著者

鈴木 剛

出版者

Japan Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.41, no.Supplement, pp.306-307, 2005-06-11 (Released:2010-03-15)

参考文献数

4

被引用文献数

1

著者

鈴木 剛 上野 義雪

出版者

Japan Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2Supplement, pp.156-157, 2007-06-02 (Released:2010-03-15)

参考文献数

6

著者

鈴木 剛 上野 義雪

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

日本人間工学会大会講演集 日本人間工学会第48回大会

巻号頁・発行日

pp.156-157, 2007 (Released:2009-09-11)

著者

石塚 諭 小松 理那 鈴木 剛 Satoshi ISHIZUKA Rina KOMATSU Tsuyoshi SUZUKI

出版者

宇都宮大学教育学部

雑誌

宇都宮大学教育学部研究紀要.第1部 = The research bulletin of the Faculty of Education, Utsunomiya University. Section 1 (ISSN:24325546)

巻号頁・発行日

no.70, pp.277-289, 2020-03-25

著者

平藤 雅之 世一 秀雄 三木 悠吾 木浦 卓治 深津 時広 田中 慶 松本 恵子 星 典宏 根角 博久 澁谷 幸憲 伊藤 淳士 二宮 正士 Adinarayana J. Sudharsan D. 斉藤 保典 小林 一樹 鈴木 剛伸

出版者

Japanese Society of Agricultural Informatics

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.60-70, 2013

被引用文献数

3

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フィールドサーバは,野外における情報収集,灌水等の制御,センサ等新デバイスの実験を行うためのセンサネットワーク用プラットフォームである.そのためには多機能かつ十分な拡張性を備えると同時に,機械作業や栽培ステージに応じて手軽に移設でき作業者等の安全性にも配慮したオールインワン化及びワンユニット化が必要とされる.また,半導体技術の進歩やCPU等LSIの世代交代にあわせてハードウェア及びファームウェアの更新と機能向上を迅速に行う必要がある.ところが,大量生産ができない段階では低コスト化と高機能化を両立させることは困難であり,しかもそのような初期段階においては低コストで高機能な試用機がないとアプリケーション開発ができず市場が拡大しないというジレンマがある.これらの問題を解決するための制作手法としてオープンソース・ハードウェアを用いる方法を考案し,オープンソースのフィールドサーバ(Open-FS)を開発した.さらに,Open-FSを用いて測定したデータを低コストに収集・閲覧・共有するための方法として,既存のクラウドサービス(Twitter等)とHTML5で記述した閲覧用ソフトウェアからなる"センサクラウド・システム"を提案し,試作及びインドと日本における長期現地実験によってその有効性を評価した.<br>

著者

渡辺 正夫 鈴木 剛

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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アブラナ科植物B.campestris(syn.rapa)の自家不和合性は、1遺伝子座S複対立系によって制御されており、S遺伝子の表現型が雌雄で一致したとき、自己花粉が拒絶され、受精に至らない。この現象は、柱頭上での自己・非自己の認識反応である。しかしながら、従来の研究が、S遺伝子を中心とした研究であったことから、S遺伝子の下流、つまり、SP11のシグナルをSRKが受容した後に機能するシグナル分子は、M遺伝子を除けば、ほとんど明らかになっていない。これまでの研究過程で単離したB.rapa自家和合性変異系統を材料として、自家不和合性系統との分離世代に対して、様々な分子マーカーを用いて、原因遺伝子単離を試みた。予備的な実験から、この自家和合性は、単一の遺伝子変異によるものではないことを明らかにしているので、QTL解析を導入することで変異を規定する原因遺伝子の数と存在位置を特定し、寄与率の高い遺伝子から単離を開始した。B.rapaに使用できる分子マーカーについては、SSRマーカーが種を超えても保存されていることから、SSRマーカーをベースとして、マーカー探索を開始した。さらに、ファインマッピングに利用されることが多いAFLPマーカー、シロイヌナズナマーカーとの同祖性の利用、国際コンソーシアムのアブラナゲノム情報の利用の可能性の検討を開始した。分離世代の表現型と分子マーカーとを組み合わせて、GTL解析を行い、染色体上のどのよう力の寄与が大きいかを検討する。その領域について、シロイヌナズナ、アブラナゲノム情報とリンクさせることを開始した。以上の実験を開始して数週間後に、本研究が廃止決定なったことから、研究を中止した。

