著者

千葉 宣孝 木下 浩作 佐藤 順 蘇我 孟群 磯部 英二 内ヶ崎 西作 丹正 勝久

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.10, pp.871-876, 2013-10-15 (Released:2013-12-30)

参考文献数

12

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シアン化カリウムによる中毒は,暴露後早期から出現する組織における酸素の利用障害のため死亡率の高い中毒のひとつであり,大量摂取時には数分で死に至ることが知られている。今回,自殺目的でシアン化カリウムを内服したが,症状の出現が緩徐であったため治療が可能で救命し得た症例を経験したので報告する。症例は30代の男性。シアン化カリウムを詰めたカプセルを3錠内服した。内服約15分後の救急隊到着時,意識清明,瞳孔径は左右とも6mm,血圧160/90mmHg,脈拍数132/分,呼吸数18/分と瞳孔散大と頻脈を認めた。内服約38分後の来院時,不穏状態であり,瞳孔径は左右とも8mm,血圧140/70mmHg,脈拍数126/分,呼吸数36/分と瞳孔散大,頻脈,頻呼吸を認めた。内服から約86分後に血圧78/40mmHg,脈拍56/分と循環不全を認め,動脈血ガス分析では,pH6.965,PaO2 528.4mmHg,PaCO2 30.7mmHg,HCO3- 6.8mEq/l,Base excess -24.1mEq/l,SaO2 99.6%と代謝性アシドーシスを認めた。解毒剤として3%亜硝酸ナトリウムと15%チオ硫酸ナトリウムを投与した。解毒剤投与後,代謝性アシドーシスの改善と循環動態の安定が得られた。来院時のシアン化カリウム血中濃度は全血で3.1μg/mlであったが,解毒剤投与により血中濃度の低下を認めた。結晶あるいは固体であるシアン化カリウムは,酸と接触すると急速にシアン化水素を発生し,粘膜から吸収され中毒症状を引き起こすと言われている。本症例は,カプセルで内服したことでカプセルの緩徐な崩壊とともに症状が出現した可能性が示唆された。薬物名や量だけではなく,毒物の形状や内服手段の聴取は症状の出現の予測や治療において重要な因子のひとつであると考えられた。

著者

木下 浩良

出版者

高野山大学図書館

雑誌

高野山大学図書館紀要 (ISSN:24327964)

巻号頁・発行日

no.4, pp.43-66, 2020-03

著者

木下 浩一

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学 (ISSN:21872775)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.19-35, 2018-12-12 (Released:2019-02-02)

参考文献数

41

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放送制度では多元性・多様性・地域性が重視されてきたが,地上波テレビにおいては東京一極集中が進行している。しかしながら1975年以前には,フリーネットやクロスネットが存在し,現在よりも多様性が高かった。なかでも,教育局である日本教育テレビ (NET) と準教育局である毎日放送テレビ (MBSテレビ) によるネットワークは,多様な展開をみせた。一方でNETとMBSテレビは,教育局・準教育局ゆえに,教育番組や教養番組であっても視聴率がとれる番組を追求した。その結果,1960年代末にクイズ番組が大量に編成された。「クイズ局」と呼ばれたこの現象は,商業教育局による特異なネットワークにおいて,いかにして生じたのだろうか。本稿では,「クイズ局」という事象を史的に分析し,番組種別の規制がネットワークを通じて傘下の送り手に与えた影響を明らかにした。結論は以下の通りである。「クイズ局」という現象は,クイズ番組という形式が,教育局が量的規制をクリアしつつ高い娯楽性を実現するのに有効であったと同時に,ネットワークを組んだ在阪局が東京へ情報発信する上で有効な形式であったがために生じた。番組種別の量的規制は,規制対象の局に影響を与えるだけでなく,ネットワーク関係にある局に対しても影響を与えたことが確認された。

著者

木下 浩一

出版者

日本メディア学会

雑誌

メディア研究 (ISSN:27581047)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.173-192, 2023-07-31 (Released:2023-10-24)

