著者
森嶋 彌重 伊藤 哲夫 古賀 妙子 近藤 宗平
出版者
近畿大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1987

チェルノブイリ原発事故が発災災生し、3年を経過した。日本本土のほぼ中央に位置する琵琶湖生態圏における放射性核種の動向および経時変化について観察した。(1)琵琶湖水については、表層水1m^3を採取し、検出された放射性核種は半年後以降Cs-137のみとなり、ほぼ1/10以下で平衡行状態を示し、現在は事故以前の濃度0.2mBq/1に減少した。(2)湖泥のCs-137の深度分布は表層土より10〜20cmで最高値を示し、その濃度は粘土成分の多い所で高く、場所により2倍の変動を示した。このCs-137は、チェルノブイリ原発事故以前の放射性降下物による影響が大きいと思われる。これはチェルノブイリ事故の降下物中のCs-134/Cs-137比が1/2であるが、Cs-134の沈着が少ないことより推測される。(3)琵琶湖に生育している生物には、3年後でもCs-137が検出され、その濃度はブラックバスの肉部で0.5Bq/kgとなり、半年後の最高値2.0Bq/kgに比べ、約25%と経時的に減少している。(4)水草中のCs-137濃度は、夏に低く、冬に高い傾向を示しながら徐々に減少していく。これは冬季は枯れて芽体で越冬し、夏には生長して生物学的希釈を生じるものと思われる。(5)湖水中のCs-137濃度に対する生物中の濃度比を濃縮係数とすると、ブラックバス、モロコ、ブル-ギルは1000〜4000コイ、フナは200〜1000、貝は100〜170と低かった。原発事故などにより放出される核分裂生成物の生態圏への影響を知る上で指標生物としては濃縮係数の大きい生物が望まれるが、ブラックバスなどが有効であると思われる。
著者
稲垣 昌代 山西 弘城 若林 源一郎 芳原 新也 伊藤 哲夫 白坂 憲章 種坂 英次 古川 道郎
出版者
一般社団法人 スマートプロセス学会 (旧高温学会)
雑誌
スマートプロセス学会誌 (ISSN:2186702X)
巻号頁・発行日
vol.4, no.6, pp.275-279, 2015-11-20 (Released:2016-08-31)
参考文献数
8

Large amount of radioactive cesium was emitted from the TEPCO Fukushima Dai-ichi nuclear power plant by the accident into atmospheric air, and a part of the radioactivity was brought to the ground by rain and snowfall. The Yamakiya district in Kawamata-machi, Fukushima is specified as the prepared evacuation zone. The authors collected wild mushrooms in this district as samples in 2012, 2013 and 2014. The concentration of radioactive cesium was measured by means of the hyperpure germanium semiconductor detector. The concentrations were ranged from 35 to 600,000 Bq/kg, and were different with points of sampling and kinds. The transfer coefficient of radioactive cesium to most wild mushrooms are lower than 0.5, although some mushroom species concentrate environmental radioactive cesium more than twice.
著者
望月 明義 伊藤 哲也 会田 仁 山本 和治 浅川 潔 太田 信行
出版者
日本野生動物医学会
雑誌
日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.141-144, 2016-12-22 (Released:2017-06-09)
参考文献数
10

