著者

近谷 賢一 石橋 敬一郎 近 範泰 幡野 哲 天野 邦彦 石畝 亨 福地 稔 熊谷 洋一 持木 彫人 石田 秀行

出版者

日本外科系連合学会

雑誌

日本外科系連合学会誌 (ISSN:03857883)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.167-175, 2019 (Released:2020-04-30)

参考文献数

11

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【目的】実地医療における切除不能進行再発大腸癌に対するlate lineの治療成績を明らかにする.【対象・方法】2013年7月~2016年12月の間にlate lineとしてregorafenib,trifluridine / tipiracil(TFTD)の少なくとも1剤を使用した切除不能進行再発大腸癌41例を対象に,診療録からデータを抽出し,後方視的に解析した.【結果】Regorafenib先行群25例,TFTD先行群16例の間で無増悪生存期間,全生存期間ともに有意差を認めなかった.RegorafenibまたはTFTDのみが使用された22例より,2剤が使用された19例の方が全生存期間が延長していた(中央値20.8カ月vs.6.4カ月,p=0.02).【結語】大腸癌化学療法のlate lineにおいて,regorafenibとTFTDを使い切ることが,生存期間の延長に繋がる可能性が示唆された.

著者

比留間 洋一 天野 ゆかり

出版者

静岡大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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平成30年度は、本研究の最終年度として計画した「帰国介護人材を活用したベトナムの高齢化対策研究」を展開するために、(1)ベトナム人EPA介護福祉士帰国者の就労実態に関する調査研究、(2)ベトナムの高齢化対策に関する調査研究を遂行した。上記(1)の調査研究については、a)本研究プロジェクトの当事者メンバーであるEPAベトナム人介護福祉士1期生4名に、日本(浜松、山梨、千葉)およびベトナム(ダナン市)においてインタビュー調査を実施(2019.5.13時点で、3名が帰国)。b)上記4名に加えて、ベトナム(ハノイ市)においてEPA介護福祉士帰国者(看護師帰国者1名を含む、計8名)にインタビュー調査を実施した他、c)平野裕子教授(長崎大学)の共同研究に参加し、EPA帰国者(離脱者を含む)を対象としたアンケート調査(配票及びオンライン方式)を実施した(2019.5.13時点で集計、分析中)。研究成果として、上記a)のデータで学会発表1件をおこなった。上記(2)の調査研究については、a)研究プロジェクトの当事者メンバーである元留学生のベトナム人介護福祉士が、地元(中部の農村コミュニティ)の介護状況調査について研究会発表をおこなった(2018.12.16)他、b)研究代表者は、東南アジア学会(中部例会)等において学会発表2件をおこなった。このような調査研究を通して、EPAベトナム介護福祉士1期生(117名)について、(1)介護福祉士国家試験の合格率が高い諸要因のうち、日本語能力の高さ(殆どがN2以上)が自習を可能としたという視点、及び(2)合格後の帰国者も多く(定着率約50%)、その多くが日本への介護人材の送出し・養成機関で教師や通訳として就職しているその実態について明らかにした。ベトナムの高齢化対策については、特に認知症の高齢者の社会受容が大きな課題であることが浮き彫りとなった。

著者

天野 徹哉 玉利 光太郎 浅井 友詞 河村 顕治

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.374-381, 2011-08-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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【目的】本研究の目的は,内側型変形性膝関節症(内側型膝OA)患者を対象に薬物療法等の医学的処置の影響を統計的手法により取り除いたうえで,立ち上がり速度の関連因子を明らかにすることである。【方法】保存的治療中で,上肢支持なしで椅子からの立ち上がりが可能な内側型膝OA患者74名を対象とした。研究デザインは横断研究で,説明変数として膝関節周囲筋の最大等尺性筋力・立ち座り時の疼痛(VAS)と膝関節可動域の計測を行い,目的変数として5回立ち上がりテスト(TST-5)の計測を行った。また,基本属性と医学的属性である障害側(両側性または片側性)・非ステロイド抗炎症薬使用の有無・関節内注射の有無・関節穿刺排液の有無を交絡因子として扱った。統計学的処理は階層的重回帰分析による多変量解析を行った。【結果】TST-5の関連因子は,膝伸展筋力・膝屈曲筋力とVASであり(p < 0.05),これらの因子は基本属性や薬物療法等の医学的処置の影響からも独立していた。【結論】本研究の結果より,内側型膝OA患者の立ち上がりには基本属性や薬物療法等の医学的処置の影響とは独立して,膝伸展筋力・膝屈曲筋力と立ち座り時の疼痛が重要な関連因子であることが示唆された。