参考文献数

20

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Since Tuchman’s (1978) analysis of newsroom routines, related case studies have been accumulating in the United States for over 40 years. Many studies have employed ethnographic methods to examine how news workers gatekeep news. In recent years, Mari (2016) has attempted to describe a social history of the newsroom, furthering its contextual understanding.    This research tried to describe the social history of the "photographers" who belonged to major Japanese newspaper companies after World War II, using the Shinbunkenkyu as the source material and extracts the dominant factors and contexts in postwar Japan.    The following are the extracted factors and contexts.     1) The first factor is education: Higher education influenced the rise of the photographers’ status in Japanese newsrooms. Professional education in photography had a short-lived impact and was replaced by higher education as general education. In the United States, it was professional education in higher education that elevated the status of photographers, contrary to Japan’s case.     2) The second factor is technological advancements: In Japan in the 1990s, the spread of electronic cameras, the ease of sending photos electronically, and the systematization of newsrooms limited the rise of the photographers’ status in newsrooms. Whereas in the United States, this elevated their status. The difference between Japan and the United States arose from the combination of other technologies.     3) The third factor is labor unions: Japanese labor unions aimed for uniform treatment in newsrooms, and the unintended consequence was curbing the differentiation of news workers. In the United States, where weekly wages were set for each type of job, labor unions promoted the differentiation of news workers.    4) The fourth factor is specific coverage area and news sources: The lack of specific coverages areas and news sources has had significantly impacted their status in newsrooms.

著者

櫻井 淳 木下 浩作 守谷 俊 雅楽川 聡 林 成之

出版者

日本蘇生学会

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.131-134, 2001-07-20 (Released:2010-12-08)

参考文献数

21

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心肺蘇生後に脳低温療法を行った症例の聴性脳幹反応, 脳波と予後を検討した。蘇生後平均3時間の聴性脳幹反応でV波が同定できない群は7例中6例が死亡し, 同定可能群 (生存/死亡=10/3) に比し有意に死亡率が高かった。聴性脳幹反応のV波の同定は蘇生後脳低温療法を行うにあたり生命予後の予測に有用と考えられた。一方, 心肺蘇生後24時間以内の脳波が平坦でもその後に脳波活動が記録され予後良好例が存在した。24時間以内に脳波でBurst suppressionを示した症例は全例が予後不良であった。心肺蘇生後に脳波での脳機能評価による予後予測は有効であるが, 蘇生後24時間以内の平坦脳波においては解釈に注意を要する。

著者

木下 浩一

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学 (ISSN:21872775)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.125-141, 2019

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<p>情報格差が拡大するなか,手軽に情報が摂取できる地上波テレビは,情報弱者にとって重要性を増している。現在,日本の地上波テレビは,大量のソフトニュースで編成されている。例えば日本テレビは,月曜から木曜の朝4時から夜7時の15時間のうち,14時間35分をソフトニュースで編成している。日本におけるソフトニュースの嚆矢は,1964年に日本教育テレビ(NET,現在のテレビ朝日)で放送が開始された《木島則夫モーニング・ショー》であるとされる。1960年代のNETは,ニュースショーというジャンルを牽引する存在であった。</p><p>本稿は,1960年代のNETという送り手を事例に,送り手がどのような意志のもとニュースショーという形式を決定していったのかを,当時の社会状況などを含めて史的に分析した。この分析から,①ニュースショーの原型は,どのような形式の番組であったのか。②ニュースショーという新しい番組形式をもたらした要因や主体は何だったのかを明らかにした。</p><p>結論は次の通りである。①内容はコーナーなどによって細部化され,教育的な内容も娯楽化されて取り込まれた。帯の生番組という編成形式は不変であり,細分化された内容は視聴率によって迅速に見直された。送り手内部では,内容と作り手が分離され,内容の見直しの自由度が向上した。②NETが商業教育局であったことが,大きな要因のひとつであった。NETにおけるニュースショーという形式は,ラジオの経験者と雑誌編集の経験者という主体によってもたらされた。NETが教育局であったために,番組種別上の「教育」と「報道」の混交が生じ,さらに「娯楽」の要素も付加されたことが,付随的に明らかになった。</p>