長野県安曇野市の犀川で越冬する水鳥のうち,眼球突出を示した個体が2010年から5年間観察された。環形動物門ヒル綱に属するTheromyzon sp. がコハクチョウの腫大した眼部から採集されたが,血液が充満し,状態不良のため種は同定できなかった。水鳥がねぐらとする池において,ミズドリビル(T. tessulatum)の生息が確認されたことから,水鳥の眼球突出は本種ヒルの寄生によるものと考えられた。
著者
岡田 雋 伊藤 哲司
出版者
北海道大学農学部
雑誌
北海道大學農學部邦文紀要 (ISSN:03675726)
巻号頁・発行日
vol.2, no.4, pp.162-170, 1956-11-18
著者
伊藤 哲也
出版者
一般社団法人 日本数学会
雑誌
数学 (ISSN:0039470X)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.133-153, 2015-04-24 (Released:2017-08-03)
参考文献数
64
著者
大松 亮輔 伊藤 哲 久保下 亮
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
巻号頁・発行日
pp.Cb1387-Cb1387, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 投球動作はJobeらによると、Wind-up、early-cocking、late-cocking、acceleration、follow-throwの5つの相に分類されている。また投球動作は、投球側の上肢を振るだけの運動ではなく、下肢から体幹そして投球側上肢への運動連鎖であり、下肢・体幹のエネルギーを使うことにより投球側上肢の負担は軽減する。そのため、一つの関節の機能低下によっても投球動作全体が乱れ、肩や肘の外傷発生やパフォーマンスの低下につながることになる。先行研究において、片脚起立軽度膝屈曲で骨盤後傾する選手は、ワインドアップから投球方向に踏み出す際、股関節、骨盤の安定性が悪く、後方重心になってしまい、上半身、上肢、肩甲帯が動員されバランスをとろうとし、上部体幹の回旋の不足が起こる可能性があり、その補正のため肩が過度に水平外転をとる。つまり、肘を大きく引きすぎる投手はボールリリース時も水平外転位になり肩関節前方に過度に負荷がかかるフォームであることが予想され、肩関節不安定症を起こす可能性がある。そこで今回、肩・肘に故障を有している選手は、下肢・体幹の安定性が低く、そのためバランス能力が低下しているのではないかと仮定し、片脚立位保持能力について重心動揺計を用いて測定を行った。【方法】 対象者は硬式野球を行っている6校の高校1~3年生(16.0±1.0歳)の男子43名(右利き30名、左利き13名)で、野球歴・投手歴関係なく投手のみを選抜し、肩及び肘に痛みがある者を故障群(16名)、それ以外を非故障群(27名)とし測定を行った。最初に研究の目的、方法を説明し、理解が得られた事を確認後、同意書への記入をしてもらい、年齢、身長、体重、野球歴・投手歴・故障部位、疼痛検査(NRS)、痛みの種類を質問用紙に記入し、問診にてどの投球動作で痛みを伴うか確認した。また質問用紙で知り得た情報は、検者以外への公表および、研究目的以外の使用をしないことを確認し、倫理的配慮を行った。その後、片脚立位の支持側(軸脚)の靴下を脱いで裸足になってもらい、普段使用しているボールとグローブを装着・把持し測定を行った。測定は重心動揺計(アニマ株式会社製)を用いて、開眼で姿勢は投球動作wind-up時の片脚立位をとり、動揺計X軸を体幹矢状面、Y軸を前額面とした。視線はY軸正の値方向(捕手方向)に重心動揺計から2m、床から1.5mの位置に目印をつけ、凝視するよう指示を行った。測定時間は、測定開始の指示で片脚立位をとり、開始5秒後からの30秒間を計測した。【結果】 故障群16名、非故障群27名において総軌跡長:故障群(162.80±34.27)非故障群(143.21±29.00)、矩形面積:故障群(18.26±6.60)非故障群(14.47±3.96)、外周面積:故障群(7.22±2.99)非故障群(5.70±1.47)、実行値面積:故障群(4.14±1.77)非故障群(3.22±0.92)となり、故障群と非故障群間において等分散を確認後(F検定)対応のないT検定を実施し、矩形面積・外周面積・実効値面積にて有意水準5%で有意差を示した。【考察】 この結果から障害群は非障害群よりも片脚立位時における重心動揺が有意に大きいことがわかる。つまり障害群は非障害群と比較すると片脚立位バランス能力が低下していると推測される。これは、下肢・体幹の安定性が低下していることによって、制動されるべき重心動揺が上肢等で制動しなくてはならず、より高位で重心動揺を制動することが必要となる。その結果、重心移動が広範囲に及ぶため、非障害群に比べ障害群の重心動揺が大きくなったのだと考える。本来、投球動作の準備にあたるwind-up期では、上半身回旋による投球のエネルギーを貯蓄する必要があるが、この上半身が姿勢保持に動員されてしまうため、そこでエネルギーを作り出すことが困難となる。そこで不足したエネルギーを肩・肘関節が代償することで、これらの関節に過度なストレスがかかり、投球障害を発生するのではないかと考える。したがって、wind-up期における片脚立位保持能力が低下している者は投球障害を引き起こす可能性の一因ではないかと推測される。今後の課題としては、障害群に対して片脚立位保持向上を目的としたトレーニングを実施し向上した場合、投球時の疼痛が軽減されるか、また予防の観点からも片脚立位保持能力向上が有効なのか継時的に検討していきたいと考えている。
著者
伊藤 哲夫
出版者
近畿大学原子力研究所
雑誌
近畿大学原子力研究所年報 (ISSN:03748715)
巻号頁・発行日
vol.49, pp.19-23, 2012

