著者

木村 真二 藤田 健太 石隈 慎一郎 白岩 真弥 豊田 英里 浦川 聖太郎 佐藤 文衛 伊藤 洋一 時政 典孝 向井 正

出版者

日本惑星科学会

雑誌

日本惑星科学会秋季講演会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.88-88, 2005

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1995年に初めて我々の太陽以外の恒星の周りを回る惑星、太陽系外惑星が発見されて以来、その数は現在までに160個に達している。太陽系外惑星の検出方法はいくつかあるが代表的なものとしては、ドップラーシフト法とトランジット法がある。我々はすばる望遠鏡でのドップラーシフト法による観測から視線速度に変化の見られる天体を、西はりま60cm望遠鏡を用いて観測し、トランジットの検出を試みている。今回は、西はりまでの観測においてトランジット検出に十分な測光精度を得られたことを報告し、さらにいくつかの天体の観測・解析結果を示す。

著者

中村 泰 徳光 直樹 成田 貴一 佐藤 義智 久次米 章 伊藤 孝道 森 隆資 喜多村 実 熊井 浩 児玉 文男 大堀 佳彦 東口 方也 三好 俊吉 田口 喜代美 白谷 勇介 荒木 英夫 古賀 敬造 大喜多 義道 川見 明 中島 和徳 成田 進 海保 信恵 古崎 宣 増尾 久 尾上 俊雄 石井 照朗 植村 健一郎 加藤 直 平山 俊三 宇野 克洋 三崎 晴夫 桜場 和雅 木村 博則 丸川 雄浄 豊田 守 伊藤 洋一 矢野 芳則 米沢 戴 松原 嘉市 別所 勇 高田 寿

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.60, no.11, pp.S438-S449, 1974-09-10 (Released:2010-10-12)

被引用文献数

4 4

著者

伊藤 洋一 板垣 博 テフェラ ウオンデ

出版者

日本熱帯医学会

雑誌

Japanese Journal of Tropical Medicine and Hygiene (ISSN:03042146)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.1-5, 1973

被引用文献数

1

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エチオピア産<I>Biomphalaria</I>属の2種の貝にエチオピア人の患者から分離したマンソン住血吸虫ミラシジウムを実験的に感染させ, その感受性を比較した。その結果, 各地から採取した<I>B. Pfeifferi rueppellii</I>では67~100%の感染率が得られたのに比し, <I>B. sudanica</I>ではわずかに9%の感染率しか得られなかった。また両種のエチオピアにおける分布状態を調査したところ, <I>B. Pfezlfferi rueppellii</I>はエチオピア全土に亘り分布しているのに比し, <I>B. sudanica</I>は南部湖水地区の一部の湖水にしかその棲息が認められなかった。<BR>これらの結果より, エチオピアにおけるマンソン住血吸虫の主要な中間宿主は<I>B. Pfezifferi rueppellii</I>であると考えられる。

著者

湯澤 泉 川野 信之 鈴木 祥生 藤井 清孝 伊藤 洋一

出版者

日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.9, no.5, pp.364-369, 2000-05-20 (Released:2017-06-02)

参考文献数

29

被引用文献数

2 2

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東南アジアなどに渡航歴を有する46歳男性が, 渡航先にて脳腫瘍を指摘されたため, 帰国後, 当院を受診した.主訴は頭重感であり, 神経学的には異常を認めなかった.CTとMRIでは左側頭葉皮質下に孤発性の小嚢胞を認めた.外科的に摘出された嚢胞は有鉤嚢尾虫の特徴を備えていた.近年, 本邦においては孤立性の脳有鉤嚢尾虫症が増加しており, 日常診療において孤立性嚢胞性病変を認めた場合, 本疾患を念頭において鑑別診断する必要がある.

著者

伊藤 洋一

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.205-213, 2016-01-01 (Released:2016-01-01)

参考文献数

21

被引用文献数

2

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空中超音波の基本的性質を通してその特徴(長所,短所)を示し,強力な空中超音波を発生させるため,まず大出力の超音波を効率良く空中に放出する音源(周波数20kHz)の構成について示した.次に,この音波を使って強力な音波を発生させるための方法と現在最も実用的と考える音源について,その基本特性を含めて紹介している.更に,強力空中超音波特有の効果について取り上げ,それを利用した各種応用技術について,既に実用化したものから,実用化間近なもの,研究開発中のものについて,その概要を分かりやすく解説している.

著者

高橋 隼 浦川 聖太郎 寺居 剛 花山 秀和 新井 彰 本田 敏志 高木 悠平 伊藤 洋一

出版者

日本惑星科学会

雑誌

日本惑星科学会秋期講演会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp."P2-04", 2013-11-20

著者

伊藤 直之 伊藤 洋一 村岡 登 増田 健一 金井 一享 近澤 征史朗 堀 泰智 星 史雄 樋口 誠一

出版者

日本獣医皮膚科学会

雑誌

獣医臨床皮膚科 (ISSN:13476416)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.17-21, 2014 (Released:2014-04-26)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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非季節性の?痒性皮膚炎をともなう犬139頭について,リンパ球増殖反応と定量的血清IgEレベルを検査した。検査した犬の103頭(74.1%)と73頭(52.5%)が,それぞれリンパ球増殖テストおよび血清IgEテストで,一つ以上の食物アレルゲンに対して陽性だった。多くの症例で複数の食物アレルゲンに反応し,しかも,反応しているアレルゲンは,リンパ球増殖テストと血清IgEテストで必ずしも同一ではなかった。これらの成績から,非季節性の?痒性皮膚炎をともなう犬では,食物アレルゲンに感作されている割合が予想以上に高いことが示された。また,非季節性の?痒性皮膚炎をともなう犬の中に、多くの食物アレルギーの症例が含まれている可能性が示唆された。犬の食物アレルギーの診断および治療には,除去食・暴露試験が必要とされることから,アレルゲン特異的なリンパ球増殖テストと血清IgEテストを同時に実施することは,非季節性の?痒性皮膚炎をともなう犬において,除去食および暴露試験における食物アレルゲンの選択に有用であると考えられる。

