著者

天野為之 著

出版者

東洋経済新報社

巻号頁・発行日

1902

著者

天野為之 著

出版者

実業之日本社

巻号頁・発行日

1910

著者

天野為之, 前橋孝義 著

出版者

富山房

巻号頁・発行日

1890

著者

天野為之 著

出版者

富山房

巻号頁・発行日

1887

著者

天野爲之 著述

出版者

富山房

巻号頁・発行日

1890-11-25

著者

天野為之, 石原健三 著

出版者

富山房

巻号頁・発行日

1889

著者

天野爲之 著

出版者

富山房

巻号頁・発行日

1888

著者

天野為之 著

出版者

富山房

巻号頁・発行日

1886

著者

天野爲之 著

出版者

富山房書店

巻号頁・発行日

1887

著者

天野為之 著

出版者

宝永館

巻号頁・発行日

1901

著者

天野為之 著

出版者

東洋館

巻号頁・発行日

1884

著者

天野為之 著

出版者

富山房

巻号頁・発行日

1888

著者

小笠原 佑吏 天野 方一 小川 留奈 福田 吉治

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.34-43, 2020-02-29 (Released:2020-02-29)

参考文献数

27

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目的:都内のA国民健康保険組合では,大腸がんの早期発見のため,郵送による便潜血検査を行っているが,受診率は10%未満を推移していた.本研究は,受診率向上のため,どのような健康メッセージが有効であるかを明らかにすることを目的とした.方法:対象は満40歳以上74歳までの組合員とその家族であり,組合の支部を1つのクラスターとして,全26支部を無作為に2群に分け,それぞれの群に異なるリーフレットを添付した便潜血検査キットを配布した.A群のリーフレットは検査の容易さや家計負担などを強調した一方,B群のリーフレットは検査の重要性や健康影響などを強調した.主要評価項目は便潜血検査キットの回収率とした.また,性や年齢などの交絡因子を用いて多変量解析を行った.結果:A群は390人,B群は389人であった.2群間において性,年齢,過去の特定健診受診状況などに違いはなかった.便潜血検査キットは189人から回収された.回収率はA群及びB群で有意な差は認められなかった(A群22.6%,B群26.0%,P=0.278).また,多変量解析においても同様の結果であった.結論:健康メッセージの違いにより大腸がん検診受診率(便潜血検査キット回収率)に違いは認められなかったが,受診率は向上した.適切な健康メッセージを工夫することに加え,手順や方法を見直し,個別受診勧奨・再勧奨することも重要である.

著者

天野 恵美理 Amano Emiri アマノ エミリ

出版者

大阪大学大学院文学研究科哲学講座

雑誌

メタフュシカ : the journal of philosophy and ethics (ISSN:13426508)

巻号頁・発行日

no.45, pp.163-168, 2014-12

著者

天野 建 菅谷 武芳 小森 和弘

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. LQE, レーザ・量子エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.455, pp.45-48, 2005-12-09

参考文献数

12

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我々は高密度な量子ドットを用いた量子ドットレーザの研究を行っている。As_2分子線と組成傾斜歪み緩和層を用いることで, 量子ドット密度の1.0×10^<11>cm^<-2>を超える高密度化を実現した。また, 併せてPL半値幅22meVの均一化も実現した。さらに高密度化と高均一化が実現した量子ドットからPL測定により基底準位の発光強度増強も確認できた。この高密度かつ高均一な量子ドットを用いた半導体レーザを製作し, 高反射膜ミラー構造無しでもレーザ発振を実現した。また, 一層当たり8cm^<-1>を超える大きなモード利得を得たので報告する。この結果は量子ドットを高密度かつ高均一にしたためであり, 通信用量子ドットレーザの実用化に向けて大きな成果と考えている。

著者

天野 靖子 平山 洋介

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系 (ISSN:13456652)

巻号頁・発行日

no.52, pp.585-588, 2012-05-25

著者

天野 光一

出版者

University of Tokyo (東京大学)

巻号頁・発行日

1992-03-16

著者

神田 道子 旭 洋一郎 天野 マキ 細井 洋子

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

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本研究は、女性の社会参画を推進すると観点に立ち、教育、福祉、医療領域の女性リーダーについて、調査に基づいてジェンダー関係の差別の構造について分析した。その際、コンパラブル・ワース、組織のタイプ、所属するスペース、スペースの中で権力関係を伴う位置=プレイスの概念を用いてアプローチした。調査は、公立小中学校の校長・教頭、福祉施設の施設長、公立病院の看護部長・婦長、コントロールグループとして地方自治体の管理職者、組織のタイプが異なる社会活動リーダー(女性問題、教育、学習、福祉活動)を対象に行った。分析を通して以下の知見が得られた。1.所属するスペースのジェンダー構成によって人事、マネージメントなどによる影響力に差があり、女性比率が高い小学校、病院などは強い影響力をもつ。しかし、これらはコンパラブル・ワースが問題になる領域であり、差別の構造の複雑さが明らかになった。2.ジェンダーの意識、女性問題認識などでは、職業リーダーと社会活動リーダーとの間に差がみられた。「学校」「病院」リーダーは性役割の固定化につながる意識がみられた。参画可能性があり、影響力をもつプレイスに座ったとしても、それが男女平等を質的に進める参画には結びつかない場合もあることを示している。3.リーダーの生活を情報資源、人間関係資源、時間資源の所有状況などから分析し、その生活を明らかにした。

