著者

中嶋 忍 河合 康 Shinobu Nakajima Yasushi Kawai

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 = Bulletin of Joetsu University of Education (ISSN:09158162)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.441-448, 2018-03-15

著者

益田朋幸著

出版者

東京書籍

巻号頁・発行日

1997

著者

吉田 恵美

出版者

龍谷大学大学院文学研究科紀要編集委員会

雑誌

龍谷大学大学院文学研究科紀要

巻号頁・発行日

no.37, 2015-12-25

著者

吉備津彦神社々務所 編

出版者

吉備津彦神社々務所

巻号頁・発行日

vol.第1 文書篇, 1936

著者

外務省調査部 編

出版者

日本国際協会

巻号頁・発行日

vol.第2巻 第3冊, 1940

著者

井原西鶴 著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1929

著者

豊国,柳亭梅彦

出版者

魚栄

雑誌

豊国錦絵集

巻号頁・発行日

1861

著者

新村出 編

出版者

開成館

巻号頁・発行日

1910

著者

久田 隆基

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.43-53, 1981

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事象のある特定の状態や関係を示すときに使われる「一定」と事物の異同関係を示す「同じ」,「等しい」などの用語の意味・用法を明らかにするために,3種類の中学校理科教科書を用法のモデルとして,それらの中で使われている各用語の用例を調べた。各用語の用例から,意味・用法の分析を行なったところ,「同じ」と「等しい」は,大まかに分けて,それぞれ2通り,また「一定」は4通りの意味に使われていることがわかった。各用語の用法についての明確な規則性は見い出されなかったが,各用語の主体となっている語の種類によって,それぞれの用語の使い方に制限があることがわかった。理科で多く使われ,多義的であり,また用法も複雑であるこれらのような用語の意味・用法は科学的読み書き能力の育成という観点からも,理科教育の中で教えられるべきであることを示唆した。

著者

長光 郁実 金子 弥生

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.85-89, 2017

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<p>東京都市域の微小面積を利用する食肉目動物の生息状況を明らかにするため,東京農工大学府中キャンパス内の3ヶ所の樹林地において,2014年7月12日から9月3日の約2ヶ月間に,自動撮影法による調査を行った.タヌキ(<i>Nyctereutes procyonoides</i>),ニホンアナグマ(<i>Meles anakuma</i>),ハクビシン(<i>Paguma larvata</i>)の3種の野生中型食肉目動物の生息が確認された.本キャンパスにおけるニホンアナグマの確認は本調査が初めてであった.タヌキでは幼獣が撮影されたことから,繁殖が行われたと考えられた.</p>

著者

国民生活センター相談情報部

出版者

国民生活センター

雑誌

国民生活. ウェブ版 : 消費者問題をよむ・しる・かんがえる

巻号頁・発行日

no.63, pp.35-37, 2017-10

著者

小林 麻衣

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.1-12, 2013-07-30 (Released:2013-08-28)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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本研究では人々の学業目標追求時の自己統制葛藤状況に焦点をあて,学業場面における誘惑対処方略 (Temptation Coping Strategy in Academic situation: TCSA)に関する尺度を作成し,その信頼性および妥当性を検討した。研究1では,予備調査で選定された40項目に対して,大学生に回答を求めた。因子分析の結果,TCSA尺度は「目標意味確認方略」「気分転換方略」「誘惑回避方略」「目標実行方略」の4つの下位尺度(計20項目)から構成されることが示された。研究2では妥当性の検証を目的に,自己調整学習方略,学業的満足遅延,先延ばし意識特性との関連を検討した。研究3では,再検査信頼性の検討を行った。その結果,妥当性に関して幾つかの課題が残るものの,TCSA尺度の信頼性と妥当性が確認された。