著者

伊藤 洋一

出版者

日本精神分析学会

雑誌

精神分析研究 (ISSN:05824443)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.340-346, 2003-07-25

著者

渡邉 卓哉 石榑 清 藤岡 憲 堀場 隆雄 平井 敦 伊藤 洋一

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.175-178, 2008 (Released:2008-05-15)

参考文献数

13

被引用文献数

1 2 1

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症例は70歳,男性.幼少時より軽い臍炎を繰り返していた.平成4年4月,臍から下腹部腹壁に膿瘍を形成したため,尿膜管遺残膿瘍と診断され臍,尿膜管全摘術を施行された.病理組織学的検索で腺癌を認めたため,再手術により膀胱周囲の尿膜管遺残組織と思われる部分および膀胱頂部を追加切除されたが,癌組織は認められなかった.その後平成10年4月に臍摘出部の硬結,平成11年1月に右鼠径リンパ節の腫大,平成18年4月に右下腹部腹壁の硬結,両鼠径リンパ節の腫大をきたし,局所再発が疑われ腫瘍摘出術を施行された.いずれも病理組織学的検索で,再発と診断された.平成18年8月に両側多発肺陰影と縦隔リンパ節の腫大を認めたため,多発肺転移が疑われた.テガフール・ギメラシル・オテラシル配合剤による化学療法を8クール施行されたが,多発肺陰影の大きさは変化しておらず,現在も継続治療中である.

著者

山本 隆司 伊藤 洋一 交告 尚史 斎藤 誠 仲野 武志 仲野 武志

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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これまで国内法として発展してきた行政法が、ヨーロッパ規模で形成されるようになり、また国際化している。こうした状況を整序する理論枠組として、次の2つを提示できる。第1に、憲法諸原理に含まれる古典的要素と機能的要素のバランス。第2に、多元的な法秩序間の調整。研究においては、これまで日本に紹介されたことがほとんどない、北欧の行政法の基本制度も分析した。

著者

伊藤 洋一

出版者

東京大学

雑誌

社會科學研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.39-66, 2006-01-31

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EU憲法条約は,2005年5月29日のフランス国民投票による批准否決により,殆ど「死んだも同然」の状況になった.しかしながら,憲法条約に関するフランス国民投票論議は,ヨーロッパレヴェルにおける基本権保障につき,若干の教訓を残した.国民投票論議の中では,Convention方式の民主的正統性が,批准反対派により争われた.EU基本権憲章の「憲法化」は,憲法条約におけるEU法の優越規定新設と相まって,フランス憲法院に対して深刻な憲法問題を提起することとなった.一般論としては,ヨーロッパレヴェルでの基本権保障の強化は歓迎すべきことであるものの,加盟国の憲法裁判所にとっては,EU法と国内憲法規範との抵触の可能性ゆえに,常にそうであるとは限らないからである.本稿は,加盟国が各国の「憲法制定権力」を援用できる限り,たとえEU憲法条約が発効したとしても,基本権保障問題に関して,EU法の絶対的優越が達成され得ないであろうことを論じるものである.

著者

樋口 範雄 伊藤 洋一 浅香 吉幹 寺尾 美子

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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樋口の英文報告「Legal Education in Japan」では、日本における学部レヴェルの法学教育と司法試験によって特徴づけられた法曹養成との伝統的制度を比較法的視点から概観した後に、平成13年6月の司法制度改革審議会意見書などにみられる法科大学院構想の趣旨と動向を跡付けている。寺尾の報告「アメリカ法学教育の特色とアメリカ・ロー・スクール協会-(AALS)の活動について」では、アメリカのロー・スクール教育において民法諸分野を中心とした1年生科員がとりわけ重視されつつ、多くの少人数クラスをしばしば別の法分野を専門とする教員が分担している、という事実を指摘し、その背景にあるアメリカ法学の特質について論じている。そしてそのような法学教育と法学との相互作用を象徴するアメリカ・ロー・スクール協会の活動を紹介する。浅香の報告「英米法諸国における大学法学教育と法曹養成」では、英米法諸国といえども、イングランド、オーストレイリア、ニュージーランド、アメリカにおいて大学法学教育と法曹養成との関係はさまざまであることを指摘した後に、アメリカの法学教育において、一方で実務能力や倫理の問題についてクリニカル教育の活用が盛んとなっていること、他方で英米法諸国において非法学分野の教育が法曹養成において積極的意義を与えられていると述べる。伊藤の報告「フランスにおける比較法研究・教育について」では、フランスにおいては意外にも比較法研究・教育の態勢が伝統的に脆弱であったことを指摘しつつ、最近になってヨーロッパ法の重要化とグローバル化がその重要性の再認識を起こしていることを紹介する。