著者

アダム タカハシ

出版者

東洋大学文学部哲学研究室

雑誌

白山哲学 : 東洋大学文学部紀要 哲学科篇 = HAKUSAN-TETSUGAKU (ISSN:03851087)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.85-101, 2022-03

著者

大澤 絢子

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究 (ISSN:09150900)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.27-56, 2014-03-31

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浄土真宗の宗祖親鸞はこれまで、「妻帯した」とされてきた。

著者

編集委員会

出版者

一般社団法人 日本ゴム協会

雑誌

日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)

巻号頁・発行日

vol.82, no.2, pp.74-78, 2009 (Released:2010-04-05)

参考文献数

3

被引用文献数

2 2

著者

文室 政彦

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.451-459, 2011 (Released:2011-11-19)

参考文献数

30

被引用文献数

2 3

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マンゴー‘アーウィン’と‘愛紅’の自根苗を生産する目的で,取り木発根に及ぼす諸要因を調査するとともに,‘アーウィン’と‘愛紅’を含む17品種を供試して,取り木発根能の品種間差異を検討した.環状はく皮部の噴霧処理に使用するオーキシンの種類として,2品種ともNAAはIBAより発根率が高い傾向がみられたが,発根数および総発根長には有意差がなかった.一方,オーキシン処理を行わないと全く発根しなかった.NAA濃度としては,2品種とも発根率および総発根長が1,000 ppmより2,000 ppmで優れていたことから,発根に好適なNAA濃度は2,000 ppmと考えられた.NAAの追処理を行うと発根率が低下する傾向がみられ,‘アーウィン’では発根数および総発根長が低下した.ABAの添加は‘アーウィン’の発根に,形成層除去および発根培地の水分含有率は,‘愛紅’の発根に影響しなかった.2品種とも枝齢は発根に影響しなかったが,多着葉新梢は少着葉新梢よりも発根率が高い傾向がみられ,発根数および総発根長が高かった.2品種とも取り木適期は7~8月であると考えられた.取り木発根能の品種間差異では,‘スピリットオブ76’が最も高く,次いで,‘愛紅’,‘アーウィン’,‘コム’および‘グレン’であり,‘センセーション’,‘ゴールデンリペンス’および‘ドット’はやや低く,‘リペンス’,‘トミーアトキンス’,‘フロリジェン’および‘バレンシャプライド’は低く,‘アルフォンソ’,‘エドワード’,‘フロリゴン’,‘キョサワイ’および‘ナムドクマイ’は全く発根しなかった.

著者

島根県飯石郡赤名村 編

出版者

島根県飯石郡赤名村

巻号頁・発行日

1932

著者

大谷大学日本史の会 [編]

出版者

大谷大学日本史の会

巻号頁・発行日

1998

著者

小沢 佳史

出版者

Tohoku University

巻号頁・発行日

2015-09-25

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課程

著者

永谷 健 Nagatani Ken

出版者

三重大学人文学部文化学科

雑誌

人文論叢 : 三重大学人文学部文化学科研究紀要 = Jinbun Ronso: Bulletin of the Faculty of Humanities, Law and Economics (ISSN:02897253)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.29-39, 2022-03-31

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所得や富の格差が拡大した局面を示している点で、昭和戦前期は現代日本のゆくえを考察するヒントを提供してくれる。格差の拡大に関わる当時の社会変化でとくに注目すべきは、経済主体が自由に営利活動を行える状況が一変し、国益至上主義を具現化する総動員体制が急速に構築されていった点である。この変化がなぜ比較的スムーズに実現したのかを説明するには、営利主義の代表的な実践者であった経済エリートを取り巻く当時の社会状況を検討する必要がある。彼らが明治以来の営利主義のポリシーを手放して、抵抗しつつも経済統制を受け容れたことは、軍閥・右翼の圧力や当時の国益至上主義による思想的感化などによってこれまで説明されてきた。ただ、これらの説明は営利主義から国益至上主義への反転を十分に説明するものではない。この劇的な変化については、次の諸点を含む説明が必要であろう。(1)当時は営利活動を行う経済エリートへの批判が著しく、それは温情主義批判や三井のドル買い批判に見られるように、反エリート主義を内容とするものであった。(2)同じ反エリート主義は血盟団員の供述からも確認できる。(3)三井財閥が行った「転向」の初期のポリシーは反エリート主義に対する「宥め」であり、それはエリートと大衆のボーダーレス化を狙うものであった。(4)諸財閥が「転向」に同調するなか、そのポリシーは国益主義へと傾斜していった。(5)こうした傾斜は、明治以来の観念的な「国家的貢献」の実質化として理解することができ、国益至上主義の拡大を促す結果となった。

著者

大野 隆

出版者

経済理論学会

雑誌

季刊経済理論 (ISSN:18825184)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.60-69, 2008-10-20 (Released:2017-04-25)

