著者

久保山 健 クボヤマ タケシ Kuboyama Takeshi

巻号頁・発行日

2014-11-28

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学術情報リテラシー教育担当者研修

著者

小久保 正

出版者

社団法人日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.387-391, 1991-08-20

被引用文献数

1

著者

久保 智之

出版者

九州大学大学院人文科学研究院

雑誌

文学研究 (ISSN:03872823)

巻号頁・発行日

vol.107, pp.157-183, 2010-03

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福岡方言では、動詞・形容詞や疑問詞疑問文のアクセントは、統語構造が組み上ったあとに付与されると考えられる。これらのアクセントは、後ろから3番目のモーラに下がり目を置く規則、いわゆる-3 規則と、その付帯規則を仮定することで説明できる。窪薗(2006)や Kubozono(2006)では、東京方言で、この-3 規則(ないしラテン語規則)が、外来語だけでなく、複合語や動詞・形容詞にも広く当てはまることが主張されている。福岡方言では、少なくとも動詞・形容詞と疑問詞疑問文のアクセントに関しては、ほぼ同じ規則があてはまる。

著者

久保田 肇

出版者

北海道大学大学院経済学研究科

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.117-135, 2009-12-10

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本論文ではビューリー(2007、第5章)において取り扱われた、クーン/タッカー的な接近法による古典的な凸有限経済における厚生経済学の基本定理を取り上げる。この経済の消費者が凹な効用関数を持つと仮定する事によって、厚生経済学の基本定理は制約条件付最適化(最大化)問題として表現できる。そこでこの問題に非線形計画法の基本定理であるクーン/タッカー定理を適用する事により、パレート最適な配分では線形社会厚生関数が最大化される事が示される。更に、制約条件付最適化(最大化)問題における最大値関数の性質により、財・サービスに対してその市場価格がその限界社会厚生値になっている事や、最大化された線形社会厚生関数の各係数が市場均衡における各消費者の所得/貨幣の限界効用の逆数になっている事が導かれる。これらの結果は効用関数の微分可能性を前提にすることなく得られている。

著者

下久保 弘樹 北 栄輔

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告数理モデル化と問題解決(MPS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.11, pp.1-2, 2014-12-02

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本研究では Kinect センサーを用いて歩行動作から個人認証を行う方法について述べる.提案手法では,Kinect センサーを用いて人体の身体特徴量,人体歩行時の関節の角度,座標の変位などを取得して特徴量とする.サポートベクタマシンとニューラルネットワークを用いて,これらの特徴量から個人認証するアルゴリズムを定義する.解析例では,被験者 10 人に対して個人認証実験を行った結果,平均適合率はサポートベクタマシンで 99.0%,ニューラルネットワークで 99.8%となった.

著者

伏見 祥子 本田 瑞穂 大久保 武利 山中 とも子 真銅 解子 中村 栄

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.157-169, 2014-06-01 (Released:2014-06-01)

参考文献数

1

被引用文献数

1

著者

伏見 祥子 本田 瑞穂 大久保 武利 山中 とも子 真銅 解子 中村 栄

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.251-256, 2014-07-01 (Released:2014-07-01)

被引用文献数

1

著者

林 孝彰 尾本 聡 久保 朗子 西尾 佳晃 北原 健二

雑誌

日本眼科學会雜誌 = Journal of Japanese Ophthalmological Society (ISSN:00290203)

巻号頁・発行日

vol.108, no.8, pp.489-495, 2004-08-10

参考文献数

28

著者

久保田 宵二[作詞]

出版者

コロムビア(戦前)

巻号頁・発行日

1937-08

著者

大久保雅且 杉崎 正之 井上 孝史 田中 一男

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, pp.2250-2258, 1998-07-15

被引用文献数

25

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WWW (World Wide Web)検索サービスで使用された検索語から情報ニーズを抽出できれば,より効果的な情報収集や情報提供が可能になる.しかし,同じ概念を表す情報を求める際でも,それぞれの利用者の持つ固有の視点から様々な検索語が用いられる.このため,使用された検索語を単純に集計するのではなく,その時期に「同義語として用いられた」検索語を判定して集約しなければ,情報ニーズの本当の強さや傾向を求めることはできない.本論文では,使用された検索語の間に関連度を定義し,その値によって関連する検索語をグループ化する手法を提案する.関連度は,(1)検索要求の時間間隔から同一情報への要求かどうかを判定する方法と,(2)各検索語の使用頻度の時系列を求めそれらの間の相関関係を用いる方法,の2つの観点から定義する.また,一定の期間ごとにこれらの関連度を求めることによって,「その期間における同義語」をタイムリーにグループ化する.さらに,本手法を実際のWWW検索サービスのアクセスログに適用し,各情報ニーズの真の強さや傾向を把握できるだけでなく,関連語の提示によって要求解釈の支援が可能となることを示した.This paper proposes a method for detecting the information demands of a large group of people by analyzing the keywords used on a WWW (World Wide Web) search service.In general,a variety of keywords are used to retrieve information on the same topic.These keywords differ according to each user's viewpoint.Therefore,they,that is related words in a sense,must be gathered and summed up to extract information needs accurately.In this paper,relationships between two keywords are measured by time interval between them,and by the correlation coefficient of the number of uses per day.By calculating these relationships once in a certain period of time,for example one week,and by combining them effectively,keywords for the same topic can be grouped together.We applied the proposed method to the access log for an actual WWW search service,and found that it was useful for interpreting each request as well as for understanding the true strength and trends of information demands.

