著者

北海道音楽教育の会編

出版者

全音楽譜出版社

巻号頁・発行日

0000

著者

菊池寛 著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

1942

著者

北村 年子 坂上 香 大橋 由香子

出版者

インパクト出版会

雑誌

インパクション (ISSN:02872897)

巻号頁・発行日

no.117, pp.148-159, 2000-01

著者

居永 正宏

出版者

現代生命哲学研究所 = Research Institute for Contemporary Philosophy of Life

雑誌

現代生命哲学研究

巻号頁・発行日

vol.2, pp.23-36, 2013-03-01

著者

貝森 弘行 岡本 吉史 若尾 真治

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.139, no.4, pp.380-387, 2019-04-01 (Released:2019-04-01)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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Recently, from the viewpoint of vibration and noise reductions, torque ripple reduction of motor-equipped electrical machines is the need of the hour. The authors have already proposed to improve torque characteristics of a synchronous reluctance motor using the topology optimization method. The evaluated rotor structure succeeded in substantial torque ripple reduction, but the cause for this reduction was unknown. In this paper, we investigate the reason for torque ripple reduction using the improved rotor structure of the motor by a topology optimization method known as R-SLP, by comparing it to the reference model using finite element analysis. A calculation method is proposed to analyze the circumferential magnetic force density of spatial and time harmonic orders using the magnetic density in the air gap. By focusing on the time order at which the torque waveform was evaluated, we estimate which circumferential magnetic force density orders affect torque ripple reduction. Then, we clarify the reason for torque ripple reduction to examine the influence of local shape of rotor structure using 12th time-harmonic magnetic fields. As a result, the modified flux barrier rotor structure is obtained, which further reduces the torque ripple in comparison to the previous structure.

著者

千々岩 武陽 伊藤 隆 菅生 昌高 仙田 晶子 大川原 健 海老澤 茂 王子 剛 島田 博文

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.840-846, 2010 (Released:2010-12-24)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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桂枝加桂湯が奏効した奔豚気病と思われる身体表現性障害の3症例を経験した。第1例は34歳男性。頭痛,動悸,「胸から頭に何かが突きあがってくる感じ」を奔豚気と捉えて桂枝加桂湯を開始したところ,内服1週間後に頭痛,4週間後には動悸や耳鳴りが著明に改善した。第2例は22歳男性,主訴は緊張感,全身倦怠感。下肢の冷え,発作的な頭痛のエピソードを奔豚気と解釈し,桂枝加桂湯を開始したところ,自覚症状と心理テストの大幅な改善を認めた。第3例は75歳女性。自宅のリフォームを契機に激しい頭痛と動悸が出現した。桂枝加桂湯開始により,内服3週間後には症状の消失を認めた。近年,奔豚気病はパニック障害と比較されることが多かったが,身体表現性障害と称される一群の中にも奔豚気病の症例が含まれている可能性がある。頭痛や動悸など身体愁訴の背景に奔豚気病の存在を疑うことが,桂枝加桂湯の処方選択に有用であると考えられた。

著者

今西 珠美

著者

徳富猪一郎 著

出版者

民友社

巻号頁・発行日

1927

著者

川瀬 貴之

出版者

千葉大学法学会

雑誌

千葉大学法学論集 (ISSN:09127208)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.1-60, 2011-12

著者

斎藤 徹 石井 芝恵 小池 早苗 小澤 照史 川田 陽子

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.274-281, 2014-12-31 (Released:2020-04-30)