著者

小野寺 誠 塚田 泰彦 鈴木 剛 三澤 友誉 上野 智史 全田 吏栄 菅谷 一樹 武藤 憲哉 反町 光太朗 伊関 憲

出版者

福島医学会

雑誌

福島医学雑誌 (ISSN:00162582)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.57-64, 2022 (Released:2022-08-10)

参考文献数

26

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要旨:【目的】福島市消防本部管内における照会回数5回以上の救急搬送困難事案に対して救急専従医である地域救急医療支援講座による二次救急輪番当直支援の有用性について検討すること。【方法】2017年1月より2020年12月までの4年間に福島市消防本部管内で発生した救急搬送困難事案を対象とした。対象データは,福島市消防本部で保存している救急搬送記録簿,および地域救急医療支援講座から輪番当直支援を行っている二次救急医療機関4病院(以下,A~D病院)の救急車搬送時間記録簿から抽出した。4病院別に救急搬送数を調査し,平日で地域救急医療支援講座から当直支援を行った日(以下,支援日)と行っていない日(以下,非支援日)の二群に分け,救急搬送困難事案数および比率を検討した。【結果】調査期間内に4病院へ搬送された救急車は計34,578台,そのうち搬送困難事案数は589件(1.7%)であった。支援日と非支援日を比較すると,4病院ともに支援日での救急搬送困難事案数は少なく,比率も有意差をもって支援日で少なかった(A病院6件 vs 34件:p < 0.001,B病院7件 vs 26件:p < 0.001,C病院5件 vs 35件:p < 0.001,D病院0件 vs 28件:p = 0.025)。【結語】福島市二次救急医療機関に対する当講座の輪番当直支援は,救急搬送困難事案を有意に減少させていた。救急専従医による適切なトリアージが要因と考えられ,救急専従医が不足している地域での有用なモデルになる可能性がある。

著者

小野寺 誠 後藤 沙由里 関根 萌 鈴木 光子 菅谷 一樹 大山 亜紗美 全田 吏栄 鈴木 剛 塚田 泰彦 伊関 憲

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.633-640, 2023-10-31 (Released:2023-10-31)

参考文献数

23

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目的:福島市における救急搬送困難事案の推移および原因をコロナ禍発生前後で調査した。方法:2019年度〜2021年度の間に福島市内で発生した照会回数5回以上の救急搬送困難事案を対象に,年度別に発生数,事故種別,照会時間帯(平日日勤帯,平日夜間帯,土日祝日),医療機関の断り理由を検討した。結果:発生数は71件/82件/193件と2021年度で有意(p<0.001)に増加していた。事故種別検討では一般負傷が19 年度と比較して2021年度で有意(p<0.001)に多く,照会時間帯別にみると平日日勤帯の割合が2019年度と比較して2021年度で有意(p<0.001)に多かった。断り理由別では「ベッド満床」が2021年度で,2019年度, 2020年度と比較して有意(それぞれp<0.001,p<0.001)に多かった。結論:コロナ禍では需要と供給の両輪に対応可能な救急搬送システムを立案し,回復期・慢性期施設を含めた地域連携を構築することが重要と思われた。

著者

栗原 和幸 鈴木 剛 吽野 篤 波多野 道弘

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.62, no.11, pp.1534-1540, 2013-11-30 (Released:2017-02-10)

被引用文献数

2

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エリスリトールを主成分とするダイエット用ゼリー製品摂取後にアナフィラキシー症状を呈した5歳男児を経験した.ゼリー製品そのもののプリックテストは陰性であったが,家庭での少量再摂取により軽度のアレルギー症状を呈した.エリスリトールのプリックテストでは,溶解限界の300mg/mlまで濃度を上げても陰性であった.皮内テストでは0.1m/mlで弱陽性,1mg/ml以上で明らかな陽性となった.好塩基球活性化試験では40-4000μg/mlの濃度で,24時間培養後にわずかな用量依存性の反応が認められた.エリスリトール経口負荷試験では3g摂取後に著明な咳嗽,蕁麻疹,浮腫,喘鳴,低酸素血症などのアナフィラキシー症状が誘発された.エリスリトールは分子量122.12の天然糖アルコールで,力ロリーがほぼゼロで味が良く使いやすい物理特性のために,ダイエット用食品の他に医薬品も含め,甘味料として近年広く使用されている.エリスリトールは食物アレルゲンになり得ることを認識し,プリックテストが陰性の場合があることに注意が必要である.

