著者

鈴木 俊明

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.180-186, 2006-06-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

5

被引用文献数

2

著者

杉元 雅晴

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.22, no.6, pp.396-400, 1995-11-30 (Released:2018-09-25)

参考文献数

10

著者

田平 一行

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.193-198, 2014-06-20 (Released:2017-06-27)

著者

平木 幸治

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.201-208, 2019 (Released:2019-06-20)

参考文献数

27

著者

脇元 幸一 尾崎 純 嵩下 敏文 内田 繕博

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.243-246, 2014-06-20 (Released:2017-06-27)

著者

三木 貴弘 藤田 直輝 竹林 庸雄

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11517, (Released:2019-02-09)

参考文献数

29

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【目的】近年,症状ごとに患者を分類し,対応する特異的介入を行う方法が提言されており,頸部痛において,Treatment Based Classification(以下,TBC)と呼ばれる分類法が提唱されている。今回,頸部痛に対しTBC を基に臨床推理を行い,生物心理社会的モデルに基づいた介入を行ったので報告する。【症例と経過】安静時・夜間の頸部痛が主訴であり,些細なことでも頸部痛が増強するのではないかと不安になることが多い70 歳代男性であった。患者情報および客観的評価よりExercise and conditioning に分類し,「患者教育」「頸部筋および肩甲骨周囲筋の筋持久力および協調性改善」「有酸素運動」を中心とした介入を約5 週間行った。【結果】愁訴は軽減し,さらに痛みに対して前向きに捉える発言が多くなった。【結語】頸部痛をTBC を基に分類し,多面的な介入を行うことで効果を上げることが可能であった。

著者

新井 基洋

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.42, no.8, pp.753-754, 2015 (Released:2016-01-15)

参考文献数

2

被引用文献数

1

著者

中村 雅俊 池添 冬芽 西下 智 梅原 潤 市橋 則明

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.124-130, 2017 (Released:2017-04-20)

参考文献数

30

---

【目的】本研究の目的は,ストレッチング方法の違いが大腿二頭筋の伸長程度や伸長部位に及ぼす影響を検討することである。【方法】若年男性15 名を対象に,超音波診断装置に装備されているせん断波エラストグラフィー機能を用いて,大腿二頭筋の近位・中間・遠位部の弾性率を測定した。安静時は股関節・膝関節90°屈曲位(Rest),ストレッチングとして股関節屈曲位での膝関節伸展方向へのストレッチング(KE),膝関節伸展位での股関節屈曲方向へのストレッチング(SLR)の3 条件での弾性率を測定した。【結果】多重比較の結果,すべての部位でRest と比較してKE とSLR の弾性率は有意に高値を示したが,KE とSLR 間では有意な差はなかった。Rest からの変化比は,有意な交互作用を認めなかった。【結論】本研究結果より,2 種類のストレッチング方法は大腿二頭筋を伸長することは可能だが,伸長程度や伸長部位に差がないことが明らかになった。

著者

徳田 光紀 唄 大輔 藤森 由貴 山田 祐嘉 杉森 信吾 奥田 博之 池本 大輝 森川 雄生 庄本 康治

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11638, (Released:2019-12-18)

参考文献数

45

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【目的】大腿骨近位部骨折術後症例を対象に,神経筋電気刺激療法(以下,NMES)を併用した膝伸展筋力増強運動を実施し,下肢機能および動作能力に与える影響を検討すること。【方法】大腿骨近位部骨折術後症例82 名を術式別に層別化してNMES 群とコントロール群(NMES なしでの筋力増強運動)に無作為に割り付け,術後翌日から各介入を実施した。評価は膝伸展筋力と日本整形外科学会股関節機能判定基準(以下,股関節JOA スコア)を測定し,日常生活動作と歩行の獲得日数を記録した。【結果】NMES 群はコントロール群よりも膝伸展筋力と股関節JOA スコアの有意な向上を認め,日常生活動作や歩行の獲得が有意に早かった。また,NMES 群の方が退院時の歩行レベルが高かった。【結論】大腿骨近位部骨折術後症例に対する術後翌日からのNMES を併用した膝伸展筋力増強運動は,膝伸展筋力の早期改善および日常生活動作や歩行の早期獲得に寄与し,退院時歩行能力を向上させる。

著者

山口 正貴 高見沢 圭一 原 慶宏 後藤 美和 横田 一彦 芳賀 信彦

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.440-449, 2017 (Released:2017-12-20)

参考文献数

44

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【目的】6 ヵ月以上持続している慢性の非特異的腰痛患者に対する4 種のストレッチングの介入効果を,初回評価におけるdirectional preference(以下,DP)の有無で比較することで,初回評価のDP がストレッチング治療におけるサブグループ化の指標になるかを検討すること。【方法】初回評価でDP を認めた症例41名,DP を認めなかった症例32 名に分類し,週1 回の介入と4 週間のセルフエクササイズを指導した。介入前後でVAS,ROM,SF-36,JOABPEQ,ODI を評価した。【結果】いずれの項目も群間には有意差を認めず,2 群とも介入前後で全項目に有意な改善を認めた。【結論】慢性の非特異的腰痛患者に本ストレッチングを施行する場合,初回評価のDP の有無にかかわらず,疼痛・身体機能・精神機能すべてに有効性を認めたことから,今回の一定の条件下では,本ストレッチングの成果にDP の有無は関与しない可能性が示唆された。

