著者

尾形 明子 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.25-32, 2007-03-31 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、母親の養育態度に及ぼす子どもの病弱傾向に関する認知の影響について検討することであった。研究の結果、病弱傾向の認知と養育態度の関係については、子どもを病弱だと認知しているほど「責任回避的かかわり」が多く、病弱傾向の認知と「受容的子ども中心的なかかわり」や「統制的かかわり」には相関は認められなかった。さらに、母親の養育態度は、「受容タイプ」「統制願望タイプ」「無関心タイプ」の3つのタイプに分類可能であった。そのうち、「統制願望タイプ」の母親は、他の養育態度パターンの母親よりも、子どもを病弱だと認知している程度が有意に高かった。したがって、子どもの病弱傾向を高く認知している母親は、子どもの活動を過度に制限する一方で、子どもの言いなりになっているという養育パターンの可能性がある。

著者

小林 和彦 園山 繁樹 戸村 成男 柳 久子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.93-105, 2003-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

6

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本研究においては、行動分析学の枠組みとその基本的な技法を応用したベッドから車椅子へのトランスファー介助の方法を、老人保健施設に勤務する経験の浅い介護スタッフに指導し、指導効果の検証を行った。対象は、施設介護職員として勤務する女性2名で、両介護者が介助するのは脳梗塞左片麻痺で痴呆を有する78歳の女性であった。指導は机上での講義形式による行動分析の枠組み、およびそれに基づく対象者へのかかわり方に関する基本的な説明を行った後、実際場面において実践的な指導を行い、適切介助回数および身体接触時間を評価した。その結果、両介護者とも実践指導後において大幅な適切介助の増加および身体接触時間の減少が認められた。しかしながら、講義形式による説明のみではほとんど指導効果が得られなかったことから、実際場面における実践的な指導の重要性が示唆された。

著者

大塚 明子 形岡 美穂子 村中 泰子 川村 有美子 鈴木 伸一 熊野 宏昭

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.15-24, 2002-03-31 (Released:2019-04-06)

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本研究では,内科・心療内科標榜の施設Aと、神経科・心療内科標榜の施設Bで、過去5年半に認知行動療法(CBT)に基づくカウンセリングに導入された121例のデータに基づき、心療内科および神経科プライマリーケアでのCBTの適用の実際を報告した。診断では、不安障害と適応障害が両施設とも多い一方で、一般身体疾患に影響を与えている心理的要因と身体表現性障害は施設Aで、摂食障害は施設Bで多いという特徴がみられた。治療法では、両施設で共通して気分障害には段階的タスク割り当て・認知行動論的カウンセリング、不安障害にはエクスポージャー・自律訓練法、身体表現性障害・睡眠障害・一般身体疾患に影響を与えている心理的要因には自律訓練法、適応障害には認知行動論的カウンセリングが多く適用されていた。そして一般身体疾患に影響を与えている心理的要因、適応障害、不安障害は症状が改善して終結となる割合が高かったことから、CBTは心療内科および神経科プライマリーケアでも十分に活用可能であると考えられた。

著者

木下 奈緒子 大月 友 酒井 美枝 武藤 崇

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.225-236, 2012-09-30 (Released:2019-04-06)

参考文献数

11

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本研究の目的は、木下ら(2012)の実験手続きに新たな刺激を加え、複数の範例を用いた分化強化の手続きが、刺激の物理的特徴にもとづく刺激機能の変換に対する文脈制御の般化に与える影響を再検討することであった。9名の大学生を対象として、4つのメンバー(線形、円形、三角形、四角形といった異なる物理的特徴を有する図形で構成される)からなる3種類の刺激クラスを形成した。そして、複数の範例を用いて、特定の物理的特徴をもつ刺激のもとで、刺激機能の変換にもとづく反応を分化強化した。その結果、分析対象となった7名の実験参加者に、刺激の物理的特徴にもとづく刺激機能の変換に対する文脈制御が示された。その後、新奇刺激を用いて新たな3種類の等価クラスを形成した。その結果、4名に文脈制御の般化が示され、先行研究と同様に、複数の範例を用いた訓練によって、刺激の物理的特徴にもとづく文脈制御の般化が示されることが確認された。

著者

大塚 明子 熊野 宏昭

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.83-96, 2001-09-30 (Released:2019-04-06)

