著者
坂本 淳 山岡 俊一
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.270-276, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)
参考文献数
12
被引用文献数
6 1

わが国の地域鉄道は危機的な状況にある.2000年以降,全国で38路線の地域鉄道が廃止され,現存する地域鉄道においても厳しい経営状況に直面している.一方で,地域鉄道は単に交通手段という役割だけでなく,地域活性化等の便益があるといわれている.このことから,地域にとって鉄道を維持することの意味を整理することが求められている.そこで本研究では,2000年以降に廃止された地域鉄道に着目し,国勢調査データを用いた分析を行った.まず,廃止された鉄道の駅周辺における人口,居住期間,住居種別,年齢,利用交通手段の2000年~2010年の間の変化を,現存する地域鉄道のそれと比較した.次に,廃止された地域鉄道について,廃止前後5年間の人口変化率を比較した.分析の結果,廃止された地域鉄道の駅周辺の若年人口や定住者の減少率が,現存する鉄道駅周辺のそれと比較して有意に大きいことがわかった.さらに,廃止された地域鉄道のうち特定地方交通線については,廃止前後で人口減少率が増加していることが確認できた.
著者
三村 泰広 山岡 俊一 富永 哲史
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.11, pp.22-00334, 2023 (Released:2023-11-20)
参考文献数
7

近年,地方都市では財政上の課題を背景に道路整備や維持管理における住民の当事者意識の重要性が叫ばれている.当事者意識の醸成を図るに当たり,まずは道路に対する価値意識の理解が不可欠である.本研究は,特に住民に身近な生活道路に対する価値意識を把握しようとするものである.東海3県に居住する調査会社のモニター(n=1,039)を対象に,生活道路に求める価値を調査した.結果,地方都市に住む住民は,生活道路の価値として,安全・安心であること,高齢者や子供,障害者といった交通弱者の使いやすさ,通りやすさを重視していることを示した.また,これらの価値に対する意識の高さが,当該道路の維持管理における当事者意識の高さと相関するとはいえず,むしろ,行政主導で維持管理すべきとする意向の高さと相関していることを示した.
著者
早川 崇 片岡 俊一 宮腰 淳一 佐藤 俊明 横田 治彦
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)
巻号頁・発行日
vol.75, no.650, pp.723-730, 2010-04-30 (Released:2010-06-14)
参考文献数
25

We estimated the fault of the 1924 Tanzawa earthquake (Mj7.3), which was the largest aftershock of the 1923 Kanto earthquake (Ms8.2). We could successfully reproduce the observed waveforms in central of Tokyo based on the estimated fault model. This is very important to investigate the characteristics of ground motions by M7 events occurring in the Tokyo Metropolitan area because we only have a few observed waveforms of such events in central Tokyo. Finally, we calculated ground motions around Tokyo metropolitan area by the estimated fault model. The simulated ground motions do not exceed the design spectra around the area but in west of Kanagawa Pref.
著者
ハザリカ へマンタ 片岡 俊一 笠間 清伸 金子 賢治 末次 大輔
出版者
The Japanese Geotechnical Society
雑誌
地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.13-23, 2012
被引用文献数
8

東北地方太平洋沖地震は,その地震動および津波によって東日本の広範囲で甚大な被害をもたらした。本論文は,青森県三八上北地方および岩手県北部において発生した地盤災害に対しての調査結果をまとめたものである. 調査地域の範囲内では地震そのものより複合性のある被害(例:津波による地盤災害や液状化による被害など)が顕著であった. 本論文では, 特に地震動, 押し波, 引き波および構造物の構造形式などを着眼とした太平洋沿岸部の被害について述べる.
著者
片岡 俊一 大町 達夫
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.675, pp.63-71, 2001-04-15
被引用文献数
1 1

本論文では, 盆地内のやや長周期地震動を簡便に推定する手法を提案する. ここで提案する手法は, 盆地内のやや長周期地震動は震源から到来する地震動と, 盆地境界部で生成される盆地生成表面波とで構成されるとし, 前者の地震動は平行成層モデルで求め, 後者は盆地境界におけるエネルギー流量の保存則を用いて推定するものである. 本論では, まず推定手法の説明を行い, 次に単純な形状をした盆地モデルに提案手法を適用し, 三次元境界要素法の計算結果と比較することで手法の妥当性を示す. さらに, 兵庫県南部地震を対象に, 関西地震観測研究協議会の福島観測点および尼崎観測点における地震動を推定し, 観測記録と比較することで, 提案手法が実地震にも適用可能であることを示す.
著者
三村 泰広 山岡 俊一 富永 哲史
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.6, pp.22-00181, 2023 (Released:2023-06-20)
参考文献数
9

