著者

天野 美穂子 橋元 良明

出版者

東京大学大学院情報学環

雑誌

東京大学大学院情報学環情報学研究. 調査研究編 = Research survey reports in information studies. Interfaculty initiative in information studies, the University of Tokyo (ISSN:1880702X)

巻号頁・発行日

no.35, pp.149-178, 2019-03-29

著者

天野 郁夫

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.70, pp.39-57, 2002-05-15 (Released:2011-03-18)

参考文献数

24

被引用文献数

3 2

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In the 1990s, Japanese higher education underwent the largest structural changes since the 1940s, when it was forced to carry out drastic reform under the American occupation. In spite of the post-war reforms modeled after the US, Japanese higher education maintained its traditionally rigid, uniform, and hierarchical structure for more than half a century. In the beginning of the 1970s, there was a major rise in the movement to reform higher education, with the aim to shake and change its long established structure. However, because of the strong resistance from universities and professors, the Ministry of Education failed to carry out its reform plan.At the end of 1980s, there was another big surge in the movement reform Japanese higher education. And this time, the universities and professors criticized as conservative for a long time, started positively to tackle the difficult tasks.Behind these changing attitudes, we can point to several important factors compelling reform. First, there were three international “megatrends” : i.e.(1) massification, (2) marketization, and (3) globalization. Secondly, there were three national factors:(1) demographic, (2) economic, (3) policy-related factors.Under the pressure of these forces and quickened by the policies of the Education Ministry based on reports of the University Council, reforms and changes were carried out, ranging from the structure of the total system to the inside of the individual universities. Reforms at the institutional level started from undergraduate education, and various “tools” developed by American universities to improve education for massified students were introduced.Nearing the end of the 1990s, the universities began to be asked to drastically change their organizational structure, including the traditional chair-faculty system. This system, modeled after the German university, had long been considered the stronghold of academic freedom and autonomy by Japanese professors. The structural changes in Japanese higher education will reach their final phase when the universities succeed in obtaining professors' approval to replace the long established chairfaculty system with the American department-college system, and in creating new independent administration systems.

著者

天野 宏司

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2008年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.252, 2008 (Released:2008-07-19)

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近代日本の郵便制度は1871(明治4)年に東京~大阪間での逓送を開始したことに始まり,翌年に全国展開が図られた。さらに1873年には,郵便取扱の独占と全国均一料金に規定される現在の郵便事業の原型が完成した。これに伴い,郵便物を実際に逓送するルート・手段,頻度などを把握・周知するための「郵便線路図」が1872年に作成された。郵便線路は,郵便局の新設や廃止,地域交通体系の変化などにより頻繁に改変されるため,「郵便線路図」もしばしば改変された。いわば,「郵便線路図」は逓信省という,公権力による空間把握の結果を示す。明治政府による,国土空間の把握を振り返ると,迅速測図に始まる地図作製が1880(明治13)年からであり,鉄道ネットワークが形成されるのは1890年代である。「郵便線路図」の作成は,これらに大きく先行するとともに,把握および更新頻度の高い空間情報でもあった。「郵便線路図」には同一年紀のものが複冊存在する。各地の逓信区からあげられた郵便線路の改変情報をもとに,「郵便線路図」原簿が作成されていたためと考えられる。

著者

篠田 詩織 橋元 良明 天野 美穂子 堀川 裕介 間形 文彦 藤村 明子

出版者

東京大学大学院情報学環

雑誌

東京大学大学院情報学環情報学研究. 調査研究編 = Research survey reports in information studies. Interfaculty initiative in information studies, the University of Tokyo (ISSN:1880702X)

巻号頁・発行日

no.36, pp.322-374, 2020-03-31

著者

野村 知子 天野(吉田) 恭子 中島 幸範 高妻 和哉 須摩 茜 樋口 和彦 杉山 義宣 西村 直記

出版者

日本生気象学会

雑誌

日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.89-99, 2019-10-01 (Released:2019-10-24)

参考文献数

39

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クロロゲン酸はコーヒー豆に多く含まれ,血管機能改善作用を有することが知られている.本研究では,クロロゲン酸飲料の単回摂取が冷水負荷後の末梢部皮膚温および皮膚血流に及ぼす効果について検討した.健常女性24名を被験者とし,クロロゲン酸飲料(クロロゲン酸270mg含有)あるいはプラセボ飲料を用いたランダム化プラセボ対照二重盲検クロスオーバー試験を実施した.試験飲料摂取50分後に水温15℃の水浴に1分間両手を手関節部まで浸漬する冷水負荷試験を実施した際の指先の皮膚温と皮膚血流の変化を観察した.試験完遂者は21名であった.クロロゲン酸飲料摂取時の冷水負荷後の皮膚温の回復はプラセボ飲料摂取時と比較して有意に高く,同様に皮膚血流の回復もクロロゲン酸飲料摂取時に有意に高かった.以上の結果より,クロロゲン酸飲料摂取は冷水負荷により低下した皮膚温および皮膚血流の回復を早める効果があることが示唆された.