著者

大石 哲也 天野 邦彦

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.19-29, 2012 (Released:2012-09-08)

参考文献数

14

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従来,環境情報の取得と記録は,定性的情報が多用されていた.その一方で近年,電子技術が急速に進歩し,小型で大容量・高処理能力を備えた計測機器やパーソナル・コンピュータが普及してきた.これにより,環境情報の取得方法についてもデジタル化が進み,より定量的な環境情報の取得が可能となりつつある.本論文では,位置情報の精度が異なる地形や生物などのデータを用いて,河川域の生物生息環境を把握する方法について検討を行った.具体的には,利根川河口域 (10.0~15.5 kp)を対象に,GIS により過去から現在に至るデータを一元化し,水環境がヒヌマイトトンボ (Mortonagrion hirosei Asahina) 幼虫や植物群落に与える影響の解明を行った.結果として,幼虫が生息する環境は,年間の累積浸水時間が 1~500 (時/年),浸水確率にして約 1~9 %,標高がT. P. 0.2~0.6 m の範囲に多く分布していることがわかった.浸水継続条件では,1~3 (時/年) 継続する場所までは,幼虫の確認地点数の多いものの,7 (時/年) 以上となる場所では,その数が激減することがわかった.さらに,幼虫とヨシ群落との関係についても,幼虫の生態的適域は,ヨシ群落のそれに一致しないことがわかった.このことは,ヒヌマイトトンボ幼虫の生息場所を確保するには,その場所のみを残せばよいというわけでないことを示唆している.つまり,幼虫の生息場所の維持には,ヨシ地下茎の伸展が期待できる成長旺盛な陸域のヨシ群落をひとまとまりの環境として残すことが重要となる.本論文で示したように,過去に取得されたデータを活用する際には,解析対象が規定するスケールでの必要な精度を満たせれば,GIS による定量的解析に十分用いることができる.このような視点で見れば,過去の生物調査データは,適切に利用することで,計画段階で河川改修が河川生態系へ及ぼす影響を適切に予測し,配慮できるうえに,改修後のモニタリングにも活かせるものと考えられる.

著者

清野 諭 北村 明彦 遠峰 結衣 田中 泉澄 西 真理子 野藤 悠 横山 友里 野中 久美子 倉岡 正高 天野 秀紀 藤原 佳典 新開 省二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.6, pp.399-412, 2020-06-15 (Released:2020-07-02)

参考文献数

39

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目的 本研究の目的は,大都市在住高齢者を対象としてフレイルの認知度とその関連要因を明らかにすることである。方法 東京都大田区で実施したフレイル予防のための地域介入研究のベースラインと2年後調査データを用いた。2016年7月に,郵送法によって65-84歳の男女15,500人の健康度や生活実態を調査した。2018年 7 月に同一集団のフレイル認知度を調査し,この有効回答者10,228人をフレイル認知度の解析対象とした。さらに,これに2016年の調査データを結合できた9,069人を対象として,フレイル認知度の関連要因を検討した。フレイルについて「意味を知っている」または「聞いたことはあるが意味は知らない」と回答した者の割合を認知度とした。これを目的変数とし,年齢,婚姻状況,家族構成,教育歴,等価所得,BMI,既往歴の数,食品摂取多様性得点,腰痛,膝痛,飲酒,喫煙,抑うつ,運動習慣,社会活動,社会的孤立,フレイルの有無を説明変数とした決定木分析とマルチレベルポアソン回帰分析を適用した。結果 フレイルの認知度は20.1%(男性15.5%,女性24.3%)と推定された。決定木分析による認知度の最も高い集団は,社会活動と運動の習慣があり,かつ食品摂取多様性得点が 4 点以上の女性であった(認知度36.3%)。フレイル認知の独立した有意な関連要因は,年齢(1 歳ごと:多変量調整済み prevalence ratio[PR]=1.03,[95%信頼区間=1.02-1.04]),性(女性:1.35[1.21-1.51]),教育歴(高等学校:1.27[1.11-1.45],短大・専門学校以上:1.47[1.28-1.70]),等価所得(250万円以上/年:1.12[1.01-1.25]),運動習慣(あり:1.26[1.11-1.43]),食品摂取多様性得点(6 点以上:1.37[1.21-1.55]),社会活動(あり:1.33[1.20-1.49]),社会的孤立(あり:0.75[0.67-0.85]),フレイル(あり:0.72[0.62-0.84])であった。結論 フレイルの認知度は低水準であった。高年齢で社会経済状態や社会活動・運動・食習慣が良好な女性ではフレイルという用語が比較的よく認知されていた。一方,フレイル対策が必要な者ではフレイル認知度が低いという実態が明示された。ハイリスク者のフレイル予防・改善を促す具体策の検討が急務である。

