著者

Miao-Fen CHEN Chun-Te WU Yu-Jen CHEN Peter C. KENG Wen-Cheng CHEN

出版者

Journal of Radiation Research Editorial Committee

雑誌

Journal of Radiation Research (ISSN:04493060)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.253-260, 2004 (Released:2004-08-10)

参考文献数

47

被引用文献数

65

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Caffeic acid phenethyl ester (CAPE) is a biologically active ingredient of honeybee propoplis. The cytotoxicity and radiation sensitization effects of CAPE were evaluated in human lung cancer A549 cells and normal lung fibroblast WI-38 cells. A549 cells treated with 6 μg/ml CAPE showed marked growth inhibition (60%) at 48 hr after treatments. During the same time, the number of viable cells decreased to 46% of the control value. In contrast, WI-38 cells showed 20% growth inhibition with no change in the number of viable cells under the same treatment conditions. At 72 hr after CAPE treatment (6 μg/ml), the percentage of apoptotic cells in A549 cultures increased significantly to 67% and an S/G2 arrest was also detected in the culture. Furthermore, there was a significant decrease in the level of intracellular glutathione and hydrogen peroxide contents within one hr after CAPE treatment, and the expression of cyclin B1 was reduced 6 hr after treatment. The radiation sensitization effect of CAPE on A549 cells was determined from the clonogenic survival curves, and the results showed a small but significant difference in radiation survival between cells treated with or without CAPE. Taken together, our results suggest that the effects of CAPE on differential cytotoxicity, apoptosis, and radiosensitization are associated with glutathione depletion that occurred shortly after treatments.

著者

D.A. Hodgson P. Convey E. Verleyen W. Vyverman S.J. McInnes C.J. Sands R. Fernandez-Carazo A. Wilmotte A. De Wever K. Peeters I. Tavernier A. Willems

出版者

国立極地研究所

雑誌

Polar science (ISSN:18739652)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.197-214, 2010-08

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南極大陸の高緯度内陸部に位置するDufek Massifの湖沼と、そこに見られる生物を調査した。ここには二つのドライバレーがあり、地球上最南端の生物生息地となっている。優占する生物はラン藻で、その多様性は観察されてきた南極湖沼のどこよりも低い。緑藻、ケルコゾア類、バクテリアは存在するが、珪藻は風で飛ばされてきたと思われる一枚の殻が見つかっただけであった。コケ類を欠き、地衣類は一種類のみが見つかった。三種類のクマムシ、ワムシを含む後生動物は見いだされたが、節足動物と線虫は見つからなかった。これらの単純な動植物群集は、この地域のきわめて厳しい環境のために、低緯度南極に通常存在する要素のほとんどを欠く。

著者

Yuki KOBAYASHI Nana INOUE Go SATO Takuya ITOU Hamilton P. SANTOS Cristina J. C. BRITO Albério A. B. GOMES Marli F. C. SANTOS Marlon V. SILVA Carla S. MOTA Fumio H. ITO Takeo SAKAI

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.69, no.7, pp.691-696, 2007 (Released:2007-08-05)

参考文献数

25

被引用文献数

13 15

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The incidence of canine rabies has been widely reported in Brazil, and new rabies virus (RV) variants, genetically similar to canine RV, have recently been isolated from foxes. In order to derive the epidemiological characteristics of Brazilian Carnivora RV, Brazilian RVs isolated from dogs, cats, and foxes were genetically analyzed. Brazilian Carnivora RV isolates were divided into 2 main lineages. The predominant lineage was found in dogs and cats, which included the Argentinean and Bolivian Carnivora RV isolates, and was extensively distributed throughout Brazil and surrounding countries. The other lineage consisted of three sublineages containing Brazilian dog and fox RV isolates, with the dog sublineages located on an internal branch of 2 fox sublineages, suggesting that RV transmission events might have occurred between foxes and dogs in the past. These results suggest that contact between dogs and wildlife has the potential to generate new rabies variants and that it is important to control RV infection cycles in both dogs and wildlife to prevent spread of rabies infection.

