著者

谷口 初美 福田 和正 王 岩 HINOUE Mitsuo 山内 和紀 市原 剛志 水野 康平 石松 維世 世良 暢之 濱崎 光宏 高橋 浩司 堀川 和美

出版者

産業医科大学学会

雑誌

産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.349-367, 2004-09-01

被引用文献数

4

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廃棄物処分場や不法投棄現場においてガス発生が多発している.硫化水素ガス発生予測の基礎となる土壌細菌叢の動態を量的,質的に評価するための遺伝子工学的検査法を構築することを目的に,従来の染色法,培養法による検証と共に,実験手法の確立を行った.全菌数測定にreal time PCR法を導入し,その有用性を明らかにした.Direct PCRにより増幅した16S rRNA遺伝子の塩基配列決定により,菌種の同定を行った.硫化水素ガス発生に関与するイオウの酸化または還元菌群の頻度を調べた結果,復旧作業中の不法投棄現場では,深層部の土壌で,無芽胞硫酸還元菌とイオウ酸化細菌群が高頻度に同程度検出された.埋立廃棄物処分場では,深層部に有芽胞硫酸還元菌やClostridium属菌が多く検出され,イオウ酸化細菌群はほとんど検出されなかった.硫酸還元菌については嫌気培養法により同様の結果を得た.理化学検査の結果,硫酸イオン濃度は不法投棄現場では深層部に,埋立処分場では表層部に高かった.廃棄物処分場や不法投棄現場では硫化水素ガス発生の潜在的危険性が示唆され,遺伝子工学的検査システムが土壌の微生物叢評価および処分場のガス発生予知に有用であると考えられる.

著者

倉橋 良明

出版者

NSCAジャパン

雑誌

Strength & conditioning journal : 日本ストレングス&コンディショニング協会機関誌 (ISSN:18834140)

巻号頁・発行日

vol.19, no.10, pp.18-20, 2012-12

著者

将来護衛艦等(掃海艇)技術調査海外技術調査訪問団

出版者

日本防衛装備工業会

雑誌

月刊JADI (ISSN:13436031)

巻号頁・発行日

no.757, pp.1-41, 2010-06

出版者

日経BP社 ; 1999-

雑誌

日経Linux : Nikkei Linux (ISSN:13450182)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.45-52, 2015-03

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まず、Puppy TahrpupをインストールするにはライブCDを作成します。「http://distro.ibiblio.org/puppylinux/puppy-tahr/iso/tahrpup%20-6.0-CE/」(短縮URLはhttp://goo.gl/MEpp6B)にアクセスし、OSイメージの「tahr-6.0-CE_noPAE.iso」をダウンロードします。Core 2 DuoのようにPA…

出版者

日経BP社

雑誌

日経ベンチャ- (ISSN:02896516)

巻号頁・発行日

no.219, pp.30-33, 2002-12

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カネの使い方、業務の進め方、手がける事業の内容—一度ダメになった会社を再生するには、そのいずれかを徹底的に見直すしか道はない。それをやり遂げた"不死鳥企業"には、どんなドラマがあったのか… 「ゴミ袋はムダ使いしないよう、社長が一枚ずつ手渡しする」「コピー機は使用後に必ず電源を切る」「ビールジョッキを冷やす冷蔵庫にはタイマーを付け、閉店時の消し忘れを防ぐ」…

著者

今田 清二 コンダ セイジ KONDA Seiji

出版者

鹿児島大学

雑誌

鹿児島大学水産学部紀要 (ISSN:0453087X)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.254-260, 1953-11

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国際連合の国際港委員会は1951年「大陸棚及び関係事項についての条項案」を採択し,国際連合加盟各国の意見を求め,他の事項と共に公海制度の国際法々典化の歩を進めている。然るに公海漁業に関する範囲において,前記条項案の理論には二つの重大な問題がある.本文はその間題を指摘し且つこれに関する私見を明らかにすることを目的とする。

著者

堀田 剛吉

出版者

島根農科大学

雑誌

島根農科大学研究報告 (ISSN:05598311)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.(A-5)8-18, 1967-01-31

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我国の養蚕業は,北海道など一部の道府県をのぞけばほぼ全国的に分布しているが,生産の密度・生産費など13;にあらわれた結果より推定すれば,地帯別にかなり異なった形式で生産されており,しかも生産性格差は拡大してきていることが解る.これは養蚕業が,変遷する地域の環境条件へ適合する形で発展してきた結果であるが,それが合理的なものであったかどうかには疑問がのこる.この問題の解明には養蚕業がいかなる地帯に発展するかという問題と,養蚕業が環境条件へ如何に適合し生産性を高めていくかという時限の異なった二つの問題究明が必要である.筆者はこの問題を検討するため第1段階として,養蚕業の立地条件の吟味と地帯別養蚕業の変遷を解明した.この研究は農林省各種統計の利用を中心としておこなったため,次のごとき二つの重大な障害が生じた.13; 第1は,現在養蚕業は農業経営の一部門としておこなわれており,農業経営内での養蚕の地位が問題となるが,この研究では他部門との関係は捨象し養蚕部門のみをとり出す結果となったことである.これは同じ規模、密度で養蚕をおこなっているものは同質と考えることを意味しており,農業経営中の地位より来る養蚕業の対応の仕方を無視することになる.しかしこれはできる限り他の経営条件,その地域の養蚕業の変遷をみることにより補足把握することにつとめた.13; 第2の問題は,統計資料は平均化されたものが多く,地帯を大分割して等質のものとみたことで,地域の特性をつかむことにはなるが,同時にその中での多岐にわたる条件が平準化され,養蚕業そのものの大事な特性をも隠蔽される.時には反対の結果をだす危険性も生ずる.従ってこの問題は過去にだされた文献(とくに32年3月に農林省蚕糸局よりだされた養蚕経営分析)により補い,ここでは統計より言いうる鮮明な問題のみを解明した.従って第2段階として小地域の調査分析により,これらの問題は後日補っていきたい.

