文献一覧: 加藤陽子 (著者)

11 0 0 0 OA 2.小児と思春期の鉄欠乏性貧血

著者: 加藤陽子
出版者: 一般社団法人日本内科学会
雑誌: 日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日: vol.99, no.6, pp.1201-1206, 2010 (Released:2013-04-10)
参考文献数: 25

小児の鉄欠乏性貧血は,急激な発育による鉄の需要が増大する離乳期と思春期が好発年齢である.頻度の高さ,発達や精神神経活動に及ぼす影響の大きさ,日々の栄養/食育の観点からも,多角的に捉え医学的に対応する必要がある.

9 0 0 0 私が書きたい「理想の教科書」 (特集歴史教育を問い直す--「自虐」「自賛」を超えて)

著者: 加藤陽子
出版者: 中央公論新社
雑誌: 中央公論 (ISSN:05296838)
巻号頁・発行日: vol.117, no.9, pp.73-76, 2002-09

2020-10-11 23:09:45
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40005457605

5 0 0 0 OA 昭和一四年の対米工作と平沼騏一郎

著者: 加藤陽子
出版者: 公益財団法人史学会
雑誌: 史学雑誌 (ISSN:00182478)
巻号頁・発行日: vol.94, no.11, pp.1743-1775,1853-, 1985-11-20 (Released:2017-11-29)

In the past the Hiranuma Cabinet has been often referred to in connection with the Japan-Germany-Italy mutual Defense Pact of 1937. This paper puts a new perspective on the well-known 'Complex and bizarre communique' and criticizes the previous trend in treating the Hiranuma Cabinet as incompetent. This paper, through a close examination of both American and British diplomatic data, throws light on Hiranuma's manoeuverings with respect to the U.S. and clarifies the following three statements. First, Hiranuma wished to conclude the Chino-Japanese War immediately and pursue possible ways for peace negotiations with the Chiang Chieh-shih Government. The idea of a peace treaty suggested by American and Britain had been thoroughly discussed by the Hiranuma Cabinet as to whether Japan and China should accept it or not. This discussion led to the disolution of the first Konoe-Communique and inevitably forced Japan to change its attitude. Since their failure in the Trautmann Peace Move they had repeatedly refused peace negotiations conducted through a third party. Secondly, Hiranuma, having predicted that both America enforce economic sanctions against Japan, tried to approach the U.S. positively. At the end of May, 1939, Hiranuma sent a message to President Roosevelt through Ambassador Grew, and held a meeting with Secretary Dooman of the American embassy concerning the possibility of holding an international meeting to discuss methods of resolving the crisis in Europe. There was, however, one condition, that America would call Britain to the meeting and Japan would call Germany and Italy. Hiranuma wished to add to the topics at the meeting truce conditions for the Chino-Japanese War. Thirdly, on the night prior to the start of the European War only Japan and America held the key to the solution of the Far East Problem. Hiranuma's successfully improved relations with America confused Britain, who thereby did not have a chance to impose economic sanctions on Japan. Hiranuma's diplomacy had been supported by his right hand men and he had never hesitated in approaching the American and the British embassies. His approach was decisive and straight to the point. Hiranuma made himself a reputation by suppressing the Communist Movement at the beginning of the Showa Era and by such manoeuvrings as the Anti-Minobe strategy in the Kokutai-meicho-Movement. The times, however, changed drastically during the following decade. Hiranuma was to be stultified by political moderates, but never the less was able form a cabinet which was in line with them. He continued to make his best effort to fulfill their expectations. Considering only the results of his diplomatic manoeuvres, one can observe that there were fewer reactions from America than were expected, although much effect was exercised on Britain and China. However, results are not wholly indicative of history. While the people and the media were thinking only of the alliance with Germany and Italy, Japanese diplomatic policies were moving calmly towards the Pacific.

