著者
杉本 琢哉 近藤 哲矢 仁田 豊生 山本 淳史 尾関 豊 関戸 康友
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.183-188, 2006-02-01
参考文献数
24
被引用文献数
6

症例は76歳の男性で, 2001年10月に検診で胃の異常陰影を指摘され, 精査加療目的で当科を紹介された.血液検査では腫瘍マーカーは正常であったが可溶性IL-2レセプターは926U/mlと高値であった.上部消化管造影, 内視鏡検査では前庭部に2型の腫瘍を認めた.生検では悪性リンパ腫が疑われた.以上から, 胃悪性リンパ腫を疑い2001年12月胃全摘, 脾摘術を施行した.病理組織学的, 免疫組織学的検査で胃小細胞癌と診断した.術後CPT-11による化学療法を施行した.2003年8月の腹部CTで肝S7に22mm大の腫瘍を認め肝転移が疑われた.その他全身に異常を認めなかったため2003年11月, 肝S7S8部分切除術を施行した.病理組織学的に肝腫瘍は胃切除組織と同様であり胃小細胞癌の肝転移と診断した.肺転移の疑いがありVP-16による化学療法を施行中であるが胃切除から3年, 肝切除から1年1か月の現在生存中である.
著者
岩崎 大輔 関川 宗久 稲葉 直彦 遠藤 哲郎
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. NLP, 非線形問題 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.498, pp.17-22, 2012-03-20
参考文献数
15
被引用文献数
1

本研究では4LC発振器のリアプノフ解析を行う.関川らはヒステリシス素子で結合される3つの線形LC発振器のリアプノフ解析を行い2-トーラスアーノルドタングと呼ばれる極めて興味深い分岐現象を発見した.まず,本研究で対象とする4LC発振器に発生しうる卜ーラスの分岐について考察を行う.2-トーラスから3-トーラス,3-トーラスから4-トーラスの分岐は不動点の分岐ではないが明らかな分岐現象であると著者らは確信する.2-トーラスから3-トーラス,3-トーラスから4-トーラスの分岐には,主にネイマルク・サッカー分岐とサドル・ノート分岐が関与すると考えられる.後者の分岐では2-トーラスアーノルドタングが発生することがある.本研究では「3-トーラスアーノルドタング」と呼ばれる分岐現象が存在するか否かについて議論する.そして将来4LC発振器の解析を行い,このシナリオを検討する.
著者
伊藤 哲 中村 太士
出版者
森林立地学会
雑誌
森林立地 (ISSN:03888673)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.31-40, 1995-03-15
被引用文献数
17

森林動態における地表変動攪乱の位置づけを明確にし,森林動態研究の一つの方向性を示すことを目的として,地表変動攪乱の様式と更新過程の特徴を整理した。一般に地表変動と呼ばれる現象は,上部から下部への一連の物質流下現象であって,少なくとも洗掘(または削剥)と堆積という二つの要素からなるヘテロな空間を構成する。したがって,地表変動を林分レベルでの森林動態や植生パターン成立,種多様性などの説明原理として位置づける場合,内部にこのようなヘテロ性を包含する一連の流下現象を一つの単位として扱うには無理があり,洗掘(または削剥)・体積域の区分が地表変動の最も基本的な空間単位として重要であると考えられる。また,地表変動由来の攪乱は森林の階層構造の下層から上層へとその影響が広がるため,林冠の破壊を伴わない場合でも,林床の構造や更新基盤に大きな影響を与えうる。攪乱の性質と影響評価方法を1)物理破壊強度,2)生育・再生環境への影響度,および3)攪乱後の次期攪乱体制への影響度という視点から分類することで,他のタイプの攪乱との比較や森林動態における総合的位置づけが可能である。一つの森林内で,これらの影響度がそれぞれに異なる地表変動が発生することによって,攪乱を受けたパッチは異なる再生過程を経る。このことは,森林群集の種多様性や群集タイプの多様性をはじめとする構造的な不均質性を高める一つの原因となっていると考えられる。したがって,サイズ,強度や生育環境への影響度に関し幅広いレンジをもつ地表変動は,森林群集の多様性に大きく貢献していると考えられる。今後,地表変動攪乱を森林群集の長期的な動態や安定性の要因として位置づけるためには,個々の攪乱の影響評価とともに,攪乱によって形成される林縁の効果や地表変動の発生の時間的・空間的集中性の評価,解析が必要である。
著者
吉野 正純 佐藤 哲生 北田 徳蔵 古川 左近 染谷 幸雄 橋詰 和宗 森地 敏樹
出版者
公益社団法人 日本畜産学会
雑誌
日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)
巻号頁・発行日
vol.58, no.12, pp.1048-1053, 1987-12-25 (Released:2010-11-26)
参考文献数
15