著者

藤島 岳 森田 明美 杉山 憲司 天野 マキ

出版者

東洋大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1990

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本研究プロジェクトにおいては、精神薄弱者の社会的自立尺度の作成を最終目的とした調査研究を行なった。調査研究に先立ち、教育、社会福祉の各分野の社会的自立概念に関する文献研究行なった。政策・研究レベルにおいて多様な解釈のある社会的自立概念の整理は調査研究の設計にも不可欠なものであった。次に精神薄弱者の自立度と関連要因を把握する調査票を作成した。各項目のクロス分析、及びそれらの自立生活形態別の比較から自立の要因を析出することによって自立の尺度の枠組を構築することができると考えた。調査実施にあたって今回は対象を在宅及び、グル-プホ-ムに居住する一般企業勤務者を絞り(但し1名は家事専業)各調査項目についてより掘り下げた回答を得ることができる面接聞き取り調査を実施した。養護学校高等部曽業生とグル-プホ-ム居住者の調査結果とその比較分析により、【○!a】自立生活の要素である経済的自立(職業的自立)、生活能力の自立がそれぞれ公的、私的に支援されている実態、【○!b】自立にとって重要なファクタ-は何かが「できる」という能力というよりも他者(対社会)とのコミュニケ-ション能力や精神的安定であり、障害が軽度であってもそれらへの援助が不可欠であること、【○!c】結婚が自立を促進し、生活の安定を図る要素となりうること、【○!d】識字・計算能力と社会生活能力の関連性の低さ等が改めて明確にされた。また自立能力の開発機能としての教育のあり方についてもいくつか課題があげられた。調査期間、調査規模(予算)の限界から、今回は面接聞き取り調査結果を元にした調査票の修正によるあらたな調査票(尺度)に作成、自立尺度作成の方法論の提起に留まった。クロス分析、多変量解析による自立の要因分析を通した自立尺度の作成には調査対象の拡大、統計的調査が不可決であり、次回の研究として継続する。

著者

北村 明彦 清野 諭 谷口 優 横山 友里 天野 秀紀 西 真理子 野藤 悠 成田 美紀 池内 朋子 阿部 巧 藤原 佳典 新開 省二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.134-145, 2020-02-15 (Released:2020-02-22)

参考文献数

27

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目的 高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施が進められる中,生活習慣病やフレイル関連の各因子が地域在住高齢者の自立喪失に及ぼす影響の強さ(ハザード比)と大きさ(寄与危険度割合)を明らかにする。方法 群馬県草津町において,2002~11年の高齢者健診を受診した65歳以上の男女計1,214人(男性520人,女性694人)を対象とし,平均8.1年(最大13.4年)追跡した。自立喪失は,介護保険情報による要介護発生または要介護発生前の死亡と定義した。生活習慣病因子として,高血圧,糖尿病,肥満,腎機能低下,喫煙,脳卒中・心臓病・がんの既往等を,機能的健康の関連因子として,フレイル区分,低体重,貧血,低アルブミン血症,認知機能低下を採り上げた。フレイル区分は,phenotypeモデルの5つの構成要素(体重減少,疲弊,活動量低下,歩行速度低値,握力低値)のうち3項目以上該当をフレイル,1~2項目該当をプレフレイルと定義した。Cox比例ハザードモデルを用いた回帰分析により,各要因保有群における自立喪失発生の多変量調整ハザード比(HR),集団寄与危険度割合(PAF)を算出した。結果 自立喪失発生者数は475人(要介護発生372人,要介護発生前死亡103人)であった。対象者全体でみると,自立喪失の多変量調整HRはフレイル,プレフレイル,認知機能低下,脳卒中既往,喫煙において1.3~2.2倍と有意に高値を示した。自立喪失のPAFは,プレフレイルが19%,フレイルが12%と他の要因に比し高率であった。男性では自立喪失のPAFは,プレフレイルが19%と最も大きく,次いで喫煙が11%であり,女性では,フレイル,プレフレイルがともに18%,腎機能低下が11%であった。前期高齢者では,フレイル,プレフレイルの他に脳卒中既往,貧血,低アルブミン,認知機能低下,喫煙,糖尿病における自立喪失の多変量調整HRが有意に高く,自立喪失のPAFは,プレフレイルが18%,フレイルが13%,喫煙が11%であった。結論 高齢者健診の受診者を対象とした検討の結果,自立喪失に寄与する割合が最も大きい要因はフレイル,プレフレイルであった。前期高齢期からフレイル予防,ならびに生活習慣病の予防・改善を図ることが集団全体の自立喪失の低減に寄与すると考えられた。