2021-08-16 11:16:21
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4 0 0 0 OA 第二次世界大戦の終結による日本帝国解体過程の基盤的研究

著者: 増田弘佐藤晋加藤陽子加藤聖文浜井和史永島広紀大澤武司竹野学
出版者: 東洋英和女学院大学
雑誌: 基盤研究(B)
巻号頁・発行日: 2009

平成21年度から23年度に至る3力年の研究の具体的成果は、本年9月に慶応義塾大学出版会より刊行が予定されている増田弘編『大日本帝国の崩壊と復員・引揚』にある。本書は、日本が第二次世界大戦に敗北したことで生じた帝国日本の崩壊過程に関して、外地からの民間人引揚と外地に在った日本軍将兵の復員という視座に立った実証研究であると同時に、東アジアにおける冷戦という新局面との歴史的接合点を解明しようとする試論である。

2013-06-04 19:58:52
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https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-21330042/

3 0 0 0 OA 脳卒中片麻痺患者の下肢装具作製時期が入院日数に及ぼす影響について

著者: 伊藤祥江髙木聖小川優喜瀧野皓哉早藤亮兵川出佳代子今村隼稲垣潤一林由布子中村優希加藤陽子森紀康鈴木重行今村康宏
出版者: 日本理学療法士協会(現一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.BbPI1176, 2011 (Released:2011-05-26)

【目的】2000年に回復期リハビリテーション病棟(以下、リハ病棟)制度が創設され、医療施設の機能分化が進められた。急性期病院における在院日数は短縮され、長期の入院を必要とする脳卒中片麻痺患者はリハ病棟を有する病院への転院を余儀なくされる。脳卒中ガイドラインにおいては早期リハを積極的に行うことが強く勧められており、その内容には下肢装具を用いての早期歩行訓練も含まれている。しかし、装具処方から完成までには通常1~2週間を要することなどから、急性期病院における片麻痺患者に対する積極的な早期装具処方は容易ではなく、装具適応患者に対する装具処方のほとんどが、リハ病棟転院後に行われているのが実情であろう。その結果、歩行能力の改善が遅れ、入院期間が長くなっていることが推測される。当院は人口約14万7千人の医療圏における中核病院で、平成18年にリハ病棟を開設した。現在は当院一般病棟からの転棟患者ならびに近隣の救急病院からの転院患者も広く受け入れている。今回われわれは、当院リハ病棟に入院した脳卒中片麻痺患者において、下肢装具作製時期が発症から退院までの日数におよぼす影響について検討したので若干の考察とともに報告する。【方法】平成18年12月から平成22年7月までの間に当院リハ病棟に入院し、理学療法を施行した初回発症の脳卒中片麻痺患者のうち、下肢装具を作製した32例を対象とした。内訳は脳梗塞25例、脳出血7例、男性15例、女性17例、右麻痺13例、左麻痺19例、平均年齢69.5±13.3歳であった。当院の一般病棟からリハ病棟に転棟した群(以下、A群)と他院での急性期治療後に当院リハ病棟に入院した群(以下、B群)の2群に分けた。これら2群について(1)作製した装具の内訳ならびに(2)発症から当院リハ病棟退院までの日数について調査した。また、(2)に含まれる1)発症から装具採型までの日数、2)発症からリハ病棟入院までの日数、3)リハ病棟入院から装具採型までの日数、4)リハ病棟入院から退院までの日数の各項目についても合わせて調査した。2群間の比較は対応のないt検定を用いて行い、5%未満を有意な差と判断した。【説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言をもとに実施し、収集した個人情報は当院の個人情報保護方針をもとに取り扱っている。【結果】(1)A群は長下肢装具(以下、KAFO)3例、金属支柱付短下肢装具(以下、支柱AFO)13例、プラスチック製短下肢装具(以下、P-AFO)1例であった。B群はKAFO2例、支柱AFO6例、P-AFO7例であった。(2)A群で137.2±32.5日、B群では166.8±30.2日でA群の方が有意に短かった。(2)-1)A群で22.5±9.8日、B群では48.2±12.4日でA群の方が有意に短かった。(2)-2)A群で21.9±7.3日、B群では33.8±11.3日でA群の方が有意に短かった。(2)-3)A群で0.65±9.8日、B群では14.5±7.1日でA群の方が有意に短かった。(2)-4)A群で115.2±31.5日、B群では131.5±32.3日でA群の方が短かったが、有意差はみられなかった。【考察】本研究では、装具作製時期ならびにリハ病棟入院時期に着目し、発症からリハ病棟退院までを4つの期間に分けて入院日数との関連について検討した。その結果、リハ病棟入院日数においては両群間に差はなかったが、A群においてはリハ病棟転棟とほぼ同時期に装具の採型がされており、発症からの日数も有意に短かった。このことから、早期の装具処方によりリハ病棟転棟後もリハが途絶えることなく継続することが可能で、早期に歩行が獲得できたものと思われる。その結果、発症から退院までの期間を短縮したと考えられる。一方、B群においてはリハ病棟入院時期のみならず装具作製時期も有意に遅かった。リハ病棟入院日数にはA群と差がなかったことから、作製時期が発症から退院までの日数に影響をおよぼしたものと考えられる。急性期病院においては在院日数の短縮、作製途中での転院の可能性、また義肢装具士の来院頻度など積極的な装具作製を妨げる多くの要因があることが推測される。近年、急性期病院において装具が作製されることは少なく、リハ病院での作製件数が増加傾向にあること、また、リハ病棟が急性期にシフトしてきていることが報告されている。B群では当院リハ病棟転院から装具採型まで約2週間要していたことから、今後は転院後早期から装具処方について検討する必要があろう。2007年から連携パスが運用され始めている。それが単なる情報提供に留まらず、片麻痺患者に対する早期の装具処方、スムーズなリハの継続、そして早期の在宅復帰につながるよう連携することが必要であろう。【理学療法学研究としての意義】脳卒中発症後の早期装具作製は早期歩行獲得、在院日数の短縮に結びつく。それを推進するための地域連携について考えるものである。