著者

Mikako ITO Takuya ITOU Takeo SAKAI Marli F.C. SANTOS Yohko T. ARAI Tomohiko TAKASAKI Ichiro KURANE Fumio H. ITO

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.63, no.12, pp.1309-1313, 2001 (Released:2002-01-01)

参考文献数

27

被引用文献数

17 18

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Brain samples from different animal species including humans: five vampire bats, 14 cattle, 12 dogs, 11 cats, two horses, one pig, one sheep and three humans collected from various geographical regions of Brazil were found to be positive for rabies by means of the fluorescent antibody test (FAT) and the mouse inoculation test (MIT). The brain samples were retested for rabies by means of the reverse transcription and polymerase chain reaction (RT-PCR) with 2 primer sets (P1/P2 and RHN1/RHNS3), which amplified full or partial regions on the nucleoprotein (N) gene of the rabies virus, respectively. Brain samples from five vampire bats, 13 cattle, one horse and one sheep failed to yield PCR products when the RHN1/RHNS3 primer pair was used, but all brain samples successfully yielded the products when the P1/P2 primer pair was used. These results suggest that Brazilian rabies virus isolates could be principally divided into two populations according to genetic difference.

著者

C. Upendra PRASAD S. M. BOSE

出版者

Center for Academic Publications Japan

雑誌

Journal of Nutritional Science and Vitaminology (ISSN:03014800)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.97-102, 1974 (Released:2009-04-28)

参考文献数

41

被引用文献数

3 4

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Young weanling albino rats were pair fed with control and thiamine deficient diets for five weeks. The analyses of skins and granulomas showed that, compared with the control, the thiamine deficient group had a decrease in the neutral salt soluble, insoluble, and total collagen contents. The incorporation of glycine-1-14C into the skin collagen and the free glycine content of skins were also decreased. There was no change in the RNA and DNA contents of skins and granulomas. The urinary excretion of hydroxyproline or plasma hydroxyproline was not affected. The results suggest that there is a reduction of collagen synthesis in thiamine deficiency.

著者

マーハ ジョン・C.

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. I-A, 教育研究 (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.229-240, 2000-03

