73 0 0 0 OA Letter to the Editor

著者
上田 豊 木村 正
出版者
日本神経治療学会
雑誌
神経治療学 (ISSN:09168443)
巻号頁・発行日
vol.34, no.4, pp.471-471, 2018 (Released:2018-02-20)
参考文献数
12
著者
澤田 忠信 石井 裕之 市川 紘章 渡邉 和希 青木 淳治 上田 豊甫
出版者
日本シルク学会
雑誌
日本シルク学会誌 (ISSN:18808204)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.15-21, 2011 (Released:2011-12-06)
参考文献数
7

Tyrian purple (6,6′-dibromoindigo) is the oldest known dye, and has been used since pre-Roman times in the Mediterranean region. In its reduced form in a vat, it dyes fibers a brilliant violet. Although this dye is stable in the solid state, the leuco-form used in vat-dyeing is unstable in light, giving leuco-indigo by debromination; fibers then become dyed a bluish shade. We examined how to prevent the influence of light on this dye in the vat. We found that light of 300-500 nm wavelength promoted debromination, and that good vat-dyeing could be achieved by excluding light of such wavelengths.( E-mail: sawada@ge.meisei-u.ac.jp)
著者
上田 豊
出版者
日本疼痛学会
雑誌
PAIN RESEARCH (ISSN:09158588)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.272-279, 2017-12-20 (Released:2018-05-31)
参考文献数
11

In Japan, cervical cancer tends to develop at a younger age. Cervical cancer screening rate in Japanese females is extremely low among developed countries. Therefore, HPV vaccine was expected to prevent cervical cancer effectively in Japan. An urgent promotion project for HPV vaccination was initiated by the Ministry of Health, Labour and Welfare (MHLW) in 2010. From April 2013, periodical vaccination of 12 to 16–year–old was initiated. However, so–called serious adverse events upon HPV vaccinations was repeated­ly reported in the media and the MHLW announced suspension of the recommendation of HPV vaccination in June 2013. Consequently, the inoculation rate has sharply declined, and a unprotected group against HPV will result in higher incidences of HPV infection and cervical cancer. It is necessary for us to face the increased risk of HPV infection and cervical cancer for girls who have refrained from HPV vaccination.
著者
上田 豊
出版者
国立極地研究所
雑誌
南極資料 (ISSN:00857289)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.252-263, 1995-11

第36次南極地域観測隊夏隊16名(上田観測隊長), ドイツの交換科学者1名および越冬隊40名(召田隊長, 石沢副隊長)は, 1994年11月14日「しらせ」にて東京港を出発し, フリーマントル寄港後, 12月24日昭和基地に接岸した。翌年1月12日までに, 約1070トンの物資輸送を終え, 2月14日まで昭和基地施設更新建設工事, 大型短波レーダー設置ほかの作業を行った。氷床ドーム深層掘削計画では, ドーム往復内陸旅行を実施し, ドームふじ観測拠点で第35次拠点建設班と合流, 完成した新拠点で1月29日から9名による初越冬を開始した。昭和基地とその近辺では潮汐・海潮流, 生物, 測地, 気球回収予備実験, リュツォ・ホルム湾周辺露岸域とリーセルラルセン山域では地殼形成過程に関する地質調査, 測地, 生物などの観測を実施した。また往路に引き続き帰路の船上で, 海洋物理・化学・生物, 地磁気ほかの観測をしつつシドニーに到着した。第36次夏隊は順調な成果をあげ, 第35次越冬隊とともに3月28日空路帰国した。
著者
樋口 敬二 渡辺 興亜 牛木 久雄 奥平 文雄 上田 豊
出版者
The Japanese Society of Snow and Ice
雑誌
雪氷 (ISSN:03731006)
巻号頁・発行日
vol.32, no.6, pp.129-146, 1970-11-30 (Released:2009-07-23)
参考文献数
38
被引用文献数
1 3

