著者

鶴岡 弘美 石川 和代 臼井 智子 増田 佐和子

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.757-762, 2013-12-28 (Released:2014-05-09)

参考文献数

10

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要旨: 当科で聴覚管理を行っている聴覚障害児のうち, 通常学校から聾学校へ転校した12名 (男児3名, 女児9名) について検討した。難聴の診断年齢は平均5歳4ヵ月と高く, 6名は就学後に発見されていた。何らかの発達障害や知的障害は6名, 境界例まで含めると10名に認められた。経過中9名で難聴の進行を認め, 6名は平均聴力レベルが70dB以上を超えた時期に転校していた。通常学校で何らかの支援を受けていたのは8名であった。転校の理由は10名が不登校, 学業不振, 不適応で, ほとんどが医療機関または県の児童相談センターの助言で転校に至っていた。転校後のアンケート調査からは, 聾学校で良好な学習環境や友人関係が得られていることが示唆された。今後は, 難聴の早期発見, 合併障害や聴力低下への対応とともに, 通常学校が難聴児の抱える問題に早期に気付き対応できるように啓発し, 支援体制を整えることが必要と考える。

著者

神林 潤一 鈴木 康弘 沖津 卓二

出版者

Japan Audiological Society

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.41-48, 2004-02-28 (Released:2010-08-05)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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教室と廊下の間が, 壁や窓によって区画されないオープン型の普通教室が増えているが, 従来型の教室に比べ騒音環境の悪化が懸念される。そのため, 全教室がオープン教室である仙台市立の3小学校ならびに従来型普通教室をもつ小・中学校4校において, 教室内の騒音測定と現場の教師に対するアンケート調査を行い, それぞれの騒音環境について比較検討した。その結果, オープン教室の騒音レベルは, 明らかに学校環境衛生の基準値50dB (A) を超えていること, オープン教室内では児童も教師も隣接教室からの騒音に少なからず影響を受けていることが分かった。以上のことから, 学校の新設に際しては, 騒音に対する十分な配慮が必要であり, 既存のオープン教室に対しては, 適切な防音対策が望まれる。

著者

別府 玲子 村橋 けい子

出版者

Japan Audiological Society

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.142-146, 1999

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心因性難聴に健忘を伴った2症例を経験した。 健忘は精神医学的には意識の障害を呈する解離性障害の一症状である。 症例1は年齢16歳, 症例2は15歳と, 思春期の女性であり, 難聴, 健忘以外にも多彩な症状を示した。 症例1は精神科において全生活史健忘との合併と診断された。 症例2は, 幼少時より両側高度感音難聴のため経過観察をしており, 既存の難聴が高度で, 他覚的聴力検査で閾値が確認できないので, 精神医学的状況から心因性難聴と推定した。 心因性難聴の場合は, 十分な心理的ケアが必要であり, 特に他の重篤な精神症状を合併している場合は精神科のカウンセリングを要すると考えられた。

著者

太田 久裕 山田 浩之 新田 清一 鈴木 大介 本間 大和 和泉 光倫 今村 香菜子 南 隆二 中山 梨絵 上野 真史 若林 毅 島貫 茉莉江 大石 直樹 小澤 宏之

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.65, no.6, pp.556-564, 2022-12-28 (Released:2023-01-18)

参考文献数

14

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要旨: 近年, 国民の難聴対策の必要性の増加に伴い, 政府や関連学会より言語聴覚士の活用や雇用の促進が訴えられている。今後は言語聴覚士 (以下 ST) の聴覚医療における貢献や活躍が期待されている。今回, 補聴器外来を医師1名から医師と ST の協力体制に移行する前後を比較し, 患者, 医師, 医療機関にどのような影響を与えたかについて検討した。補聴器購入後の補聴器全体の満足度は医師 1 名体制で平均82点, 医師と ST の協力体制で平均80点と同等の結果で, 高い患者満足度を維持することができた。1週間の最大患者枠数は14人から54人に増えた。1年間の補聴器適合検査数は1回目が2.2倍, 2回目以降が3.2倍に増加した。医師と ST の協力体制に移行しても満足度が維持できたことから, ST の積極的な参加は, 補聴器医療の需要に対応していく上で有効な選択肢で, 今後, より一層の ST の補聴器医療への関与が期待される。

