著者

成田 奈緒子 伊能 千紘 油科 郁佳

出版者

文教大学

雑誌

教育学部紀要 = Annual Report of the Faculty of Education (ISSN:03882144)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.149-158, 2013-12-01

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小学生を対象に学力と学習効率、そして体力という多角的な要因と睡眠動態との関連について実践研究を行った。某小学校全校児童を対象に、2011年5月と7月の2回、計算タスクを行った際の正答率、計算タスク前後でのストレスマーカーである唾液アミラーゼ活性値、さたに文部科学省の定める「新体力テスト」のうち反復横とび20mシャトルランの二種目の記録を測定し、同時に就寝時刻、起床時刻から睡眠時間を計算してその関連を検討した。その結果、睡眠時間が5月、7月とも9時間以上である群はそうでない群に比較して7月の計算タスクの正答率が高くなり、唾液アミラーゼ活性値が低下した。また、体力テストの2種目とも記録が7月に上がった児童は、そうでない児童に比べて、7月に就寝時刻が早まり、睡眠時間が長くなった。このことより、児童の睡眠動態を良好に保つことは、学力向上や学習に対するストレスを低下させ、学習効果を上げ、さらに継続的な体力向上にも効果的に働く可能性が示唆された。

著者

野中 壽子

雑誌

人間文化研究 = Studies in Humanities and Cultures (ISSN:13480308)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.77-84, 2019-01-31

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保育内容や保育者の資質が同等と思われる同一市内の公立保育所のうち、園庭の広さが顕著に異なる2園について、幼児の身体活動量や活動内容及び運動能力を3歳から5歳まで縦断的に比較し、空間的環境が身体発達に及ぼす影響について検討した。午前中の活動中における1 時間あたりの平均歩数は、園庭の広い園が有意に多く(p<0.01)、3期を通してその傾向は変わらなかった。運動能力テストで両足跳びこしは有意差がみられたが、運動能力の両園の差は顕著ではなかった。しかし、園庭環境は運動能力に顕著な差はもたらしてはいないが、多様な動きの獲得に影響を及ぼすことが示唆された。

著者

高橋 祥友

出版者

山梨医科大学医学会

雑誌

山梨医科大学雑誌 = 山梨医科大学雑誌 (ISSN:09120025)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.23-28, 1986

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青木ケ原樹海は,自殺が多発する地域として有名であるが,これまでその詳細についての報告はなかった。昭和57年から59年の3年間における同地域での自殺未遂116例につき,山梨県警察富士吉田警察署の資料を基に情報を収集し分析することにより,同地域における現在の危機介入の実態を把握し,その改善に役立てる目的で今回の調査を実施した。青木ケ原樹海での自殺未遂について幾つかの特徴が見出されたが,そのなかでも特に次の点が注目された。1) 自殺既遂者数から推定される自殺未遂者数に比し,実際に保護下におかれる自殺未遂者数が極めて低い。2) 自殺未遂者中の男女比は2.9対1と一般に言われている傾向とは逆転していた。3) 他者に対する敵意の表出に乏しく自己の消滅や静かな死を望む傾向がみられた。4) 現時点における危機介入はほとんどが警察の手にゆだねられており,短時間のうちに家族のもとへ自殺未遂者を戻すことに終わっており,精神医学的介入は皆無に近かった。自殺未遂者が,将来既遂に終わる危険は,一般人口に比べてはるかに高く,現在までの警察主体の危機介入に加えて,今後積極的な精神医学的介入が必要と考える。

著者

藤沢 義美

出版者

岩手大学学芸学部

雑誌

岩手大学学芸学部研究年報

巻号頁・発行日

vol.13, pp.23-34, 1958-08

著者

須崎有康 田沼 均 一杉裕志

雑誌

情報処理学会研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS)

巻号頁・発行日

vol.1997, no.77(1997-OS-076), pp.1-6, 1997-08-21

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時分割と空間分割を融合した並列プロセススケジューリングを並列計算機AP1000+上に実装するための設計方針を示す。並列計算機OS AP/Linuxをベースとし、AP/Linux本来のGang Schedulingにプロセス割り当てとwake?up同期を行なうデーモン(lice)を加えることで可能とした。ここでは、時分割は個々のプロセッサ上でのローカルなスケジューリングを利用し、slicedが空間共有できる並列プロセスを一定間隔で一斉にwake?up割り込み起こす。性能評価には複数のプロセスを実際に走らせ、時分割と空間分割を融合したスケジューリングが効率的であることを確認した。

著者

岡村 直樹

出版者

東京基督教大学

雑誌

キリストと世界 : 東京基督教大学紀要 = Christ and the world (ISSN:09169881)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.78-104, 2012-03

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ラポールとは,日本で主に心理学の分野で用いられている言葉で,多くの場合それはカウンセリングの場面におけるカウンセラーとクライアントの間に存在する人間関係等を指す。本研究は,ラポールの形成という側面から,クリスチャンユースが,どのようなクリスチャンリーダーとの関係性によってサポートされ,ポジティブな変化を遂げるのかを,質的研究の方法を用いて考察したものである。研究の結果,クリスチャンユースとクリスチャンリーダーの間のラポール形成は,年齢差や役職よりも,非言語コミュニケーションのスキルを用いた共感力の有無によって左右されるということが判明した。