本研究は,これからの地方都市における幹線道路,生活道路といった道路種別ならびに,中心市街地,郊外,中山間地域の道路における道路維持管理について,多様な地域に住まう住民の意識を把握することで,今後の地方都市における道路維持管理の在り方に関する基礎的知見を得ることを目的としている.政令市を除く愛知県,三重県,岐阜県の東海3県に居住する方(n=1,039)を対象に道路維持管理の重要性,維持管理方法の受容性を調査した結果,それぞれ,当初想定した道路種別や整備される地域性によって当該意識に差が生じており,これらの傾向を踏まえた道路維持管理の在り方が重要であることが明らかとなった.
著者
鈴木 洸次郎 谷相 美智 毛利 智代 藤山 亮治 清岡 俊一
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1987, no.2, pp.257-259, 1987-02-10 (Released:2011-05-30)
参考文献数
9
被引用文献数
2

exo-3-Formy1-3-methylcamphor was synthesized by a following route, for the purpose of asymmetric alkylation of glycine.Methyl 3-methyl-3-camphorca rboxylates [4] were obtained by the methylation of methyl 3-camphorcarboxylate [3] with sodium hydride and methyl iodide in good yield. The products were separated into two parts by treating with ligroine, i. e. a crystalline part [4a](mp 88-48.5°C) and an oily one [4b]. It was found that the structure of [4a] was determined as exo-3-carboxylate and that of [4b] was as endo-one by the analyses of their NMR data. The reduction of [4a] with LiAlH4 gave diol[5] And exo-3-formy1-3-methylcampho r was obtained as a slightly unstable liquid (bp 123°C/13 mmHg, [α]D20 162.5°) by the oxida-tion of [5] with Collins' reagent.
著者
鈴木 洸次郎 平見 泰通 谷相 美智 毛利 智代 合田 智英 藤山 亮治 清岡 俊一
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1987, no.2, pp.186-190, 1987-02-10 (Released:2011-05-30)
参考文献数
10

3-ホルミルショウノウは,グリシンエチルエステルと反応させると,エノール化するためSchiff塩基をつくらず,3-[N-(エトキシカルボニルメチル)アミノメチレン]ショウノウを生成した。これをリチウム=ジイソプロピルアミド(以下LDA略記する)存在下に,ヨウ化メチルおよび塩化ベンジルと反応させると,低い不斉収率でL-Ala(9.2%e.e.)およびL-Phe(4.3%e.e。)が得られた。N-メチルグリシンエズテルに代えると,不斉収率が高くなり,しかもD-アミノ酸が得られた。すなわちD-(NCH3)Ala(43.3%e.e.),D-(N-CH3)Phe(26.5%e.e.)。N-ベンジル化合物のアルキル化でもD-形が生成した。N-置換基がアルキル化にさいし強い影響をおよぼすことを考慮し,またホルミル基のエノール化を防ぐために,exo-3-ホルミル-3-メチルショウノウを合成した。これを用いてグリシンエステルとSchiff塩基をつくりアルキル化した。結果は予想どおり,収率,不斉収率ともに向上した。つぎにおもなものを示す。L-Ala(70.2%e.e.),D-Phe(84.7%e.e.),L-Leu(71.6%e.e.)。
著者
片岡 俊一 山本 博昭
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.110-129, 2007
被引用文献数
5

本研究では、青森県東方沖の地震を対象に、KiK-net の地中観測点の記録を回帰分析し、その値に対して、震度情報ネットワーク、K-NET、KiK-net の地表観測点の地震動指標 (最大加速度、計測震度) がどの程度増幅されているかを求めた。得られた結果に対する統計的評価を行い、さらに実測値との比較、1994 年三陸はるか沖地震の際のアンケート震度との比較を行った。これらを通して、本研究で得られた増幅度の妥当性を示した。
著者
早川 崇 片岡 俊一 宮腰 淳一 佐藤 俊明 横田 治彦
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)
巻号頁・発行日
no.650, 2010-04