北アルプス, 剱沢圏谷において積雪域の調査を, 1967年5月26日~30日, 7月11日~15日, 9月26日~29日, 10月17日の4回にわたっておこない次のような結果を得た. (1) 9月29日における「はまぐり雪」の面積は, 4778m2で, 質量は0.9×104トンであり, これは, 5月29日にこの一帯に存在した67.5×104トンの1.3%に相当する. (2) コアドリルによる試料サンプリングの結果, はまぐり雪には3年の氷層しかないことがわかった. したがって, はまぐり雪は, 1964年に一度消失または極度に縮小したと考えられるが, そのような変動は, 冬期における雪の蓄積量と夏期の融雪量の変動によって説明できた. (3) 雪渓においても, 涵養域と消耗域とが存在することがわかった。この年における涵養域比は, 0.54であった. (4) 雪渓の氷層を構成する結晶粒は, 1963年に報告されているように大きな単結晶ではなく, 1.5mm以下であった. 結晶粒の結晶主軸の分布は, 表面では方向性をもたないのに, 最下部では, 基盤の最大傾斜の方向につよい集中性を示していた.
著者
藤田 秀二 上田 豊 東 久美子 榎本 浩之 亀田 貴雄 高橋 修平 古川 晶雄 松岡 健一
出版者
The Japanese Society of Snow and Ice
雑誌
雪氷 (ISSN:03731006)
巻号頁・発行日
vol.64, no.4, pp.415-425, 2002-07-15 (Released:2009-08-07)

近年のデータ通信環境の進歩に伴い,南極雪氷観測データの取り扱いに関しても,その保存・公開方法の見直しが急務となっている.南極研究プロジェクトの努力の結晶であるデータが,将来にわたり価値を保ちつつ研究に活用され,散逸の危険なく安全な保存がなされ,且つ,アクセス権・版権・公開方針が一定のルールのもとで取り扱われる必要がある.こうしたマネジメントの善し悪しが,研究コミュニティーの将来の知的生産性に決定的に影響するため,問題提起と要点の整理を目的として本稿を提出する.各国の事例を参考に,マネジメントに求められる諸機能を分析した.重要な点は,長期に安全に維持運営される必要があること,国家事業として実施されてきた南極観測を対象としたマネジメントであること,それに,研究コミュニティーがこれを実質的に構築し且つ利用者となることである.このため,(1)南極研究機構のなかでデータマネジメント機構を作る体制が望ましい.(2)情報管理の専門性と手間を考慮した場合,専門情報技術者を配置した維持管理が不可欠である.さらに,(3)仕組みが機能するには,研究コミュニティーからのサポートが不可欠である.
著者
主原 憲司 佐伯 護 佐々木 博一 上田 豊
出版者
日本鱗翅学会
雑誌
蝶と蛾 (ISSN:00240974)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.38-41, 1971-10-30

筆者の1人,主原は1968年2月23日,滋賀県鈴鹿山脈で採集したヒサマツミドリシジミの卵1個を成虫まで飼育して,本種の生活史の一部を知ることができた(本誌,Vol.20, No.3&4に報告).更に,1969年秋,鈴鹿山脈および京都北山で採集した本種の卵を飼育して,その生活史の大要を知ることができた(蛹までの飼育経過は1970年5月3日,本会25周年記念大会で報告).その後1970年秋に鈴鹿山脈,および北山(京都,滋賀両府県にわたる)で,ブナ科植物3種から本種の卵を多数採集した.これらの資料からえられた本種の生活史の一部,卵,幼虫,蛹のおおよその形態について現在までに知りえた知見を報告したい.本文に入るにさきだち,日頃より御指導をいただき,今回の報告に際しても種々御教示下さった九州大学教授白水隆博士,国際大学教授丹 信実先生,平安高校井上宗二先生に厚く御礼申し上げるとともに,写真撮影をしていただいた三井正晴氏,主原信宏氏に深く感謝する.
著者
岩田 修二 松山 洋 篠田 雅人 中山 大地 上田 豊 青木 賢人
出版者
立教大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

