著者

斎藤 誠 吉村 将 藤井 昭男 岩井 章洋

出版者

一般社団法人 国立医療学会

雑誌

医療 (ISSN:00211699)

巻号頁・発行日

vol.54, no.8, pp.361-364, 2000-08-20 (Released:2011-10-19)

参考文献数

11

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経皮的冠動脈形成術(percutaneous transluminal coronary angioplasty: PTCA)後再狭窄予防でトラニラストを投与し, 膀胱炎様症状を呈した1例を経験した. 症例は59歳の男性, 冠動脈造影の結果, 三枝病変と診断された. このうち左前下降枝(LAD7番)対してPTCAを施行し, 開大に成功した. PTCA後, 再狭窄予防の目的でトラニラストの内服を1日600mg開始した. 15週間後排尿痛を訴えたため, 膀胱鏡で確認したところ膀胱粘膜に浮腫が認められた. 直ちにトラニラストが中止され, 3週間後に症状は消失した. トラニラストによる膀胱刺激症状はすでに泌尿器科医および薬剤師の各学会誌などには数多くの報告がなされている. しかし処方する側の循環器医には認識が乏しいという独特の副作用報告体系を持つ薬剤のひとつである. われわれは改めて本剤による膀胱刺激症状を循環器医に知らしめるとともに, 薬剤師が服薬指導を通じてさらに一層の情報提供をこころがけなければならないと考える

著者

斎藤 誠

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.481, 1973-07-15

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発端 昭和48年4月天然痘事件の発端は,3月31日午後3時管内の東京逓信病院から,3月26日から同院に入院中の郵政省職員のK氏(33歳,男)が,天然痘の疑いがあるという届出をうけた.届出によると同氏はバングラディシュに約1ヵ月滞在し,3月18日に帰国,23日に発病し26日に受診入院したという.主症状は発熱と発疹で,現在の疹の状況,前駆疹の存在などからして,天然痘の疑いは極めて濃いと判断された.

著者

斎藤 誠一

出版者

教育史料出版会

雑誌

みんなの図書館 (ISSN:03860914)

巻号頁・発行日

no.345, pp.21-27, 2006-01

著者

斎藤 誠

出版者

東京大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2006

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科学技術にかかわる法的諸問題を発見し、解決するための科学技術法という法分野の体系形成において、重要な領域を占める責任法領域の体系化を目的とする本研究において、研究最終年度である本年度は、民法改正論議における、一般不法行為法の改正論の動向を踏まえながら、科学技術の利用に起因する事故における、民事・行政責任の成立要件につき、検討を行い、以下のような新たな知見を得ることができた。(1)科学技術を利用する組織において、安全性の確保に向けて、どのような内部組織を置き、どのような手続を踏まえたかは、民事責任の成立要件としての「過失」の判断において大きな要素になるのみならず、利用にあたっての許認可等をなした行政において、そのような内部組織・手続の整備を許認可の要件として要求していたかどうかが、行政責任の成立要件としての「違法」判断の基準となる。(2)安全性確保のための内部組織については、科学技術の利用自体にあたる内部部局からの分離・独立性の確保が重要であり、この点に関しては、地方自治体における専門的な監査組織・機能の行政・議会からの独立性を強めるべきであるという議論が参考になる。(3)内部的な組織・手続の整備を、過失要件の具体化という形で明文で規定するかどうかについては、科学技術にかかわる諸活動において、無過失責任を特別法で規定している分野(原子力損害賠償)における取扱いにも考慮した上で、一般法としての規定化が検討に値する。