著者

金井 陸行 木下 浩一

出版者

(財)田附興風会

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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我々は臨床における創傷治癒機転と治癒不全病態を分子生物学的の解析することにより、日常の臨床現場で遭遇する消化管再建後の治癒不全、即ち縫合不全の発生を減じることを目的として研究を行ってきた。創傷治癒遅延、縫合不全発生の主たる原因である低酸素環境下での腸管上皮細胞の動態に着目し、種々の腸管上皮由来細胞株の低酸素条件下での培養条件を確立、低酸素条件下では消化管粘膜の修復機転の第一相であるrestitution(創傷面に隣接する上皮細胞の遊走)は著しく遅延していたが、当初注目していた消化管上皮細胞に比較的特異的に発現されている線維芽細胞増殖因子受容体タイプ3(FGFR3 III-b)の遺伝子発現に大きな差は認められず、この受容体のrestitutionへの貢献は少ないと考えられた。そこでFGFR3に関しては消化器癌との関連で研究を継続し、以下の研究成果を得た。膜貫通型FGFR3の発現上昇消化器系癌患者より、癌組織及びその周辺の正常組織を収集し、癌の悪性化過程におけるFGFR3-IIIb、FGFR3-IIIcの発現を解析した。その結果、FGFR3-IIIcが食道癌、大腸癌で上昇することを明らかにした。FGFR3c誘導発現細胞のFGF2に対する応答能の獲得in vitroの病態モデルとして扁平上皮癌細胞株DJM1を用いて、FGFR3-IIIcの発現上皮細胞はFGF2と協調することで癌悪性化を獲得できるか検討した。FGFR3-IIIcを発現誘導ベクターに組み換えてDJM1細胞に遺伝子導入し、FGFR3-IIIcの発現を誘導した結果、FGFR3-IIIcの発現を誘導しない細胞はFGF2刺激での足場非依存性増殖は促進されなかったが、FGFR3-IIIcの発現を誘導すると、FGF2刺激により足場非依存性増殖が著しく促進した。また、FGFR3-IIIc誘導発現過剰細胞はFGF2刺激によって高い遊走能を獲得した。以上の結果よりFGFR3-IIIc過剰発現細胞はFGF2と協調して癌悪性化を獲得することが明らかになった。可溶性FGFR3の発現上昇本研究の過程で、消化器系上皮細胞に可溶型FGFR3が発現していることを明らかにした。可溶型FGFR3は、FGFR3遺伝子から膜貫通部位を欠損したmRNAが選択的スプライシングにより生じて発現するが、この受容体が正常のヒト食道粘膜組織において発現されていることを確認した。胃および大腸においては正常組織における可溶型FGFR3の発現率は非常に低いが、癌部においてその発現が高まることを見いだした。以上の結果から、大腸と胃では可溶型FGFR3の発現と癌悪性化には何らかの関連性があることが示唆された。

著者

木下 浩

出版者

岡山民俗学会

雑誌

岡山民俗 (ISSN:09188630)

巻号頁・発行日

no.238, pp.32-46, 2017-12

著者

木下 浩一

出版者

Kyoto University

巻号頁・発行日

2020-03-23

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新制・課程博士

著者

木下 浩作

出版者

日本大学医学会

雑誌

日大医学雑誌 (ISSN:00290424)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.41-44, 2014-02-01 (Released:2015-05-22)

参考文献数

9

著者

木下 浩司 菅原 彰敏 原田 和夫

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 47 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

pp.187, 2001-03-25 (Released:2017-06-27)

著者

木下 浩作

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.151-152, 2008-04-01 (Released:2008-11-01)

参考文献数

15

著者

木下 浩良

出版者

史迹美術同攷会

雑誌

史迹と美術 (ISSN:03869393)

巻号頁・発行日

vol.86, no.6, pp.200-202, 2016-07

著者

木下 浩一

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学 (ISSN:21872775)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.19-35, 2018