1.空中写真・衛星画像・地図などを利用して衛星画像の判読,マッピングなどの作業を行った.モンゴルアルタイ・インドヒマラヤ・カラコラム.天山山脈などで情報収集を行った.2.それらを総合して氷河変動・氷河湖変動・気候変動を解明した.3.モンスーンアジア地域:ブータンでは,最近50年間の氷河縮小・氷河湖拡大などの変化をまとめ,災害の危険を警告した.インドヒマラヤ地域については,Lahul Himalayaで現地調査をおこない,近年は継続的に氷河末端が後退傾向にあることを確認した.4.乾燥アジア地域:パキスタン北部では,小規模氷河の最近の縮小と,対照的に大きな氷河が拡大傾向にあることが明らかになった.モンゴルモンゴル西部地域(モンゴル・アルタイ)では,1950年前後撮影の航空写真を基にした地形図と2000年前後取得された衛星画像(Landsat7ETM+)の画像を用いて氷河面積変化を明らかにした。氷河面積は1940年代から2000年までに10〜30%減少し,この縮小は遅くとも1980年代後半までに起こり,それ以降2000年まで氷河形状に目立った変化は認められないことが明らかになった.5.気候変化:最近1960〜2001年のモンゴルにおける気温・降水量・積雪変動を解析した結果,1960,70年代は寒冷多雪であるのに対して,90年代は温暖化に伴って温暖多雪が出現したことが明らかになった.天山山脈周辺の中央アジアでは,既存の地点降水量データ(Global Historical Climatology Network, GHCN Ver.2)に関する基本的な情報をまとめた.GHCNVer.2には,生データと不均質性を補正したデータの2種類あり,中央アジア(特に旧ソ連の国々)の場合,これら2種類のデータが利用可能なため,まず,両者を比較してデータの品質管理を行なう必要があることが分かった.6.まとめ:以上の結果,モンスーンアジアと乾燥アジアでの氷河変動の様相が異なっており,それと対応する気候変化が存在することが明らかになった.
著者
岩田 修二 上田 豊 大畑 哲夫
出版者
名古屋大学
雑誌
名古屋大学加速器質量分析計業績報告書
巻号頁・発行日
vol.4, pp.27-35, 1993-03

タンデトロン加速器質量分析計業境報告 Summaries of Researches Using AMS
著者
魚住 二郎 上田 豊史 徳田 倫章 安増 哲生 〓住 二郎
出版者
九州大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1993

シスプラチン(CDDP)は各種の悪性腫瘍に優れた抗腫瘍効果を示す薬剤であるが、腎毒性が用量規定因子となっている。より有効かつ安全なCDDPの投与を目的として、メチルプレドニゾロン(MP)によるCDDP腎毒性の軽減作用を検討した。ラットを用いた動物実験おいてCDDP投与の2-4時間前にMPを皮下投与するとBUN、血中クレアチニン(Cr)の上昇は有意に抑制された。その機序としてMPがCDDPの尿中排泄を促進し、腎組織プラチナ濃度を有意に減少させることを示した。また腎皮質スライス法を用いた実験により、MPはCDDPによる腎尿細管上皮細胞における糖新生能の抑制を軽減することによりCDDPの腎毒性発現を阻害する可能性が示唆された。これらの基礎研究の成果を基にMPのCDDP腎毒性軽減作用を臨床的に検討した。CDDPを含む化学療法としてMVAC療法を行った尿路上皮腫瘍14症例を対象とした。1コース目はMPを投与しないで対象群とし、2コース目はMP2,000mgをCDDPの数時間前に投与して治療群とした。腎毒性の指標として、尿中NAG、 GGTP排泄、血中Crの変化、クレアチニンクリアランス(Ccr)の変化を評価した。尿中酵素はCDDP投与翌日に有意に上昇し、その程度はMP群と対照群で有意な差は認められなかった。CDDP投与の1週後にみられた血中Crのわずかな上昇に関してもMP群と対照群で有意な差は認められなかった。しかし、CDDP投与1-2週間後のCcrは、対照群では約25%低下したのに対して、MP投与群においてはCcrの低下はなく、対照群と比較して有意差が認められた。MPのCDDP腎毒性に対する腎保護作用は、臨床的にも明らかにされた。MPとの併用によってCDDPの大量投与が可能になり、抗腫瘍効果の増強が期待される。
著者
上田 豊 中尾 正義 ADHIKARY S.P 大畑 哲夫 藤井 理行 飯田 肇 章 新平 山田 知充 BAJRACHARYA オー アール 姚 檀棟 蒲 建辰 知北 和久 POKHREL A.P. 樋口 敬二 上野 健一 青木 輝夫 窪田 順平 幸島 司郎 末田 達彦 瀬古 勝基 増澤 敏行 中尾 正義 ZHANG Xinping BAJRACHARYA オー.アール SHANKAR K. BAJRACHARYA オー 伏見 碩二 岩田 修二
出版者
名古屋大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1994