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本研究では、幼少時、吹雪の中で突風の向かい風のために息ができなくなるという外湯的体験に関連した予期不安からパニック発作を繰り返す「パニック障害の既往歴のない広場恐怖」に対して、薬物療法と認知行動療法の併用で軽快した症例を報告し、認知行動療法の介入効果について検討した。具体的に用いられた技法は、心理教育、腹式呼吸、自律訓練法、系統的脱感作法、エクスポージャー、認知再構成法であった。本症例の治療経過からは、(1)心理教育やリラクセーション法によって、緊張・過敏さの低減、対処法の獲得、さらなる治療への動機づけがなされた後、(2)系統的脱感作法、エクスポージャーによって外傷的体験に関わる記憶が正常化され、(3)さらに認知再構成法により予期不安が改善されたことによって、広場恐怖全般の軽快に至ったものと考えられた。以上より、本症例のように広場恐怖の維持要因の中核である予期不安の背景に幼児期の外傷的体験が存在する場合には、その影響を緩和するための介入が必要であることが示唆された。

著者

丹治 敬之 野呂 文行 有路 佳子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.239-250, 2015-09-30 (Released:2019-04-06)

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本研究は、ひらがな拗音の読みに困難を示す2事例を対象に、拗音読みの習得状況に応じて指導法を選択し、その指導効果を検討した。参加児は、拗音表記を清音表記として誤読する事例、読み音が類似する拗音間で誤読する事例の2名であった。前者の事例には、拗音表記の読み方略を促す指導法を実施し、後者の事例には、各拗音の正確な読みを促す指導法を実施した。その結果、両事例ともに拗音文字の読み、拗音を含む文字単語の読みの成績が改善された。本研究より、拗音を清音表記として誤読する事例では、清音表記と拗音表記の弁別を求める指導が有効であり、読み音が類似した拗音間で誤読する事例では、拗音部分が語頭にある単語の語頭音を抽出させて読む指導が有効である可能性が示唆された。今後は、各指導法が他事例でも有効かどうかに関する外的妥当性の検討、および指導効果がもたらされるための諸条件の検討が求められる。

著者

小林 重雄

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.283-284, 2009-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

1

著者

磯部 美良 江村 理奈 越中 康治

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.187-204, 2008-05-31 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、仲間外れ、無視といった関係性攻撃を示す幼児を対象とした社会的スキル訓練プログラムを開発し、その有効性を検討することであった。プログラムは全10セッションであり、(1)仲間入りスキルの習得や仲間協力児とのかかわりを通して排他的な仲間関係を解消すること、(2)関係性攻撃を適切な規律性スキルに置き換えること、の2点から構成された。訓練対象者は、関係性攻撃が顕著であるとして保育者から報告のあった年中女児1名であった。プログラムの効果は、訓練後と3か月後の保育者評定と行動観察によって検討された。その結果、対象児の関係性攻撃は低減し、多様な仲間とのかかわりが増加していた。また、ターゲットスキルも増加していた。この効果は3か月後のフォローアップ査定の時点でも安定して維持されていた。最後に、関係性攻撃を頻繁に示す幼児に対する社会的スキル訓練の有効性や意義について考察した。

著者

宗澤 岳史 伊藤 義徳 根建 金男

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.123-132, 2007-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

4

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入眠困難にかかわる認知的要因のひとつとして、入眠時認知活動(pre-sleep cognitive activity:PCA)は重要な役割をもつとされる。本研究は、PCAの程度を測定する指標として、入眠時認知活動尺度(the Pre-Sleep Cognitive Activity Scale:PCAS)の作成と信頼性、妥当性の検討をおこなったものである。PCASは、因子1:ネガティブな考え事・感情、因子2:眠れないことへの不安、因子3:眠れないことがもたらす影響への心配、の3因子で構成されており高い信頼性が認められた。また、他尺度との相関を検討することにより妥当性の確認をおこなった。本研究結果は、PCASの信頼性と妥当性を示すものとして十分なものであった。本研究で作成されたPCASは、今後の入眠困難の認知的側面の研究に、その有用性が期待できる。

著者

大月 友 青山 恵加 伊波 みな美 清水 亜子 中野 千尋 宮村 忠伸 杉山 雅彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.131-142, 2006-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本研究では、アスペルガー障害をもつ不登校中学生に対して、社会的相互作用の改善を目指した社会的スキル訓練(SST)が実施された。対象生徒の社会的相互作用に対して行動分析を行った結果、反応型としての社会的スキルをもっているものの、周囲の刺激を弁別刺激として適切に反応できていないために相互作用として機能していない、と分析された。そこで、他者の刺激に適切に反応することにより、社会的相互作用の改善が可能となると仮説をたて、そのようなスキルを形成することを目的としたSSTを実施した。 SST実施に当たっては、対象生徒が興味をもつような訓練場面(推理ゲーム)を設定し、その中でのやりとりを通して訓練が行われた。その結果、訓練場面における標的行動の生起率が増え、自由場面における社会的相互作用にも改善が確認された。これらの結果から、アセスメントおよび介入の妥当性が考察された。