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<p>放送制度では多元性・多様性・地域性が重視されてきたが,地上波テレビにおいては東京一極集中が進行している。しかしながら1975年以前には,フリーネットやクロスネットが存在し,現在よりも多様性が高かった。なかでも,教育局である日本教育テレビ (NET) と準教育局である毎日放送テレビ (MBSテレビ) によるネットワークは,多様な展開をみせた。一方でNETとMBSテレビは,教育局・準教育局ゆえに,教育番組や教養番組であっても視聴率がとれる番組を追求した。その結果,1960年代末にクイズ番組が大量に編成された。「クイズ局」と呼ばれたこの現象は,商業教育局による特異なネットワークにおいて,いかにして生じたのだろうか。</p><p>本稿では,「クイズ局」という事象を史的に分析し,番組種別の規制がネットワークを通じて傘下の送り手に与えた影響を明らかにした。結論は以下の通りである。「クイズ局」という現象は,クイズ番組という形式が,教育局が量的規制をクリアしつつ高い娯楽性を実現するのに有効であったと同時に,ネットワークを組んだ在阪局が東京へ情報発信する上で有効な形式であったがために生じた。番組種別の量的規制は,規制対象の局に影響を与えるだけでなく,ネットワーク関係にある局に対しても影響を与えたことが確認された。</p>

著者

井尻 好雄 木下 浩之 苅尾 七臣 熊谷 裕生

出版者

日本循環制御医学会

雑誌

循環制御 (ISSN:03891844)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.156-162, 2015-04-01 (Released:2015-04-01)

著者

木下 浩一

出版者

日本コミュニケーション学会

雑誌

日本コミュニケーション研究 (ISSN:21887721)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.29-48, 2019-11-30 (Released:2019-12-03)

参考文献数

34

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Audio Visual Translation (AVT) is essential for importing and exporting moving pictures overseas. Dubbing and subtitling are the two processes involved in AVT. While dubbing is mainstream in Japanese terrestrial TV broadcasting, this was not the case at its inception. Dubbing emerged as a way to facilitate interaction between senders and audiences. This research investigated the dubbing process in NET (Nippon-Educational-Television, current TV Asahi). NET was the forerunner of AVT in Japanese TV from the 1950s to the 1970s. The translation norms of the sender were clarified by analyzing chronological changes in the form of the AVT used and the interaction between senders and audiences in Japanese TV. The study draws the following conclusions: 1) A significant degree of overlap exists between accountability and expectancy norms. The strength of expectancy norms was emphasized by Chesterman (1997) and was verified by this study. 2) Comprehension and naturalness used to be viewed as the standard in expectancy norms. However, the growing emphasis on richness and identity of expression overtook these previously held standards. 3) The norms were found to be stronger for adult programs and theater-movies than for children’s programs and television movies.

著者

木下 浩一

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学 (ISSN:21872775)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.125-141, 2019-12-31 (Released:2020-01-18)

参考文献数

42

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情報格差が拡大するなか,手軽に情報が摂取できる地上波テレビは,情報弱者にとって重要性を増している。現在,日本の地上波テレビは,大量のソフトニュースで編成されている。例えば日本テレビは,月曜から木曜の朝4時から夜7時の15時間のうち,14時間35分をソフトニュースで編成している。日本におけるソフトニュースの嚆矢は,1964年に日本教育テレビ(NET,現在のテレビ朝日)で放送が開始された《木島則夫モーニング・ショー》であるとされる。1960年代のNETは,ニュースショーというジャンルを牽引する存在であった。本稿は,1960年代のNETという送り手を事例に,送り手がどのような意志のもとニュースショーという形式を決定していったのかを,当時の社会状況などを含めて史的に分析した。この分析から,①ニュースショーの原型は,どのような形式の番組であったのか。②ニュースショーという新しい番組形式をもたらした要因や主体は何だったのかを明らかにした。結論は次の通りである。①内容はコーナーなどによって細部化され,教育的な内容も娯楽化されて取り込まれた。帯の生番組という編成形式は不変であり,細分化された内容は視聴率によって迅速に見直された。送り手内部では,内容と作り手が分離され,内容の見直しの自由度が向上した。②NETが商業教育局であったことが,大きな要因のひとつであった。NETにおけるニュースショーという形式は,ラジオの経験者と雑誌編集の経験者という主体によってもたらされた。NETが教育局であったために,番組種別上の「教育」と「報道」の混交が生じ,さらに「娯楽」の要素も付加されたことが,付随的に明らかになった。