著者

天野 翔太 酒井 治己

出版者

水産大学校

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.17-32, 2014 (Released:2018-07-18)

著者

天野 良平

出版者

Japan Health Physics Society

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.113-116, 1995 (Released:2010-02-25)

著者

天野 正道 田中 啓幹 高田 元敬 森永 修 三宅 清 木下 博之 絹川 敬吾 別所 敞子 松本 明

出版者

社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.79, no.5, pp.832-840, 1988-05-20 (Released:2010-07-23)

参考文献数

21

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急性精巣上体炎の原因微生物として Chlamydia trachomatis (C. trachomatis) の占める割合を明らかにするために自験例42例 (平均年齢35.8歳) を対象に尿道よりのC. trachomatis の検出と血清抗体価測定を実施し以下の成績をえた. 1) C. trachomatisは18例中6例 (33.3%) より検出され, 血清抗体価を全例で測定しその陽性率は, IgM 19.0%, IgA 38.1%, IgG 66.7%であった. 年代別では抗原, 抗体共に年代が低いほど, 陽性率が高い傾向を認めた. 2) 各抗体価の経時的推移を7例につき最長4カ月観察した. 4倍以上の推移をみた症例数は, IgM 2例, IgA 1例, IgG 3例で, いずれかの抗体価が4倍以上の推移を示したのは7例中4例であった. 3) C. trachomatis が検出された6例の平均年齢は23.0歳 (18~31歳), 血清抗体価陽性症例はIgM 2例, IgAとIgGは全例であった. 膿尿は5例で認め, 一般細菌培養では検討した4例で起炎菌と推察される細菌は証明されなかった. 4) 急性精巣上体炎中C. trachomatis 感染症の占める割合を検討した. C. trachomatis 検出症例は6例, IgM抗体価陽性症例は7例, IgA抗体価陽性症例は5例, 以上18例はC. trachomatis 感染症と診断され全症例の42.9%に相当した. 著者らの検討ではIgG抗体価陽性症例中約80%が最近の感染による抗体価上昇と考えられ, それらを加えると44例中28例 (66.7%) がC. trachomatis 感染症と推察された. 若年者 (35歳以下) の本症ではC. trachomatisによるSTDとして捕え, 対処すべきとの考えを支持する成績であった.

著者

サイモン・アングリム [ほか] 著 天野淑子訳

出版者

創元社

巻号頁・発行日

2008

著者

沼崎 誠 天野 陽一 高林 久美子 石井 国雄 麻生 奈央子 佐々木 香織 長田 眞由子

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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ステレオタイプと偏見の機能-特にシステム正当化機能-と自己ステレオタイプ化に注目して,ジェンダー・システムの再生産過程における,ジェンダー・ステレオタイプと性役割的偏見の役割について実証的研究を行った.システム正当化機能に関しては現システムへの脅威や死すべき運命や異性愛が顕現化した状況で,自我正当化機能に関しては自尊心への脅威状況で,集団正当化機能に関しては特定の自己表象が活性化した状況で,ステレオタイプ化や偏見が強まることを見いだした.ジェンダー・システムを再生産の観点からこれら結果について考察した.