著者

山鹿 由莉 川久保 清 Yuri Yamaga Kiyoshi Kawakubo

出版者

共立女子大学

雑誌

共立女子大学家政学部紀要 (ISSN:03883612)

巻号頁・発行日

no.60, pp.97-101, 2014-01

著者

小西 典子 甲斐 明美 松下 秀 野口 やよい 高橋 由美 関口 恭子 新井 輝義 諸角 聖 小久保 彌太郎

出版者

日本食品微生物学会

雑誌

日本食品微生物学会雑誌 (ISSN:13408267)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.9-14, 2001-03-31 (Released:2010-07-12)

参考文献数

15

被引用文献数

3 4

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1998年8月から11月の間に有機.水耕栽培野菜の汚染実態調査を行った.卸売市場およびスーパーマーケットで買い上げた大根37件, 人参29件, キャベツ28件, ネギ28件, レタス32件, キュウリ29件, トマト40件, 玉ネギ28件, カイワレ大根32件, アルファルファ13件, およびサラダ菜, ホウレン草, モヤシ各1件の合計299件を対象とし, 生菌数, 大腸菌, 腸管出血性大腸菌O157およびサルモネラについて検査した.その結果, 生菌数は1g当たり10個以下から107個までと広範囲にわたっていた.特にアルファルプァとカイワレ大根の生菌数は全体に高かった.大腸菌はネギ1件より検出された.O157は検出されなかったが, サルモネラはアルファルファ1件より検出された.検出されたサルモネラはO13群血清型Cubanaであった.アルファルファ由来株と同時期に検出された同血清型ヒト保菌者由来株との関連性を薬剤感受性試験, プラスミドプロファイルおよびXbaI , SpeIで消化後のPFGEパターンの比較により検討した.その結果PFGEパターンが異なっていたことから, 両者の関連性は否定された.

著者

加藤 幸大 久保田 徹 三浦 昌生

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. D-1, 環境工学I, 室内音響・音環境, 騒音・固体音, 環境振動, 光・色, 給排水・水環境, 都市設備・環境管理, 環境心理生理, 環境設計, 電磁環境 (ISSN:13414496)

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.249-250, 2002-06-30

著者

久保譲次 編

出版者

東京書籍館

巻号頁・発行日

vol.内国新刊和漢書之部 第1輯, 1876

著者

久保田 裕次 クボタ ユウジ

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26865

著者

小久保 謙一 栗原 佳孝 小林 こず恵 森口 武史 松田 兼一 小林 弘祐

出版者

一般社団法人 日本人工臓器学会

雑誌

人工臓器 (ISSN:03000818)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.238-241, 2014-12-15 (Released:2015-03-19)

参考文献数

8

被引用文献数

1

著者

大久保 研治 後藤 一寿

出版者

東京農業大学農業経済学会

雑誌

農村研究 (ISSN:03888533)

巻号頁・発行日

no.115, pp.13-24, 2012-09

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本研究では,アンケート調査で得たデータを利用し,紫サツマイモ製品に対する消費者の認知度,利用経験,そして利用意向の分析を行った。分析結果をまとめると以下の4点である。1)2元配置の分散分析の結果,認知・利用経験・利用意向による主効果がすべての品目で確認された。認知・利用経験・利用意向と年齢・性別による交互作用は5品目で,年齢・性別による主効果は11品目で確認された。2)紫サツマイモ製品に対する消費者の認知度について分析を行った結果,認知度とが高い製品とそうではない製品が明らかになった。そして年齢層・性別によって認知している紫サツマイモ製品に差異があることが明らかになった。3)消費者の紫サツマイモ製品の利用経験の割合は認知度を大きく下回っており,消費者にとって紫サツマイモ製品がまだ十分浸透してないことが示唆された。4)消費者の紫サツマイモ製品の利用意向を判別関数分析により分析した結果,女性は菓子類を選好する傾向があり,その中で若年層・中年層は洋菓子を,高年齢層は和菓子を選好する傾向がみられた。男性は若年層・中年層と高年齢層では選好する製品は異なるが健康志向にあることが明らかになった。

著者

久保田 雅人

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, 2015-02-15

著者

久保田 信

出版者

NPO法人 環境市民

雑誌

<環境市民マガジン> 流れを変える

巻号頁・発行日

vol.7, pp.26-27, 2015-02

著者

李 穎 郭 暁峰 姚 長青 喬 暁東 久保田 壮一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.355-365, 2009 (Released:2009-09-01)

参考文献数

7

被引用文献数

1 1

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2007年3月,中国科学技術情報研究所(ISTIC)と万方数据(Wanfang Data)は共同でIDFの中文DOI登録管理機関を創設,運営を開始した。ISTIC & Wanfang Dataは中国語DOIの普及,推進のため,中文DOI登録センターというプラットフォームを研究開発した上で,国内外機関との提携によって幾つかの関連研究プロジェクトを実施してきた。本稿において,まずはISTIC&Wanfang Dataを始めとした中国語DOIに関連するプロジェクトの戦略全体図を紹介し,次に個々のDOIに関連する国家プロジェクト,国内外の協力と標準化活動を紹介する。ここでは中文DOIシステムの研究開発,米国CNRI Handle Systemとの国際連携,中国科学技術部の主要学術雑誌プロジェクト,中国新聞出版総署の「デジタルオブジェクト識別子」標準体系の予備的研究,中国版権保護センターのDOIによる著作権保護研究を取り上げた後,課題と展望をまとめる。