著者

原 明史 宮澤 祥一 鈴木 剛 相田 久美 江崎 行芳

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.1651-1655, 2012 (Released:2012-07-03)

参考文献数

15

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症例は85歳,女性.ランソプラゾール内服中に水様性下痢が出現した.大腸内視鏡検査で下行結腸,S状結腸から直腸に縦走傾向を呈する線状の引っかき傷様の所見が存在し,いわゆるcat scratch colonの内視鏡所見を呈していた.生検で粘膜上皮直下にcollagen bandを認め,collagenous colitisと診断.ランソプラゾール中止により臨床症状は速やかに改善した.Cat scratch colonを呈した示唆に富むcollagenous colitisの1例と考えられた.

著者

鈴木 剛

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学教科教育センター研究報告 (ISSN:02881853)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.93-99, 1997-03-29

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There are now widespread concerns about human rights issues and human rights education. In this paper, the author has attempted to clarify the concept of human right and to point out a new issue of human rights education by analyzing a historical development of the concept of human rights. The following are several theoretical-practical topics, for example, the right of the child as a new human right, the real significance of the civil right as the natural right, the human dignity as a fundamental element of human rights, and so on.

著者

武藤 憲哉 菅谷 一樹 全田 吏栄 三澤 友誉 矢野 徹宏 鈴木 剛 小野寺 誠 伊関 憲

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.607-610, 2022-06-30 (Released:2022-06-30)

参考文献数

10

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心室細動の原因が薬剤性の低カリウム血症と考えられた症例を経験した。症例は70歳,女性。就寝中に唸り声を上げていたところを娘に発見され,胸骨圧迫された。救急隊が心室細動に対して3回の電気ショックを施行し,自己心拍再開した。検査所見からは虚血を示唆する所見は乏しく,血清カリウム2.7mEq/L と低値を認めていた。芍薬甘草湯およびイトラコナゾールが処方されていたことから,薬剤性低カリウム血症により心室細動をきたしたと判断した。緊急カテーテル検査は施行せず,電解質補正,目標体温管理療法を行った。不整脈の出現はなく経過し,神経学的予後も良好で第28病日に近医へ転院した。芍薬甘草湯は甘草を含有しており,低カリウム血症となる。イトラコナゾールにも低カリウム血症の副作用があり,今回どちらが被疑薬かは不明であるが,薬剤性の低カリウム血症が原因で心室細動をきたしたと考えられた。高齢者では処方理由が不明であっても,副作用に電解質異常がある薬物を内服している可能性があり,低カリウム血症を認めた場合には,薬剤性の可能性についても注意を払う必要がある。

著者

鈴木 剛

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学教科教育センター研究報告 (ISSN:02881853)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.93-99, 1997-03-29

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There are now widespread concerns about human rights issues and human rights education. In this paper, the author has attempted to clarify the concept of human right and to point out a new issue of human rights education by analyzing a historical development of the concept of human rights. The following are several theoretical-practical topics, for example, the right of the child as a new human right, the real significance of the civil right as the natural right, the human dignity as a fundamental element of human rights, and so on.

著者

小栗 朋子 片岡 修治 鈴木 剛 吉永 淳

出版者

一般社団法人 日本環境化学会

雑誌

環境化学 (ISSN:09172408)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.9-15, 2016-12-15 (Released:2017-09-27)