著者

林 輝雄 西島 正博 巽 英樹 尾崎 周一 島田 信宏 新井 正夫 天野 完

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.37, no.8, pp.1631-1632, 1985

著者

タイラー ロイヤル 天野 紀代子 ネルソン スティーヴン・G 阿部 真弓

出版者

法政大学国文学会

雑誌

日本文学誌要 (ISSN:02877872)

巻号頁・発行日

vol.77, pp.2-33, 2008-03

著者

天野 真志

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

no.32, pp.74-80, 2020-06

著者

清水 忠 中尾 周平 上田 昌宏 豊山 美琴 橋本 佳奈 藤野 秀樹 諸富 光裕 天野 学

出版者

兵庫医療大学

雑誌

兵庫医療大学紀要 = Journal of Hyogo University of Health Sciences (ISSN:21876231)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.9-16, 2018-12-27

著者

川井 祐美子 吉本 真純 坂田 佳成 天野 喜崇 金子 貴俊 宮本 梓

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第38回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.F-058, 2020 (Released:2020-01-01)

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【背景】先行研究において,足関節背屈運動に伴い遠位脛腓関節(以下,DTFJ)が離開することや足関節内反捻挫による不安定性がDTFJの離開と関係すると報告されているが,足関節背屈に伴うDTFJの離開距離については明らかになっていない.本研究の目的は,足関節の前方不安定性がDTFJ離開距離に与える影響を明らかにすることである.【方法】対象者は大学生30名(左右合計60肢)とした.評価項目は,足関節背屈可動域,背屈0°のDTFJ離開距離,最大背屈位のDTFJ離開距離,前方引き出しテスト(以下,ADT)とした.DTFJ離開距離の測定は超音波断層撮影装置(TOSHIBA社製Nemio XG SSA-580A)を使用した.計測後,最大背屈離開距離と0°離開距離の差(以下,開大距離)を算出した.統計処理は足関節背屈0°のDTFJ離開距離および最大背屈位のDTFJ離開距離と足関節背屈可動域との関係性についてピアソンの積率相関係数を用いた.有意水準は5%未満とした.【倫理的配慮】所属施設の倫理委員会にて承認を得た.参加者に十分な説明を行い,書面にて同意を得た.【結果】ADTは陰性48脚(以下,陽性群),陽性12脚(以下,陰性群)であった.陽性群,陰性群ともに背屈0°離開距離と開大距離の間に有意な負の相関を認めた(陰性群:r=-.34.p<.05,陽性群:r=-.73,p<.05).陰性群最大背屈離開距離と開大距離の間に有意な正の相関を認めた(陰性群:r=.47,p<.05)が,陽性群最大背屈離開距離と開大距離の間に相関を認めなかった.また両群とも開大距離と背屈可動域の間に有意な相関を認めなかった.【考察】陰性群最大背屈離開距離と開大距離の間に有意な正の相関を認めたが陽性群最大背屈離開距離と開大距離の間に有意な相関を認めなかった.この要因として足関節前方不安定性による距腿関節のマルアライメントが背屈に伴うDTFJの開大に影響していると考えられる.よって陽性群においてDTFJ開大制限が生じていること示唆された.

著者

森島 淳好 天野 文雄 田坂 完二 安達 公道 宮園 昭八郎 伊藤 太郎 荒木 邦夫 角田 直己 小山内 正夫 植松 邦彦 飯島 敏哲 佐藤 一男 横山 長之 江藤 秀雄 渡辺 偉夫 国井 和郎 高橋 幹二 斯波 正誼 田中 貢 吉川 栄和 川崎 了 服部 禎男 飛岡 利明 黒田 勲

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.26, no.8, pp.686-689, 1984

著者

天野 直二

出版者

信州医学会

雑誌

信州医学雑誌 (ISSN:00373826)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.3-7, 2015-02-10 (Released:2015-03-03)

著者

天野 忠幸

出版者

織豊期研究会

雑誌

織豊期研究 (ISSN:13459813)

巻号頁・発行日

no.19, pp.1-17, 2017-10

著者

天野,清

出版者

日本計量史学会

雑誌

計量史研究

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, 1979-01-25

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In the era of Shogun Government the Japanese measures had the sizes strictly established and they were controlled by two shops which had the rights of monopolization of their manufacturing and sales, and inspection of those instruments in service, approved by the authorities. The two shops constituted a craft-union called \"Za\" those days. They put their head offices respectively in Edo, namely Tokyo nowadays and Kyoto, and controlled separately eastern half and western half of Japan, dividing it to two parts. At present we have some essays about dimension of these measures among which complete concensus of opinions is not found yet. This is the reason why I investigated old literatures and remains, and referred to the history of origination of the craft-union \"Za\". Editor's Note : The essay could not be completed due to the author's death in March, 1945. Moreover the magazine \"Keiryo Kai\, which inserted the essay, went out of print because of shortage of paper during the war time, so the latter half of what he wrote could not be brought into the world.