著者

渡邊 健一 神尾 友信 大河原 大次 馬場 俊吉 八木 聰明

出版者

Japan Audiological Society

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.46-51, 1998-02-28 (Released:2010-04-30)

参考文献数

19

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バンドノイズマスカーによる耳鳴抑制治療を行い, マスカー装用前後でSOAEを測定した。SOAE検出例のマスカーによる耳鳴抑制効果とSOAEの変化について検討を行った。耳鳴周波数およびラウドネスとSOAEの周波数および大きさには有意な相関関係は認められず, 非耳鳴耳でもSOAEが検出された。また, マスカー装用前後でSOAEの周波数および大きさに有意な変化は認められなかった。これらの結果より耳鳴とSOAEの関連性は低いと考えられた。

著者

渡辺 知緒 伊藤 吏 阿部 靖弘 千葉 寛之 青柳 優

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.465-466, 2007-09-05 (Released:2010-08-05)

著者

諸頭 三郎 内藤 泰

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.494-508, 2020-12-28 (Released:2021-01-16)

参考文献数

72

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要旨: 人工内耳小児のマッピングや言語ハビリテーション, 心理的及び社会適応上の課題と対応などの術後ハビリテーションの概要を述べた。 人工内耳による聴覚入力と音声表出とは密接な関係にあり, 小児ではマッピングの結果が聴覚による言語学習や構音の発達に大きく影響する。従って, 小児での人工内耳マッピングでは, 強すぎる電荷量での刺激を避け, 適切な電荷量のマップで, 人工内耳を安定して継続的に装用できることが基本となる。個々の難聴原因や合併症などを勘案し, 最適な言語モダリティや言語ハビリテーションの方法や内容を検討することが重要である。また, 小児から成人に至るまで, すべてのライフステージで人工内耳での聴こえの限界に起因する心理的及び社会適応上の課題が起きることを想定し, 人工内耳の補聴援助システムを活用するなどの対応や指導が必要である。そして, 人工内耳小児自身が自分本来の人生を歩んでいけるよう, 人工内耳小児に関わる医師や言語聴覚士, 聴覚特別支援学校の教諭といった多職種による, 長期的視点にたった継続的なハビリテーションと支援が必須であると考える。

著者

岡野 由実 廣田 栄子

出版者

日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.648-659, 2015-12-28 (Released:2016-06-09)

参考文献数

24

被引用文献数

4

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要旨: 一側性難聴者4例を対象として, 聞こえの障害の実態と障害認識について, 自己評価尺度と半構造化面接を用いて検討し, 当事者の視点で後方視的に分析した。 自己評価尺度からは, 患耳側や騒音下の聴取, 音源定位などについて日常的に高い聞こえの困難度が指摘され, 心理社会的な課題には個人差を認めた。 叙述からは, 一側性難聴による聞こえの障害に関し, 4種のカテゴリと27種の概念が生成され, 難聴の自覚から社会生活上の課題に対処し受容していく個別の経緯と, 関連要因を検討した。 学童期から成人期までの一側性難聴による聞こえとコミュニケーションの障害についての心理的な受容と変容, 対処には共通性を認め, とくに, 思春期までの障害観の形成と発達課題の充実に, 養育者の心理状況や障害観等の影響が指摘された。 当事者の発達段階に応じた情報提供や同障者との交流など, 養育者と当事者に対する診断期からの長期的支援の視点の必要性が示唆された。

著者

南 修司郎 山本 修子 加藤 秀敏 榎本 千江子 加我 君孝

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.232-236, 2018-06-30 (Released:2018-08-11)

参考文献数

12

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要旨: LENA (Language ENvironment Analysis) システムとは, 主に乳幼児を対象とした周囲の音声言語環境を録音及び解析する統合情報処理ソフトウェアである。今回, 聴力正常児5例, 先天性難聴児2例, 難聴高齢者7例を対象に LENA システムの日本語環境での解析可能性を検証し, LENA システムを用いた聴覚言語リハビリテーションの応用を探った。いずれのグループでも, LENA システムを用いて音声言語環境を調査することは可能であった。聴力正常児と難聴児の聞こえの環境は, ほぼ同等であったが, 高齢難聴者では, 乳幼児に比べてテレビなど電子音の割合が増えていた。大人の発話数, 子供の発声数, 会話のやり取り数という言葉の量についても, 日本語環境で LENA システムを用いて測定可能であった。しかしながら英語環境におけるパーセントタイル値と直接比較することは出来ないため, 日本語環境でのコントロールデータの構築が待たれる。

