著者

高橋 史 小関 俊祐

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.183-194, 2011-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

9

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本研究の目的は、14編の論文を用いたメタ分析によって、日本の子どもを対象とした学級単位の社会的スキル訓練(SST)の効果について検討することであった。本研究から得られた結果は、以下のとおりである。(1)学級単位のSSTによる社会的スキル向上効果は大きい。(2)小学1〜3年生の児童に対して最も効果を示しやすい。(3)セッション数(5セッション以下、6セッション以上)による効果サイズの差異は見られない。(4)担任教師がSSTを実施することの明確な優位性は見られない。(5)セッション時間外の介入を行うことでSSTの効果が高まると明確には結論づけられない。(6)教師評定や仲間指名法においてSSTの効果が示されやすい。これらの結果を踏まえて、学級単位のSSTにおける今後の研究動向について展望が行われた。

著者

小関 俊祐 伊藤 大輔 小野 はるか 木下 奈緒子 栁井 優子 小川 祐子 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.15-28, 2018-01-31 (Released:2018-06-18)

参考文献数

10

被引用文献数

3

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本研究の目的は、日本の認知行動療法の実践家を育成するために不可欠と考えられる教育研修内容を明らかにすることであった。まず、国内外の認知行動療法家4名によって、英国認知行動療法学会が認証した大学の35の研究科を対象に、教育内容項目が網羅的に収集された。次に、国内外の認知行動療法家7名によって、英国におけるガイドラインにおける教育カテゴリーと日本での教育制度の状況を参照しながら、収集された580項目の教育内容について、分類・整理が行われた。その結果、最終的に、3カテゴリー、62項目が得られ、日本の認知行動療法の教育内容リストが作成された。今後、本研究を基盤として、教育研修内容を構成することが求められる。

著者

伊藤 大輔 兼子 唯 小関 俊祐 清水 悠 中澤佳 奈子 田上 明日香 大月 友 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.119-129, 2010-06-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本研究の目的は、近年の外傷後ストレス障害(PTSD)に対する認知行動療法の効果をメタ分析によって検証することと、PTSDの効果研究に関する今後の検討課題を明らかにすることであった。メタ分析の結果、PTSDに対する認知行動療法の有効性が明らかにされ、その適用範囲も拡張しつつあることが示された。さらに、今後の課題として、(1)対象者の症状プロフィールや状態像を考慮した介入法の検討を行うこと、(2)薬物療法と認知行動療法を組み合わせた際の効果について検証すること、(3)治療効果に作用する治療技法および要因を特定し、効率的かつ適切な介入法を検討すること、(4)治療効果に影響を及ぼす治療技法以外の要因について検討すること、などが指摘された。

著者

小関 俊祐 嶋田 洋徳 佐々木 和義

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.45-57, 2007-03-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本研究の目的は、児童に対し、EllisのABC理論に基づいた認知的心理教育を行うことによって、抑うつ反応を低減させることであった。対象は小学5年生の1クラス39名を心理教育群とし、1回45分、計2回の認知的心理教育を行った。また、同小学校の5年生2クラス79名を対照群として介入の効果を検討した。抑うつ得点、自動思考得点、スキーマ得点のそれぞれについて、介入前の得点を共変量とし、介入後とフォローアップ期の得点を従属変数とした共分散分析を行った。その結果、心理教育群における抑うつ得点の低減と、自動思考得点、スキーマ得点の機能的な改善がみられた。すなわち、児童における抑うつの低減に対して、認知的心理教育が有効であることが示唆され、さらにその効果は自動思考とスキーマの機能的な変容によってもたらされた可能性が明らかとなった。以上のことから、児童に対する認知的心理教育が、抑うつの低減効果をもつ可能性が示唆された。

著者

小関 俊祐 小関 真実 中村 元美 大谷 哲弘 国里 愛彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.29-39, 2018-01-31 (Released:2018-06-18)

参考文献数

21

被引用文献数

3

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本研究は、児童の行動抑制および行動賦活の傾向を把握する自己記入式尺度のBehavioral Inhibition System and Behavioral Activation System Scale(児童用BIS/BAS尺度)日本語版を作成し、信頼性と妥当性の検討を行うことを目的とした。本研究では、小学3年生から6年生1,624名を対象に調査を行った。確認的因子分析の結果、児童用BIS/BAS尺度は原版と同様の4因子構造を示した。信頼性において、児童用BIS/BAS尺度はBAS-刺激追求のα係数は低かったが、全体としては十分な内的整合性と再検査信頼性を示した。また、BISは、抑うつと正の相関を示し、外向性および情緒安定性と負の相関を示した。BASは、攻撃行動および外向性と正の相関を示し、抑うつおよび情緒安定性と負の相関を示した。以上より、児童用BIS/BAS尺度の構成概念妥当性が確認された。