月刊エネルギー・レビュー「特集」2012年7月号 「原子力教育研究の半世紀」に掲載されたものを, 株式会社エネルギーレビューセンターの許可を得て転載するものである。
著者
伊藤 哲 Satoshi Ito
出版者
麗澤大学経済学会
雑誌
麗澤学際ジャーナル = Reitaku Journal of Interdisciplinary Studies (ISSN:21895333)
巻号頁・発行日
vol.23, pp.165-175, 2015-03-20

I intend to insist that both Keynes and Smith considered the common respect of Economics as one of Social Science. Keynes stated that Economics was one of Moral Science, as Smith pointed out the difference between Moral philosophy and Natural philosophy. However, Hume emphasized Moral philosophy should adopted Newton's experimental method in the analysis of human nature. Keynes doubted whether human acts were based on Mathematical expectation, and indicated the instability due to the characteristic of human nature. Equally Smith submitted that the casuists made mistakes their end for the rules of justice. Criticizing Casuistry, Keynes and Smith recognized that Economics connoted the insecurity of human nature which created social dynamics.
著者
平田 令子 大塚 温子 伊藤 哲 髙木 正博
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会誌 (ISSN:13498509)
巻号頁・発行日
vol.96, no.1, pp.1-5, 2014

スギ挿し木コンテナ苗の植栽後2年間の地上部と地下部の成長を裸苗と比較した。植栽時のコンテナ苗の苗高と根量は裸苗よりも小さかった。2生育期間の伸長成長量は苗種間で差はなく, 結果として, コンテナ苗の苗高は裸苗よりも低いままであった。また, 植栽後の根量の増加もコンテナ苗の方が少なく, コンテナ苗の優位性は確認できなかった。T/R比 (地上部/根乾重比) は両苗種とも植栽後に低下したことから, 両苗種ともにプランティング・ショックによる水ストレスを受けたと考えられた。ただし, コンテナ苗のT/R比は裸苗より早く増加したことから, コンテナ苗の方が水ストレスからの回復が早いと推察された。本調査からは, コンテナ苗が水ストレスから早く回復する利点を持つと推察されたが, それは, 裸苗の苗高を上回るほどの伸長成長量にはつながらなかったことが示された。現時点では, 下刈り回数の省略に対して過度の期待を持ってコンテナ苗を導入することは危険であると考えられた。
著者
奥田 達也 伊藤 哲司
出版者
The Japanese Group Dynamics Association
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.167-174, 1991
被引用文献数
2 2

In social-psychological studies, it is often necessary to observe what role each member of a small sroup has and how the structure of the group is. SYMLOG (a SYstem for the Multiple Level Observation of Groups: Bales & Cohen, 1979) is a method for that kind of observation. But it is not appropriate to use SYMLOG translated directly into Japanese because of cultural differences. The purpose of this study is to make simple rating items of SYMLOG for the Japanese people. In SYMLOG, three dimensions for locating each group member are assumed, which are "Upward-Downward (dominant-submissive) ", "Positive-Negative (friendly-unfriendly) ", and "Forward-Backward (task-oriented-emotionally expressive) ". First of all, it was pointed out that the definition of "F-B" in the Japanese version should be "in-context-out-of-context", and then eighteen items were made which are constructed of sets of three items for each polar of each dimension. Observation 1 examined the validity of these eighteen items through factor analysis of ratings of SIMSOC (SIMulated SOCiety) interaction. The result showed the necessity to improve the items N, F, and B. The validity of the remade twenty four items was investigated in Observation 2 through factor analysis of ratings of discussions by five people. It yielded six factors that almost correspond to each polar in each dimension. Further factor analysis of twelve items extracted from the remade items made six factors, that showed the three-dimension-structure. Correlations between ratings by these twelve items and scorings (that is the other method in SYMLOG) were positive. Therefore these twelve items in Japanese Japanese improved version of SYMLOG-are valid and useful for observation of small group interactions.
著者
山田 洋子 岡本 祐子 斎藤 清二 筒井 真優美 戸田 有一 伊藤 哲司 戈木クレイグヒル 滋子 杉浦 淳吉 河原 紀子 藤野 友紀 松嶋 秀明 川島 大輔 家島 明彦 矢守 克也 北 啓一朗 江本 リナ 山田 千積 安田 裕子 三戸 由恵
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2008

