4 0 0 0 OA 学名の構成法

著者
大島 康臣
出版者
日本線虫学会
雑誌
日本線虫研究会誌 (ISSN:03882357)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.30-35, 1972-06-25 (Released:2011-08-11)
参考文献数
8
著者
大島康平 中田洋平 日吉久礎
雑誌
第76回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2014, no.1, pp.257-258, 2014-03-11

近年、ウェブ上で物・サービスの売買を扱うECサイトの利用が急激に増加しており、これからも増加し続けると予測されている。その中でも衣類を扱うファッション系ECサイトが注目を集めている。ファッション系ECサイトでは膨大な商品が扱われており、その中から自分の嗜好に合う商品を的確に検索するのは時間がかかり困難である。そこで、本研究では、ファッション系ECサイトの利便性の向上を目指すべく、商品検索をアシストする機能の開発を目指した。トップスの画像郡及びボトムスの画像が一枚与えられた時に、トップスの各画像に対して画像処理を行う。結果を統計処理することにより、ボトムスに対する各トップスの相性度を計算する手法を提案する。
著者
大島康嗣撮影
出版者
講談社
巻号頁・発行日
2022
著者
大島 康行
出版者
公益社団法人 日本植物学会
雑誌
植物学雑誌 (ISSN:0006808X)
巻号頁・発行日
vol.75, no.884, pp.43-48, 1962 (Released:2006-12-05)
参考文献数
13
被引用文献数
21 18

チシマザサ群落の分布要因を解析する第一歩として, 光, 積雪量および温度条件のちがいが現存量におよぼす影響を物質生産の面から解析した. 北海道ワイスホルン山の林内照度を異にする2つのカバ林, チシマザサにおよぼす光条件の影響がしらべられた. その結果, チシマザサには生産された物質のうち呼吸によって消費される割合が大きいという耐陰性に不利な性質があるにもかかわず9), 光が弱くなるほど,葉の寿命が長くなり, また葉面積一葉重比が大きくなること, 光条件の変化にかかわらず生産された物質の葉への分配の割合が一定であること, 葉が常緑で約6か月の生育期間中その生産構造が一定の活動的な状態に維持されていること7), などの特性が光合成の特性とともに弱光の条件下で比較的高い現存量が維持されている原因となっていることが認められた. また落葉樹林下でチシマザサが下層群落として, しばしば割合に安定な状態を維持しているのは, その生産構造がほぼ一定の状態に維持され, 地表面附近の相対的照度が非常に低くその変動の幅が小さいことが一つの重要な原因となっている.またワイスホルン山のチシマザサの純群落で, 積雪量と現存量の関係を解析した. チシマザサ群落の現存量は積雪量が少なくなると低下するが, これはおもに積雪量が少なくなると桿の寿命が低下すること,および葉の寿命が短くなることによって葉量が減少し, そのため物質生産が低下することに原因していることが明らかになった.温度条件とチシマザサ群落の生育との関係を明らかにするため, 年平均気温の変化にともなう物質生産量と現存量の変化を計算した. その結果, 年平均気温 4.4°(ワィスホルン山の海抜 500m の地点)で最大の現存量が期待された.平均気温の4.4°より高い地域では呼吸による生産物の消費の増加が物質生産による生産物の増加をいちじるしく上まわり, また4.4°以下の地域では生育期間の減少が現存量の低下のおもな要因になっていることが明らかになった.
著者
大島 康宏 矢田 脩
出版者
日本鱗翅学会
雑誌
蝶と蛾 (ISSN:00240974)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.297-302, 2005

Eliot (1969)によって認められたミスジチョウ亜族の属Pantoporiaに含まれるオーストラリア区固有のPantoporia venilia (Linnaeus, 1758)を, 特に雌雄交尾器の形態によって再検討した.その結果, P. veniliaは, Igarashi & Fukuda (1997)によって報告された特異な幼虫の形態と寄主植物に加えて, 成虫の形態に今まで知られていない注目すべき特徴を持つことが見出された.これらの形態ならびに生態的特徴はPantoporiaに近縁と言われているLasippaやこれらの属を含むNeptinaの他の諸属である, Neptis, Phaedyma, Aldaniaと比較してもきわめて特異なものであり, 本種をNeptinaにおける独立の属として扱う十分の資格があると考えられた.Scudderは, 1875年に本種をすでに属Acca Hubner, 1819のタイプ種として指定しているので, 本種を模式種とするAcca Hubner, 1819を復活し, 本種に対してAcca venilia (Linnaeus, 1758)の学名を使用することを提案する.
著者
加藤 春哉 安藤 郁男 大島 康嗣 土田 康隆 須貝 真也 古田 秀樹 熊田 拓郎
出版者
公益社団法人 自動車技術会
雑誌
自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.593-598, 2018 (Released:2018-05-25)
参考文献数
5

