学部紀要 = The Kyoritsu journal of international studies

巻号頁・発行日

vol.30, pp.97-112, 2013-03

---

Nationality is a legal bond between a person and a State. In 1923. the Permanent Court of International Justice (PCIJ) held that the questions of nationality were in principle within the domestic jurisdiction of States (Nationality Decrees Issued in Tunis and Morocco 24). It is said that a State has discretion to decide the members of its community. It has been almost 90 years since this case. Since World War II. many international human right treaties have been adopted. so the author has the impression that the state's domestic jurisdiction would have been affected by these treaties. This paper shows that the area of Nationality was affected by the UN human rights treaties' provisions . First. the right to Nationality was established. and from this right, the States should take measures to avoid the occurrence of stateless people. In addition, the principle of equality of the sexes and the principle of non-discrimination affected the state's administration of Nationality. It is still uncertain that the state's discretion was limited by the human rights treaties. However. it can be said that the evolution of human rights treaties had certain effects on Nationality.

著者

楪 博行 Hiroyuki Yuzuriha

雑誌

白鴎法學 = Hakuoh hougaku : Hakuoh review of law and politics (ISSN:13488473)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.125-169, 2014-12-01

著者

山本 ユウカ

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.58, no.7, pp.562-563, 2017-06-15