著者

竹本 良章 小林 賢司 月村 光弘 高澤 直裕 加藤 秀樹 鈴木 俊介 青木 潤 近藤 亨 齊藤 晴久 五味 祐一 松田 成介 只木 芳隆

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.5-8, 2016

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3次元積層技術を用いた多層フォトダイオードCMOSイメージセンサによるマルチバンドイメージングを実証した.このイメージセンサは,フォトダイオードアレイを有した複数の基板を積層し,それぞれのフォトダイオードアレイを独立して駆動する事で,最適化した駆動条件でそれぞれの画像を取得できる.また積層構造を活かし,これまでの2次元構造で用いられたようなRGB (Red, Green, Blue)画像に限らずIR(赤外)画像も同時に取得するといったマルチバンドイメージングが実現可能である事を確認した.この際にそれぞれのフォトダイオードアレイでRGB画像とIR画像を同一デバイスで同時に撮像可能であり,RGB画像の画質劣化を引き起こす事もない.このような特徴を活かし,これまでのIRイメージセンサとRGBイメージセンサを組み合わせたシステムと比較し,より小型・安価かつ多機能なシステムの実現が期待される.

著者

北村 隆憲

出版者

東海大学法学部

雑誌

東海法学 = Tokai law review (ISSN:09134441)

巻号頁・発行日

no.55, pp.228-173, 2018

著者

西川 治 田村 俊和 太田 勇 新井 正 氷見山 幸夫 野上 道男

出版者

立正大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1993

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本総括班の主たる任務は、本研究の領域全体にわたる研究推進上の企画と運営、および各班間の連絡と調整、ならびに研究成果の公表等にある。平成5年度の具体的事項を以下に示す。1.総括班会議を1回、計画研究班長会議を6回開催して、研究成果のまとめ方と公開の方法について検討した。2.本年度行ったシンポジウムは次のとおりである(予定のものを含む)。(1)第5回公開シンポジウム「GIS教育(ワークショップ)」(於 慶應義塾大学)1993年5月15日講演者数6名、参加者約100名。(2)第6回公開シンポジウム「数値地図と環境」(於 東京都立大学)1993年7月7日講演者数7名、参加者約120名。(3)第7回公開シンポジウム「地域環境変化と地理処理システム」(於 慶應義塾大学・明治大学)1994年4月3〜5日(予定)3.本年度発光した印刷物は次のとおりである。(1)NCGIAのCoreCurricilumより、GIS技術論を翻訳し(383頁)、1993年5月に刊行した。(2)本重点領域研究の研究成果総括報告書(195頁)を1993年10月に刊行した。(3)GIS技術資料のNo.3とNo.4(合本で123頁)を1994年3月に刊行した。(4)研究成果をまとめたCD-ROM(2巻)を1994年3月に完成・配布を開始した。4.本重点領域研究の成果をもとにまとめたアトラス「日本の近代化と環境変化」の執筆と編集を行なった。刊行は1994年6月の予定である。加えて、研究成果に関する概説書の編集を行なっている。5.本研究の成果を踏まえて、IGBPの第7領域との関連をもたせた次期研究計画の策定を行なっている。

出版者

三井物産営業部食料品取扱主店

巻号頁・発行日

1932

著者

加戸 友佳子

出版者

神戸大学大学院人間発達環境学研究科

雑誌

神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要 (ISSN:18822851)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.37-46, 2017-09-30