著者

金井 利之 岩橋 健定 斎藤 誠 高橋 裕 島村 健 金井 利之 國島 正彦

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2004

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公共事業コントロール法の重要論点については,(1)公益確定手続に関して、政策評価,公共事業再評価,パブリック・インボルヴメントについて,国内の現地鯛査を踏まえた研究を進めた。(2)環境配慮に関して,環境影響評価,戦略的環境アセスメント,景観アセスメント,米国の湿地保誕法制に関する調査を行い,その公共事業策定手続への統合の可能性を検討した。(3)公共工事施行過程に関して,受注者選定手続・契約形態・支払方法の多様化,独占禁止法による談合抑止,企業内によるコンプライアンス体制の構築策について検討を進めた。土地利用規制をめぐっては、都市計画争訟手続,都市計画と時間の経過,建築確認制度,景観法の検討の他,米国,ペルーなどの現地調査を踏まえた比較法的研究も行った。特に,都市計画争訟手続については,具体的な立法的提案を可能とする成果が得られた。さらに,都市計画への環境配慮の統合,国立公園などの形での政府による財産権取得を通じた土地利用規制についても検討した。公共事業と土地利用規制が交錯する場面としては,計画間調控,地方自治体の制度改革,破綻処理についての研究を進めた。さらに,空間設計という視点から,公共事業手続と土地利用規制とを自治体のレベルで集約する可能性について検討した。以上の研究は,諸外国の研究成果や事例を踏まえて目本の事例を比較検討するとともに,法学,工学,政治学,経済学の各手法を取り入れる学際的手法によって行った。

著者

岸田 勝 笹本 明義 斎藤 誠一 松本 広伸 鈴木 五男 青木 継稔 穴田 環 白木 和夫

出版者

THE JAPANESE SOCIETY OF PEDIATRIC ALLERGY AND CLINICAL IMMUNOLOGY

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.34-38, 1993

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島根県益田市の乳児園, 保育園および保育所 (計24施設) に在園中の0歳から6歳までの乳幼児を対象に, アレルギー性疾患保有状況についてのアンケート調査を行った. 0歳から6歳までの全園児のアレルギー性疾患保有率は36%であり, 3人に1人は何等かのアレルギー性疾患に罹患しており, アレルギー性疾患の内約3分の1が気管支喘息であり, 残り3分の2がアトピー性皮膚炎であった.

著者

斎藤 誠史 マリンカルボン ヨアンナ オリビエ ニコラ モイェン ジャン=フランセ 上野 雄一郎 トマゾ クリストフ

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨 (ISSN:13483935)

巻号頁・発行日

vol.2019, 2019

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著者

小田 勝 申 猛燕 斎藤 誠 後藤 武生

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.54, 1999

著者

村木 里志 Ping Yeap Loh 福田 修 斎藤 誠二 能登 裕子 山本 元司

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.54, no.Supplement, pp.2H1-1, 2018-06-02 (Released:2018-07-10)

著者

河合達志 斎藤誠 豊山洋輔編集委員

出版者

デンタルダイヤモンド社

巻号頁・発行日

2006

著者

大城 吉則 安次嶺 聡 木村 隆 宮城 亮太 玉城 由光 仲西 昌太郎 松村 英理 大城 琢磨 宮里 実 呉屋 真人 斎藤 誠一

出版者

一般社団法人 日本移植学会

雑誌

移植 (ISSN:05787947)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.40-47, 2016

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【Objective】Good long-term kidney graft function and graft survival depend on multiple factors. This study aimed to assess the impact of donor and recipient clinical factors on 20-year graft survival after kidney transplantation (KT).<br/>【Material and Methods】From 1987-1994, twenty-five KTs (14 living and 11 deceased donors) were performed at Ryukyu University Hospital, and 24 of these cases were followed for more than 20 years after the KTs and reviewed. Ten patients had 20 years of graft survival, and 14 experienced graft failure for some reason within 20 years after KTs. Retrospective analyses were performed to elucidate the difference in donor and recipient factors among these patients.<br/>【Results】The death censored graft survival rates at 5, 10, 15, and 20 years were 92.0%, 83.0%, 67.0%, and 67.0% in living-donor KTs and 73.0%, 62.0%, 62.0%, and 31.0% in deceased-donor KTs, respectively. The overall graft survival rates at 5, 10, 15, and 20 years were 85.0%, 77.0%, 62.0%, and 54.0% in living-donor KTs and 63.0%, 55.0%, 45.0%, and 27.0% in deceased-donor KTs, respectively. Comparison of clinical factors between the ≥ 20-year graft survivor group (10 cases) and <20-year graft survivor group (14 cases) revealed no differences in, for example, recipient age, duration of dialysis, donor age, donor type, number of human leukocyte antigen mismatches, and occurrence of acute rejections within 1 year of KTs. However, among 13 cases of living-donor KTs, the overall graft survivals after KTs from donors older than 50 years were worse than those after KTs from donors younger than 50 years. Also, the death-censored graft survivals after KTs from donors older than 60 years were worse than those after KTs from donors younger than 60 years. Moreover, graft survivals after KTs from maternal donors were worse than those after KTs from nonmaternal living donors, and there were no 20-year graft survivors after KTs from maternal donors.<br/>【Conclusion】Our results suggest that the principal risk factors associated with <20-year graft survival after living-donor KTs are the presence of donors older than 50 or 60 years and a maternal donor.