1.自動観測装置の設置と維持予備調査の結果に基づき、平成6年度にヒマラヤ南面と北面に各々2カ所設置したが、各地域におけるプロセス研究が終了し、最終的には南面のクンブ地域と北面のタングラ地域で長期モニタリング態勢を維持している装置はおおむね良好に稼働し、近年の地球温暖化の影響が観測点の乏しいヒマラヤ高所にいかに現れるかの貴重なデータが得られている。2.氷河変動の実態観測1970年代に観測した氷河を測量し、ヒマラヤ南面では顕著な氷河縮小が観測された。その西部のヒドン・バレーのリカサンバ氷河では過去20年に約200mの氷河末端後退、東部のショロン地域のAX010氷河では、ここ17年で約20mの氷厚減少、またクンブ氷河下流部の氷厚減少も顕著であった。地球温暖化による氷河融解の促進は氷河湖の拡大を招き、その決壊による洪水災害の危険度を増やしている。3.氷河変動過程とその機構に関する観測氷河質量収支と熱収支・アルビードとの関係、氷河表面の厚い岩屑堆積物や池が氷河融解に与える効果などを、地上での雪氷・気象・水文観測、航空機によるリモート・センシング、衛星データ解析などから研究した。氷河表面の微生物がアルビードを低下させて氷河融解を促進する効果、従来確立されていなかった岩屑被覆下の氷河融解量の算定手法の開発、氷河湖・氷河池の氷河変動への影響など、ヒマラヤ雪氷圏特有の現象について、新たに貴重な知見が得られた。4.降水など水・物質循環試料の採取・分析・解析ヒマラヤ南北面で、水蒸気や化学物質の循環に関する試料を採取し、現在分析・解析中であるが、南からのモンスーンの影響の地域特性が水の安定同位体の分析結果から検出されている。5.衛星データ解析アルゴリズムの開発衛星データの地上検証観測に基づき、可視光とマイクロ波の組み合わせによる氷河融解に関わる微物理過程に関するアルゴリズムの開発、SPOT衛星データからのマッピングによる雪氷圏の縮小把握、LANDSAT衛星TM画像による氷河融解への堆積物効果の算定手法の確立などの成果を得た。6.最近の気候変化解析ヒマラヤ南面のヒドン・バレーとランタン地域で氷河積雪試料、ランタン周辺で年輪試料を採取し、過去数十年の地球温暖化に関わる気候変化を解析中である。7.最近数十年間の氷河変動解析最近の航空写真・地形図をもとに過去の資料と対比して氷河をマッピングし、広域的な氷河変動の分布を解析中である。8.地球温暖化の影響の広域解析北半球規模の気候変化にインド・モンスーンが重要な役割を果たしており、モンスーンの消長に関与するヒマラヤ雪氷圏の効果の基礎資料が得られた。