著者

松田 慶士 千葉 宣孝 杉田 篤紀 馬渡 貴之 水落 美紀 野村 悠里 渡邉 和宏 齋藤 豪 櫻井 淳 木下 浩作

出版者

日本救急医学会関東地方会

雑誌

日本救急医学会関東地方会雑誌 (ISSN:0287301X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.229-233, 2019-12-31 (Released:2019-12-31)

参考文献数

10

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症例は40歳代, 男性。意識を消失し, 駅構内の階段から転落したため救急搬送された。来院時, 意識レベルは改善していたが, 特異的な顔貌, 眼瞼下垂, 前頭部脱毛, 全身の筋萎縮を認めた。血液検査で炎症反応の上昇があり, 胸部X線・CT検査では肺炎像を認めたが, その他の検査で意識消失の原因となる所見はなかった。搬送時の身体所見から筋強直性ジストロフィーを疑った。把握ミオトニア, 叩打ミオトニア試験は陽性。針筋電図検査でミオトニー放電を認め, 急降下爆撃音を聴取した。遺伝学的検査で, ミオトニンプロテインキナーゼ (DMPK) 遺伝子のCTG反復配列を約600リピート認めたため, 筋強直性ジストロフィー1型と確定診断した。筋強直性ジストロフィーは多彩な症状を示し, 場合によっては意識消失し死に至ることもある疾患である。意識消失発作は, 救急診療で多く遭遇するが, 本症例のような比較的稀な疾患が隠れている場合があることも念頭に置くべきと考える。

著者

河原 弥生 木下 浩作 向山 剛生 千葉 宣孝 多田 勝重 守谷 俊 丹正 勝久

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.9, pp.755-762, 2009-09-15 (Released:2009-11-09)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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【背景】本邦における異物による気道閉塞患者に対する現場処置の実態は不明である。本研究では,当院に搬送された目撃のある気道異物患者に対する初期対応の実態から,転帰改善になにが必要かを明らかにする。【方法】2003年 1 月から2006年12月までに当救命救急センターに搬送された,目撃のある気道異物による窒息症例50例を対象にした。患者搬送時に目撃者および救急隊から異物内容と現場での処置を聴取し,1)年齢,2)性別,3)反応消失後の異物除去行為の有無,4)bystander cardiopulmonary resuscitation(CPR)の有無,5)覚知から救急隊現場到着までの時間,6)覚知から患者の病院到着までの時間,7)気道閉塞の原因が大きな一塊の異物片か否か,8)普段の食事介助が必要か否かと転帰との関連について検索した。【結果】全症例,救急隊到着時には傷病者の反応は消失していた。反応消失までに,目撃者によるHeimlich法などの異物除去が施行された症例は存在しなかった。反応消失後は,気道異物の除去のみを施行している症例が50%であり,38%が119番通報のみであった。反応消失後にCPRを行った症例は12%であった。最終転帰(退院もしくは転院時)は,死亡34例(死亡群),生存16例(生存群)であった。両群間で生存退院に対して,統計学的有意であったのは,119番通報から患者の病院到着までの時間だけであった。【結論】気道異物による反応消失前にHeimlich法などの異物除去の処置が施行された症例は存在しなかった。反応消失後にCPRを行った症例はわずか12%であった。一次救命処置に関する講習会が各地で頻回に行われているが,生命を脅かす病態に対する対処法が一般救助者や介護施設のヘルスケアプロバイダーに普及していない可能性がある。今後,一次救命処置における気道閉塞患者など生命を脅かす病態に対する救急処置法の講習が普及しているかどうかの実態調査と更なる救急処置法の普及活動が必要である。

著者

小豆畑 丈夫 丹上 勝久 小松 智英 櫻井 淳 河原 弥生 木下 浩作

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.42, no.7, 2009-07-01