2022-06-16 20:09:07
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2 0 0 0 OA 終末期がん患者と家族のよりよい療養場所の意思決定支援における現状確認ツールIMADOKO活用の影響

著者: 大井裕子菊谷武田中公美加藤陽子森山久美
出版者: 日本緩和医療学会
雑誌: Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日: vol.18, no.2, pp.117-122, 2023 (Released:2023-04-19)
参考文献数: 17

筆者らは,終末期がん患者の現状を確認するツールとしてIMADOKOを考案し在宅チームで使用している.今回,IMADOKOが,終末期がん患者と家族のよりよい療養場所の意思決定支援に及ぼす影響について明らかにするため看取りの実態を後方視的に調査した.対象患者はIMADOKO導入前の64名(男性/女性38/26名)と導入後の140名(男性/女性78/62名),平均年齢はいずれも74歳で主な原発巣は,膵臓,呼吸器,消化管であった.IMADOKO導入により在宅看取り率は有意に上昇した.IMADOKO導入後,IMADOKOは108名の患者とすべての家族に使用した.患者へのIMADOKO使用は看取り場所に関連を認めなかったが,患者と家族,患者家族対医療スタッフのコミュニケーションが有意に良好になった.IMADOKOは,よりよい療養場所選択の意思決定支援において有用である可能性がある.

