著者
近藤 裕昭 有沢 雄三 鵜野 伊津志 尾形 和彦 木村 富士男 斉藤 朝夫 鈴木 基雄 高橋 俊二 中西 幹郎 中埜 幸宏 水野 建樹 安楽岡 顕 吉門 洋 劉 発華 若松 伸司
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.41, no.11, pp.751-760, 1994-11-30
参考文献数
18
被引用文献数
9

気象研究所,東北大学,国立環境研究所,資源環境技術総合研究所でそれぞれ運用されている局地循環モデルの相互比較実験を,昼間の二次元の海風を対象として行った.地表面の熱的な境界条件を地表面温度で与え,午前6時をスタートとする正弦関数とした.各モデルの固有の接地境界層のモデル化から顕熱輸送量を決定するCASE1と,顕熱輸送量をC_hUΔθで統一的に与えるCASE2の二種類の計算を行ったところ,海風の発達についてCASE1では一致した結果にはならなかったのに対し,CASE2では海風循環の大きさと強さ,地上風速,海風発達後の海風前線の位置について一致した結果が得られた.これより,昼間の海風の発達には地表面からの顕熱輸送量が重要で,これが適切に与えられれば計算された海風の主要な特徴については各モデルで一致することがわかった.
著者
正岡 顕一郎 西田 幸博 菅原 正幸 中須 英輔
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 35.16 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
pp.133-135, 2011-03-08 (Released:2017-09-21)
参考文献数
5

実物感を提供するために実物感と画像解像度の関係を求めた.解像度の異なる画像と実物を提示し,実物に近く見える方を選択させる一対比較法を用いた実験を行った。両眼視差はシノプターにより除き,画像の大きさ,パースペクティブ,輝度,色度は実物と同一になるように提示した.その結果,角解像度が30cpd(cycles per degree)を超えても実物感は上昇し,60cpd辺りから緩やかに実物との差が分からなくなる傾向が見られた.
著者
正岡 顕一郎 西田 幸博 菅原 正幸 中須 英輔
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.133-135, 2011
参考文献数
5
被引用文献数
4

実物感を提供するために実物感と画像解像度の関係を求めた.解像度の異なる画像と実物を提示し,実物に近く見える方を選択させる一対比較法を用いた実験を行った。両眼視差はシノプターにより除き,画像の大きさ,パースペクティブ,輝度,色度は実物と同一になるように提示した.その結果,角解像度が30cpd(cycles per degree)を超えても実物感は上昇し,60cpd辺りから緩やかに実物との差が分からなくなる傾向が見られた.
著者
長岡 顕 楠 貞義 深沢 安博 戸門 一衛 間宮 勇 松橋 公治 中川 功
出版者
明治大学
雑誌
総合研究(A)
巻号頁・発行日
1991

スペインのEU加盟とGATT体制の強化と発展の結果、外資の導入を主軸として産業構造の再編が進んだ。貿易体制の整備や非関税障壁の撤廃にともなう国内法制度の改廃も、EUの中では遅い方に属しながらも進捗している。それと平行してスペイン経済はEU経済に強く組み込まれるに至り、その結果として国内工業生産力は上昇した。VWなどの資本引上げ問題が発生しているものの、自動車産業は南欧向け低価格車の生産拠点化という特徴を明確にした。またME化の浸透による外国の情報処理メーカーの進出も顕著であった。電気通信部門はEU統合の最大の目的の一つといわれている。ヨーロッパレベルでのスケールメリットの実現に向けて、スペインの同部門の大幅な資本構成と技術の調整が予定されている。農業部門は、南部と地中海沿岸部における施設農業化と果実蔬菜生産への特化が実現し、EU域内向けの新主産地が形成された。しかし生産性が低い北部の小規模牧畜生産やカスティーリャの穀物地帯は淘汰されつつある。EU加盟は一般的にはスペインにはプラスになったが、加盟以前の社会経済問題が解決したわけではない。80年代後半に経験した経済成長は、一時的には雇用の改善に貢献したが、「雇用なき成長」であったために、失業率は90年代に入って再び上昇した。アンダルシアに至っては30%台を推移している。価格競争にともなうコスト抑制も大きな課題であり、高失業率の一方で、労働集約性の高い紡績業や季節性が強い農業部門には外国人労働者が受け入れられ、送り出し国から、受け入れ国へと変わった。スペインの各地域の不均等発展も改善はみられないままである。日本企業のスペイン進出地域分布をみても、二大拠点であるカタル-ニャとマドリードに集中している。外資を地域開発へと組み込ませる政策も進行させたが、順調だとはいえない。こうした不均等発展の解消のために、自治州への分権化の過程も進んだが、運営のための財源問題などは未解決となっている。
著者
浅岡 顕 松尾 稔
出版者
The Japanese Geotechnical Society
雑誌
土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)
巻号頁・発行日
vol.20, no.4, pp.53-66, 1980-12-15 (Released:2008-02-29)
参考文献数
5
被引用文献数
8 16

