著者

中村 雅彦 進藤 紀子

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, 2001-08-30

著者

中村 雅彦

出版者

公益社団法人日本セラミックス協会

雑誌

窯業協會誌 (ISSN:18842127)

巻号頁・発行日

vol.86, no.996, 1978-08-01

著者

中村 雅之 ナカムラ マサユキ Nakamura Masayuki

出版者

大阪大学人間科学部

雑誌

大阪大学人間科学部紀要 (ISSN:03874427)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.27-45, 1992-03

著者

斎藤 和志 SAITO Kazushi 中村 雅彦 NAKAMURA Masahiko

出版者

名古屋大学教育学部

雑誌

名古屋大學教育學部紀要 (ISSN:03874796)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.97-109, 1987-12-24 (Released:2006-01-06)

---

This study attempted to construct the Interpersonal Orientation Scale (ISO) based on the concept proposed by Rubin & Brown (1975). High IOs are interested in and reactive to other people, whereas low IOs are less interested and responsive to others and more concerned with economic features of interpersonal relationships. The scale for Japanese based on Swap & Rubin (1983) was revised to the new scale (ISO-V) which was constructed by eighteen items. Factor analysis of ISO-V yielded three factors : human relation directedness, interpersonal interest and reactivity, and individualistic tendency. This scale had reasonable internal consistency. Correlations between ISO-V and other personality scales indicated expected relations. Then, the validity of IO construct and the usefulness of ISO-V were examined by two experiments. First experiment was aimed to examine the influences of evaluator's IO on attraction toward the self-disclosing other. By this experiment, it was found that high IOs showed greater responsiveness to variations in other's disclosures than did low IOs. Second experiment aimed at exploring the effects of subjects' IO on their opinions about reward allocation and cognition of it. This experiment indicated that high IO individuals liked equality and low IOs took a serious view of own contribution. These results suggested that this scale was useful in understanding behavior in certain social situations.

著者

佐藤 裕二 北川 昇 桑澤 実希 片岡 竜太 中村 雅典

雑誌

日本歯科医学教育学会雑誌 = Journal of Japanese Association for Dental Education (ISSN:09145133)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.3-7, 2007-04-20

被引用文献数

1

著者

高田 春比古 根本 英二 中村 雅典 遠藤 康男

出版者

東北大学

雑誌

萌芽的研究

巻号頁・発行日

2000

---

報告者らはこれまでに、i)歯周病関連細菌のLPS,口腔レンサ球菌ならびにCandida albicansより調製した細胞壁画分を、細菌細胞壁ペプチドグリカンの要構造に当たる合成ムラミルジペプチド(MDP)を前投与したマウスに静脈注射すると、アナフィラキシー様ショック反応を惹起すること、ii)LPSによるショック反応の背景には血小板の末梢血から肺等への急激な移行と、臓器での凝集・崩壊、それに続発する急性の組織破壊が起こっており、MDPはこのような血小板反応を増強すること、iii)さらに、一連の反応の成立には、補体が必須であることを明らかにしてきた。本研究の当初の計画では、マンナンを主要構成多糖とするC.albicansの細胞壁がmannose-binding lectin(MBL)と結合して、所謂レクチン経路を介する補体活性化を起こす結果、血小板崩壊に続発するアナフィラキシー様反応が起こるとの作業仮説の実証を目指していた。しかし、研究の途上で、マンノースホモポリマー(MHP)を保有するKlebsiella O3(KO3)のLPSに極めて強力なショック誘導作用を認めたので、先ず、MHP保有LPSを供試する実験を実施した。即ち、横地高志教授(愛知医大)より、KO3の他、E.coli O8とO9(いずれもMHPよりなるO多糖を保有)さらに、O8およびO9合成酵素をコードする遺伝子をE.coli K12(O多糖欠くR変異株)に導入して得た遺伝子組替えLPSの分与を受けて、MHP保有LPSが例外無く強力なショック反応と血小板反応を惹起すること、さらに、松下操博士(福島医大)の協力を得て、MHP保有LPSはヒトMBLと結合して、血清中のC4を捉えて、補体系を活性化することを証明した。

