著者
斉藤 泰雄
出版者
日本比較教育学会
雑誌
比較教育学研究 (ISSN:09166785)
巻号頁・発行日
vol.2006, no.33, pp.75-95, 2006-06-23 (Released:2011-01-27)
参考文献数
24
著者
斉藤 泰雄
出版者
国際基督教大学
雑誌
国際基督教大学学報. I-A 教育研究 = Educational Studies (ISSN:04523318)
巻号頁・発行日
no.59, pp.149-157, 2017-03-31

本論は,1880 年代後半期に初代文部大臣として日本の近代教育制度の基本的骨格を樹立した森有礼の思想と政策を,かれの豊富な国際経験とグローバル感覚という視角から,あらためて見直すことを目的とする。初期留学生,外交官として長い海外生活を経験していた森は,弱小国日本の国力向上,国づくりのためには,国家的な教育制度の樹立が不可欠であると確信する熱烈な教育立国論者となっていた。維新以来の教育事業を整理し,体系的な教育システムに再編することを企てる。また,きびしい国際競争のなかで日本が生残り発展するためには,脆弱な国民気質の改善そのものが不可欠であるとして,国民の士気の向上,気力の鍛錬が国民教育の中心的目的であると力説した。国民の精神的支柱となるものを模索した森は,それを日本独特の天皇制の伝統に見いだした。しかし,森の功利主義的な天皇制への接近は,国粋主義者の疑念をまねくものとなった。In 1885, Mori Arinori was appointed to the minister of education under the newly-established cabinet system led by the prime minister Ito Hirobumi. Mori was the primary architect of the national education system. He was one of the Westernized intellectuals in the early period of Meiji era and had worked mainly for in the field of diplomacy. Through his suffering negotiation with the great powers, he had come to firmly confident of the importance of education for nation building. His experience and observation in the global context had a major effect on his educational philosophy and policy. He undertook to reorganize the educational efforts in the early stage of development and integrated into an entire education system. He stated that education was not for the sake of individuals but for the sake of state. He thought that in order to Japan survive and win in the increasing competitive world, it was essential to boost the morale of the Japanese people. To strengthen the mental backbone of the nation, he dared make the most of the authority of the age-honored Japanese imperial system. However, the conservative camp suspected his utilitarian approach to the imperial tradition. He was assassinated by a fanatic who insisted on his disrespectful act in the main shrine connected with the Imperial Household.
著者
岡本 洋 田中 陽 野沢 和男 斉藤 泰夫
出版者
公益社団法人日本船舶海洋工学会
雑誌
関西造船協会誌 (ISSN:03899101)
巻号頁・発行日
no.144, pp.17-32, 1972-06-30
被引用文献数
1

In the previous report 1), 2), the authors discussed the stopping abilities of ships equipped with controllable pitch propeller (CPP), from a viewpoint of both sea trial results and theoretical computation about transient phenomena, by using a one-dimensional equation of ship motion. They described the CPP ship's superiorities in both its easy manoeuvring of astern-going and overa11 stopping abilities. As for the results of theoretical calculation it was found that CPP stopping characteristics can be estimated enough quantitative1y. In this report, the authors describe the fluctuating characteristics of shaft revolution number at CPP crash astern test, by solving simultaneous equations in respect to ship motion and prope11er-shaft revolutional motion. Furthermore, using the about computer program, the authors investigated influence of blade changing time on fluctuation of shaft revolution, CPP blade root strain, etc. It is also very important to investigate on stopping abilities of FPP ships in order to grasp stopping abilities of CPP ships. The authors devide transient phenomena of FPP ships into five ranges and fully examine each of them from actual astern test results. Based on these results, they calculated some transient phenomena of FPP ships with computer program and compare them with actual trial data and make some simulation to find important factors of stopping abilities of FPP ships. Finally they make comparisons of stopping abilities under the same initial condition, between CPP-installed and FPP-installed ships by astern programs for them.
著者
森 俊二 山田 博三 斉藤 泰一 宮川 達夫
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理 (ISSN:04478053)
巻号頁・発行日
vol.18, no.8, pp.p814-821, 1977-08-15
被引用文献数
4

最近OCR, なかでも手書文字用のOCRの研究開発が盛んである昨年1975年の11月, 晴海で開かれたデータショーでも, 10社に余る会社が, その商品化されたもの, またはミニコンによる実験機を発表していた. 良く読んでいたものもあったし, そうでないものもあった. そこで, 一体何%ぐらいの読取率ですか, という質問をしてみた. ずばり答える人はまずない何かはぎれの悪い返事が帰ってくる. こちらの指示通りにきちんと書いて下されば98%はいきますが, といった返事である.
著者
篠田 純雄 斉藤 泰和
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.80-89, 1979-02-01

反応系に含まれる原子をその同位体で置換することによって生じる反応速度の変化(反応速度向位体効果)は,触媒反応機構を考察する上に有用な知見を与える.ここでは,その理論的背景について概説した後,最近の適用例の中で,反応速度向位体効果に基づいてどのような議論がなされているかを述べる.
著者
小峯 秀雄 横井 亨朱 多賀 春生 斉藤 泰久 鈴木 清彦
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.1, pp.22-00051, 2023 (Released:2023-01-23)
参考文献数
6