This paper intends to give theoretical bases for observational settlement prediction methods which use autoregressive equations. The master differential equation derived is demonstrated to be effective even for a multilayered soil system under gradual load application. The technique for parameter identification of higher order autoregressive equations is also provided and numerical simulations show high applicability of the proposed method.
著者
安岡 顕人
出版者
公益社団法人 日本農芸化学会
雑誌
化学と生物 (ISSN:0453073X)
巻号頁・発行日
vol.50, no.12, pp.891-896, 2012-12-01 (Released:2013-12-01)
参考文献数
36

食品に含まれるポリフェノールのなかには何らかの生理活性を示すものがある.多くの場合,その作用機構は抗酸化活性で説明されてきたが,特定のタンパク質との相互作用が報告されているものもある.本稿では,特に食品ポリフェノールによる核内レセプターの活性化と,その結果生じる代謝調節作用について概説する.
著者
桑原 昌広 吉岡 顕 本間 由紀子 宇野 伸宏 中村 俊之 SCHMÖCKER Jan-Dirk
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学)
巻号頁・発行日
vol.74, no.5, pp.I_1187-I_1195, 2018
被引用文献数
1

ワンウェイ型カーシェアリング(OWCS)はマルチモーダル交通環境における1つの交通手段として期待されている.本研究では,ユーザのトリップチェーン視点でOWCSの使われ方を評価するため,公共交通駅,カーシェアステーション(st),登録住所の関係を踏まえたトリップ判別モデルを定義する.<br>OWCSである豊田市のHa:moRIDEは,自家用車利用に近いラウンド利用トリップは少なく提供エリア外会員の二次交通トリップが最も多いこと,公共交通駅から離れたstを増加させることにより補完交通トリップ比率が経年で増加している等,本モデル利用により実態としてOWCSが公共交通補完に利用されていることを明らかにした.
著者
大西 亮吉 アルトゥンタシュ オヌル 吉岡 顕
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.184-195, 2016-01-15

非通信車両の混在環境における協調的な隊列走行の実現に向けて,隊列内の通信成否の確認を車間時間内に行うこと,そして通信成否の確認結果に基づき,隊列を適切に編成することの2つの課題の解決方法について述べる.前者の課題に対しては,隊列内の車両間のACKをまとめ送りする車群通信を提案する.一般的な車間時間1秒の場合の隊列の上限台数は単純にACKを送る方法で11台であったが,車群通信によって物理的な限界台数である60台まで拡張できることを示した.また短縮IDを利用することにより,24台まで1回のブロードキャストで隊列内のすべての車両間の通信成否を確認することができ,従来手法に対して効率的であることを示した.後者の課題に対しては,単純な行動指針を与えて,車群通信によって協調するマルチエージェント型のシステムを提案し,通信状況の変化,特に通信障害の発生や非通信車両の割込みに対して適切に隊列を編成できることを示した.Toward the realization of cooperative vehicle platooning in a mixed environment of non-communication vehicle, we focus on two issues: communication failure detection within a vehicle headway time and vehicle platoon organization adaptive to that detection. As a solution for the first issue, we propose a group communication to bundle multiple ACKs among vehicles in the platoon. During the typical headway time of one second, the platoon may only contain 11 vehicles in the naïve ACK fashion. Using the group communication, we show that it can be expanded up to 60 vehicles that is the physical limit number. Moreover up to 24 vehicles, by utilizing the short ID, it is possible to check the communication failure among all vehicles in the platoon in one broadcast time. For the second issue, we propose a multi-agent system to be coordinated based on simple action guidelines, using the group communication. We show that it is possible to adaptively organize vehicle platoon to the communication situation changes, especially of communication failure and of non-communication vehicle interruption.
著者
遠藤 克浩 湯原 大輔 泰岡 顕治
出版者
分子シミュレーション学会
雑誌
アンサンブル (ISSN:18846750)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.39-44, 2019-01-31 (Released:2020-01-31)
参考文献数
11

分子動力学シミュレーションは分子のふるまいを調べるための汎用的で強力な手法であるが,目的によっては巨大な系で長時間のシミュレーションを実行する必要があり,その計算コストは途方もないほど大きくなる場合がある.この計算コストの問題を解決するために,並列コンピュータを用いて計算を並列化することで計算に要する実時間を減らすことが実現されている.本稿では,並列に計算される短時間のシミュレーション結果から,機械学習によって長時間シミュレーションの結果を予測し,長時間シミュレーションを高速化する「MD-GAN」について紹介する.
著者
正岡 顕一郎 江本 正喜 菅原 正幸 野尻 裕司
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
巻号頁・発行日
pp._4-3-1_, 2006-11-20 (Released:2017-06-05)