2017年に次世代ラグジュアリーハイブリッドクーペ車が発表され、新開発のマルチステージハイブリッドシステムが採用された。新システムは、動力性能や環境性能、ドライバビリティを向上させるため、従来システムに変速機構を設置した構成をとる。新システムの特徴と、採用に向け開発した制御技術について説明する。
著者
安元 健 KASPAR H.F. 佐竹 真幸 大島 康克
出版者
東北大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1994

本研究ではニュージーランドで発生した(1)神経性貝毒(2)カキの新奇毒成分(3)麻痺性貝毒の3種の貝毒を対象として情報の交換、試料の収集、原因毒の解明についての共同研究を実施した。研究実績の概要は下記の通りである。1。神経性貝毒1992年12月から1993年の1月にかけて発生した食中毒について、疫学調査、発生プランクトンの種類、及び毒の薬理作用についての予備試験結果から神経性貝毒であろうと推定し、原因毒の単離・構造決定を実施した。共同研究者の協力により約270kgのイガイ中腸腺を入手した。原因プランクトンとしてはGymnodinium breveまたはその近似種が示唆されていた。本種はブレベトキシン類を生産することが知られているが、イガイからは既知のブレベトキシン類は検出されなかった。代わってブレベトキシンの新奇類縁体3成分が単離された。成分1はC_<53>H_<79>NO_<17>S(MW:1033)の分子式を有し、ジアステレオマ-4成分の混合物と推定された。成分2では42位炭素がカルボキシル基に酸化され、さらにD環が開環しており、新たに生じた10位の水酸基に脂肪酸がエステル結合していると推定された。成分3はブレベトキシンBの基本骨格を保持し、側鎖に修飾を受けた新奇物質と推定された。現在立体配置を含めた構造の確認を進めている。成分1と3ではマウス致死毒性およびNaチャンネル活性化作用が確認された。2。カキの新奇毒成分1993年に南島南端のFoveaux海峡周辺でカキが毒化した。原因プランクトンはGymnodinium cf.mikimotoiと推定された。毒化したカキの試料約60kgを入手し、その30kgをアセトンで抽出して原因毒の単離・精製を行った。その結果、原因毒は分子式C_<32>H_<45>NO_4(MW:507)を有する新奇イミンであることを確認したのでジムノジミン(gymnodimin)と命名した。ジムノジミンは分子内に16員の大きな炭素環、6員環イミン、ブテノリド環を含む特異な構造を有する。既に平面構造を確定し、現在は絶対構造の確認を目指して誘導体の調製を行っている。ジムノジミンのマウス腹腔内投与による最少致死量は450μg/kgを示した。小型淡水魚のアカヒレを用いた魚毒性試験で求めた最少致死濃度は0.10ppm(20nM)であり、魚類に対して強力な毒性を示すことが明らかになった。細胞毒性や溶血性は認められず、培養細胞を用いたNaチャンネル活性試験でも顕著な活性は検出されなかった。共同研究者から提供を受けたG.cf.mikimotoiを培養し、その抽出物をLC/MSで分析したところジムノジミンが検出され、本種が毒の起源であることが確認された。3。麻痺性貝毒麻痺性貝毒を生産する渦鞭毛藻としてはAlexandrium属、Gymnodinium属、及びPyrodinium属が知られているが、ニュージーランドではA.minutum及びA.ostenferdiiの出現が確認されている。同国内で採集されたA.minutumの1株及び異なる地域で採集されたA.ostenferdiiの5株について、培養を行い毒生産能の確認及び毒組成の分析を行った。その結果、A.ostenferdiiの1株は無毒であり、この無毒株も含めて5タイプに区別され、多様な毒組成を示した。同国内のA.minutumはほぼ同じ組成を示したが、著量のサキシトキシンとネオサキシトキシンを生産する点に特徴が見られた。
著者
栗山 浩一 北畠 能房 大島 康行
出版者
林業経済学会
雑誌
林業経済研究 (ISSN:02851598)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.45-50, 1999-03-20
参考文献数
8