著者らは,2050年のカーボンニュートラル実現に資するため,社会活動に伴い発生する副産物の中に二酸化炭素を固定化する性能を持つ素材があることに着目して,これらを活用したカーボンキャプチャー都市環境の創生を構想している.本論文では,実際の副産物を複数選定し,独自に開発してきた一定流量通気型CO2固定化試験を活用し,CO2固定化素材のカーボンキャプチャー性能のデータベースのプロトタイプを提案する.さらに,このデータベースを活用して,具体的な産業廃棄物処分場を例に挙げて,その潜在的なカーボンキャプチャー性能を試算し,森林のそれと比較して有効性を示す.さらに都市環境のカーボンキャプチャー効果の再評価と新しい未来社会構想を論じる.
著者
斉藤 泰雄
出版者
国際基督教大学
雑誌
国際基督教大学学報. I-A 教育研究 = Educational Studies (ISSN:04523318)
巻号頁・発行日
no.60, pp.43-51, 2018-03-31

本論は,植民地教育論に関する研究ノートである。ここでは,欧米列強による植民地教育政策とその遺制に関する先行研究を分析整理するとともに,日本が戦前に領有していた台湾において50 年間にわたって展開した植民地教育の軌跡をたどり,その政策の特色を分析する。最初は住民の拒絶や無視という困難な状況で出発した教育事業は,しだいに台湾住民に受け入れられるようになる。1919 年の台湾教育令によって整備された教育制度は,内地人(日本人)と台湾人の教育の分離,差別的待遇を温存するものであった。しかし,1922 年の新教育令による制度改革は,内地延長主義の原則にしたがい,両者の教育上の差別待遇を解消し,中等教育以上での内台共学まで実現するという同時代の欧米諸国の植民地教育政策では類例をみない画期的なものとなった。最終的には,植民地における義務教育の実施という先例のない政策も導入されるにいたる。
著者
西村 宗倫 川﨑 将生 斉藤 泰久 橋本 健志
出版者
公益社団法人 日本地下水学会
雑誌
地下水学会誌 (ISSN:09134182)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.125-158, 2017-05-31 (Released:2017-06-28)
参考文献数
22
被引用文献数
1

水循環基本法の制定等を踏まえて,水循環解析の社会的実装の促進が求められる。そこで,国土交通省国土技術政策総合研究所では2016年3月に地方公共団体等向けの手引き書として,水循環解析の手順や必要な資料等を「水循環解析の技術資料」にとりまとめた。これを補足するものとして,本報告は,福井県大野盆地において実施した水循環解析について,モデルの設定手法や再現性の検証手法について詳述したものである。特に,水循環解析の再現性について地下水位に着目した検討を行った結果から,構築したモデルの高い再現性を示した。本報告は,持続可能な地下水の利用と保全に水循環解析を活用することの一助になると考えられる。
著者
村田 祐一 斉藤 泰一 宮口 庄司
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.48, pp.301-302, 1994-03-07

オフィスでは各種文書の電子化が進んでおり、事務処理用の決裁伝票なども計算機上で作成されることが多い。しかし、決裁印を押すためだけにいったん紙に打ち出さなければならない場合も多く、非常に作業効率が悪い。ディジタル署名を用いて電子的な印鑑を作成できるようにすれば、ネットワークを介して直接電子決裁文書を転送することも可能になり、ぺーパレス効果も持った電子決裁システムを構成することができる。システムを実現するにあたっては、1つの決裁文書に複数名が多重に決裁署名を施せる機能が必須であり、各人の署名鍵, 検証鍵をどのように管理するかも重要な課題となる。本稿では、実際にオフィスで利用されているPC上の勤務票作成システムを対象として、多重署名を行う電子決裁システムの構成法を提案する。
著者
仲田 祐 佐藤 博俊 斉藤 泰紀
出版者
The Japan Lung Cancer Society
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.26, no.7, pp.727-736, 1986

昭和57年~59年の3年間に延べ363,320名の間接レ線読影により82例の原発肺癌, 6例の転移肺癌を発見した.又, 高危険群 (50才以上喫煙指数600以上) の喀疾細胞診により67例の悪性腫瘍を発見し, 原発肺癌は62例であった.尚喀疾細胞診発見肺癌は82.3%がレ線写真無所見であった.<BR>経年実施回数別の肺癌発見率は, 初回10万対比45, 2回目は38, 3回目は15に減少した.切除率は63.6%, 76.1%, 80%と上昇し, 全体で切除例の57%が早期例であった.特に喀疾発見症例は51例中45例が切除され, うち40例 (89%) が早期例であった.
著者
永元 則義 斉藤 泰紀 佐藤 雅美 佐川 元保 菅間 敬治 高橋 里美 薄田 勝男 藤村 重文 仲田 祐 大久田 和弘
出版者
特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会
雑誌
気管支学
巻号頁・発行日
vol.15, no.5, pp.399-405, 1993

胸部X線写真無所見肺癌切除例149例中に認められた37例の隆起性病変の気管支における増殖特性を検索し, 術式の選択について考察した。肉眼所見から四型に分類できた。隆起した癌が内腔に全周性に増殖し気管支を狭窄しているもの(AC型 : 輪状狭窄型), 非全周性に一部が内腔に突出し, その周囲に表層浸潤を伴うもの(PSE型 : 進展性ポリープ型)と伴わないもの(LP型 : 限局性ポリープ型)があり, LP型はさらに有茎性(PLP型)と無茎性(NLP型)に分けられた。これら四型についてさらに組織学的に検索し, 気管支壁への深達性, 癌の広がり, リンパ節転移を検討した。以上の結果, (1)四型とも気管支鏡検査で隆起型をある程度推定しうる可能性がある, (2)PLP型, 横径小のNLP型およびPSE型は局在部位によっては区域切除やスリーブ葉切の適応となりうる, (3)AC型と横径大のNLP型は癌の根治性から考えて標準的な術式が妥当であろう, と考えられた。