2023-04-20 12:25:43
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2 0 0 0 公文書管理について歴史研究者はどう見ているのか (歴史家とアーキビストの対話(第1回))

著者: 加藤陽子
出版者: 青木書店
雑誌: 歴史学研究 (ISSN:03869237)
巻号頁・発行日: no.954, pp.7-14, 2017-02

https://ci.nii.ac.jp/naid/40021067226

2 0 0 0 OA PD14 ジュウシマツの高次発声中枢における自己歌と逆再生歌の反応差(日本動物心理学会第64回大会発表要旨)

著者: 加藤陽子岡ノ谷一夫
出版者: 日本動物心理学会
雑誌: 動物心理学研究 (ISSN:09168419)
巻号頁・発行日: vol.54, no.2, 2004-12-25

2013-12-04 19:34:35
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110003162402

2 0 0 0 OA 大学・短期大学における学校不適応予防アプローチ探究のための実証研究

著者: 加藤陽子
出版者: 十文字学園女子大学
雑誌: 若手研究(B)
巻号頁・発行日: 2009

本研究では,学生生活への不適応を抑止する要因を「登校行動持続要因の解明」という新しい発想を用いて分析・検討し,不適応への予防的アプローチを探ることを目的とした。分析の結果,次のことが明らかとなった。(1)大学生の登校行動持続要因は,周囲との関係への配慮,自己の可能性への期待,社会,金銭に関する理由が多い,(2)積極的対消極的理由と情緒的対道具的理由の2軸がある,(3)大半の学生は登校行動持続要因を複数保有している,(4) 複数保有する登校行動持続要因のうち重要だと位置づける要因が1つでもある学生は,講義に出席しやすいものの,それは登校行動の促進や登校忌避感情の抑制には影響しない,(5)登校行動持続要因を多く保有することは,登校への意味づけを相乗的に強め,登校行動を持続させやすい。

https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-21730523/

2 0 0 0 OA 中国における対日歴史認識および歴史研究動向に関する緊急調査-政府間共同研究・首脳交流を受けて-

著者: 加茂具樹小島朋之小島朋之北岡伸一家近亮子加藤陽子川島真服部龍二一谷和郎王雪萍
出版者: 慶應義塾大学
雑誌: 特別研究促進費
巻号頁・発行日: 2007

近年の日中関係は、日中間の歴史認識問題をめぐって対話可能な環境が整いつつあるきわめて稀な「凪」の状況にあるとの認識のもとで、(日本に利用可能な)日中戦争に関連する歴史資料の調査及び収集をすすめ、また同時に日中戦争や日中歴史研究に関する対話のプラットフォームの構築をおこなった。

2010-12-31 03:35:06
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https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-19900004/

1 0 0 0 本邦における小児白血病・リンパ腫診療時の中心静脈カテーテルの使用・管理法の現状

著者: 佐野弘純福島啓太郎矢野道広嘉数真理子篠田邦大加藤陽子新小田雄一森尚子石田裕二斎藤雄弥豊田秀実足立壯一大曽根眞也
出版者: 日本小児血液・がん学会
雑誌: 日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)
巻号頁・発行日: vol.59, no.3, pp.275-280, 2022 (Released:2022-10-25)
参考文献数: 4

【背景】小児血液・腫瘍性疾患の長期にわたる治療に際し用いられる中心静脈カテーテル(Central Venous Catheter; CVC)について,全国的にどういった種類のCVCが使用され,どのように管理されているかについての情報は乏しい.そこで日本小児白血病リンパ腫研究グループ(JPLSG)参加施設でのCVCの使用・管理状況について調査した.【方法】JPLSG参加155施設に2016年2月から同年7月まで,CVCの使用・管理状況について,SurveyMonkey®を用いたWebアンケート調査を行った.【結果】98施設(63%)から回答を得た.以下,「%」は回答した施設数を母数とした回答比率を指すものとする.白血病・リンパ腫の患児に対しては97%の施設が基本的に全例にCVCを使用していると答えた.CVCのタイプ別にみると,長期留置型は86%の,短期留置型は16%の,ポートは7%の,末梢挿入型は44%の施設で使用されていた.皮膚刺入部の管理法,アクセスポートを含めた輸液ラインの管理法,カテーテル関連血流感染症が疑われた際の対応については施設ごとで差を認めた.【考察】施設の規模や診療体制の違いからCVCの使用や管理の状況は施設ごとに大きく異なっていた.今後はCVCを安全に使用し,感染を予防するための管理指針が必要と考えられた.