We estimated the fault of the 1924 Tanzawa earthquake (<i>M</i>j7.3), which was the largest aftershock of the 1923 Kanto earthquake (<i>M</i>s8.2). We could successfully reproduce the observed waveforms in central of Tokyo based on the estimated fault model. This is very important to investigate the characteristics of ground motions by M7 events occurring in the Tokyo Metropolitan area because we only have a few observed waveforms of such events in central Tokyo. Finally, we calculated ground motions around Tokyo metropolitan area by the estimated fault model. The simulated ground motions do not exceed the design spectra around the area but in west of Kanagawa Pref.
著者
山岡 俊一 田川 央
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.843-849, 2007-09-30 (Released:2010-06-04)
参考文献数
15
被引用文献数
2 1

本研究では、植栽枡によるフォルトが密に設置してあるコミュニティ道路とイメージフォルトが設置されているコミュニティ道路において、自動車の走行挙動を観察する実態調査、被験者に自動車で対象コミュニティ道路を走行させる走行調査、周辺住民を対象としたアンケート調査を実施した。これらの調査結果より、イメージフォルトのドライバーに対する注意を促す効果 (注意喚起効果) が確認でき、住民の植栽枡の維持管理に対する意識が明らかとなった。
著者
沢田 誠吾 松岡 俊一 野方 健一郎 永田 洋 古田 富雄 横倉 輝男 宮坂 貞
出版者
The Pharmaceutical Society of Japan
雑誌
Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)
巻号頁・発行日
vol.39, no.12, pp.3183-3188, 1991-12-25 (Released:2008-03-31)
参考文献数
28
被引用文献数
39 57

20(S)-Camptothecin derivatives having nitro, amino, chloro, bromo, hydroxyl and methoxyl groups in the A-ring were synthesized. B-Ring hydrogenated camptothecin (2a) was converted into 10-hydroxycamptothecin (6e) by treatment with lead tetraacetate in trifluoroacetic acid. 10-Substituted derivatives (6) were obtained by a photoreaction of N-oxides (9). The cytotoxicity o the A-ring modified camptothecins was evaluated against KB cells in vitro and leukemia L1210 in mice. 7-Ethyl-10-hydroxycamptothecin (6i) was identified as a potential derivative for further modification.
著者
片岡 俊一 片岡 正次郎 大町 達夫
出版者
日本自然災害学会
雑誌
自然災害科学 (ISSN:02866021)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.125-142, 1997-08-30
参考文献数
17
被引用文献数
4

To deepen our understanding on long period ground motion used for seismic design, the ground motion in the Osaka basin due to the 1995 Hyogo-ken Nanbu earthquake is studied. First, peak frequencies observed at Fukushima in Osaka city are discussed with the underground structure. Then, direction and velocity of wave propagation are estimated, using up-down component observed at very densely spaced stations in Osaka city. The velocities are close to the phase velocity of the fundamental mode of Rayleigh wave. Propagating direction is about N30W, indicating that the long period ground motion is predominated by the surface waves affected by 3-D topographical conditions. Using boundary element analysis, the 3-D effects on the ground motion is investigated, with a result that the long period ground motion is propagated from N40W direction with surface wave velocity.
著者
片岡 俊一 對馬 翼
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
地震工学論文集 (ISSN:1884846X)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.1029-1034, 2007

地震調査研究推進本部の長期評価によると, 青森県東方沖を含む三陸沖北部では, 2007年1月から30年間におけるM7クラスの地震の発生確率は90%である. 日本全国を見ても, この値は宮城県沖地震について高い値である. そこで, 青森県東方沖でM7クラスの地震が起きた際の青森県内の計測震度を著者らが求めた距離減衰式と観測点の増幅度を組み合わせて推定した. まず, 1994年三陸はるか沖地震を対象に提案手法を適用した結果, 県内の80%の観測点において±0.5の範囲で, アンケート震度と推定震度が一致した. また, 最大の差は1.0であった. 次いで1968年十勝沖地震の北側のアスペリティを予想対象地震と考えて, 各地の震度を推定したところ, 八戸市, 三沢市で震度6弱となった.