著者

横田 進 天野 直樹 糸井 正枝

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.225-233, 2017-05-25 (Released:2017-05-31)

参考文献数

16

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Jerk-locked back averaging(JLA)は,誘発電位測定装置を用いて測定中に出現したミオクローヌスによって生じる筋収縮をトリガーし,その前後の脳波を加算平均する解析法である。我々は,既に記録したビデオデジタル脳波からJLA解析を行う独自ソフトウエアを開発した。本論文の目的は,このJLA解析ソフトウエアの有用性について検討することである。対象は,Dravet症候群の8か月女児(症例1)と不随運動が認められた11歳5か月女児(症例2)のビデオデジタル脳波とした。JLA解析は,以下の手順に従った。1)ビデオデジタル脳波記録を再生する。2)ミオクローヌス様の不随運動が認められる部分の筋電図の立ち上がりをonsetとする。3)onsetの同位相の前後140 msの脳波を加算平均処理する。症例1は,onsetの約60 ms前に約20~30 μVの陰性波が存在することから皮質性ミオクローヌスが示唆された。しかし,症例2には,有意な脳波変化は認められなかった。ビデオデジタル脳波記録データを用いたJLA解析は,誘発電位測定装置を用いた解析と同様に皮質性ミオクローヌスの診断の補助となり,我々が独自に開発した解析ソフトウエアは,特に測定が難しい小児において有用である。

著者

百瀬 容美子 天野 敏秀

出版者

常葉大学教育学部

雑誌

常葉大学教育学部紀要 = Tokoha University Faculty of Education research review (ISSN:2188434X)

巻号頁・発行日

no.35, pp.37-48, 2015-03-01

著者

山川 仁子 天野 成昭

出版者

学校法人 尚絅学園 尚絅大学研究紀要編集部会

雑誌

尚絅大学研究紀要 A.人文・社会科学編 (ISSN:21875235)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.157-167, 2020 (Released:2020-07-30)

参考文献数

16

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非日本語母語話者が発声した日本語音声の自然性に関わる音響特徴を明らかにすることを目的とし,日本語,中国語(台湾語),韓国語,タイ語,ベトナム語, フランス語を母語とする話者各10名が発声した日本語単語を,日本語母語話者22名に呈示し,発声の正誤判定および自然性の5段階評価を行わせた。発声が正しいと判断された単語の各母音について,単語全体に対する相対時間長,相対強度, 相対基本周波数を求め,これらを独立変数とし,自然性評価値を従属変数とする重回帰分析を行ったところ,母語による相異はあるものの,語頭または語末の母音の相対時間長および相対基本周波数において標準偏回帰係数の絶対値が大きかった。従って非日本語母語話者が発声した日本語音声の自然性に相対時間長および相対基本周波数が関与していることが示唆される。

著者

橋元 良明 大野 志郎 天野 美穂子

出版者

東京大学大学院情報学環

雑誌

東京大学大学院情報学環情報学研究. 調査研究編 = Research survey reports in information studies. Interfaculty initiative in information studies, the University of Tokyo (ISSN:1880702X)

巻号頁・発行日

no.36, pp.155-196, 2020-03-31

著者

天野 宏敏 原澤 彩貴 眞野 容子 細井 淳裕 古谷 信彦 藤谷 克己

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.339-346, 2019-04-25 (Released:2019-04-25)

参考文献数

16

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尋常性痤瘡(ニキビ)は,90%以上の人が経験する一般的な疾患であり,角化異常および皮脂分泌の亢進などにより,Cutibacterium acnes(C. acnes)が増殖した結果,引き起こされる慢性炎症性疾患である。外見へ影響があるため,感情面での生活の質(QOL)への影響が大きい。本研究では,健常人におけるニキビ治療の実態把握やC. acnesの年代別保有状況を疫学的に調査,分析を行うことを目的とした。10代19名,20代20名,30代20名,40代20名の計79名を対象に,検体採取を行った後に,質問表式調査法による調査を行った。両頬におけるC. acnesの検出率は全体で82.3%であった。また検出率における年代および性別間では差が認められず,年代・性別を問わずC. acnesを保有していた。ニキビに対する対処法として,全体では洗顔をするが50.0%と最も多かったが,何もしないが16.4%であった。発症時期(自覚した時)は10代に最も多く認められた。治療を始めた理由として全体では,ニキビ痕が残ることが心配になった,人からの目が気になった,の2つが多く半分以上を占めていた。ニキビに関して,全体ではとくに関心をもっていないが最も多く,特に30代と40代で顕著であった。

著者

濱田 治良 内海 千種 福士 顥士 天野 要

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.138-152, 2011 (Released:2018-08-18)