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結婚とは単に結婚する当人同士の個人的な問題ではなく、社会的な関連性をもつ儀式である。その儀式のなかで、未婚から既婚へのカテゴリーの変化が一番如実に現れるのが「名前」であろう。結婚によって姓名を変更するという行為は、社会によって我々の意識の中にある刷り込みが行われるという意味で心理的な問題であるといえる。結婚後新しい姓を持つということは、人間関係をもう一度最初から新たな形で規定し直す手段である。ある存在から別の存在へ変化するという考え方の原型となっているのは天地創造という神話であり、天地創造神話ではかならず「命名」という神聖なる行為が行われる。事実、命名するということは人間がまず最初に持っている知力なのである。これと同様に結婚も、この神聖なる命名という行為がかかわっている。よって、この社会にすでに根付いている姓名変更の儀式を無視することは、社会的心理的に大きな溝をつくることになり、それは人類や神への挑戦であると考えられるだろう。法的に義務づけられているという理由以外に、人が姓名の変更に同意もしくはすすんでそれを受け入れる理由は大変複雑である。新たに結婚した者にとって姓を変えることは結婚相手への忠誠の印という意味を持つかも知れない(「夫と一緒になる」とか「姓を変えてやっと私も結婚したという実感が出た」などとよく表現される)。同様に、結婚後姓名を変えることを規定した現行の法体系を改正することに反対する者は、現在の民法は家族生活に欠かすことのできない心理的な調和や相互の責任感を与えるものであると主張する。姓を同じくするということは、新しい共同体を形成したことを示すシンボルである。この視点で見れば、夫婦別姓を主張することは、単に自分のことしか考えない個人主義の現れと映るであろう。姓を変えるということは、その結婚を真面目に考えていることに何よりの証明であり、新しく結婚した人にとっては大変エキゾチックな瞬間であるし、幸せな人間関係を外に向かって示す新たな装いのようなものであるし、またそれまで自分の姓が気に入らなかったりそれによって嫌な思いをさせられてきた人にとっては、より良い姓に変更する思ってもみなかったチャンスになるのである。また姓名変更をとりたてて特別なことに思わない人もいるだろう。一方、それ以外の人にとっては、夫婦同姓にすることが自分の存在の根幹を失わせるものに思えるかも知れない。夫婦同姓は社会から名前を変えることを強制されることへの不快感を生み、ある職業に従事していてすでにある名前で知られている人にとっては、姓を変えたことを周囲に説明して回らねばならず、変更後も顧客や読者が自分のことを覚えていてくれるかどうか心配せねばならなくなる。また自分のそれまでの人生を否定することになるかもしれない。女性の中には姓を変えることで夫の家族に取り込まれてしまうように感じる人もいるだろう。新しい姓への違和感という問題も生じてくる。夫婦同姓は人権問題にもなるだろう。強制的に世間に対して自分は既婚である、離婚した、再婚したということを公表させられることで、女性のプライバシー権が侵害されるからである。日本では姓名変更に関する法律には柔軟性がある。確かに姓名変更に関する公的に国によって定められた手続きが存在するが、結婚に際し女性の方が必ず姓を変えなくてはならないとか男性の方が変えなくてはならないということを定めた法律はない。ただし、日本の法律では、戸籍に載せることができる姓は一つのみに定めることとしているのである。その結果男性か女性のどちらかが相手の姓を名乗ることを規定したのが、日本における夫婦同姓の法律である。この法律に対しては反対の声も大きい。夫婦別姓とは結婚後も自分の姓を保つ慣行のことである。本論では、この問題に関する文献の調査と、東京に住む働く女性や学生へのインタビューの結果をもとに、日本における婚姻後の名前に関する現状の様子とこの問題に対する様々な意見を概観する。戸籍制度をもつ日本、韓国、台湾の3つの国では、この戸籍というものが夫婦同姓のシステムを維持するのに大変大きな影響を与えている。韓国と台湾では戸籍制度は日本の植民地政策の名残りであるが、中央集権的な社会運営を維持するのに効果的であるため今でも保持されている。他の国々では個人の身分証明システム(personal identification)が一般的であるが、それに替わる家族証明システム(family identification)がこの戸籍制度である。現在夫婦別姓を取り入れている人達は、戸籍上は同姓だが、仕事や銀行や保険の名義など日常的には旧姓をつかっている場合があるが、政府・与党はこのやり方に反対している。この姓名の問題に関して日本の企業では様々な対応をしており、働いている女性たちも特に決まった方法に従っているわけではない。完全に相手の名前に変えてしまう人、旧姓を使う人、社内でも両方を使う人、社内社外で使い分ける人、両方をハイフンでつないだり旧姓を括弧に入れたりと様々である。本論ではこの問題を理解するためのいくつかの理論的枠組みを紹介する。自分の名前を維持したいという気持ちは、単に女性が結婚前に独身時代を振り返り寂しがっているというだけの心理的な問題では必ずしもない。本論では夫婦別姓の問題は産業社会の中で過去40年間にわたって起こってきたより大きな構造的変化と関連があると主張する。夫婦別姓はよく言われるような日本人の文化的特異性や、ましてや社会的存在としての女性の本質といったものにかかわる問題ではない。この問題を単に文化特異論やフェミニズムの問題として片付けてしまうのは、結局男女の社会的立場のパワーバランスを変えることのみに焦点をあわせたよくある議論になってしまい、政治的社会的ヒエラルキーや中心と周辺といった問題に全く触れることがなくなってしまう。姓名変更とは国家に対し、国民への権力を委譲することと軌を一にする問題である。名前は単に個人をアイデンティファイするためのものではなく、国家や企業がコントロールする対象とするべきものだと考えているものである。結婚により名前を変更することまたは維持していくことは、イデオロギーを含む言語行為である。それはある慣行やシステムを維持したり正当化したり、または拒絶する意識を言語によって表現したものである。結婚と姓の問題の中心は性差別の問題のように見えるが、しかしその問題の核心は、名前の選択の分野でもこれまで様々に批判にさらされてきた「単一主義」の方向性を貫こうとする国家の抑圧ということである。近代国家では、植民地政策と言語統制、マイノリティの支配や同化政策を行う際、個人の名前の統制を行ってきた。植民地時代には韓国名を和名化するために戸籍が利用された。現代の社会においても家族の中で同様な文化的同一性をつくりだすため戸籍が使われている。個人の選択の問題である夫婦別姓とは自由論に関わる問題であり、人の一生に関する意思決定の権利を正当に一人一人の男女に委譲するための問題なのである。