著者

上森 亮

出版者

早稲田大学社会科学学会

雑誌

早稲田大学社会科学部創設40周年記念 学生論文集

巻号頁・発行日

pp.71-80, 2006-11-15

著者

小山 真人

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2018年大会

巻号頁・発行日

2018-03-14

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火山防災対策を進める上で、岩屑なだれ等の低頻度大規模現象の扱いは悩ましい問題である。富士山火山防災マップ(2004年)では、過去の実例(2900年前の御殿場岩屑なだれの流下範囲)を図示するにとどめ、ハザード予測図は描かれなかった。このため、このマップをベースとした現在の地域防災計画や避難計画は岩屑なだれを想定していない。ところが、1707年宝永噴火の際に生じた宝永山隆起(宮地・小山2007「富士火山」)をマグマの突き上げによって説明するモデル(Miyaji et al., 2011, JVGR)から類推して、噴火が長引けば山体崩壊に至った可能性がある。宝永山隆起のような肉眼でも観察可能な山体の隆起は、1980年セントヘレンズ火山の山体崩壊前にも生じた。つまり、現実問題として宝永山隆起のような現象が起きれば麓の住民を避難させざるを得ないだろう。この点をふまえた富士山火山広域避難計画対策編(2015年)には、「本計画で対象外とした岩屑なだれ(山体崩壊)等については、具体的な場所や影響範囲、発生の予測等が明らかになった時点で対象の是非について検討を行う」と記述され、ハザードマップ改訂の議論を始めた富士山火山防災対策協議会の審議課題のひとつとなっている。同協議会の作業部会(2016年)では、御殿場岩屑なだれ(11億立方m)の約1/30にあたる1984年御嶽山伝上崩れ(3500万立方m)程度の崩壊体積であっても、山頂付近で発生した場合には岩屑なだれが山麓に達する計算結果(産総研)が提示された。これまで岩屑なだれのハザード予測を描いた火山防災マップは、北海道駒ヶ岳の例などわずかである。低頻度大規模現象の想定は、住民や観光客に過度の恐怖や誤解を与えると懸念されたからであろう。しかし、自然災害リスクを発生頻度だけから判断するのは適切でない。日本の主要な地震・噴火のリスクを「平均発生頻度×被災人口」によって定量化した試算によれば、富士山の山体崩壊リスク(避難なし)は1立方kmクラスすなわち貞観噴火級の大規模溶岩流リスクと同程度である(小山2014科学)。つまり、山体崩壊は対策されるべきリスクとする考え方も可能である。岩屑なだれを、被災範囲が広すぎて対策不能な現象と単純に考えてはいけない。山腹から生じた場合や発生点の標高が低い場合の流下範囲は限られるし、宝永山のように小さな崩壊体積を想定できる場合もある。さらに、山体崩壊の要因として(1)マグマの突き上げ、(2)爆発的噴火、(3)大地震の3つが考えられるが、(1)は予知が期待できるので避難が可能である。つまり、山体崩壊に対して思考停止しない姿勢が望まれる。日本の防災対策は、ハザードの種類や規模を想定した上で対策を立て、それが完成すれば危機管理はできたと判断する想定主義に従って実施されている。しかしながら、ひとたび想定を超えた災害が発生すれば、その対策は「お手上げ」となりやすく、実際にそれが起きた3.11災害で数々の悲劇が生じた(関谷2011「大震災後の社会学」)。岩屑なだれを想定しない現在の富士山の避難計画においても、それが起きた場合は「お手上げ」となって大きな被害が生じることは想像に難くない。そもそも富士山の火山防災マップは過去3200年間(その後のデータ増により3500年間に相当)の履歴にもとづいて作成されており、御殿場岩屑なだれはこの期間内に起きた現象である。前述した宝永山の山体崩壊未遂の可能性も考慮し、山体崩壊を現象ごと想定から外すのではなく、「お手上げ」状態を避けるために、予知できた場合に備えた現実的な避難対策を立てておくことが望ましい。 岩屑なだれの速度は火砕流並みかそれ以上と考えられるので、山体の変動や亀裂の有無を注意深く監視し、一定以上の異常が生じた場合は麓の住民に事前避難を呼びかけるしかない。その際の危険区域を事前に計算しておけば、異常検知から避難完了までの時間を短縮でき、住民の被災リスクを下げられるだろう。具体的には山体の各所で3ケース程度の崩壊体積を仮定し、到達範囲の数値シミュレーションをおこなってデータベースを作成しておく。実際の運用としては、異常が検知された地点と、異常の程度から推定した崩壊量を上記データベースと照合し、避難を要する範囲を多少の余裕をもって決めることになるだろう。国交省雲仙復興事務所は、平成新山溶岩ドームの山体崩壊対策を検討する委員会を2011年に立ち上げ、作業を続けている。複数の崩壊規模を仮定した上で岩屑なだれの流下範囲を計算し、ハード対策と避難対策を検討した上で、住民を巻き込んだ避難訓練まで実施している。他火山の山体崩壊対策が参考とすべき先行事例であろう。

著者

橋本 修

出版者

筑波大学大学院博士課程文芸・言語研究科日本語学研究室

雑誌

筑波日本語研究 (ISSN:13424793)

巻号頁・発行日

no.13, pp.1-12, 2008-12-26