6 0 0 0 OA 日本各地の縄文系対弥生系人口比率と日本人成立過程;ミトコンドリアDNAによる
日本人は先住の縄文人(狩猟採集民)と後入り渡来系弥生人(水田稲作民)の混血により成立した。渡来系弥生人は、今から3千~2千5百年前、大陸から朝鮮半島を経て、北九州近辺に入って来た。大陸の先進文化(稲作技術や金属器など)を携えていた。やがて彼らは縄文人を圧倒するようになり、更に日本列島上を東に進んで、3世紀末に畿内で大和朝廷を打ち立てた。それでは、縄文人の遺伝子は現代日本人の中にどれほど残っているんだろうか?また、山地や東北地方にはそれが多く残っているのではなかろうか?母方由来で伝わるミトコンドリアDNAの多型を使って、この質問に答えるための基礎理論を開拓し、その答を初めて明らかにした。
4 0 0 0 日本各地の縄文系対弥生系人口比率と日本人成立過程(交流)
- 著者
- 住 斉 宇津巻 竜也 伊藤 繁 石浦 正寛 針原 伸二
- 出版者
- 一般社団法人 日本物理学会
- 雑誌
- 日本物理学会誌 (ISSN:00290181)
- 巻号頁・発行日
- vol.64, no.12, pp.901-909, 2009
- 参考文献数
- 20
住は2006年春の定年後は故郷のためになることをしたいと思い,專門の理論物理から離れ,故郷の飛騨で人々のルーツをDNA解析により探る研究を始めた.大学勤務最後の十年間は光合成を研究していた縁で,住物を専門とする宇津巻,伊藤,石浦と連携でぎた.光合成の逆反応は呼吸で,呼吸を司る細胞内小器官ミトコンドリアは独自のDNAを持つ.その解折により,この15年程の間に現代人のルーツが根本的に書き換えられたことにも注且していた.この縁で,針原からDNA解析を教えて貰うことができた.この研究は,日本各地の縄文系対弥生系人口比率の決定につながった.それは太古以来の日本人成立過程を記録していることが明らかになった.
2 0 0 0 蛍光を利用した牛乳のビタミンB2濃度測定
2 0 0 0 OA クロロフィルの中心金属はマグネシウムだけか?
- 著者
- 小林 正美 秋山 満知子 木瀬 秀夫 高市 真一 嶋田 敬三 伊藤 繁 平石 明 渡辺 正 若尾 紀夫
- 出版者
- 日本鉱物科学会
- 雑誌
- 鉱物学雜誌 (ISSN:04541146)
- 巻号頁・発行日
- vol.26, no.2, pp.117-120, 1996-05-31 (Released:2009-08-11)
- 参考文献数
- 7
- 被引用文献数
- 1 2
Except for metal-free chlorophylls (pheophytins) functioning as primary electron acceptors in purple bacteria and in photosystem II of higher plants, all the naturally occurring chlorophylls have been believed to be magnesium complexes. To clarify the reason for the choice of Mg as the central metal of chlorophylls, we have systematically studied the absorption, fluorescence and redox properties of metallo-substituted chlorophylls, and concluded that Zn-substituted chlorophylls may act as both antenna and primary electron donor of photosystems. Quite recently, we discovered novel photosynthesis using Zn-containing bacteriochlorophyll a in an acidophilic bacterium Acidiphilium rubrum. This finding indicates an unexpectedly wide variability of photosynthesis.
- 著者
- 針原 伸二 藤田 尚 佐藤 陽一 中堀 豊 住 斉 伊藤 繁 石浦 正寛 山田 芳司 田中 雅嗣
- 出版者
- 一般社団法人 日本人類学会
- 雑誌
- Anthropological Science (Japanese Series) (ISSN:13443992)
- 巻号頁・発行日
- vol.118, no.2, pp.115-118, 2010 (Released:2010-12-21)
- 著者
- 伊藤 繁和
- 出版者
- 公益社団法人 有機合成化学協会
- 雑誌
- 有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)
- 巻号頁・発行日
- vol.77, no.8, pp.800-812, 2019-08-01 (Released:2019-08-09)
- 参考文献数
- 72
- 被引用文献数
- 1
The positive muon (µ+) is an elementary subatomic particle that is assigned as a member of lepton (spin I=1/2). Whereas muons are present in cosmic radiation, high-energy beam of proton from accelerators such as cyclotron and synchrotron produce almost fully polarized muons. The muon has one ninth of the proton mass (0.1126mp), and the polarized “ultralight proton” is applicable to similar spectroscopic analyses to electron-spin resonance (ESR) and nuclear magnetic resonance (NMR) without the alternative magnetic resonance techniques. In contact with matter, the positive muon captures an electron and become a muonium (Mu= [µ+e-]) that is a light isotope of hydrogen atom. The muoniums have been utilized for monitoring radical reactions of usual unsaturated organic molecules including benzene, alkene, alkyne, and ketone, and the corresponding radicals via muonium addition can be characterized by muon spin rotation/resonance/relaxation (µSR) spectroscopy. In this article, principles and usefulness of µSR for study of functional organic compounds are overviewed, and our recent findings on µSR measurements for the sterically encumbered 1,3-diphosphacyclobutane-2,4-diyl of singlet biradical are presented. A regioselective addition of muonium to the skeletal phosphorus atom in the 1,3-diphosphacyclobutane-2,4-diyl unit was characterized, which would be useful to understand the 4-membered heterocyclic molecular skeleton promoting the low-voltage p-type organic semiconductor behavior.