著者

牧野 邦彦 佐藤 友厚 高雄 真人 武木田 誠一 天津 睦郎

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, pp.341-342, 2001-09-30 (Released:2010-04-30)

参考文献数

6

著者

泰地 秀信

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.74-80, 1993-04-30 (Released:2010-04-30)

参考文献数

6

著者

石川 一葉 松本 希 東野 好恵 田泓 朋子 中川 尚志

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.328-335, 2021-08-30 (Released:2021-09-22)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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要旨: 聴覚情報処理障害の検査として使われている聴覚情報処理検査 (APT) の正常聴力成人の基準値を決定した。健聴ボランティアを募集し, 20歳から37歳の成人21名の協力を得た。標準純音聴力検査, Fisherの聴覚的問題に関する質問紙日本語版, 小渕の聞こえにくさのチェックシートの全てで異常なしと判定された20名の APT 結果を集計した。平均 ± 2 × 標準偏差を基準範囲とし, 低成績側の限界を基準値とした。各項目の設問数と基準値を元に, 基準を満たす最低の正答数の百分率を各項目のカットオフ値とした。また, 検査項目毎の正答率とカットオフ値が一覧できるように工夫した APT 記録用紙を作製した。

著者

松平 登志正

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.159-167, 2017-06-30 (Released:2017-11-11)

参考文献数

33

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要旨: 補聴器の日本工業規格 (JIS C 5512) のこれまでの改正の経緯と2015年に改正された現行 JIS の概要について述べた。これまでの改正では, 補聴器の技術的進歩を反映し, 対応する国際規格 (IEC 60118など) の制定・改正に準拠する形で, 用語, 性能, 構造, 性能試験, 表示にわたり内容の追加, 削除, 変更が行われてきた。2015年の改正では, 特性測定用音響カプラが 2cm³ カプラに改められ, 補聴器の性能の代表値が 1000Hz, 1600Hz, 2500Hzの「高周波数平均値」に変更され, 「利得調整の規準の設定」の定義が変更され, 自動利得調整器付き補聴器の特性の測定が追加された。また新たに, 補聴器及び補聴器システムの基礎安全及び基本性能に関する個別要求事項を定めた規格 (JIS T 0601-2-66) と信号処理機能を有する補聴器の特性を測定する方法を規定した規格 (JIS C 5516) が制定された。

著者

東野 哲也 加藤 栄司 森満 保

出版者

Japan Audiological Society

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.33-37, 1995-02-28 (Released:2010-04-30)

参考文献数

9

被引用文献数

2 3

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剣道による聴覚障害 (仮称, 剣道難聴) の実態を明らかにするために一高等学校剣道部員33名を対象として純音聴力検査を行った。その結果33人中10人 (30%) に種々の程度の閾値異常を認め, 男子生徒に, また高学年ほどその頻度が高かった。中でも2kHzまたは4kHzのdip型が「剣道難聴」の初期聴力像と推定され, さらに2, 4kHz障害型や2, 4, 8kHz障害型感音難聴に進行した段階で難聴を自覚するものと考えられた。4kHz-dipよりも2kHz-dip型感音難聴を多数認めたことより, 音響のみでなく打撲による内耳へのより直達的な衝撃がその成因に関与するものと推定された。

著者

佐藤 紀代子 杉内 智子 城本 修 杉尾 雄一郎 熊川 孝三

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.78-86, 2021-02-28 (Released:2021-03-20)