著者

松永 玄 山口 智史 鈴木 研 近藤 国嗣 大高 洋平

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11163, (Released:2016-06-04)

参考文献数

40

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【目的】通所リハビリテーションを2 年間利用した脳卒中者の歩行能力と下肢筋力の変化を検討する。【方法】脳卒中者126 名(平均年齢64 歳)の利用開始時,利用後3,6,12,24 ヵ月の歩行能力と下肢筋力を,開始時の歩行速度によりHousehold 群(0.4 m/s 未満),Limited 群(0.4 m/s ~0.8 m/s),Full群(0.8 m/s 以上)に分類した。【結果】Household 群の歩行速度は,開始時と比較し,6 ヵ月以降で有意に向上し,麻痺側筋力は利用後12,24 ヵ月で有意な増加を認めた。Limited 群の歩行速度は,6 ヵ月以降で有意に向上し,麻痺側筋力は24 ヵ月で有意な増加を認めた。Full 群は有意な変化を認めなかった。【結語】2 年間の通所リハビリテーション利用により,生活期の脳卒中者においても歩行速度と下肢筋力は改善・維持することが示され,その傾向は開始時の歩行能力が低い群で特に得られることが示唆された。

著者

林 典雄 加藤 明

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.17, no.5, pp.485-489, 1990-09-10

被引用文献数

2

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等尺性収縮が持つ特性よりROM訓練への応用が示唆され, 肩関節屈曲100度以下の拘縮肩に対し臨床応用した。16名にストレッチングを主体とした治療, 17名に等尺性収縮を主体とした治療を行い, 1%以下の危険率にて後者の有効性を示した。筋肉におけるレベルで考えるとき, 筋腱移行部 (MTJ) の伸展性欠如が一つの原因であり, その治療を行うには等尺性収縮が非常に有効であることが示唆された. また, 筋収縮がもたらす熱発生は, コラーゲンを中心とした結合組織の粘性低下をもたらし, より有効なROM訓練が行い得ると考えられる。

著者

佐藤 春彦

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.48-53, 2018 (Released:2018-02-20)

参考文献数

6

著者

桐本 光 大西 秀明

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.166-177, 2017 (Released:2017-04-20)

参考文献数

100

著者

植木 琢也 平岡 俊也 大澤 美代子 黒川 理加 塚本 佐保 辻 恵子 矢野 実穂 横島 由紀 萩原 章由 松葉 好子

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11585, (Released:2019-09-25)

参考文献数

47

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【目的】回復期リハビリテーション(以下,回リハ)病棟における脳卒中患者の身体活動量を生活活動度計により定量的に評価し,入院時と退院時における変化や自立歩行の可否による相違を明らかにすること。【方法】当院回リハ病棟に入院した脳卒中患者169 名を対象とした。対象に生活活動度計を連続24 時間装着し,回リハ病棟入院時および退院時における身体活動量(歩行・立位・車椅子駆動・座位・臥位の各時間)を測定した。24 時間,日中,理学療法中,作業療法中の各時間帯別に入院時と退院時の比較,歩行介助群と自立群との比較を行った。【結果】退院時,歩行や立位の時間が増加する一方,臥位の時間は減少した。歩行や立位の時間は介助群で短い傾向にあった。【結論】回リハ病棟入院中の脳卒中患者の身体活動量は入院時と比べ退院時には増加する。一方で歩行自立に至らない患者の立位歩行時間は相対的に短く,身体活動量の確保に向けた方策の検討が必要である。

著者

松本 浩実 大坂 裕 井上 和興 朴 大昊 萩野 浩

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11657, (Released:2019-11-29)

参考文献数

22

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【目的】地域高齢者におけるフレイルの進行度と運動および運動自己効力感の関連性を調査すること。【方法】地域の集団健診に参加した239 名中,1)65 歳以上,2)日常生活が自立しているもので,要介護認定者を除外した男性85 名,女性127 名,平均年齢76 歳を対象とした。自己記入式アンケートにて運動および運動自己効力感を評価し,日本版Cardiovascular Health Study Index 基準を用いたフレイル判別にてロバスト,プレフレイル,フレイルに群分けした。【結果】多項ロジスティック回帰分析を実施した結果,プレフレイルと散歩やウォーキングなし(Odds:11.521),筋力トレーニングなし(Odds:6.526),集団体操なし(Odds:10.089)が,フレイルと運動自己効力感(Odds:0.826)が関連した。【結論】フレイル予防には運動習慣とともに運動自己効力感を高める心理的,教育的なサポートが重要である。

