著者

遠藤 恵子

出版者

城西国際大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009-04-01

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本研究では、内務省が所管していた行政の諸分野における、戦間期の女性政策の見取り図を作成することを目的とする。おもに、次の2点について、文献研究を行った。第一に、様々な政策についての政策形成過程や女性像を明らかにすることである。第二に、各政策における女性の状況を明らかにすることである。そして、多様な女性政策が形成されており、これらの政策の多くが、第一次世界大戦以降の欧米における女性政策の動向を反映していたことを理解した。

著者

古俣 智江 遠藤 恵美子 渡辺 勝子

出版者

国際学院埼玉短期大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:02896850)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.27-31, 2008-03

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ジャガイモはビタミンC (VC)含量が多く,家庭での消費量も多い。そこで広く利用されている市販のポテトチップスとフライドポテトに含まれるVC量を手作りのそれと比較しようと考えた。その結果,総VCおよび還元型ビタミンC(AsA)は,手作りポテトチップスおよびフライドポテトに多く,市販品には少なく,製品によっては手作り品の1/2から1/3程度しか含まれていないものがあった。酸化型VC(DHA)については,手作り品と市販品のフライドポテトの間に大きな差はみられなかった。一方,市販品のポテトチップスのDHAはカルビーポテトチップスとチップスターに多く,手作り品の2〜3倍量認められた。以上の結果から,総VCとAsAは市販品より手作りポテトチップスとフライドポテトに多く,DHAは手作りフライドポテトと市販品の間には大きな差はみられないが,ポテトチップスには市販品に多くみられた。

著者

濱田 宏 木村 健一 遠藤 恵美子 福井 明 藤田 喜久 高折 益彦

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR CLINICAL ANESTHESIA

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.471-479, 1991-07-15 (Released:2008-12-11)

参考文献数

23

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局所麻酔薬に添加した血管収縮薬が脊椎麻酔の持続時間に及ぼす効果を検討した.下肢の予定手術患者を対象に,ネオペルカミンS単独群(C群),エピネフリン0.1mgおよび0.2mg添加群(E1群,E2群),ノルエピネフリン0.1mg添加群(NE群)に分けた.最高レベルより2椎体,4椎体低下する時間(分)はE1群でそれぞれ平均120分,178分,E2群でそれぞれ145分,191分,NE群でそれぞれ142分,180分で,ともにC群の95分,135分より有意に延長していた.しかし,E1,E2,NE群の間に有意差を認めなかった.NEがEより勝る利点を見出すことはできなかったが,NEの添加でも有意な延長効果を認めた.

著者

深谷 笑子 武井 玲子 難波 めぐみ 佐藤 典子 遠藤 恵

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.56, 2013

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目的:家庭科の最も重要な特徴は、生活に密着していることである。また、生活という概念は、住むこと、生きること、暮らすことと大きくかかわっていることであり、それは、家や家族に人間が護り護られてこそ成り立つことでもある。そこで、家の役割と家族の意義について,東日本大震災に関する調査から家庭科「家族・家庭」の学習内容を検討することを目的とする。方法:1.2012年7月本学生311名を対象にアンケート調査を実施、2.学生の震災体験記録 3.2012年8月にKGCサマーリフレッシュプログラム(教員免許状更新講習)の教員を対象にしたアンケート調査 4.県内の高等学校家庭科教員対象アンケート調査の実施 結果及び考察:1.本学生を対象にしたアンケート結果から1)震災時、どのようなことを考えたか、の自由記述で一番多かったのは、「家族・友人の安否」「自宅の心配」と、自分自身のことではなく他人、身内などの安否を心配していたことがわかった。2)震災前後の意識の変化では、家族を思う気持ちが強くなった、が7割以上であった。このことから普段家族は空気のようなものだが、困難な時ほど家族の存在が大きいことがわかった。2.本学生の震災体験記録から1)大変なときこそ家族といることが安心だと実感した。2)家族と連絡が取れなかったが、家族は家があることで、遅くなっても帰ってきた。家は家族が帰ってくるところ、家があることのありがたさに気づかされた。3)家があるとことは、家族がひとつになれることでもある。4)家に家族がいたから安心だった。5)家に一人でいたので怖かった。6)家族間に政治の話題が多くなった、など家族を守る器として、また住むということは、どこに出かけてもまた戻ってくる所で根を張っている住まいと家の役割があげられていることがわかる。3.サマーフレッシュから(児童・生徒の変化)1)小学校教諭からは、家族を大切に思う子が増えた。2)中学校教諭からは、日々の生活に感謝。防災意識が出た。3)高等学校教諭からは、子供の生活に変化が見られなかったのは、母親がずーとそばにいることができたおかげと思う。4)特別支援学校教諭からは、何かあれば家の人を思い出し、助けてくれる頼りになる人は家の人、など生徒は、日頃考えないことが、この時を境に家族や防災意識そして正常の生活に感謝する気持ちがわいたことがわかった。4.家庭科教員対象アンケート調査結果から1)緊急時は夫婦それぞれ実家を優先に行動した。2)家や家族の大切さを改めて感じた。3)家族を大切にするようになった。4)より団結力が強くなった。5)連絡が密になったなど、教員自身も実家の親を心配したリ家族を意識したり家族の存在の大きさを実感したことがわかった。体験記録(2名)から1)津波の予測で避難所へ、その後まもなく原発で避難場所を次々移動、現在も落ち着いた生活ではなく、5人がばらばらに生活している。2)地震当時頭をよぎったのは、家族、友達、生徒のこと。生活の基盤は家族。離れ離れになった家族がたくさんいることは胸が痛い。家族と共に普通の生活を送ることがいかに幸せなことなのかを感じることができた。いずれも、福島県が他と異なる東日本大震災の特徴である、地震・津波・福島原子力発電事故によって、家族がバラバラに過ごさざるを得ない不安定な状況が述べられている。 今後の課題: 高校『家庭基礎』の内容を見ると、家や家族の意義についての記載が乏しい。そこで、家や家族の存在について、住むことの本質と上記のような非日常的なときこそ強さを持つ家族についての説明、そして体験記録の掲載を期待する。