著者

.企画代表者(Organizer):公認心理師養成大学 教員連絡協議会 丹野 義彦 企画者(Organizer):鈴木 伸一 話題提供者(Speaker):丹野 義彦 吉橋 実里 岩原 昭彦 有光 興記 大月 友 熊野 宏昭 古川 洋和 小関 俊祐 長田 久雄 指定討論者(Discussant):北村 聖 富樫 公一 司会者(Chair):丹野 義彦 鈴木 伸一

雑誌

日本心理学会第86回大会

巻号頁・発行日

2022-07-29

著者

鈴木 伸一 小関 俊祐 伊藤 大輔 小野 はるか 木下 奈緒子 小川 祐子 柳井 優子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.93-100, 2018-05-31 (Released:2019-04-05)

参考文献数

5

被引用文献数

2

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本研究の目的は、英国のCBTトレーニングにおける基本構成要素と教育方法を明らかにすることであった。英国認知行動療法学会のLevel 2認証を得ているCBTトレーニングコースのカリキュラム責任者を対象に、CBTトレーニングにおける基本構成要素と教育方法に関する調査を実施した。その結果、英国認知行動療法学会のLevel 2の認証を受けたトレーニングコースにおいては、おおむねガイドラインに沿った包括的な教育がなされていた。特に、治療関係の構築やクライエントの個別性への対応、およびスーパービジョンの有効活用などについては、現場実習における実践的なトレーニングが重視されていることが明らかになった。最後に、本研究の結果を日本のCBTトレーニング・ガイドライン策定にどのように活用していくかについて考察された。

著者

立花 美紀 前田 駿太 田中 佑樹 佐藤 友哉 嶋田 洋徳 小関 俊祐

出版者

公益財団法人 パブリックヘルスリサーチセンター

雑誌

ストレス科学研究 (ISSN:13419986)

巻号頁・発行日

pp.2016001, (Released:2016-10-28)

参考文献数

13

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The purpose of this study was to investigate the influences of attainable goal-setting on speech-related cognition in socially anxious individuals. Forty undergraduates completed 2 speech tasks, and we examined changes in speech-related cognition depending on the presence or absence of goal-setting. Participants in the goal-setting condition set attainable goals for speech tasks using worksheets by themselves, and participants in the control condition completed arithmetic tasks. Unexpectedly, in the control condition, perceived social standards in those with a high level of social anxiety were attenuated. In addition, state anxiety after speech tasks decreased in the control condition regardless of social anxiety. These findings suggest that goal-setting in the method of this study led to an increase of perceived social standards and state anxiety.

著者

岸 太一 小関 俊祐

出版者

一般社団法人 日本健康心理学会

雑誌

Journal of Health Psychology Research (ISSN:21898790)

巻号頁・発行日

pp.P1700004, (Released:2017-12-18)

参考文献数

2

著者

小関 俊祐 千葉 晴菜 小関 真実 大谷 哲弘

出版者

桜美林大学

雑誌

桜美林論考. 心理・教育学研究 (ISSN:21850704)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1-14, 2016-03

著者

健康心理学事典編集委員会 嶋田 洋徳 井澤 修平 小関 俊祐 上地 広昭 岸 太一 田中 共子 山蔦 圭輔 大竹 恵子

出版者

一般社団法人 日本健康心理学会

雑誌

日本健康心理学会大会発表論文集 32 (ISSN:21898812)

巻号頁・発行日

pp.38-39, 2019-09-28 (Released:2020-04-28)

著者

小関 俊祐 伊藤 大輔 杉山 智風 小川 祐子 木下 奈緒子 小野 はるか 栁井 優子 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.61-72, 2022-01-31 (Released:2022-04-01)