質的研究とナラティヴ(語り・物語)アプローチによって、ウィーン、ロンドン、ハノイ、シカゴ、海外4都市の大学において、多文化横断ナラティヴ・フィールドワークを行った。心理学、医学、看護学による国際的・学際的コラボレーション・プロジェクトを組織し、多文化横断ナラティヴ理論および多声教育法と臨床支援法を開発した。成果をウェッブサイトHPで公開するとともに、著書『多文化横断ナラティヴ:臨床支援と多声教育』(やまだようこ編、280頁、編集工房レィヴン)を刊行した。
著者
芳原 新也 稲垣 昌代 小島 清 山西 弘城 若林 源一郎 杉山 亘 伊藤 哲夫
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)
巻号頁・発行日
vol.10, no.3, pp.145-148, 2011 (Released:2011-07-29)
参考文献数
14
被引用文献数
3 3

Radioactive materials were released to the general environment due to the accident at the Fukushima Daiichi nuclear power station. The released radioactive materials fell and contaminated the land mainly in the Tohoku and Kanto areas of Japan. We surveyed the air dose rate in relation to the pave condition of the land, and investigated the contamination level in some nonpaved areas at the center of Fukushima City, Koriyama City, and Nasushiobara City. From the survey results, the dose rates of the nonpaved areas were found to be higher than those of the paved areas, and the dose rates of the paved areas depend on the paving materials of the area. The contamination level of the nonpaved area in Nasushiobara City was below the regulation level of specific activities in a radiation-controlled area in Japan. However, the contamination levels in the nonpaved areas in Fukushima City and Koriyama City were above the regulation level.
著者
王 大慶 福井 幸夫 伊藤 哲也 中島 員洋 加藤 四郎 内貴 正治 栗村 敬 若宮 伸隆
出版者
社団法人日本獣医学会
雑誌
日本獣医学雑誌 (ISSN:00215295)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.567-572, 1990-06-15

ハムガニツウ・ダイハー(HD)抗原は, Nーグリコリルノイラミン酸を抗原決定基とする異好抗原であり, ヒト・ニワトリ以外の動物血清に存在することが知られている. 今回, 我々は, 9種の動物血清(牛胎児, 子牛, 馬, 山羊, 猿, 家兎, モルモット, ラット, マウス)を用いて, SDS-PAGE, Western blottingを行い, アビジン・ビオチン・アルカリホスファターゼ法を用いた高感度免疫染色により, HD抗原糖蛋白を検出した. HD抗原は, 血清蛋白中では, 銀染色の感度限界程度の微量蛋白であり, 動物によって, その分子量に多様性が認められた. 又, 牛血清では, 加齢による新しいHD蛋白の出現が, 認められた. これらの動物血清におけるHD抗原糖蛋白は, 糖脂質同様, "血清病"を惹起する可能性のあることが示唆された.
著者
阪田 史郎 山田 曉 飯塚 宏之 伊藤 哲也
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)
巻号頁・発行日
vol.92, no.10, pp.841-846, 2009-10-01
被引用文献数
7

アクセスポイント同士をメッシュ状に接続した無線マルチホップネットワークの一形態である,無線LANメッシュネットワークについては,多くの製品の出現とともに,IEEE802.11sにおける標準化が終了し,実用化が進展しつつある.通常のシングルホップの無線LANに比べて広い範囲で利用できるだけでなく,ネットワークの負荷分散,う回路の設定による信頼性向上などが可能となり,今後の普及が期待されている.本稿では,無線LANメッシュネットワークの最新技術について,標準仕様の概要,特徴的な製品の紹介とそれらの位置付けに関する動向を述べ,今後の進展を展望する.