著者

秋富 創

出版者

青山学院女子短期大学

雑誌

青山学院女子短期大学紀要 = Journal of Aoyama Gakuin Women's Junior College (ISSN:03856801)

巻号頁・発行日

vol.70, pp.83-96, 2016-12

著者

崔 玉花

出版者

筑波大学一般・応用言語学研究室

雑誌

言語学論叢 オンライン版 (ISSN:18826601)

巻号頁・発行日

no.6, pp.22-33, 2013-12-10

著者

申 亜敏

出版者

ひつじ書房

雑誌

レキシコンフォーラム

巻号頁・発行日

no.3, pp.195-229, 2007-07

著者

木村 恵介

出版者

千葉大学大学院社会文化科学研究科

雑誌

千葉大学社会文化科学研究科研究プロジェクト報告書 (ISSN:18817165)

巻号頁・発行日

vol.82, pp.82-105,

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千葉大学社会文化科学研究科研究プロジェクト報告書第82集『ユーラシア諸言語の動詞論(2)』所収現代中国語(北京語)には、動作・行為とその動作・行為をこうむった対象の結果状態を一単語で表すことのできる複合動詞がある。複合動詞の前部要素をV1、後部要素をV2と呼び、複合動詞全体の構造を「V1+V2」と書く。V1が動作・行為を表し、V2が状態変化や結果状態を表す。そして、複合動詞全体にはV1の表す動作・行為がV2の表す状態変化・結果状態を引き起こすという「使役義」が付加される。V2は中国語学では「結果補語」と呼ばれている文法範疇(品詞)である。本稿では、この複合動詞を「結果複合動詞」と呼ぶ。

著者

シア ティエン ミン テレンス

出版者

東洋大学経済研究会

雑誌

経済論集 (ISSN:03850358)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.151-167, 2014-12

著者

于 一楽

出版者

滋賀大学教育学部

雑誌

滋賀大学教育学部紀要 = Memoirs of Faculty of Education, Shiga University (ISSN:21887691)

巻号頁・発行日

no.65, pp.35-48, 2015

著者

山森 良枝

出版者

同志社大学グローバル地域文化学会

雑誌

GR : 同志社大学グローバル地域文化学会紀要 : Doshisha Global and Regional Studies review : the journal of the Doshisha Society for Global and Regional Studies (ISSN:21879060)

巻号頁・発行日

no.6, pp.69-96, 2016-03

著者

李 鵬

出版者

大東文化大学大学院外国語学研究科

雑誌

外国語学研究 (ISSN:18807828)

巻号頁・発行日

no.17, pp.89-95, 2016-03

著者

黒川 信重

出版者

現代数学社

雑誌

現代数学 (ISSN:21876495)

巻号頁・発行日

vol.48, no.12, pp.50-56, 2015-12

著者

鹿島 晃一

出版者

上智大学

雑誌

Les Lettres francaises (ISSN:02851547)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.41-48, 1984-05-20

著者

石田 孝浩

出版者

職業性疾患・疫学リサーチセンター

雑誌

社会労働衛生

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.59-68, 2011-01

著者

柴田 仁夫 Kimio SHIBATA

出版者

埼玉学園大学

雑誌

埼玉学園大学紀要. 経済経営学部篇 = Bulletin of Saitama Gakuen University (ISSN:21884803)

巻号頁・発行日

no.16, pp.67-80, 2016-12

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近年企業不祥事や不正が後を絶たず、その結果として経営理念、特に経営理念の浸透に注目が集まっている。経営理念に関しては既に多くの研究がなされているが、CSRと経営理念や中小企業を対象とした実証研究は非常に少ない。本稿による調査の結果次の点が明らかとなった。CSR実践企業の経営理念はステークホルダーを重視しており、経営者本人が経営理念を策定している場合は、保守的な傾向はあるもののその変更も厭わない。また経営者は理念の浸透の評価を顧客や社会といった外部の判断に委ねており、これは自社が社会にどう受け止められているかを重視しているためと考えられる。最後に、経営者は経営理念の浸透が「知名度の向上」、「安定的利益の確保」、「企業価値の向上」、「事業の継続」、「社会的地位の向上」、「優秀な人材の確保」のすべてに影響を与えていると感じているため、経営理念の浸透活動に取り組んでいると考えられる。

著者

楊 明

出版者

千葉大学ユーラシア言語文化論講座

雑誌

千葉大学ユーラシア言語文化論集 (ISSN:21857148)

巻号頁・発行日

no.18, pp.35-49, 2016-12