著者

野口 迪子 遠藤 恵美子 岡崎 俊朗 福島 豁行

出版者

日本薬学図書館協議会

雑誌

薬学図書館 (ISSN:03862062)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.104-111, 1976-09-20 (Released:2011-09-21)

参考文献数

19

著者

遠藤 恵理子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第56回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.60, 2007 (Released:2007-12-01)

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統合失調症で開放病棟に入院中のA氏は入院6年目であるが陽性症状(妄想、滅裂思考など)と認知機能の低下があり、看護師や他患と時々トラブルを起こす事がある。A氏の心に中には「退院したい」という想いがあり、それを相手に上手く伝えられない事がトラブルに至る原因と考えられる。 A氏は人付き合いが苦手である事を自覚しており、ある時看護師にSST(社会生活技能訓練)を希望してきた。SSTはA氏にとって生活技能の改善が見られ退院へ向けての最初のステップにする為、その効果を見る事を目的に関わりをもった。個人SSTによる効果はアプローチの前後に精神科リハビリテーション行動評価尺度(REHAB以下リハブとする)で評価をした。 A氏は看護師に「いつからSSTをやるのですか」と積極的に声を掛けてきて意欲が感じられたが、訓練中は話が反れ、修正してもまた反れてしまう繰り返しが多く、進めていくのは困難であった。これは認知機能の障害が強く表れていたと考えられる。看護師の問題として話の反れた場合の軌道修正が上手く対応出来ず効果的なSSTにならない場合もあった。出来る時にはA氏にメモをとって貰いロールプレイを行って、宿題を出してみたが実践するのは難しく、A氏が自信をつけて貰える様褒めながら関わりをもったが般化する事は難しかった。A氏が訴えてきた場合には傾聴しつつ正の強化を与えていった。リハブの結果では「ことばの技能」は変化が無かったが「ことばのわかりやすさ」においては障害があるという方向から普通状態になった。以前はA氏の質問を一度に聞き取れず聞き返すと易怒的になり待つ事も出来ずにいたが個人SSTを実施するようになってからは易怒的になる事は少なくなり、看護師がすぐに対応出来ない場合、理由を話すと待つことが出来るようになった。個人SSTをする事はA氏にとってストレスがかかる事であったと思われるが看護師がじっくりと落ち着いて関わりをもった事がA氏にとって良い刺激になり心地良い程度のストレスになっていたのかも知れない。 「セルフケア」は変化が無く「社会生活の技能」に関しては普通状態から障害がある方向へと悪くなっている。担当看護師とA氏で小遣い管理などについて話し合い、その場ではA氏は理解出来て決めた計画を毎日継続していくのは困難であり、現実検討能力の低さや認知・学習障害(融通の利かなさ)が現れていた。状況によって分り易く説明し、決めた事を継続出来るよう関わりをもつ事が必要である。 A氏とに関わりから患者の訴えを傾聴し、共感的態度を示し信頼関係を築く事が改めて大切であると感じ_丸1_患者と共に入院生活のあり方や看護計画(患者目標)を話し合い、援助する事が大切である _丸2_看護師は患者の持っている能力の可能性を信じ継続した援助をしていく事が重要である事を学んだ。