著者

菅原憲一 内田 成男 石原 勉 高橋 秀寿 椿原 彰夫 赤星 和人

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.289-293, 1993

被引用文献数

22

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脳卒中片麻痺患者39名を対象に歩行速度および歩行自立度に関与する因子を知る目的で, 上田による12段階片麻痺回復グレード法(以下グレード), 患側下肢荷重率, 患側下肢筋力, 深部感覚障害, 身長, 体重, 罹病日数, 年齢を選びその関連性を検討した。その結果, 歩行速度・歩行自立度に対して高い相関を示したのはグレード, 患側下肢荷重率, 患側下肢筋力であった。また, 三変数間の相関も高かった。さらに歩行能力の二つの指標を目的変数としたステップワイズ重回帰分析の結果では, 歩行速度の第一要因は患側下肢荷重率であるのに対し, 歩行自立度の第一要因はグレードとなっていた。以上の結果から片麻痺の歩行予後予測には運動機能評価における定性的評価に加えて, 定量的評価が重要であることが示唆された。

著者

松村 葵 建内 宏重 中村 雅俊 市橋 則明

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.81-87, 2017 (Released:2017-04-20)

参考文献数

38

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【目的】運動前後の棘下筋の即時的な筋断面積の変化を比較し,低負荷・低速度での肩関節外旋運動によって棘下筋に対してトレーニングによる刺激を与えることができるかどうかを明らかにすること。【方法】健常男性10 名を対象とし,負荷と運動速度をそれぞれ0.5 kg・5 秒条件,0.5 kg・1 秒条件,2.5 kg・1 秒条件の3 条件で肩関節外旋運動を行い,運動前後に棘下筋の筋断面積を超音波画像診断装置によって撮影した。また表面筋電図を用いて運動中の棘下筋と三角筋後部の筋活動を測定した。【結果】運動後の棘下筋の筋断面積は0.5 kg・5 秒条件で他の2 条件よりも有意に大きく増加した。棘下筋の運動中の平均筋活動量には条件間に有意な差はみられなかったが,運動1 セット中の棘下筋の筋活動量積分値は0.5 kg・5 秒条件で有意に大きかった。【結論】低負荷であっても運動速度を遅くすることで,棘下筋にトレーニング刺激を与えられることが明らかとなった。

著者

木藤 伸宏 井原 秀俊 三輪 恵 神谷 秀樹 島沢 真一 馬場 八千代 田口 直彦

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.28, no.7, pp.313-319, 2001-12-20

被引用文献数

35

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この研究では足指機能を定量的に測定する評価機器(足指把握力測定機器・足指運動機能測定機器)を開発し, 測定機器の再現性を検討した。また, 高齢者168名を対象として足指機能と身体運動能力(握力, 膝伸展筋力, 10m歩行時間, 静止立位時の足圧中心動揺, 動的バランス)との関連性を検討した。さらに転倒予防としての足指トレーニングの有用性を検討した。評価機器の再現性は同一被験者(n=27名)に日時を変えて測定を2回行い, 検討した。168名を過去の転倒既往より転倒群と非転倒群に分け足指把握力・足指運動機能の比較検討を行った。さらに転倒予防としての足指トレーニングの妥当性を検討するためにトレーニング群(n=23名)とコントロール群(n=15名)に分け効果の比較検討を行った。トレーニング群は足指機能訓練機器【くりりん君】を用い, 8週間のトレーニングを実施した。結果は以下の通りであった。1)我々が作製した足指把握力測定機器・足指運動機能測定機器は再現性が高く足指機能を客観的に評価する信頼性のある測定機器である。2)転倒群では非転倒群と比較して足指把握力が有意に劣っていた。3)足指把握力は, 握力, 足指運動機能, 膝伸展筋力, 動的バランス, 10m歩行時間との相関が認められた。足指運動機能では握力, 足指把握力, 動的バランス, 膝伸展筋力, 10m歩行時間との相関が認められた。4)訓練群では動的バランス, 膝伸展筋力の向上が認められたが, コントロール群では認められなかった。足指機能は身体運動機能や転倒との関連性から重要な機能である。また, 足指機能訓練は自主訓練として簡単に取り組め, 転倒予防として有効なトレーニンクであることが示峻された。

著者

藤本 修平 大高 洋平 高杉 潤 小向 佳奈子 中山 健夫

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11351, (Released:2017-11-10)

参考文献数

27

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【目的】理学療法士(以下,PT)の診療ガイドラインの利用,重要度の認識とエビデンスに基づいた実践(以下,EBP)への態度,知識,行動との関連性を明らかにすることとした。【方法】対象は千葉県のPT1,000 名としEBP や診療ガイドラインの利用,重要性の認識の項目を含む無記名自記式質問紙を用いた郵送調査を行った。統計解析は診療ガイドラインの利用,重要性の認識に関連するEBP の関連項目を明らかにするために多重ロジスティック回帰分析を行った。【結果】診療ガイドラインの利用,診療ガイドラインの重要性の認識と関連が強いものは「EBP に関する必要な知識や技術を学びたいと思いますか」(OR = 10.32, 95%CI: 1.82–197.16) であった。【結論】千葉県のPT において診療ガイドラインの利用は十分ではなく診療ガイドラインの利用や重要性の認識に関連する要因は,EBP の必要性の認識とEBP を行ううえで必要な行動であった。