参考文献数

15

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要旨: 音声コミュニケーションを用いた指導方法で療育を行った中等度・高度難聴群と重度難聴群の音声コミュニケーションの発達経過, および言語力の経緯を長期にわたって検討した。対象は, 指導を行った124例のうち生後5~6か月で補聴器装用を開始し, 聴覚以外に明らかな障害および聴力の変動・低下がなく, 中耳・内耳に異常を認めなかった6症例であった。本指導のねらいである5段階 (①発声模倣, ②単語模倣, ③2語連鎖模倣, ④肯定/否定意思選択, ⑤5W1Hの完成) における発達段階を比較, 検討した。結果, 重度群は平均2歳2か月で人工内耳手術を行ったが, 最終段階に到達するまでに中等度・高度群と比較すると1年4か月以上の遅滞がみられた。しかし, 10歳時の VIQ の結果は両群ともに同程度の結果となった。また, 健聴児の言語発達と比較すると, 明らかに聴覚障害が初期の音声コミュニケーションの発達に影響を及ぼすことが示された。聴覚障害児の音声コミュニケーションと言語の発達のために長期的な観察と個別化療育・医療が必要であることを示唆した。

著者

鈴木 恵子 岡本 牧人 鈴木 牧彦 佐野 肇 原 由紀 井上 理絵 大沼 幸恵

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.226-233, 2013-06-30 (Released:2013-12-05)

参考文献数

14

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要旨: 『きこえについての質問紙2002』 の 「コミュニケーションストラテジー」 尺度への難聴者482例 (補聴前) の回答を分析した結果; 1. 因子分析により 「要請型ストラテジー」 と 「自助型ストラテジー」 の2因子が抽出された。2. 高齢群では重症度が軽いとストラテジーを活用しにくいが, 若年群では重症度による差がなかった。3. 年齢群間, 群内の比較ともに, 概して高齢群は 「要請型ストラテジー」 に, 若年群は 「自助型ストラテジー」 に頼る傾向が強かった。4. 主観的な 「聞こえにくさ」 が強い例 (スコア3.5以上) が, ストラテジーをより頻繁に用いていた。5. 高齢群で 「心理社会的影響」 が大きい程, 「自助型ストラテジー」 を頻繁に用いていた。これらの結果をもとにライフステージとストラテジー活用の関係を考察し, 若年者におけるより意識的なストラテジーの活用, および軽度・軽中等度高齢者における 「自助型ストラテジー」 の活用を促す介入の重要性を指摘した。

著者

田中 美郷 芦野 聡子 吉田 有子 上田 千尋 瀧元 美和 針谷 しげ子

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.411, 2020-09-30 (Released:2020-11-10)

著者

伊集院 亮子 黒木 倫子 天道 文子 楠居 裕子 南 修司郎 加我 君孝

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.382, 2020-09-30 (Released:2020-11-10)

著者

嶋津 有莉 鈴木 大介 神﨑 陵 佐藤 陽一郎 上野 真史 井口 聖名 北間 翼 岩部 佳穗 藤田 航 照井 詩織 大石 直樹 小川 郁 新田 清一

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.312, 2020-09-30 (Released:2020-11-10)

著者

立木 孝

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.653-663, 2010 (Released:2011-01-27)

参考文献数

36

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ストレプトマイシンの発見以来, 我が国では結核の死亡率が著明に減少したが, 同時に副作用としての難聴が発生した。ストレプトマイシンによる難聴は個人差が大きく, 難聴になる人は少なくても, 高度の難聴になった。難聴の症例が増加するうちに, その中に同じ家族, 或は家系内に複数の難聴者が発生する場合が少なくないことがわかった。いわゆる家族性ストマイ難聴である。家族性ストマイ難聴症例の家系図を仔細に検討するうちに, 難聴者は必ず母系に発生する (母からのみ伝わり, 父からは伝わらない) ことがわかった。母系に遺伝する遺伝病として, ミトコンドリアの異常が検討され, その結果, ミトコンドリアDNAの1555変異によるものと判明, 家族性ストマイ難聴は遺伝疾患であると結論された。更に家族性ストマイ難聴の家系メンバーを詳細に検討して行くと, その中にはストマイを使用せずに同じような難聴になる人がいて, その数は必ずしも少なく無いことがわかった。その結果, ストマイ難聴は, 生まれながらの内耳の素因 (家族性内耳性難聴) を持つ者にストマイが絡んで生じたもの, という考えが生まれた。家族性内耳性難聴自体は必ずしも母系ではないので, 「ストマイ難聴が家族性にあらわれる母系の難聴」, 更に今後ストマイなき時代の家族性ストマイ難聴, はどう出現するのか, 臨床聴覚学のひとつの問題である。