著者

遠藤 恵子 井上 京子 菊地 圭子 豊田 茉莉

出版者

山形県立保健医療大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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思春期の知的障がい児は、人前でも自分の性器に触るといった特徴的な行動がみられ、社会的自立を視野に入れた性教育の必要性が明らかになった。知的障がい児に対する性教育には、生活を支える視点を教育者がもつこと、障がいの程度やニーズに合わせた個別的な指導、自慰行為などの手順を具体的に示した教材、家庭でも使用できるDVDやインターネットのサイトの作成、繰り返しの指導、自分の感情や意見を表出し自ら意思決定できる訓練が必要である。さらに、知的障がい児自身が教育計画立案や教育実践に参加できる体制が求められる。

著者

遠藤 恵子 佐藤 幸子 三澤 寿美 小松 良子 片桐 千鶴

出版者

山形県立保健医療大学

雑誌

山形保健医療研究 (ISSN:1343876X)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.17-24, 2003-03-01

被引用文献数

3

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山形県に住む母親360人を対象に、母親役割に対する意識と性役割や女性問題に関する意識の実態と、就業状況の関連を明らかにし、母親の実母・義母と比較した。幼稚園や保育所を通じて、調査用紙を配布し、郵送または幼稚園・保育所を通じて回収し、統計学的に分析した。研究依頼書には、研究目的と回答拒否可能なことを明記し、調査は無記名とした。360人の母親に依頼し、回答のあった314人を分析対象とした。 母親は、母親であることに対して肯定的・否定的両方の面をもっていた。無職の母親は、有職の母親より母親であることを消極的・否定的にとらえていた。「『男は仕事、女は家庭』という考え方」に対して、「同感」は無職者に多く、「同感しない」は有職者に多かった。「女性が職業をもつこと」に対し、有職者は無職者に比べ「結婚や出産後も仕事を続ける方がよい」の割合が多く、就業の有無で母親役割に対する意識や性役割に関する意識が異なっていた。また母親と実母・義母でも母親役割に対する意識や性役割に関する意識が異なっていた。母親の就業状況や性役割に対する意識を尊重した育児支援の検討が示唆された。

著者

角山 剛 関谷 大輝 遠藤 恵美 吉田 輝美 久保 真人 金井 篤子

出版者

産業・組織心理学会

雑誌

産業・組織心理学研究 (ISSN:09170391)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.81-86, 2017-09

著者

遠藤 恵美子 佐藤 愼二

出版者

植草学園大学

雑誌

植草学園短期大学紀要 (ISSN:18847811)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.59-64, 2012-03

著者

亀田 温子 池谷 寿夫 遠藤 恵子 入江 直子

出版者

十文字学園女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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1 公立高校の男女共学進行状況の動向研究・戦後の男女共学制度実施の中で、現在も公立高校の男女別学率が高いのは、宮城県、福島県、群馬県、栃木県、埼玉県など、北関東、東北地方の県である。しかし、1990年代以降15歳人口減少期に入り高校再編成計画のなかで、男女共学化への動きが具体的に進行している。本研究では、その実態をとらえた。・福島県については、1994年から始まった公立高校の男女共学化10年計画により2003年で、すべて男女共学校となった。その背景、実施のプロセス、推進に向けた市民運動の力、を分析。・宮城県、群馬県については、教育委員会の明確な方針と指導により学校再編計画により共学化進行計画が進みつつある。全部ではないが、いわゆるエリート校の共学計画も進んでいる。・埼玉県については、苦情処理委員会への苦情から「共学推進」の勧告が出される形で、問題が顕在化した。同窓会などを中心に強い共学反対運動が展開した。高校再編計画でも実質的に女子高が統廃合になるケースはあるものの、共学方針は出されぬまま、戦後50年を経てもエリート校の男女別学を存続する「現状維持」体制としている。2 大学共学化把握のための資料作り戦後の大学に見る男女共学化、近年共学化の動きをとらえる資料作りをおこなった。3 ドイツ・アメリカの動向研究・ドイツについては、新たな男女共学ついての動きをドイツの男女共学の中心的研究者であるヴィーラントの協力を得、現地調査を行うことから現在の状況をとらえた。・アメリカについては共学大学における女子学生の支援プログラムから、実際の動きを捉えた。