参考文献数

46

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【目的】統合失調症の嚥下障害者における誤嚥発症の要因を解析することを目的とした.【対象と方法】対象症例は2009 年11 月から2014 年1 月の間に当院歯科口腔外科を受診した統合失調症の嚥下障害者225 例とし,後方視的研究を行った.対象症例は男性122 例,女性103 例であり,平均年齢は65.5 歳(標準偏差12.5 歳)であった.これらの症例における水の誤嚥の有無を嚥下内視鏡検査(Videoendoscopic examination of swallowing,VE)により評価した.VE 施行時に投与されていた種々の抗精神病薬の投与量を,クロルプロマジン(CP)の力価に換算したCP換算量の平均は501 mg /日(標準偏差584 mg)であった.本研究では,水の誤嚥の有無と,年齢,性別,日常生活の自立の可否,屋内生活の自立の可否,座位の可否,肥満係数(BMI),CP 換算量,口腔顔面ジスキネジア発症の有無および咽頭反射の有無との関連を,単変量解析およびロジスティック回帰分析(変数減少法)を用いた多変量解析にて検索した.【結果】単変量解析では,水の誤嚥と,BMI(p=0.022),日常生活の自立の可否(p=0.036)および咽頭反射の有無(p=0.004)との間に有意な関連を認めた.しかし,性別,年齢,屋内生活の自立の可否,座位の可否および口腔顔面ジスキネジア発症の有無と,水の誤嚥との間には有意な関連は認められなかった.上記の9 要因と水の誤嚥との関連を,ロジスティック回帰分析で解析した結果,誤嚥の有無は咽頭反射の有無と有意(p=0.015)に関連していたが,他の8 要因とは有意な関連は認められなかった.【結論】ロジスティック回帰分析により,統合失調症の嚥下障害者では,咽頭反射の有無が水の誤嚥の有無と有意に関連することが認められた.

著者

斎藤 徹 小池 早苗 小澤 照史 臼井 洋介

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.201-208, 2013-12-31 (Released:2020-05-28)

参考文献数

43

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【目的】統合失調症の嚥下障害者における嚥下機能低下の要因を,重回帰分析を用いて解明することを目的とした.【対象と方法】2008 年4 月から2012 年11 月の間に当院歯科口腔外科を受診した統合失調症の嚥下障害者272 例を対象とし,後方視的研究を行った.男性:147 例,女性:125 例で,平均年齢は68.6 歳(標準偏差:12.7 歳)であった.歯科口腔外科初診時(嚥下機能評価時)に投与されていた種々の抗精神病薬の投与量を,chlorpromazine(CP)の力価に換算したCP換算量の平均は454 mg/日(標準偏差:603 mg)であった.嚥下機能は,Functional Oral Intake Scale(FOIS)に基づき評価した.【結果】年齢,日常生活の自立の可否,屋内生活の自立の可否,座位の可否,CP 換算量および口腔顔面dyskinesia 発症の有無を説明変数,FOIS を目的変数として,重回帰分析を行った.その結果,日常生活の自立の可否(p<0.05),屋内生活の自立の可否(p<0.0001)および座位の可否(p<0.01)とFOIS との間に,有意な相関が認められた.しかし,年齢(p=0.990),嚥下機能評価時のCP 換算量(p=0.092)および口腔顔面dyskinesia 発症の有無(p=0.056)とFOIS との間には,有意な関連は認められなかった.【結論】統合失調症の嚥下障害者の嚥下機能は日常生活自立度(ADL)と有意に相関することが認められたが,年齢,嚥下機能評価時の抗精神病薬の投与量および口腔顔面dyskinesia 発症の有無との間には,有意な関連は認められなかった.

著者

杉村 智子

出版者

帝塚山大学教育学部

雑誌

帝塚山大学教育学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Education, Tezukayama University (ISSN:24351318)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.10-19, 2021-02-01

著者

西向 宏介 下向井 祐子

出版者

広島県立文書館

雑誌

広島県立文書館紀要 (ISSN:09155236)

巻号頁・発行日

no.15, pp.27-124, 2020

著者

太田 光明 江口 祐輔 大木 茂 大谷 伸代

出版者

麻布大学

雑誌

麻布大学雑誌 = Journal of Azabu University (ISSN:13465880)

巻号頁・発行日

vol.17/18, pp.167-172, 2009-03-31

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1995年1月17日に阪神・淡路大震災が発生した。神戸市など震源地周辺で飼育されていたイヌのうち約20%が地震発生前に異常行動を示したことが地震発生後の調査によって報告された。本研究では,イヌの示した異常行動の原因は地震前に発生する電磁波を感知したためではないかとの仮説のもと,人工的に発生させた電磁波をイヌに照射し,照射後の行動および神経内分泌学的な変化を観察した。

著者

山崎 晴雄 水野 清秀

出版者

Japan Association for Quaternary Research

雑誌

第四紀研究 (ISSN:04182642)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.447-460, 1999-12-01