著者

武井 尊也 杉谷 嘉則 天野 力 西本 右子

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.45, no.10, pp.903-908, 1996 (Released:2010-01-15)

参考文献数

11

被引用文献数

12 13

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溶液のミクロ構造を解明するため,その比誘電率εrを共振周波数fRの変化を通じて測定する簡便な手法を提案した.測定方法の原理を示し,解析法の妥当性を検討した.アルコール水溶液では水のモル分率Xwの増加に従い, 共振周波数は低周波側へシフトしていくが,Xw=0.85付近で飛躍が生じ, それ以後濃度変化に依存せずほぼ一定となることが分かった.アルコール-アルコール混合溶液では, 溶液温度によって不連続的に共振周波数が変化しており,アルコール分子同士の会合状態の変化が生じていることを示唆している.本報で提案した簡便な装置で観測されるfRの変化,すなわちεrの変化は,溶液中での極性分子の分散あるいは会合状態の変化に鋭敏であり,溶液のミクロ構造を解明するのに有用な情報を与える可能性を示している.

著者

天野 宏司

出版者

日本地理教育学会

雑誌

新地理 (ISSN:05598362)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.1-11, 1994-09-25 (Released:2010-04-30)

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The purpose of this paper is to make clear the process of development of Tama region and the transportation cargo through the Tamagawa Waterway or Tamagawa-josui, which was originally used for the running water.The author, in this paper, made clear the function of the Tamagawa Waterway as a new canal connecting Tokyo with the Hachioji market area.Though the hinterland and forland of this canal was limited to narrow area along the canal, they used it actively to reduct the transportation cost, and finally competed with freight wagon.In Tama area, they imported mainly manure, and exported firewood, charcoal and bulks of limestone, which was transported from Nishitama area.Moreover, some cargo were came from Yamanashi prefecture via Ange-road.From this view point, the author, should insist that the Tamagawa Waterway as a canal, was included into Edo-metropolitan economic area, and even more extended it.At the beginning of opening of this canal, the enterprisers not only tried to make it inter-trasportation facilities between Tokyo and Western part of Kanto area, but also intended linkage Hachioji and Kawagoe market areas with Tokyo through this new canal.On the other hand, Meiji government intended to make the canal for new transportation facilities for construction materials to use for construction of Tokyo as new capital of Japan.

著者

天野 光三 米田 悟 玉置 亨

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.63-70, 1982-06-15 (Released:2010-06-15)

著者

天野敬太郎編

出版者

文教書院

巻号頁・発行日

1951

著者

立本 英機 天野 佳正 町田 基 相川 正美 藤村 葉子 Dennis GEORGE Sharon BERK 瀧 和夫

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.36, no.5, pp.357-364, 2007-05-20 (Released:2008-12-25)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

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本研究では, 湖沼の底泥から溶出する栄養塩濃度を加圧浮上分離 (DAF), MgO散布およびこれらを併用したハイブリッド処理によって抑制することで湖水のTN/TP比制御を試みた. 各底泥処理によるアオコの抑制効果を, TN/TP比とアオコの増殖量を表わすモデルによって検証し, 底泥処理実験の妥当性について検討した. その結果, DAF処理は窒素に対して抑制効果が高く湖水のTN/TP比を減少, MgO散布処理はリンの抑制に対して効果がありTN/TP比を増加, また, DAF処理とMgO散布処理を併用したハイブリッド処理は底泥から溶出する窒素およびリンの濃度を高い割合で抑制でき, 特にリンの抑制が顕著であることからTN/TP比を増加させる効果があることが示された. 各底泥処理を施したときのTN/TP比とアオコの増殖量の関係は, 既存のモデルと高い整合性を示した. 各底泥処理によって湖水のTN/TP比を制御することができるとともに, Chl.a濃度を高い割合で抑制できることがわかった. このことから, 各底泥処理方法は, 湖水のTN/TP比を制御できるという観点から湖沼の富栄養化対策の一手法として期待できる.

著者

初澤 敏生 天野 和彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2020年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.216, 2020 (Released:2020-03-30)