著者

高田 春比古 根本 英二 中村 雅典 遠藤 康男

出版者

東北大学

雑誌

萌芽的研究

巻号頁・発行日

1998

---

先に申請者らは、歯周病に深く係わるとされるPorphyromonas gingivalis,Prevotella intermedia等の黒色色素産生菌(BPB)のリポ多糖(LPS)をマウスに静脈注射すると、通常のLPSでは報告のない全身アナフィラキシー様反応を惹起する事を見出した。さらに、この反応の背景には血小板の末梢血から肺・肝等への急激な移行と、臓器での凝集・崩壊、それに続発する急性の組織破壊が起こる事を明らかにした。これらの反応の機序解明を目指して、補体系との係わりに焦点を絞って研究した。研究にあたっては、アナフィラキシー様反応惹起能が強いKlebsiella 03(K03)のLPS(愛知医大・横地高志教授より分与を受けた)を主として供試した。その結果、1.先天的に補体因子C5を欠くDBA/2マウスやAKRマウスではアナフィラキシー様反応や血小板の崩壊が起こらない。2.C5抑制剤K-75 COOHを予め投与されたマウスやコブラ毒素を投与して補体を枯渇させたマウスでも、アナフィラキシー様反応や血小板崩壊が起こらない。3.補体活性化作用が弱いKO3変異株のLPSでは、血小板の一過性の肺・肝への移行はみられるが、やがて血液に戻り、アナフィラキシー様反応も認められない。これらの知見はLPSによって惹起される血小板-アナフィラキシー様反応には補体活性化が必須がであることを示唆している。報告者は、K03 LPSの0多糖部のマンノースホモポリマー(MHP)がレクチン経路(近年解明された第3の補体活性化経路)を介して補体を強力に活性化して、集積した血小板を崩壊させ、アナフィラキシー様反応を惹起するとの作業仮説を立てた。実際、4.Esherichia coli 0111:B4にMHP合成遺伝子を導入した変異株のLPS(横地教授より分与)では、親株のLPSに認められない強力な血小板反応とアナフィラキシー様反応惹起作用が認められた。今後、歯周局所でもBPB LPSによって、同様の機序による急性炎症が惹起されている可能性を探究する予定である。

著者

中村 雅彦

出版者

公益社団法人日本セラミックス協会

雑誌

窯業協會誌 (ISSN:18842127)

巻号頁・発行日

vol.85, no.980, 1977-04-01

著者

須田 久美子 宮村 正光 田上 淳 中村 雅彦

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文報告集

巻号頁・発行日

no.4, pp.89-97, 1994-08

---

都市における地震被害の低減に関する研究の一環として、北海道南西沖地震がその被災地に及ぼした社会経済的影響を把握するために、復旧プロセスに着目した新聞情報の整理及び地震発生3カ月後の現地調査を実施した。現地調査は、津波及び火災被害の著しかった奥尻町と、液状化被害のあった長万部町を中心に行った。調査の結果を連関図にまとめ、主として地震による間接的な影響(被害)や復旧プロセスの経時的な推移を整理した。また、地震被害の社会的要因を分析し、被害を抑制した要因と拡大した要因に分類し考察した。その結果、地震被害の間接的な影響として、「生活基盤の喪失に伴う産業の衰退及び人口の流失」「長い避難生活や被災による精神的なダメージ」「仮設住宅のスペース不足や設置場所などへの不満」「見舞金分配に絡む各住戸の被災度評価の問題」「復旧速度に与える行政手続きの影響」などが問題になっていることが明らかになった。こうした問題点を踏まえて、今回の調査から得た教訓をまとめると次のとおりである。(a)被災度診断者、特殊技能者などの養成及び派遣システムの確立 被害を受けた家屋の被災度を公平に判断するオーソライズされた被災度診断者の派遣が望まれている。特に、二次災害の防止などの観点から現在一部の自治体で実施されてはいるものの、全国的な規模での展開が早急に必要である。人材の育成については、建築学会などの機関を中心に組織的な体制を整えることも必要と考えられる。また、土砂崩れ現場などでの重機操作技術者や救援物資の仕分け作業の専門家などを被災時に速やかに派遣できるシステムの確立が望まれる。(b)精神コンサルタントの養成 災害の影響が長期化すると、物資面のみでなく、被災住民に対する精神面の援助が重要である。日本では、精神コンサルタントのシステムが確立しておらず、まずは、被災者の心の相談にのれる専門家を数多く養成することが急務である。(c)復旧作業を遅滞させないための法制度の見直し 場所によっては建物の被害申請手続きや査定が終了しないと復旧作業にとりかかれない場合があり、重要度・緊急度に応じた手続きの簡素化と査定方法の見直しが望まれる。(d)伝達する情報を一元化する管理システムの確立 被災地では、地震直後から多くのマスコミ関係者が訪れ、役場の震災担当者はその対応に追われたようである。町村レベルの役場の人数では、生存者の救出・救援に追われる一方で、死傷者の人数や被害状況などに関する正確な情報を把握するのは非常に困難である。伝達する情報を一元化する管理システムが望まれる。情報収集の専門家である報道関係者が横の連携をとりつつ、震災担当者と情報を交換・管理できるシステムができれば、救援活動もよりスムーズに実施できるものと考えられる。