屋久島は樹齢数千年に及ぶ「屋久スギ」と多様な動植物が生息することから,世界遺産として登録されている。だが,登録地域は屋久島の一部に過ぎず,屋久島が世界遺産に登録されたことから訪問者が急増し,観光利用による生態系への影響が懸念されている。そこで本研究では,屋久島の生物多様性を将来まで残すことで得られる価値を評価し,屋久島の保護と利用のあり方を検討する。評価手法は,生態系価値を評価できる手法として注目されているCVM(仮想評価法)を用いた。CVMはアンケート調査により回答者の支払意志額をたずねることで環境価値を評価するため,アンケートのときにバイアスが生じる危険性があることが知られている。そこで,本研究では,4回のパイロットサーベイを行なった上で,全国規模の訪問面接アンケートを実施し,パイロットとファイナルサーベイの評価結果の比較を行なった。その結果,支払意志額(中央値)についてはパイロットサーベイとファイナルサーベイの評価結果は比較的接近しており,評価額の安定性という観点からは環境政策に適用しうる信頼性を持っていることが確認された。
著者
大島 康行 角皆 静男 小川 利紘 内嶋 善兵衛 樋口 敬二 吉野 正敏
出版者
早稲田大学
雑誌
総合研究(B)
巻号頁・発行日
1990

国際学術連合は地球圏ー生物圏国際協同研究計画(IGBP)ー地球変化の研究ーを1990年から10年計画で実施することを決め,1990年9月パリで開かれた第二回IGBP科学諮問委員会で(1)The international Global Atomospheric Chemistry Project(IGAC),(2)Joint Global Ocean Flux Study(JGOFS),(3)Biospheric Aspects of the Hydrogical Cycle(BAHC),(4)Global Change and Terestsial Ecosystern(GCTE),(5)Past Global Change(PAGES)の5つの課題を実施することを決めた。わが国でもこれらの課題を考慮しつつ日本の研究課題を検討し,最終的に(1)大気微量成分の変動および生物圏との交換(2)海岸における物質循環と生物生産(3)陸上生物群集への気候変化の影響(4)大気圏・水圏・陸圏と生物圏の相互作用を考慮した気候解析とモデリング(5)環境変化のモニタリング(6)古環境の変遷,(7)地球環境と人間活動の相互作用の7研究領域で研究を進めることとし,研究内容とその組織について検討し,最終案を作成後,具体的に研究を進めることとなった。また,IGBPから送付された資料を印刷し,関係各方面に配布し,国際的な計画を衆知することに務めた。とくに本年度はReport9〜15までと資料が多く,そのため印刷費の支出が増大した。班員は国際的な課題ごとに積極的に交流をはかり,国際対応を今後積極的に行うための基礎づくりに努力した。また国際課題ごとに国内の対応小委員会を設ける努力も行なった。
著者
内嶋 善兵衛 大島 康行 浦部 達夫 吉川 友章 丸山 隆司 清野 豁 OHKITA Takeshi 大北 威
出版者
お茶の水女子大学
雑誌
総合研究(A)
巻号頁・発行日
1989

人為的な環境変化,とくに温室効果ガスによる気候温暖化と放射能汚染とに焦点をしぼって,気候変化と自然植生・作物生産および原爆・原子炉事故による放射能汚染の広がりを3年間わたって研究した。その結果は次のように要約できる。1.水田水温環境への気候温暖化の影響は顕著で,現在より2〜4℃高まり、安全移植期は2週間早まることが分かった。水温上昇により水面蒸発は気温上昇あたり3〜6%増加し,温暖化気候下(2100年頃)では10%以上蒸発が増大する可能性がある。2.作物収量へのCO_2直接効果と気候温暖化の影響を評価するため,作物モデルと気候シナリオを利用した。イネは現行農法下では減収となるが、早生品種導入を試みると増収が予想され,増収率は北日本で大きくなった。トウモロコシ・コムギは降水変動の影響が大で,灌がいを施すと増収する。3.植生分布へのCO_2気候温暖化のインパクトを評価し,低温地帯の植物種に好適な気候域の急減することが分かった。暖地系植物にとっての好適気候域は4〜6km/年の速度で北上すると予想された。この移動速度は花粉分析からの植物移動速度の5〜10倍で,温暖化による植生分布の混乱が予想される。4.原子爆弾・原子炉事故による放射能汚染域の推定に拡散研究用数値シミュレ-ションモデルを用いた。広島・長崎原爆による汚染評価に,熱対流雲モデルを用いて,1kmメッシュ上での微粒子落下,ショック麈,火災煙からの被曝量を個別に評価した。最大の被曝総量は12時間後に,13R/hrとなった。チェルヴィリ原子炉事故による放射能広域拡散の研究に,広域拡散モデルを用いて,その有効性を確認した。