- 著者
- 伊藤 繁
- 出版者
- 日本農業史学会
- 雑誌
- 農業史研究 (ISSN:13475614)
- 巻号頁・発行日
- no.35, pp.1-11, 2001-03
Little attention has been paid for very significant regional population changes, though demographic transformation is necessarily mentioned when we discussed the modern population history in Japan. There were very clear regional fertility differences from pre-modern to modern period in Japan. In the Tokugawa period, the total fertility rate of eastern Japan was the lowest compared with those of other regions. However, the regional differences of fertility had drastically changed to the opposite direction of 'western low and eastern high' in the late Tokugawa period. These evidences are due to the development of historical demography in Japan. According to my estimates of crude birth rates in Meiji-Taisho period and the other estimates of later period by demographers, this regional difference had lasted about 100 years in spite of the starts of modern economic growth after 1885 and the demographic transformation in 1920's. After 1955, the regional differences disappeared in a very short period compared with the time which that continued. The factors influencing the regional differences of fertility in the Meiji-Taisho period were investigated. In high fertility regions, farmland was increasing from the late Tokugata period. These regions also had the favorable conditions of factor endowment, which could have more family members, compared with low fertility regions. This carrying capacity of rural areas developed initially by enlargement of agricultural investments of the late Tokugata period, which was induced by the change of relative prices between agriculture and manufacturing products. The regional differences of female ages at first marriage were corresponding to the fertility differences and, did not significantly changed in the Meiji-Taisho period as a whole. But, in the region specializing sericulture and silk reeling industry, their female ages at first marriage were risen clearly. This had a negative influence on fertility. Female ages at first marriage were also going up in the urbanized areas, which had more job opportunities for females. In regions of low fertility, both weak carrying capacity and urbanization effect worked to the direction to go down fertility.
1 0 0 0 OA クロロフィルd導入による低エネルギー新型光合成の作成:光合成原理の解明