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1.コミュニティFMとは コミュニティFMは1992年に市区町村単位の地域を対象として制度化された半径10〜20km程度の範囲を受信エリアとする地域限定のラジオ放送局である。地域に密着した放送局であることから、地域の災害対応などで大きな役割を果たすことが期待されている。しかしその活動の実態に関しては十分に把握されていない。本研究では福島県須賀川市のコミュニティFMであるULTRA FMを事例に、令和元年台風19号への対応を検討する。 2.ULTRA FMの概要 ULTRA FMはまちづくり会社「こぷろ須賀川」が運営するコミュニティFMである。「こぷろ須賀川」は須賀川市、須賀川商工会議所、地元企業等の出資によって2017年に設立された第三セクターで、中心市街地の活性化に取り組んでいる。ULTRA FMは2019年1月11日の開局であるが、2018年11月12日に須賀川市との間で「災害時における放送要請及び緊急放送等に関する協定」を結んでいる。設立当初から災害対応が期待されていたと言える。 運営に当たる職員は営業を含めて5名であるが、パーソナリティは30名を超える。年間運営経費は人件費を除き約1500万円、このうち約800万円が須賀川市からの補助金である。放送時間は24時間であるが、独自番組(生放送)は月〜金曜日は6時間、土・日曜日は2時間で、残りの時間は東京FM系のMusic Birdから番組を購入して放送している。 3.ULTRA FM設立の背景 ULTRA FMの設立に当たっては、何人かのキーパーソンがいた。その一人が「こぷろ須賀川」副社長のA氏である。A氏は東日本大震災の際に須賀川市の災害FMの運営に当たったが、これは短期間で閉局を余儀なくされた。A氏はその後もラジオを用いたまちづくりを追及し、ULTRA FMの開局につなげた。 局長を務めるB氏は地元の地域紙である「マメタイムス」の記者を長く務め、地域の事情に精通している。 ディレクターを務めるC氏は東京FM系の制作会社に勤めていたが、ふくしまFMの設立にともなって移籍、その後独立して活動していたが、2010年に郡山市のコミュニティFM設立に携わり、その後郡山市に避難していた富岡町のコミュニティFMを運営し、ULTRA FMの設立にともなって現職に就いた。 このように、ULTRA FMではキーパーソンがいずれも東日本大震災を報道・放送の場で経験し、その後の災害FMの運営などに関わっていた。災害対応に強い思いを持つ人々がこの放送局の核となっている。それが令和元年台風19号への対応に活かされた。 4.令和元年台風19号への対応 ULTRA FMは通常は夜間は無人で放送を行っているが、台風19号は夜に来ることがわかっていたので、10月12日から13日にかけてはA・B・C3氏と急を聞いて駆け付けた市内のパーソナリティの方、計4名で24時間体制で放送を行った。 放送にあたって課題になったのは情報収集である。前述のとおりULTRA FMは市と災害協定を結んでいた。市としては風雨が強い際には防災無線が聞こえない恐れがあるため、ラジオ放送でそれを代替したいと考えていた。そのため、災害時には市が情報を提供することになっていたが、十分な情報が伝えられなかった。そのため、A氏とB氏が市内を取材して、C氏とパーソナリティの方が放送を担当した。A・B両氏は市内の状況を熟知していたため、どこが被災しやすいかを知っており、そこを取材した。取材内容は電話を通して放送された。 5.今回の対応の課題 ULTRA FMの今回の対応で最も大きな課題は情報収集である。従業員数5人のFM局の取材能力は限られる。そのために市と災害協定を結んで情報提供を受けることになっていたが、市からの情報提供は滞りがちになり、独自の情報収集を強いられた。発災時、市には様々な情報が集まる。それを市民と共有することが必要である。 また、放送に関する課題もある。ULTRA FMは通常の番組の途中に臨時ニュースを流す形をとったが、このような放送では、より多くの情報を求める人々は他の手段を求めることになろう。従業員数から見ればやむを得ないことではあるが、災害時の番組編成を再検討する必要がある。行政等と連携した日常的な準備を期待したい。

著者

天野 太郎

出版者

歴史地理学会

雑誌

歴史地理学 (ISSN:03887464)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.1-24, 2003-03

著者

天野 橘太郎

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.34, no.12, pp.1072-1078, 1980-12-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

16

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光ファイバー通信技術を海底通信方式に適用することにより, 高品質で経済的な海底中継方式が実現される可能性があり, 各国において研究開発が進められている.本文では, 光海底ケーブル方式と従来の海底同軸ケーブル方式の比較を行い, ついで現在開発中の光海底ケーブル, 中継器の概要と問題点を述べ, 諸外国における研究開発の動向に触れる.

著者

天野為之 著

出版者

富山房

巻号頁・発行日

1886

著者

天野為之 著

出版者

富山房

巻号頁・発行日

1890