参考文献数

11

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本研究の目的は、栁井他(2018)のコンピテンス評価尺度を用いて、臨床心理士養成大学院の大学院生の自己評価と教員による他者評価を行うことでCBTコンピテンスの実態把握と、2時点調査による教育に伴うコンピテンスの変化について基礎的な知見を得ることであった。臨床心理士養成大学院の臨床心理学コースに在籍中の修士課程2年の大学院生、および同大学院においてCBTに関連する講義・実習などを担当している大学専任教員を対象に、X年7月とX年10月の2回にわたって縦断調査を実施した。1回目の調査では教員29名と大学院生87名、また2回目の調査では教員27名と大学院生67名が分析対象となった。本研究の結果から、日本の大学院生におけるCBTコンピテンスの実態に関する基礎的データが得られた。そして、日本のCBTの質保証に向けた今後の取り組みとその課題について論じられた。

著者

杉山 智風 髙田 久美子 伊藤 大輔 大谷 哲弘 高橋 史 石川 利江 小関 俊祐

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.20-047, (Released:2022-09-06)

参考文献数

22

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本研究の目的は、高校生を対象に問題解決訓練を実施し、抑うつ、活性化、回避に及ぼす介入効果を明らかにすることであった。あわせて、問題解決訓練の実施前後にかけての活性化/回避の変化によって、抑うつに対する介入効果に差異がみられるか、検討を行った。本研究では、高校生1年生253名を対象として、1回50分の問題解決訓練を実施した。その結果、対象者全体において抑うつ得点、活性化得点、回避得点の有意な変化は示されなかったが、活性化/回避の機能的変容が生じた可能性のある群において、抑うつ得点の有意な低下が示された。このことから、抑うつ低減において、問題解決訓練による問題解決スキルの習得だけではなく、対処行動の促進と強化子の随伴の重要性が示唆された。

著者

小関 俊祐

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.67-77, 2015-01-31 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、教員が機能的アセスメントを行うことで対応方針を立案し、客観的なデータ収集を行ううえでの教員の負担を減らす工夫を行った行動コンサルテーションの有効性について検討することであった。本報告においては、授業中の課題逸脱行動は依然として一定の出現頻度が確認されたものの、問題行動として挙げられた行動のほとんどが消失あるいは大きく減少した。コンサルテーションを実施するにあたって工夫した点は、学校や授業の文脈に沿った形での介入方法の立案を、コンサルティとともに検討したことが挙げられる。本研究は、限られた情報や状況の中で、仮説検証的に機能的アセスメントを行い、対応方針を立案したところに意義がある。

著者

小関 俊祐 伊藤 大輔 小野 はるか 小川 祐子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第82回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.SS-035, 2018-09-25 (Released:2019-07-19)

著者

土屋 さとみ 小野 はるか 伊藤 大輔 小関 俊祐

出版者

一般社団法人 日本健康心理学会

雑誌

日本健康心理学会大会発表論文集 30 (ISSN:21898812)

巻号頁・発行日

pp.33, 2017 (Released:2017-11-06)

著者

嶋田 洋徳 小関 俊祐 小関 真実 田上 明日香 橋本 塁 野村 和孝 蓑崎 浩史

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.866-867, 2012

著者

小関 俊祐

出版者

一般社団法人 日本健康心理学会

雑誌

Journal of Health Psychology Research (ISSN:21898790)

巻号頁・発行日

vol.29, no.Special_issue, pp.89-94, 2017 (Released:2017-02-24)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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Support provided in the field of education that contributes to the empowerment of health psychology was investigated by examining concrete examples illustrating the practice cognitive behavioral therapy in educational settings. Among these, practices conducted with children include class-wide interventions, efforts in special needs education, and individual case studies. Moreover, practices for parents consist of parent training. Furthermore, practices for teachers consist of behavioral consultations. Results of analyzing these practices suggest the need for developing concrete support strategies for children, parents, and teachers. In particular, it was indicated that functional assessment is important for all cognitive behavioral therapy approaches. Moreover, there are certain commonalities, or agendas in these strategies.

著者

小関 俊祐 Shunsuke KOSEKI

雑誌

桜美林論考. 心理・教育学研究 = The journal of J. F. Oberlin University. Psychological and educational research (ISSN:21850704)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-14, 2015-03-01

著者

横山 仁史 野田 隆政 小関 俊祐 国里 愛彦 伊藤 大輔 巣山 晴菜 杉村 有司 石原 奈保子 清水 悠 中澤 佳奈子 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

日本行動療法学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

no.37, pp.480-481, 2011-11-26