本研究では、(1)フードシステム(以下FSと略)に援用可能な複雑系経済理論の検討、(2)複雑系経済理論を援用したFSの時間的構造変化の過程の解明、(3)複雑系経済理論を援用したシステム環境の変化と空間的構造変化の過程の解明、の三つの課題を設定して研究を行った。第1の課題に対する研究では、複雑系の考え方に基づく経済理論を背景にFSを捉えることの必要性を明らかにした。具体的には、「ゆらぎ」と「創発」の考え方をFSの研究に援用することの意義を明らかにした。第2の課題に対しては、牛乳・乳製品のFSと小麦のFSを分析対象として取り上げた。牛乳・乳製品のFSでは、雪印食品の食中毒問題が、経営状況の悪化の過程で停電を引き金にして起こっているが、発生要因を確定できるような単純系ではなく、従業員のメンタルな側面など複雑系のもとで起こっており、このような複雑系下においても食品の安全性を確保するシステムの必要性を明らかにした。また、北海道の加工原料乳の製造は牛乳のFSの「ゆらぎ」をシステム内に緩和する働きを持っており、加工原料乳制度は、その働きをサポートする制度であることを明らかにした。小麦のFSでは、これまでの食糧管理制度が、原料生産者と実需者の関係を断ち切るよう形で生産者を保護しており、需給のミスマッチを発生させていた。FSは原料生産者、加工業者、流通業者、消費者の各主体によって形成され、一つの主体だけではシステムを形成できず、一つの主体だけ単独に存続できるような制度はシステム上問題である。しかし、つい最近まで制度設計者にその認識が希薄であったことを明らかにした。第3の課題に対しては、食品工業の立地変動を分析対象とし、食品工業の立地変動に内生的な集積力があることを確認した。また、FS内での創発によって生まれ、ゆらぎをもたらす技術について、化工澱粉を取り上げ、その特性と冷凍食品への利用について整理した。
1 0 0 0 極低温ESRによる光合成電子伝達鎖の未解明部分の研究
- 著者
- 伊藤 繁
- 出版者
- 岡崎国立共同研究機構
- 雑誌
- 一般研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 1986
従来の分光法あるいは室温EPR法では測定が困難であった、緑色植物の光化学系2酸素発生反応に働くMn原子、及び特殊なキノン、Z、の反応中心内部での存在部位を極低温EPR法を用いて明らかにした。Z分子と外部溶液中に加えた常磁性イオンDysprosiumとの相互作用の強さが両者間の距離の-6乗に反比例し、後者の濃度に比例する事を利用して、Z分子が膜外側表面から約45オングストローム内側表面から約15オングストロームの距離に存在しており、内側表面には33Kd,24Kd,18Kdの3種のタンパク質が結合してDysprosiumがZ分子の近傍に結合するのを妨げている事を明らかにした。また同じ方法をチトクロームb-559に適用してこのチトクロームのヘムが膜表面からやはり15オングストローム程内側に存在する事を明らかにした。 光化学系2の電子受容体として働くキノン(Qa,Qb)と鉄原子の相互作用をやはり極低温EPRで測定、解析した。これらのキノンが共に鉄原子と相互作用している事、Qbは電子伝達阻害剤オルトフェナントロリンやDCMUの結合により鉄原子との相互作用を失い、これらの阻害剤と鉄原子の相互作用が新たに出現するので、これらの阻害剤がQbの結合部位にはいり反応を阻害している事を光化学系2粒子、及び光化学系2反応中心コア複合体を用いてあきらかにした。またpH,酸化還元電位依存性の測定により、この鉄原子の存在環境の特性をあきらかにした。光化学系1反応中心においては、反応中心クロロフィルP700の近傍のクロロフィルの配列状態、光化学系1に存在するがその機能が明確にされていなかったヴィタミンK1が電子受容体として働き、逆反応を妨げ効率のよい光化学反応を行わせていることを明らかにした。
1 0 0 0 新潟県100年の生活史:佐渡・新潟市・魚沼を中心として
「新潟県100年の生活史」研究は、日本人の生活構造の諸側面には、都市と農村との間に多大な格差が存在するとの仮定のもとに出発したものである。「地方の時代」といわれる現在、各地域の社会・経済構造の基礎ならびに、その影響を様々な角度から分析することは、各地域の今後の発展の方向づけをする上で極めて重要であると考えられる。新潟県は、その地理的、地形は、歴史的現況等から、細分化して考える必要がある。そこで、本研究では、西日本型とも言われる佐渡地域、最も新潟県らしい湛水田稲作単作地帯満原地方の新潟市、そして山村の豪雪地帯にある漁沼の三地域に焦点を当てた。そして、研究成果として以下四点の論文を中心に報告書をまとめた。1.初等教育の普及と教育の成果(梅村又次)2.新潟県における食生活の変遷(熊谷文枝)3.人口変化の歴史的パターン(斎藤修・中川清)4.戦前期新潟県経済の位置(伊藤繁)これらの論文により、生活史の分析が、歴史的横の側面と、地域的縦の側面の双方からのアプローチが同時になされなければならないことがわかっている。そして、分析結果をもとにして、地域の住民が、幸せであると感じつつ余生を過ごせるような環境作りに励むことが必要である。それは、この研究の対象地域である新潟に対してのみ言うのではなく、日本全域に対して言えることである。その様な点に生活史研究の意義があろう。換言すると、多角的に生活水準の諸側面の歴史的推移を研究することにより、その生活史のダイナミズム分析が可能となる。地域社会を歴史的、かつ総合的に分析することは、日本の他地域・全体との係りの中で把える事を可能にし、地域社会の将来の総合的システム構築への施策となろう。
1 0 0 0 OA 畑作物共済の普及過程と所得補償 : 北海道・十勝を事例として
- 著者
- 伊藤 繁 津久井 寛
- 出版者
- 帯広畜産大学
- 雑誌
- 帯広畜産大学学術研究報告. 第I部 (ISSN:0470925X)
- 巻号頁・発行日
- vol.17, no.4, pp.423-435, 1992-07-31
- 被引用文献数
- 1
畑作物共済は1979年から本格実施されたが,当初の引受率は共済組合,農協,役場などの組織的対応や制度運用上の問題点によって規定されていた。また地域によっては,作付け構成や畑作部門の経営にしめる比重が異なるが,これらの要因も共済加入率に影響を及ぼしていたとみられる。さらに1980,81,83年の冷害をきっかけとして加入率は上昇したが,近年では,当初の組織的対応による過剰保険を調整するような動きも出てきている。この動きは長期的にも短期的にもリスク水準に対する反応で,次第に畑作物共済の収益と費用との関係を意識した保険需要行動がとられるようになったとみられる。また,小麦を含めた作物共済の所得補償は被害の大きい地域では広範な農家に及んでいた。ここではこれを支払共済金の分布に注目して,とくに対象期間中最大の被害年でありまた1960年代の大凶作年に匹敵する1983年について,地域レベルの支払共済金の平均値では捉えられない側面を明らかにした。