著者

上村 碧 大月 友 嶋田 洋徳

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.387-398, 2016-09-30 (Released:2019-04-27)

参考文献数

19

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本研究の目的は、セルフコントロールのメカニズムを関係反応の観点から捉え直し、実験的に検討することであった。具体的には、随伴性の特定と時間の派生的関係反応の関連、および、セルフコントロールと時間や比較の刺激機能の変換の関連を検討した。33名の小学生を対象に、関係課題によって時間や比較の関係反応の能力を測定した。また、逆転課題およびWISC-IIIの絵画配列によって、随伴性の特定を測定し、遅延価値割引質問紙やS-M社会生活技能検査へ回答を求めることによって、セルフコントロールを測定した。その結果、時間の派生的関係反応が成立した者は、不成立の者に比べ絵画配列の粗点において有意に高い得点が示された。一方で、時間や比較の刺激機能の変換とセルフコントロールの間には関連性が示されなかった。本研究の結果から、セルフコントロールを関係反応の観点から理解することの有用性と限界点、および今後の展望について検討した。

著者

佐藤 寛

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.177-187, 2005-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

1

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本研究の目的は、児童の非機能的態度を測定する尺度(DAIC)を作成し、非機能的態度が抑うつ症状と不安症状にどのような影響を与えているか検討することであった。まず、調査1において、小学校4年生から6年生までの451名にDAICを実施した。探索的因子分析の結果、児童の非機i能的態度には、「破局的・絶望的態度」と「賞賛・承認希求的態度」の2因子があることが明らかにされた。また、DAICは、ある程度の信頼性と妥当性を有することが確認された。次に、調査IIにおいて、小学校4年生から6年生までの617名を対象に、児童の非機能的態度が抑うつ症状と不安症状に与える影響について検討した。その結果、破局的・絶望的態度は抑うつ症状と不安症状を促進するものの、賞賛・承認希求的態度は抑うつ症状とは関連をもたず、不安症状に対してのみ促進的影響を及ぼしていることが示唆された。以上のことから、児童の非機能的態度の変容を目標とした認知行動療法的介入についての留意点が議論された。

著者

横光 健吾 入江 智也 斎藤 了 松岡 紘史 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.95-104, 2014-05-31 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、病的ギャンブリングに対する認知行動療法がどの程度有効であるかを検討するため、PGの診断を受けている参加者に対して実施され、かつ研究の質の高い治療効果研究を対象にメタアナリシスを実施することであった。論文検索にはPsycINFO、MEDLINE、PubMed、CiNii、医中誌を使用した(2012年2月時点)。また、各論文の引用文献による検索を行った。抽出された213件を対象に、適格基準と研究の質の検討を行った結果、4編の論文(7件の治療プログラム)がメタアナリシスの対象となった。その結果、認知行動療法は、治療終結期のギャンブル行動、ギャンブル費用、病的ギャンブリングの症状を減少させ、ギャンブル行動とギャンブル費用について、その効果が6ヵ月後においても維持されることが示された。今後の課題として、異質性と公表バイアスの結果から、今後の病的ギャンブリングに対する認知行動療法について、サンプルサイズの大きい研究の必要性が述べられた。

著者

大月 友 木下 奈緒子 久保 絢子 嶋田 洋徳

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.99-110, 2013-05-31 (Released:2019-04-06)

参考文献数

21

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本研究は、Implicit Relational Assessment Procedure(IRAP)の信頼性と妥当性を、二つの観点から検討した。一つ目の観点は、言語関係の指標としてD_<IRAP>得点を用い、二つ目の観点は、心理的柔軟性の指標として反応潜時を用いた。32名の大学生を対象に、不安という言語刺激を対象とした不安IRAPを実施し、社会不安の顕在指標および潜在指標、心理的柔軟性の顕在指標、不安喚起場面での回避傾向との関連を検討した。また、信頼性の検討を目的として、24名を対象に1週間後に再度不安IRAPを実施した。その結果、不安IRAPに高い信頼性が確認された。また、言語関係の指標としてのD_<IRAP>得点は仮説どおりの結果が、心理的柔軟性の指標としての反応潜時は部分的に仮説を支持する結果が示された。これらの結果から、不安IRAPは二つの側面の指標として信頼性と妥当性を有していることが示唆された。

著者

三田村 仰 田中 善大

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.105-114, 2014-05-31 (Released:2019-04-06)