著者

小出 慶一

出版者

埼玉大学教養学部

雑誌

埼玉大学紀要. 教養学部 = Saitama University Review. Faculty of Liberal Arts (ISSN:1349824X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.61-74, 2014

著者

寺上 愛香 前場 康介

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

跡見学園女子大学心理学部紀要 (ISSN:24348295)

巻号頁・発行日

no.4, pp.147-153, 2022-03

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本研究では,大学生の進路選択における不安を,自己効力感の情報源の1つである生理的・情動的喚起として扱い,自己効力感と不安の関連について明らかにすることを主な目的とした。調査対象者は4年制大学に所属する大学生130名であり,進路選択行動変容ステージ,自己効力感,および就職不安についてWeb アンケート方式にて実施してもらった。その結果,進路選択行動変容ステージの進行,すなわち進路選択行動への動機づけや行動頻度が高まるにつれて,自己効力感は向上し,同時に不安が低減していくことが明らかとなった。しかしながら,行動変容ステージにおける3段階目の,30日以内に進路選択行動を開始する意図があるという段階を示す準備ステージでは,一時的にその傾向が反転するという,他の行動とは特異的な点がみられた。また,就職活動そのものに関する不安と比較して,選択すべき職業への適性に関する不安の方が,自己効力感をより強く阻害する可能性が考えられた。さらに,進路選択やキャリアに伴う不安は,就職活動が終了すれば消失するものではなく,就職が決まった後もその決定が正しかったのか思い悩むなど,長期にわたり継続するものであることが示唆されており,本研究においても就職不安におけるそのような特質が反映された結果となった。

著者

長岡 絵里佳 河﨑 和穂 中島 久美子

出版者

鳥取看護大学・鳥取短期大学グローカルセンター

雑誌

グローカル:鳥取看護大学・鳥取短期大学グローカルセンター年報 = GLOCAL (ISSN:24339849)

巻号頁・発行日

no.5, pp.83-86, 2022-06-30

著者

堀内 直哉

雑誌

目白大学人文学研究 = Mejiro journal of humanities (ISSN:13495186)

巻号頁・発行日

vol.(3), pp.47-63, 2006

著者

蒲池 勢至

出版者

同朋大学仏教学会

雑誌

同朋仏教 = The Journal of Buddhisum (ISSN:02898403)

巻号頁・発行日

no.39, pp.1-23, 2003-07

著者

歌島 昌由 Utashima Masayoshi

出版者

宇宙航空研究開発機構(JAXA)

巻号頁・発行日

pp.1-61, 2010-12

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資料番号: AC1100019000

著者

廣瀬 陽子

出版者

日本国際問題研究所

雑誌

研究報告レポート

巻号頁・発行日

pp.1-3, 2021-02-09

著者

亀井 諭

出版者

中央大学大学院研究年報編集委員会、中央大学理工学部事務室

雑誌

大学院研究年報 理工学研究科編 (ISSN:13452428)

巻号頁・発行日

vol.45, 2015-07-01

著者

阿部 美香 大久保 美玲 塚本 あゆみ 関口 靜雄

出版者

昭和女子大学近代文化研究所

雑誌

学苑 = Gakuen (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

no.941, pp.1-31, 2019-03-01

著者

生田 敏康 Ikuta Toshiyasu

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学法学論叢 = Fukuoka University Review of Law (ISSN:04298411)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.379-405, 2008-03

著者

黒島 規史

出版者

神田外語大学韓国語学会

雑誌

韓国語学年報 (ISSN:18831141)

巻号頁・発行日

no.14, pp.113-138, 2018-04

著者

橋本 義郎 ハシモト ヨシロウ Yoshiro Hashimoto

雑誌

国際研究論叢 : 大阪国際大学紀要 = OIU journal of international studies

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.9-23, 2007-03-31

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Almost all of schools and universities in Sweden, both public and private, chargestudents little or no educational fees. As a condition of receiving financial support from the national government, they may receive only small sums from students forthe purchase of learning materials for individual use and are not allowed to chargefor tuition. In addition to this indirect support, there is a direct financial supportsystem for helping students at various educational levels, including university. Thearticle introduces this system, focusing on its function of supporting students, anddiscusses its characteristics. There seems to be a shared value-system, transcending political standpoints, which helps people accept the idea of usingpublic funds to meet ordinary human needs such as financial support for students.

著者

大谷 卓史

雑誌

研究報告セキュリティ心理学とトラスト(SPT) (ISSN:21888671)

巻号頁・発行日

vol.2017-SPT-24, no.3, pp.1, 2017-07-07

著者

岡本 佐智子 Sachiko Okamoto 北海道文教大学外国語学部国際言語学科

雑誌

北海道文教大学論集 = Journal of Hokkaido Bunkyo University

巻号頁・発行日

no.16, pp.175-189, 2015-03-15