被引用文献数

3 2

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国府津・松田断層の地震テクトニクス上の位置づけに関しては,現在二つの異なる見解が示されている.一つは,相模トラフ内のセグメントとは独立に活動し,丹沢山地や大磯丘陵を持ち上げる大磯型地震を引き起こすというものである.もう一つは,関東地震を200~300年ごとに引き起こすプレート境界断層から分岐した副断層の一つであり,関東地震と連動することなしに大地震を起こすことはないという考えである.これを検証するため,断層崖の麓で5個所のトレンチ発掘調査を行い,最新の断層活動史を復元した.完新統に明瞭な断層変位は認められなかったが,地辷りや崩壊堆積物から3,000年間に4ないし5回のイベントが識別された.このうち,大規模なイベントは約3,000年前の1回だけで,これが同断層の活動を示すと考えられる.ほかの小規模なイベントは,相模トラフで発生した大地震の可能性があるが,その頻度は数百年という短い間隔ではない.

著者

澤村 美幸

出版者

東北大学大学院文学研究科東北文化研究室

雑誌

東北文化研究室紀要 (ISSN:13430939)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.68-53, 2009-03-30

著者

藤尾 芳久 小高 パトリシア・リリアナ・ヒル 原 素之 秋山 和夫

出版者

日本水産學會

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.969-974, 1988

被引用文献数

3 5

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Starch gel electrophoresis was carried out to survey the genetic variation in the haploid lavers of the <i>Porphyra</i> sp. claimed to be <i>Porphyra renera</i>. Eleven enzyme loci were resolved and scored. Eight of the eleven loci were monomorphic, while the three loci, catalase (CAT), glucosephosphate isomerase (GPI) and mannosephosphate isomerase (MPI) showed polymorphism. At the <i>Gpi</i> and <i>Mpi</i> loci, a number of lavers had electrophoretic phenotypes characteristic of heterozygotes.<br> In order to compare with <i>Porphyra yezoensis</i>, the allelic frequencies were calculated on the assumption that the heterozygous phenotypes possessed two alleles. The genetic distance between <i>Porphyra</i> sp. and <i>Porphyra yezoensis</i> was 0.1511, indicating the differentiation of the subspecies level.<br> Electrophoretic phenotypes characteristic of heterozygotes is unexpected, since <i>Porphyra</i> lavers are in a haploid phase. Our findings suggest that the plant is either in the diploid phase or that duplication occurs in one of the chromosome sets.

著者

富山 太佳夫

出版者

同志社大学人文学会

雑誌

同志社大学英語英文学研究 (ISSN:02861291)

巻号頁・発行日

no.84, pp.1-21[含 英語文要旨], 2009-03

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論文(Article)

著者

高木 光太郎

出版者

日本質的心理学会 ; 2002-

雑誌

質的心理学研究 = Japanese journal of qualitative psychology

巻号頁・発行日

no.15, pp.229-231, 2016

著者

加藤 孝明

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.429-432, 2012-07-01 (Released:2013-02-23)

参考文献数

3

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2012年1月大手新聞社は科学的知見をもとに「マグニチュード (M) 7級の首都直下地震が今後4年以内に約70%の確率で発生する」と報道した. その後追随したマスコミは, 「東京湾北部地震」を「首都直下地震」として取り扱って報道した. 明らかな誤解である. ここでいう「首都直下地震」は, 首都圏のどこかで起こる直下型地震のことをいう. 一般に直下地震の強震範囲は限定され, 首都圏全体が強震するわけではない. したがって, ある場所から十分に遠くで地震が起こっても被害は生じない. 4年で70%の発生確率の地震は, そういう地震をすべて含んだものである. 「東京湾北部地震」の発生確率ではないし, ある特定の場所が強震する確率ではない. 今回の一連の報道は, 一見, 社会全体として防災意識を高め, 防災対策の推進に寄与したと言えそうだが, その一方で, 負の側面がある. 科学的な知識が正しく社会に伝わっていない. 対策推進に寄与したことは免責にならない. 科学的に正しい知識をもって防災意識を啓発し, 同時に防災対策を推進できる状況をつくることが本来の状況である. 本稿では, 1月23日報道の情報ソースのいう確率とその後の報道の確率の違いが異なることを解説した上で, 「M7級首都直下地震の発生確率」と「首都圏内のある特定の場所 (或いは, 地域) がM7級首都直下地震によって強震する確率」との関係を示し, 地震の発生確率の適切な提示の仕方について論考する.[本要旨はPDFには含まれない]