著者

中村 雅彦

出版者

公益社団法人日本セラミックス協会

雑誌

窯業協會誌 (ISSN:18842127)

巻号頁・発行日

vol.84, no.965, pp.7a-8a, 1976-01-01

著者

佐々木 芳宏 正木 忠良 小林 俊央 鷲谷 貴洋 西田 眞 中村 雅英

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.72, pp.61-66, 2008-07-17

被引用文献数

2

---

情報漏洩対策やソフトウェア資産の集中管理,運用メンテナンスの容易さ等の特徴をもつシンクライアントシステムを平成 19 年度に本学の情報教育用端末約 210 台に導入した。本システムは,ミドルウェアとして "Ardence" を適用し,ローカルディスクキャッシュ方式を採用することで,端末の起動時間の改善を図った。本研究では授業による一斉アクセス時におけるシンクライアント構築の手法に着目し,キャッシュ方式の違いによる影響やネットワークブート時のトラフィックについて検証した。The thin client computer with the features, such as a measure against a leak of information, central control of software property, and ease of employment maintenance, was introduced into about 210 units in 2007. This system applied "Ardence" as middleware, and attempted the improvement of computers at start-up time by adopting the local disk cash form. This research verified the influence by the difference of the each cash form and the traffic when the computers does boot over a network.

著者

阿部良行 中村 雅登 加藤 優子 小川 純一 井上 宏司 多田 伸彦

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.279-284, 1992

被引用文献数

15

---

症例は56才男性.胸部異常陰影を指摘され, 肺癌の術前診断で, 左下葉切除・リンパ節郭清術施行(病理診断:大細胞癌, T2NlM0).術後6ヵ月, 急性腹症で緊急入院し, 諸検査で肺癌の副腎転移が疑われた.はっきりした感染がないにもかかわらず, 白血球数は21, 800/μlと異常高値を示した.疼痛軽減を目的に腹部腫瘤摘出術施行し, 病理学的に肺癌の転移と診断された.術直後, 白血球数は低下傾向を示したが, 再上昇し, 術後23日目に腫瘍死した.死亡直前の白血球数は46, 500/μlであった.血清中の顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)は146pg/ml(正常<60)と高値を示し原発巣および転移巣の腫瘍組織より抽出したRNAをノザンブロット法で解析し, 両者にG-CSFのmRNAの発現を認めた.本症例では, 腫瘍細胞での自律的なG-CSF遺伝子の発現と血清中へのG-CSFの過剰分泌が分子生物学的に証明され, 白血球増多症に対する腫瘍産生性G-CSFの関与が明らかにされた.

著者

中村 雅彦 NAKAMURA Masahiko

出版者

名古屋大学教育学部

雑誌

名古屋大學教育學部紀要 (ISSN:03874796)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.201-213, 1985-12-20 (Released:2006-01-06)

---

Self-disclosure is one of the determinants of interpersonal attraction. The purpose of this paper is to propose a "disclosure-attraction model" which explains the way self-disclosure has effects on the attractiveness of the discloser. The predictions suggested from the model are as follows. (1) If the evaluator attributes the cause of disclosure to the positive intents and/or dispositions of discloser, attraction for the discloser will increase. On the other hand, if he or she attributes it to the negative ones, attraction for the discloser will decrease. (2) The evaluator examines the appropriateness in self-disclosure in terms of social norms and role expectations. Thus, when he or she judges it inappropriate, negative dispositional attributions will produce, resulting in the decrease in attraction. (3) Evaluator's personality variables (e.g., interpersonal orientation, self-monitoring) will make biases on effects of disclosure mentioned above. These predictions were supported clearly by the findings of empirical studies.

著者

川俣 純 山口 治 村松 浩幸 高崎 満 中村 雅俊 吉田 吉美

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.23, pp.256-257, 2007-08-20

---

茨城県南地区の中学校技術・家庭科(技術分野)におけるロボット製作とそのロボットコンテスト大会において,CMSを用いた情報共有システムを構築し共同学習をおこない、その効果を検証した。実践の結果、10校の生徒達から参考資料を明記した120件のアイディアが出願された。さらに出願時に参考資料を明記させたことで,アイディアが学校を越えて連鎖し,新たな技術開発につながったことも確認することができた。これらの成果は情報共有システム上に残され次年度へ継承された。生徒を対象した調査でも、学校を越えたアイディアの交流の効果が確認された。

著者

中村 雅樹

出版者

広島哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:04952200)

巻号頁・発行日

no.30, pp.p16-30, 1978