著者

F.C. イクレ著 桃井真訳

出版者

日本国際問題研究所

巻号頁・発行日

1974

著者

RIESENHUBE K. 長町 裕司 オロリッシュ J?C 荻野 弘之 川村 信三 佐藤 直子 大谷 啓治

出版者

上智大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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本研究は西欧ラテン中世盛期・後期スコラ学におけるアリストテレスの知性論・霊魂論の受容・解釈史を解明することを課題とした。方法的に、アリストテレス『霊魂論』解釈の手がかりとなったそのアラブ哲学註解、特にアヴィセンナとアヴェロエス、また多大な影響を及ぼした新プラトン主義的精神理解、特に『原因論』、さらにアウグスディヌスの意識論的精神論との関係を研究の視野に入れることになった。本研究では『霊魂論』の解釈史の中で以下の諸段階と諸学派を区別することができた。1.13世紀前半ではアリストテレスの知性論は、アヴィセンナに従って理解され、能動知性が拒否されることもあれば、アウグスティヌスの照明説と結びつけて能動知性が神と同一視される(オックフォード学派)など広く異なった試みが見られる。2.1250〜70年代、1252年パリ大学学芸学部で『霊魂論』が教材として採用される時点から始まるラテン・アヴェロエス主義の、そのパリでの禁令書に至る、この中心的な時期において、(1)アルベルトゥス・マグヌス、(2)ブラバンのシゲルス、(3)ボナヴェントゥラ、(4)特にトマス・アクィナスにおける能動知性・可能知性の諸解釈の発展と絡み合って身体と霊魂の差異がアウグスティヌス主義的に理解される一方、知性と霊魂が同一視され、霊魂と身体の実体的一致が積極的に新しい人間論に向かって展開されるが(アルベルトゥス、トマス)、その際アヴェロエスの新プラトン主義的な知性単一説との討論が原動力となった。3.1280〜1300年の過渡期においてラテン・アヴェロエス主義的知性論が至福論との関係において初めて体系的に発展する。4.1300〜30年ではアヴェロエス主義の知性論がパリからパドヴァとボローニャへと移り、知性単一説を基盤にした統一的なアリストテレス解釈が推し進められる一方、ケルンのドミニコ会学派でフライベルクのディートリヒによって能動知性論とアウグスティヌスの心理学的精神論が結びつけられた上、エックハルトが魂の造られざる根底という概念を基盤にドイツ神秘思想を知性論的に基礎づける。5.14世紀半ばから15世紀前半では形而上学的能動知性論の前提たる抽象説は、一方で唯名論的・経験論的に平面化され解消され、他方で15世紀前半のプラトン受容に伴って自己認識論によって乗り越えられ、近世の主体概念の先駆的形が見られる。6.16世紀前半のイタリアのアヴェロエス主義とトマス学派の間に霊魂不滅が議論の新しい焦点となる。

著者

高橋 春成 ティズデル C.A.

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.66-72, 1992-06-30 (Released:2008-12-25)

参考文献数

12

被引用文献数

2 3

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わが国には再野生化または半再野生化動物はまれであるが,西表島には再野生化あるいは半再野生化したブタ(イノブタを含む),ヤギ,ウシが生息している。 ブタについては,これまでにも在来のブタの離脱とそれらとリュウキュウイノシシの混血が指摘されてきた。近年でも,内離島や外離島でイノブタ(リュウキュウイノシシ×ランドレース)が再野生化状態にあり,一部は本島に侵入している。また,本島でもイノブタの離脱が生じた。近年のイノブタの離脱の要因は,粗放的な飼育方法や管理の不行届きに求められる。これらのイノブタもまた,リュウキュウイノシシと混血しているものと推測される。西表島で,再野生化したブタの集団が形成されないのは,在来のイノシシ集団に何らかのかたちで吸収されているためと考えられる。ブタやイノブタの離脱によるリュウキュウイノシシとの混血は,リュウキュウイノシシの遺伝子を撹乱するため,在来動物の保護の点から問題がある。 ヤギとウシの場合は,同島にそれらの原種が生息しないため,混血や原種集団へのとけこみが生じることがない。現在みられるヤギの再野生化は,近年の森林伐採作業用キャンプ地の撤去に伴なう遺棄や台風による小屋の破損などのために生じた。近年,ウシもまた一部が内離島,外離島,本島西部で再野生化状態となっている。これらは,管理の不行届きが原因である。当地では,再野生化したヤギやウシによる在来の植生への影響が生じているものと推測される。 西表島では,行政当局によるこれらのイノブタ,ヤギ,ウシに対する関心は高くない。それは,これらの頭数が多くないこと,在来の動植物への被害状況が不鮮明であること,農業被害がほとんどみられないことなどによる。しかし,西表島は大部分が国立公園に指定されていることから,特に在来の生態系への影響に注意する必要がある。

