著者
近畿大学中央図書館
雑誌
図書館だより = Toshokan Dayori
巻号頁・発行日
no.202, pp.1-4, 2023-05-01
著者
陳 力衛
雑誌
成城大學經濟研究 = Seijo University economic papers
巻号頁・発行日
no.194, pp.9-35, 2011-11

近代の西洋においてdemocracyとrepublicはもともと区別のつきにくい概念であった。その二つのことばに対して、19世紀半ばころまでは中国では「民主」、日本では「共和」と、各々異なった漢語訳語を当てていた。いわば中日言語の没交渉の時代があっての産物だった。19世紀後半になると、漢訳洋書や英華字典の日本への流入によって、中国語の「民主」は日本語に入って、まずrepublicの意味において「共和」と類義関係をなすようになった。一方、19世紀末期に来日していた中国人は日本語の「共和」を持ち帰っていって中日両国語にともに「民主」「共和」が使われるようになった。こうしてrepublic=「共和」の対訳が固まるにつれてdemocracyと「民主」との意味結合も徐々に多くなってきた。さらに明治後期の日本においてdemocracyを「民主主義」やカタカナ語の「デモクラシー」へと訳され、政体を表す「民主」との意味区別を図るようになった。20世紀の初めころ、「民主主義」の言い方も中国へ伝わり、democracyとrepublicは最終的に「民主」と「共和」に対訳するように、意味の棲み分けをするようになった。
著者
堤智昭 大島浩太 中條拓伯
雑誌
マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2014論文集
巻号頁・発行日
vol.2014, pp.1581-1587, 2014-07-02

ネットワークの高速化やサーバ仮想化技術の発達により、クラウドコンピューティングに代表される複数のノードが協調して動作を行う分散処理型サービスやネットワーク仮想化が普及している.一方,マイクロ秒やナノ秒レベルの精度でノード間の時刻を同期可能なIEEE1588 PTPv2が登場した.本研究では,高精度に時刻同期されたノードを用いた分散処理制御方式を提案する.これをタイムアウェア型分散処理制御と名付ける.本方式では,予め時刻に応じていつどのような処理を実行するかを記述した動作シナリオと時刻に従ってシステム内のノードをデータが渡り歩き処理が進行する.処理状況確認パケットを送らずとも他ノードの状況を確認でき,効率的な計算資源の割り当てが可能である.方式の実現にあたり,通信遅延やノードの性能や特性に起因する遅延の影響を把握,吸収することが課題となる.そこで,動的に動作シナリオを補正するための処理時刻補正のモデル化を行った.提案方式の有効性を確認するための原理実験用ソフトウェアを開発してプロトタイプシステムを構築し,処理時刻補正のモデルに基づいた処理タイミング補正が正確な時刻に沿った処理において有効であることを確認した.
著者
川合 慧
雑誌
情報処理学会論文誌教育とコンピュータ(TCE) (ISSN:21884234)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.1-15, 2020-02-21

東京大学教養学部における情報教育について,その始まりと進展,および最近の展開を,資料に基づいて示す.
著者
安田 みどり 扇 萌華 斎木 まど香
出版者
西九州大学
雑誌
西九州大学健康福祉学部紀要 = Journal of Health and Nutrition Science in Nishikyushu University (ISSN:24348767)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.1-7, 2019-11-15

キクイモに含まれる水溶性多糖類のイヌリンに及ぼす加熱やpHの影響について調べた。キクイ モ乾燥粉末中のイヌリンは、1 60℃以上の焙煎によって減少することが分かった。これは、加熱によるイヌリンの分解とカラメル化反応によるものと考えられる。また、イヌリンは、強酸性では酸分解のために著しく減少することが明らかとなり、これは加熱温度が高く、加熱時間が長いほどより顕著であった。生キクイモからイヌリンの水への溶出は、40℃、1時間の抽出では約30%、95℃では10分でも約半分のイヌリンが水の方へ溶出することが分かった。以上のことから、キクイモ中のイヌリンは、高温での加熱、強酸性、長時間の水さらしにより減少することが分かった。
著者
平田 淳 松尾 敏実 荻野 亮吾 江口 若香子
出版者
佐賀大学大学院学校教育学研究科
雑誌
佐賀大学大学院学校教育学研究科紀要 (ISSN:24325074)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.841-901, 2023-03-10

本稿は、主に本大学院経営コース第3・4期修了生を対象とするインタビュー調査を通して、その教育効果について検討するものである。結論としては、修了生は経営コースにおける各種授業や実習、その他指導の教育効果について肯定的に評価しており、それは特に「データに基づく現状分析と課題の設定」「理論的裏付けのある改革案の実施」「協働づくりと学校組織マネジメント」「リーダーシップ」において現れていた。