We evaluated realness of real objects and images at various resolutions. Both real objects and images are viewed through a synopter, which removes horizontal disparity and presents the same image to both eyes. Sixty-five subjects evaluate the realness of three real objects and their images at six different resolutions ranging from 19.5 cpd to 156 cpd. We found that realness of image increases as the image resolution increases up to the discrimination threshold based on visual acuity and remains constant above the discrimination threshold.
著者
泰岡 顕治
出版者
慶應義塾大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2005

17年度,18年度に引き続き液晶の粗子化分子動力学シミュレーションおよび原始レベルでの分子動力学シミュレーションを行った.粗子化分子動力学シミュレーションについては,平板間に挟まれた液晶の振る舞い,拡散係数などについてシステムサイズ依存性について大規模計算を行った.また,粗子化シミュレーションとの対応を見るために,昨年度からの続きで原始レベルでの分子動力学シミュレーションを行った.特に今年度は,5CBを用いて,当方相と液晶相の間の相転移現象について計算を行った.既存の研究では,分子数が少なく,また長時間シミュレーションが行われていなかったため,粗子化シミュレーションとの比較も難しかった.本研究では,分子動力学専用計算機MDGPAPE-3を用い,500分子程度の系において, 0. lMPaにおける様々な温度で,約100nsほどのシミュレーションを行い,相転移現象を計算した.計算に汎用機を用いた場合には数十年かかることが予想されるが,本研究ではMDGRAPE-3を用いることで1年弱で計算を行うことができた.分子モデルとしてOPLS-UAモデルを用いたが,計算系を大きくし,計算時間を長く取ったことで,周期境界条件の影響が少なくなり,相転移の際のヒステリシスが小さくなったことで,転移点をより正確に見積もることが可能となった.転移点は実験結果より3%ほど小さくなった.また粗子化シミュレーションで得られた値とほぼ一致した.
著者
浅岡 顕 野田 利弘 山田 英司 金田 一広 中野 正樹
出版者
公益社団法人地盤工学会
雑誌
地盤工学会論文報告集 (ISSN:13417452)
巻号頁・発行日
vol.42, no.5, pp.47-57, 2002-10-15
参考文献数
16
被引用文献数
16

In critical state soil mechanics, the volume change behavior of soils has typically been analyzed based upon conventional "e-logp' relationships". However, compaction/densification of loose sand, for example, can sometimes occur even without any significant increase of mean effective stresses. This study presents a model which considers the fact that volume change can occur due to decay/collapse of the structure of soils. Taking into consideration the differences between clay and sand, this study models super-subloading surfaces together with rotational hardening using the modified Cam-clay model. The effects of decay of the soil structure, loss of overconsolidation and evolution of anisotropy are mutually discussed concerning their relationship with ongoing plastic deformation. Fundamental constitutive model responses are illustrated in the present study particularly for "compaction" of sand. Repeated application of low-level shear stress upon loose sand yields a huge amount of volume compression, which is due to the rapid collapse of the initial soil structure. Repetition of the loading also results in a rapid increase of the overconsolidation ratio. Drained and undrained shear behavior of the sand naturally changes remarkably along this densification/compaction procedure, which is also consistently predicted using a single set of soil parameters. Elasto-plastic behavior of the same sand at various densities is thus totally described in the present study in a single the-oretical framework based on soil parameters independent of density.
著者
野田 利弘 浅岡 顕 中野 正樹 中井 健太郎 澤田 義博 大塚 悟 小高 猛司 高稲 敏浩 山田 正太郎 白石 岳 竹内 秀克 河井 正 田代 むつみ 酒井 崇之 河村 精一 福武 毅芳 濁川 直寛 野中 俊宏
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2009-05-11

日本の重要な社会資本は,沖積平野や海上埋立人工地盤といった地震被害が懸念される軟弱地盤上に多く蓄積されている.本研究では,特に沿岸域に立地する社会基盤施設を対象に,長周期成分を含み継続時間が数分にも及ぶ海溝型巨大地震が発生した際の耐震性再評価と耐震強化技術の再検討を実施した.既往の被害予測手法は地震時安定性評価に主眼が置かれ,地震後の長期継続する地盤変状を予測することはできない.「地盤に何が起こるかを教えてくれる」本解析技術による評価を既往手法と並行して実施することで,予測精度の向上とともに,被害の見落としを防ぐ役割を果たすことを示した.