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発達障害児の保護者はしばしば、子どもに対する効果的な支援を求めて学校の教師に対し依頼や相談を行う(三田村,2011)。三田村・松見(2009)は保護者から教師への依頼・相談行動を円滑にするための発達障害児の保護者向け機能的アサーション・トレーニング・プログラム(以下、保護者向けプログラム)を開発した。本研究では、保護者向けプログラムの効果について、1)三田村・松見(2009)と比較し、より相互作用を重視した面談ロールプレイを用いて検討した。また、2)現役教員補助者を評定者として、保護者の依頼・相談によって実際の効果的な支援に結びつくかという課題達成の側面について、プログラムの効果を検討した。その結果、本研究での保護者向けプログラムによって、保護者による適切なタイミングでの感謝表現が増加し、聞き手である教師の支援の動機づけを一層高めることが示唆された。

著者

上田 幸彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.49-60, 2017-01-31 (Released:2017-10-11)

参考文献数

16

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30代の女性は、交通事故により重度の脳損傷を負い、感情障害と攻撃的行動を主体とした心理社会的行動障害を示していた。神経心理学的アセスメントから感情障害の基盤には神経疲労があり、ケースフォーミュレーションからは非機能的思考が抑うつ、自尊感情低下を引き起こしているという仮説が立てられた。この仮説に基づき、認知リハビリテーションのなかでの個人療法において、リラクセーション、瞑想法、セルフモニタリング、思考中断法、認知再構成法などの認知行動療法の技法を教え、母親にも心理教育を行った。その結果、治療15か月後には抑うつ、不安が低下し、自尊感情が高まり、遂行機能にも改善が見られた。本研究から、感情障害の強い高次脳機能障害者には、器質的要因による影響を減らし、二次的反応として生じている抑うつや自尊感情の低下を認知行動療法によって抑えることが、リハビリテーションを効果的に進めるために有効であることが示唆された。

著者

宮野 秀市 貝谷 久宣 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.97-106, 2000-09-30 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、簡易型VRエクスポージャーを雷恐怖症に適用し、その効果を継時的に評価することであった。市販されている頭部搭載型ディスプレイとボディソニック装置を利用して、従来のVRエクスポージャーと比べて安価で操作が簡便な簡易型VRエクスポージャーシステムを構築した。症例は43歳の女性で、これまで17年間、雷恐怖に苦しんできたが、19セッションの介入の結果、質問紙で測定された雷に対する恐怖反応は顕著に低減し、雷によって日常生活が阻害されることもなくなった。2か月後、7か月後のフォローアップにおいても治療効果は維持されていた。本研究により、簡易型VRエクスポージャーが雷恐怖の治療に有効であることが示された。また、仮想環境における臨場感に影響を及ぼす刺激呈示法や臨場感と治療効果の関係について考察した。

著者

荒木 秀一 石川 信一 佐藤 正二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.133-144, 2007-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

5

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本研究の目的は、維持促進を圏指した児童に対する集団社会的スキル訓練(SST)の効果検討であった。54名の児童は維持促進訓練群と標準訓練群の2群に分けられた。2つの群ともに7セッションからなる通常の集団SSTが実施された。加えて、維持促進訓練群では維持の手続きとして、1)スキルの構成要素の掲示、2)朝の会・帰りの会でのワンポイント・セッション、3)保護者への働きかけの3つがなされた。結果、自己評定、教師評定により、両群とも通常の集団SSTに参加することでスキル得点の上昇がみられた。標準談練群においては、集団SST後から3か月フォローアップにかけて得点が減少したのに対して、維持促進訓練群ではフォローアップまで効果が維持されていた。以上のことから、通常の集団SSTはスキルの獲得を促すのに有効であるが、長期的な効果を維持するためには維持の手続きが必要不可欠であることが示唆された。

著者

大月 友

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.305-307, 2016-09-30 (Released:2019-04-27)

参考文献数

5

著者

Young Hee CHOI

出版者

Japanese Association for Behavioral and Cognitive Therapies( JABCT )

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.5-10, 2016-01-31 (Released:2019-04-27)

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The present article illustrates cultural and/or cross-cultural characteristics in applying cognitive behavior therapy (CBT) to Korean clients under the following categories: (a) shamanistic healing, (b) dropping out in the initial stage of therapy, (c) being afraid of negative judgments from the therapist and therapeutic failure, (d) fear of being stigmatized by a medical term, (e) religious faith, (f) personal history about trauma or sexual issues, (g) when parents are the source of their children's problems, (h) hwa-byung as a psychosomatic problem, and (i) need for one shot therapy. The ideas presented in this article should be taken only as a framework for beginning to work with this client group. The tremendous varieties among Koreans require great care to avoid overgeneralization regarding clients and appropriate treatment methods. Nevertheless, with this caveat, the suggested solutions may be useful to cross-cultural therapists who work with Koreans.