生乳中の細菌数の測定で, Breed法の適用性の限界, 並びにBreed法による直接鏡検個体数 (全菌数) と標準平板培養法による生菌数との関係を, 別報のBactoscan 17600 (A/S N. Foss Electric, Denmark) の性能試験で得た成績を用いて検討した.生乳305点で, Breed法で求めた全菌数の対数値とBactoscanのインパルスのそれとの相関係数は, 0.936であったが, これをBactoscanのインパルス1000 (約50万/mlの細菌数に相当) 以下の場合, 1000~10000の場合, 10000以上の場合に分けると, それぞれ, 0.491 (n=70), 0.809 (n=144), 0.824 (n=91) となり, 最初のものは, 著しく低い値を示し, Breed法の適用性の限界が示唆された. また, Bactoscanのインパルスで1000以上を与える試料について, 全菌数の対数値と生菌数のそれとの相関係数は0.819であった. 生菌数を何倍すれば, 全菌数に見合う数値になるか調べるため, 生菌数に種々のファクターを乗じた値を求め, 対応する全菌数の, この積に対する比率の度数分布を比較した. この結果, ファクターが3.5の場合, 全菌数/(生菌数×ファクター) で計算される比が0.33~3.0の範囲に入る試料の (点数の) 割合が84.7%と最大となり, かつヒストグラムの形も左右対称に最も近かった. 即ち, 生菌数に, 3.5を乗じた値で, 直接鏡検個体数のオーダーを把握できることが明らかとなった. そして, この値は生乳中に分布する細菌の菌塊 (コロニーの形成単位) の平均個体数に相当すると考えられる.
著者
土居 正城 加藤 哲文
出版者
日本カウンセリング学会
雑誌
カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日
vol.44, no.3, pp.189-198, 2011

本研究の目的は,スクールカウンセラー(SC)の職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果を検討することであった。そのために「SC積極活用プログラム」を作成し,小学校1校と中学校1校に導入し,その効果を検討した。標的行動を「相談行動」と「協力して行う問題解決行動」とし,スクールカウンセラーと教員の行動を観察した結果,プログラム導入後,標的行動が増加した。また,受入体制,SCの活動,連携行動についての質問紙を実施したところ,プログラム導入後に多くの下位尺度で得点の増加がみられた。本研究の結果から,スクールカウンセラーと教員の連携を促進するためには,スクールカウンセラーの職務内容を明確にすることが有効であることが示唆された。
著者
土居 正城 加藤 哲文
出版者
日本カウンセリング学会
雑誌
カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日
vol.44, no.3, pp.189-198, 2011

本研究の目的は,スクールカウンセラー(SC)の職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果を検討することであった。そのために「SC積極活用プログラム」を作成し,小学校1校と中学校1校に導入し,その効果を検討した。標的行動を「相談行動」と「協力して行う問題解決行動」とし,スクールカウンセラーと教員の行動を観察した結果,プログラム導入後,標的行動が増加した。また,受入体制,SCの活動,連携行動についての質問紙を実施したところ,プログラム導入後に多くの下位尺度で得点の増加がみられた。本研究の結果から,スクールカウンセラーと教員の連携を促進するためには,スクールカウンセラーの職務内容を明確にすることが有効であることが示唆された。
著者
土居 正城 加藤 哲文
出版者
日本カウンセリング学会
雑誌
カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日
vol.44, no.4, pp.288-298, 2011

本研究では,学校の受入体制とスクールカウンセラー(以下,SC)の活動からSCと教員の連携促進要因を探索的に見いだし,それらの要因が連携行動に及ぼす効果を検討するために,SC 104名,SC担当者155名の計259名を対象に質問紙調査を実施した。因子分析の結果,受入体制尺度からは「職務内容の明確化」「積極的な活用」「広報」「情報交換の場の設定」の4因子が,SC活動尺度からは「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」の3因子が,連携行動尺度からは「問題への対処」「情報共有」「学級,学年,学校規模の活動」「SCによる実態把握」の4因子が抽出された。共分散構造分析の結果,「職務内容の明確化」「積極的な活用」「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」が連携行動を促進することが示された。
著者
土居 正城 加藤 哲文
出版者
日本カウンセリング学会
雑誌
カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日
vol.44, no.4, pp.288-298, 2011

本研究では,学校の受入体制とスクールカウンセラー(以下,SC)の活動からSCと教員の連携促進要因を探索的に見いだし,それらの要因が連携行動に及ぼす効果を検討するために,SC 104名,SC担当者155名の計259名を対象に質問紙調査を実施した。因子分析の結果,受入体制尺度からは「職務内容の明確化」「積極的な活用」「広報」「情報交換の場の設定」の4因子が,SC活動尺度からは「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」の3因子が,連携行動尺度からは「問題への対処」「情報共有」「学級,学年,学校規模の活動」「SCによる実態把握」の4因子が抽出された。共分散構造分析の結果,「職務内容の明確化」「積極的な活用」「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」が連携行動を促進することが示された。
著者
佐藤 哲司
巻号頁・発行日
2012

科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:基盤研究(C)2009-2011