著者

稲田 秀洋 古川 欣也 石田 順造 斎藤 誠 加藤 治文

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学 (ISSN:02872137)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.111-115, 2007

被引用文献数

6

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背景.気管支動脈塞栓術(BAE)は内視鏡下に止血が不能な症例の有効な治療法として広く行われているが,突然の多量な気管支出血に対して早急にBAEを行うことは,患者の状態および病院の体制からも困難である場合が多い.今回,我々は続発性難治性気胸,肺瘻,有瘻性膿胸に対して末梢からの気漏を止め病態を改善させるために開発されたEndobronchial Watanabe Spigot (EWS)を用いて,出血をコントロールした再発肺癌症例の1例を経験した.症例.63歳男性.左S^8と左S^<1+2>の多発肺癌で左下葉切除術・リンパ節郭清術および左上葉肺部分切除術を施行した.術後7ヶ月目に多量な喀血を認め,土曜日午後6時に救急外来受診.緊急内視鏡施行したところ,左B^3からの持続する多量の出血を認めた.出血の吸引,ボスミン生食とトロンビン溶液の散布による止血を約1時間繰り返したが止血できないため,急濾EWS(M)1個を左B^3aに充填したところ内視鏡的に止血できた.2日後にBAEを施行し,完全に止血した.結語.EWSは難治性気胸,肺瘻を閉鎖する目的で開発されたシリコン製の充填材であるが,コントロール困難な気管支出血のコントロールにも有用である可能性が示唆された.

著者

田中 英 斎藤 誠 中沢 進 岡 秀 佐藤 肇

出版者

昭和大学学士会

雑誌

昭和医学会雑誌 (ISSN:00374342)

巻号頁・発行日

vol.27, no.13, pp.1055-1057, 1967-12-28 (Released:2010-09-09)

著者

斎藤 誠

出版者

文芸春秋

雑誌

文芸春秋

巻号頁・発行日

vol.91, no.1, pp.343-345, 2013-01

著者

山本 隆司 伊藤 洋一 交告 尚史 斎藤 誠 仲野 武志 仲野 武志

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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これまで国内法として発展してきた行政法が、ヨーロッパ規模で形成されるようになり、また国際化している。こうした状況を整序する理論枠組として、次の2つを提示できる。第1に、憲法諸原理に含まれる古典的要素と機能的要素のバランス。第2に、多元的な法秩序間の調整。研究においては、これまで日本に紹介されたことがほとんどない、北欧の行政法の基本制度も分析した。

著者

斎藤 誠 森矢 達人

出版者

公益社団法人日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, 1976-09-01

著者

菅藤 哲 平松 正義 竹内 晃 大山 力 佐藤 信 斎藤 誠一 福崎 篤 遠藤 希之 荒井 陽一

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.95, no.1, pp.35-41, 2004-01-20

被引用文献数

1

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(目的)精巣腫瘍55症例に対し高位精巣摘出術と同時に対側精巣生検を行った.その結果精巣CISと診断された症例はなかったが,そのうち2症例において後に対側精巣に精巣腫瘍を発生した.そこで我々は生検の感度に問題がなかったかどうか,そして我々の結果がスキャケベクの理論に整合性を認めるかどうかを検証した.(症例と方法)後に精巣腫瘍を発生した2症例の生検標本のパラフィンブロックを再度切り出しし,ヘマトキシリン・エオジン染色とPLAP抗体(クローン番号:8A9)を用いて免疫染色を行い,再度評価しなおした.他の53症例の標本も再度評価しなおし,その結果精巣CISが認められた症例の対側精巣の転帰を追跡調査した.(結果)後に精巣腫瘍を発生した2症例の標本うち1症例の標本において精巣CISが認められた.又,残りの53症例の内1標本において精巣CISが認められた.この症例は本人の失踪により対側精巣の転帰は確認できなかった.CISは3.6% (55症例中2症例)に確認され,2症例において偽陰性となったことが確認された.(結論)精巣CISに対する精巣生検の感度を上げるには泌尿器科医及び病理医が精巣CISについて知識を深め,スキャケベクのガイダンスに従った方法で行われるごとが重要と考えられる.