参考文献数

33

被引用文献数

1

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Lead is a neurotoxin and it has a significant adverse effect on the neurobehavioral development of children due to a low-level exposure. In order to see if lead-containing household products are present in the indoor environment in Japan, various products (n=250) were analyzed for total lead concentration with an X-ray fluorescence spectrometry. Lead was detected in 18 of 250 samples at the concentration 0.019 to 14%. It was found that lead was contained in paints and polyvinyl chloride (PVC) covering of the products. Two samples with painted surface had concentrations of lead exceeding 0.06% in the paint, the regulatory limit set by the Japan Paint Manufacturers Association. Eight samples with PVC covering (e.g. extension cord, supply cable) had more lead concentrations than the tolerable maximum concentration value of the RoHS directive in 2006 (0.1%). These products were produced outside Japan, or produced before execution of the RoHS directive. Bioaccessibility of lead in the products was relatively low, ranging from 0.43 to 4.6%. Daily bioaccessible lead intake of a child via the ingestion of fragments of such products was estimated to range from 0.21 to 90 µg/day, and total daily bioaccessible lead intake including contributions from other media (e.g. diet and soil) was estimated to be 4.7 to 94 µg/day. Blood lead concentration of a child, who ingests this amount of bioaccessible lead, was estimated to be 0.75 to 15 µg/dL based on a model formula of the EPA. The result suggested that products with extremely high lead concentration can pose health risk to children via the ingestion of house dust contaminated with fragments of surface covering of such products.

著者

鈴木 剛

出版者

日本生化学会

雑誌

生化学 (ISSN:00371017)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.206-213, 1968-05

著者

中田 樹海 鈴木 剛

出版者

東都大学

雑誌

東都医療大学紀要 = Tohto University bulletin (ISSN:21861919)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.61-66, 2018-03

著者

鈴木 剛

出版者

教育哲学会

雑誌

教育哲学研究 (ISSN:03873153)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.71, pp.7-12, 1995-05-10 (Released:2009-09-04)

著者

鈴木 剛

出版者

教育哲学会

雑誌

教育哲学研究 (ISSN:03873153)

巻号頁・発行日

vol.1989, no.59, pp.59-73, 1989-05-10 (Released:2010-05-07)

参考文献数

24

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Habit formation constitutes an essential viewpoint in John Locke's educational theory. It exercises an influence not only on his educational thought but also on his philosophy and epistemology. In this paper the author has attempted to clarify this theory of habit formation by analyzing Locke's three concepts of body, will and understanding.According to Locke's theory habit is nothing but the habit of Conduct, and Conduct as such is closely related to the body and bodily action as well as to the Understanding. In Locke's “On the Conduct of Human Understanding” (1697) he interprets education as Habit formation, 'obedience of the will to the dictates of Understanding'. Hence it becomes necessary for us to understand the function of will by way of analyzing the 21st chapter, 'On Power', in the second volume of Locke's “An Essay Concerning Human Understanding.” In this book, Locke argues that Will - a spiritual like Understanding - is determined by Uneasiness, Desire, i. e. by Passions. Therefore, in this paper the focus is turned on Locke's Concept of Passions of innate practical principles.

著者

鈴木 剛

雑誌

北星学園大学文学部北星論集 = Hokusei Review, the School of Humanities (ISSN:0289338X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.45-61, 2006-03

著者

鈴木 剛 仲山 慶 前川 文彦 Tue Nguyen Minh 木村 栄輝 道中 智恵子 松神 秀徳 橋本 俊次

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会誌 (ISSN:18835864)

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, pp.470-481, 2018-12-31 (Released:2019-12-05)

参考文献数

37

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臭素系ダイオキシン類は,POPs 条約の規制対象物質ではないが,対象であるダイオキシン類と同様の特性を示すため,リスク管理の必要性が国際的に共有されている。国内では,環境省による臭素化ダイオキシン類の排出実態調査が実施され,臭素系難燃剤の decaBDE を使用する施設や含有製品を取り扱う施設で,ダイオキシン類の排出基準や作業環境基準を超過する値で検出されることが明らかにされた。臭素化ダイオキシン類の排出は,2017 年に decaBDE が POPs 条約上の廃絶対象物質となったことに伴い,動脈側で減少することが予測されるが,静脈側で含有製品の再資源化や廃棄を通じた排出が当面継続する見込みであり,引き続きその実態把握が必要である。DecaBDE の代替物使用の臭素系ダイオキシン類の排出への影響についても,今後の排出実態調査や関連研究で明らかにされることが期待される。また,臭素化ダイオキシン類の適切なリスク管理には,WHO と UNEP の専門家会合が指摘しているとおり,魚類・哺乳類毒性試験に基づく TEF を補完していく必要がある。