著者

edited by A.C.S. Peacock and D.G. Tor

出版者

I.B. Tauris

巻号頁・発行日

2015

著者

Claudia RC MORENO Elaine C MARQUEZE Charli SARGENT Kenneth P WRIGHT Jr. Sally A FERGUSON Philip TUCKER

出版者

National Institute of Occupational Safety and Health

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

pp.SW-1, (Released:2019-01-31)

被引用文献数

120

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Potential effects of shift work on health are probably related to the misalignment between the light-dark cycle and the human activity-rest cycle. Light exposure at night mediates these effects, including social misalignment and leads to an inversion of activity and rest, which, in turn, is linked to changes in behaviours. This article reviews the epidemiological evidence on the association between shift work and health, and possible mechanisms underlying this association. First, evidence from findings of the meta-analyses and systematic reviews published in the last 10 years is presented. In addition, it reports the larger single-occupation studies and recent large population-based studies of the general workforce. Koch’s postulates were used to evaluate the evidence related to the development of disease as a result of exposure to shift work. Finally, we discussed limitations of the multiple pathways that link shift work with specific disorders and the methodological challenges facing shift work research. We concluded that the clearest indications of shift work being the cause of a disease are given when there is a substantial body of evidence from high quality field studies showing an association and there is good evidence from laboratory studies supporting a causal explanation of the link.

著者

赤井 容子 赤松 浩彦 李 秀萍 伊藤 明 Christos C. Zouboulis 朝田 康夫

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.104, no.5, pp.647, 1994 (Released:2014-08-12)

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リノール酸(C18:2cis9,12),パルミチン酸(C16)の皮脂腺の増殖に及ぼす影響を,ヒトの顔面より分離した皮脂腺を組織片培養して得られた培養脂腺細胞を用いて検討した.その結果,リノール酸は濃度依存性に培養脂腺細胞の増殖を促進し,一方,パルミチン酸は濃度依存性に増殖を抑制することがin virtoで判明した.面皰において,正常皮膚に比べてリノール酸の割合が減少し,パルミチン酸の割合が増加しているという事実より,この結果は,これらの遊離脂肪酸が面皰形成過程において,皮脂腺の増殖に影響を及ぼしている可能性を示唆するものと考えられた.

著者

ユー ジョン・C 奥田 暁代 大沢 秀介

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法学研究 (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.88, no.6, pp.67-82, 2015-06

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資料アメリカ合衆国と移民退去強制延期措置による新しい移民法制定訴追裁量と法の執行の緊張関係オバマ政権の移民政策オバマ政権への対応策

著者

Dunleavy Andrew J. Wiesner Karoline Yamamoto Ryoichi Royall C. Patrick

出版者

Nature Publishing Group

雑誌

Nature Communications (ISSN:20411723)

巻号頁・発行日

vol.6, 2015-01-22

被引用文献数

49

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ガラスは本当に固体か? -コンピュータシミュレーションと情報理論による予測- 京都大学プレスリリース. 2015-01-22.

著者

Johanna L. Nader Mònica López-Vicente Jordi Julvez Monica Guxens Tim Cadman Ahmed Elhakeem Marjo-Riitta Järvelin Nina Rautio Jouko Miettunen Hanan El Marroun Maria Melchior Barbara Heude Marie-Aline Charles Tiffany C. Yang Rosemary R. C. McEachan John Wright Kinga Polanska Jennie Carson Ashleigh Lin Sebastian Rauschert Rae-Chi Huang Maja Popovic Lorenzo Richiardi Eva Corpeleijn Marloes Cardol Tuija M. Mikkola Johan G. Eriksson Theodosia Salika Hazel Inskip Johan Lerbech Vinther Katrine Strandberg-Larsen Kathrin Gürlich Veit Grote Berthold Koletzko Marina Vafeiadi Jordi Sunyer Vincent W. V. Jaddoe Jennifer R. Harris

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20210241, (Released:2021-11-13)