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The main motivation for this article is to construct a model that induces reserve army effect within a Kaleckian model of income distribution and effective demand. Using this model, we investigate the relationship between the wage pressure and employment not only in the short run but also in the long run. The one of the features of the Kaleckian model is that the real wage rate is exogenous parameter by monopoly power of market. So the Kaleckian model excludes the reserve army effect. But much paper insists wage rate is affected by not only monopoly power but also imperfect labor market, especially employment rate and wage pressure of labor union. Some papers try to induce the imperfect labor market within the Kaleckian model. Following previous works (Stockhammer (2004), Dutt (1992)), it is difficult to develop the Kaleckian model with the reserve army effect in the long run because of the indeterminacy problem, in the sense that the long-run equilibrium point diverges from the steady state. The novelty of this paper is that we introduce not only cost minimization but also an increasing-return-to-scale production function into the model. To satisfy the stability condition, we need both increasing return to scale and the scale effect of the product function is strictly above unity or the slope of the wage-setting curve is small. Hence, the relationship between the degree of increasing return to scale, and the slope of the wage-setting curve is important to satisfy the stability condition. If the condition is fulfilled, an increase in the capital stock leads to excess supply in the product market, and a decrease in employment. This process will go on until the labor-capital ratio is equal to the desired labor-capital ratio. Another result of this paper is that an increase in the wage pressure increases employment in the long run compared to the initial level.

著者

安藤 拓生 八重樫 文

出版者

立命館大学経営学会

雑誌

立命館経営学 = 立命館経営学 (ISSN:04852206)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.85-111, 2017-01

著者

二宮平次郎 著

出版者

教友社

巻号頁・発行日

1914

著者

河津 孝宏

出版者

日本メディア学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.72, pp.59-77, 2008-01-31 (Released:2017-10-06)

参考文献数

21

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This article aims to describe the viewing experiences that white-collar women living in Tokyo go through when watching the American TV series "Sex and the City". The ethnographic approach used in cultural studies in the 80's has been adopted to analyze the subject. The audiences extract a realism from the textual world, and adopt a viewing position that aligns with their own life stage. Furthermore, the experience of viewing is linked to their life history and reflexively updates their self-identity. This article presents an alternative approach which discusses TV viewing in terms of diachronic experience of audience.

著者

永石 高敏 吉田 貴彦

出版者

帝塚山大学心理学部・心理科学研究科

雑誌

帝塚山大学心理科学論集 = Journal of Psychological Sciences, Tezukayama University (ISSN:24339210)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.53-57, 2021-03-31

著者

福島 幸宏

出版者

洛北史学会

雑誌

洛北史学 (ISSN:13455281)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.29-40, 2022-06-04 (Released:2022-06-30)

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歴史学を含む人文学研究の基盤や作法が、いまや根底から覆りつつある、という認識から、歴史学の変革は如何にして可能かを論じる。まず、デジタルアーカイブや人文情報学の動向を整理するなかで、歴史学の基盤があまり意識されることなくデジタル上に移行しており、さらに多様なデータがすでに公開されていることを示す。その上で、様々に方法を駆使し、さらに意識変革をともないながら、デジタル技術を歴史学の日常にし、学自体の価値を正面から押し出す方向へ転換することを提起する。このなかで、社会的課題の解消への貢献が可能であることを示すことで、歴史学の影響力の回復を目指し、現在歴史学や人文学が直面している課題を少しでも解決できるのではないか、と提起する。

著者

青木 孝志 足達 義則

出版者

国際生命情報科学会

雑誌

Journal of International Society of Life Information Science (ISSN:13419226)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.121-125, 2006-03-01

被引用文献数

2

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アロマセラピーの研究においては、匂いが自律神経に与える影響を調査することが重要である。本研究ではジャスミンの匂いが自律神経に与える影響を心拍変動のパワースペクトルのHF(high frequency)成分とLF(low frequency)成分の変化から調べた。本実験における被験者は、ジャスミンの匂い刺激によりパワースペクトルのHF成分は有意変化を示さなかったが、LF成分が有意に増大した(p<0.01)。このことは副交感神経の活動増大(または精神性負荷減少)が起こることを示唆した。

著者

前川恒雄 編

出版者

日本図書館協会

巻号頁・発行日

1966

著者

秋篠 憲一 Kenichi Akishino

出版者

同志社大学人文学会

雑誌

同志社大学英語英文学研究 = Doshisha studies in English (ISSN:02861291)

巻号頁・発行日

no.89, pp.1-38, 2012-03

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論文(Article)

著者

河口 尚子

出版者

立命館大学生存学研究センター

雑誌

立命館生存学研究 = 立命館生存学研究 (ISSN:24337811)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.113-125, 2019

著者

細井和喜蔵 著

出版者

改造社

巻号頁・発行日

1925

著者

増田 貴之 中村 竜 井上 貴文 北村 康宏 佐藤 文紀 マスダ タカユキ ナカムラ リョウ イノウエ タカフミ キタムラ ヤスヒロ サトウ アヤノリ Takayuki Masuda Ryo Nakamura Takafumi Inoue Yasuhiro Kitamura Ayanori Sato

雑誌

立教大学心理学研究

巻号頁・発行日

vol.60, pp.29-39, 2018-03-31