参考文献数

46

被引用文献数

7

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Background: The EU LifeCycle Project was launched in 2017 to combine, harmonise, and analyse data from more than 250,000 participants across Europe and Australia, involving cohorts participating in the EU-funded LifeCycle Project. The purpose of this cohort description is to provide a detailed overview over the major measures within mental health domains that are available in 17 European and Australian cohorts participating in the LifeCycle Project.Methods: Data on cognitive, behavioural and psychological development has been collected on participants from birth until adulthood through questionnaire and medical data. We developed an inventory of the available data by mapping individual instruments, domain types, and age groups, providing the basis for statistical harmonization across mental health measures.Results: The mental health data in LifeCycle contain longitudinal and cross-sectional data for ages 0-18+ years, covering domains across a wide range of behavioural and psychopathology indicators and outcomes (including executive function, depression, ADHD and cognition). These data span a unique combination of qualitative data collected through behavioural/cognitive/mental health questionnaires and examination, as well as data from biological samples and indices in the form of brain imaging (MRI, foetal ultrasound) and DNA methylation data. Harmonized variables on a subset of mental health domains have been developed, providing statistical equivalence of measures required for longitudinal meta-analyses across instruments and cohorts.Conclusion: Mental health data harmonized through the LifeCycle project can be used to study life course trajectories and exposure-outcome models that examine early life risk factors for mental illness and develop predictive markers for later-life disease.

著者

Mai INOUE Nigel C. L. KWAN Katsuaki SUGIURA

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

pp.17-0384, (Released:2018-05-24)

被引用文献数

31

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The life expectancy provides valuable information about population health. The life expectancies were evaluated in 12,039 dogs which were buried or cremated during January 2012 to March 2015. The data of dogs were collected at the eight animal cemeteries in Tokyo. The overall life expectancy of dogs was 13.7 (95% confidence interval (CI): 13.7–13.8) years. The probability of death was high in the first year of life, lowest in the fourth year, and increased exponentially after four years of age like Gompertz curve in semilog graph. The life expectancy of companion dogs in Tokyo has increased 1.67fold from 8.6 years to 13.7 years over the past three decades. Canine crossbreed life expectancy (15.1 years, 95% CI 14.9–15.3) was significantly greater than pure breed life expectancy (13.6 years, 95% CI 13.5–13.7, P<0.001). The life expectancy for male and for female dogs were 13.6 (95% CI: 13.5–13.7) and 13.5 (95% CI: 13.4–13.6) years, respectively, with no significant difference (P=0.099). In terms of the median age of death and life expectancy for major breeds, Shiba had the highest median age of death (15.8 years), life expectancy (15.5 years) and French Bulldog had the lowest median age of death (10.2 years), life expectancy (10.2 years). When considering life expectancy alone, these results suggest that the health of companion dogs in Japan has significantly improved over the past 30 years.

著者

C.W.ツェーラム 著

出版者

養徳社

巻号頁・発行日

vol.下巻, 1956

著者

C.W.ツェーラム 著

出版者

養徳社

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1955

著者

ラミス C. ダグラス

出版者

日本コミュニケーション学会

雑誌

日本コミュニケーション研究 (ISSN:21887721)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.81-87, 2015-03-31 (Released:2017-05-17)

著者

West Brett J. Su Chen X. C. Jarakae Jensen

出版者

The Japanese Society of Toxicology

雑誌

The Journal of Toxicological Sciences (ISSN:03881350)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.581-585, 2009-10-01 (Released:2009-10-01)

参考文献数

15

被引用文献数

24 31

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Morinda citrifolia (noni) fruit juice has been approved as a safe food in many nations. A few cases of hepatitis in people who had been drinking noni juice have been reported, even though no causal link could be established between the liver injury and ingestion of the juice. To more fully evaluate the hepatotoxic potential of noni fruit juice, in vitro hepatotoxicity tests were conducted in human liver cells, HepG2 cell line. A subchronic oral toxicity test of noni fruit was also performed in Sprague-Dawley (SD) rats to provide benchmark data for understanding the safety of noni juice, without the potential confounding variables associated with many commercial noni juice products. Freeze-dried filtered noni fruit puree did not decrease HepG2 cell viability or induce neutral lipid accumulation and phospholipidosis. There were no histopathological changes or evidence of dose-responses in hematological and clinical chemistry measurements, including liver function tests. The no-observed-adverse-effect level (NOAEL) for freeze-dried noni fruit puree is greater than 6.86 g/kg body weight, equivalent to approximately 90 ml of noni fruit juice/kg. These findings corroborate previous conclusions that consumption of noni fruit juice is unlikely to induce adverse liver effects.