著者
高橋 稔 武藤 崇 多田 昌代 杉山 雅彦
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.35-46, 2002-03-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
1

本研究では、Hayes, Bissett et al。(1999)と同様に、コールド・プレッサー課題の耐性時間の増大に必要なrationale(講義とエクササイズ)の条件について検討することを目的とした。被験者28名を無作為に3群に分け、異なるrationaleを実施し、その効果を比較検討した。その群とは、1)A-A群(Acceptance and Commitment Therapy(以下、 ACTとする)の講義とacceptanceに関するエクササイズ)、2)A-F群(ACTの講義と思考抑制の逆効果に関するエクササイズ(FEARエクササイズ))、3)プラシボ群であった。その結果、ポストテストにおいてA-A群、A-F群ではACTに関する理解度が有意に増加した。また、コールド・プレッサー課題の耐久時間はA-A群のみが有意に増加した。これより、コールド・プレッサー課題の耐性時間を増大するためには、ACTに関する知識だけではなく、acceptanceに関するエクササイズが必要であることが示唆された。最後に、本研究の手続きに関する応用可能性と今後の課題が議論された。
著者
五味 洋一 大久 保賢一 野呂 文行
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.97-115, 2009-01-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
1

通常学級におけるアスペルガー障害児童の学習参加を標的として、機能的アセスメントに基づく自己管理手続きの効果を検討した。研究1では、インタビューおよび行動観察を通じて離席等の問題行動の機能を推定し、その結果に基づいて支援計画を立案した。支援計画はおもに1)個別課題の提示、2)代替行動の教示、3)課題従事に対する自己管理手続きの導入によって構成された。自己管理手続きを導入し、適切な行動および代替行動を自己記録の対象としたことにより、対象児の離席は顕著に減少したが、課題従事に改善はみられなかった。そこで、研究2では自己記録の対象を個別課題の正答数へと変更し、その効果を検討した。行動的産物である正答数を自己記録の対象とすることにより、正答数だけでなく、正答にいたるために必要な課題従事も増加した。これらの結果から、通常学級における効果的な自己管理手続きの適用方法が検討された。
著者
前田 ケイ
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.23-28, 2004-03-31 (Released:2019-04-06)

本稿ではSST(social skills training)の実施を集団で行う場合、集団のもつ潜在的な治療教育的力動を生かしつつ、参加メンバーの行動学習を効果的に助けるために、どのような工夫ができるかを具体的に論じた。SSTは幅広い利用者に対して有効な方法であるが、ここではおもに精神障害者のSSTについて述べた。精神障害者のSSTは医師、看護師、臨床心理士、作業療法士、精神保健福祉士など、多職種が行っているので、ここではそのような人々を総称して「スタッフ」とよんだ。SSTにはいろいろな進め方があるが、本稿で紹介するのは基本訓練モデルとよばれる方法である。基本訓練モデルによる指導過程のうち、特に「学習に適切な環境をつくる段階」と「学習を効果的に進める段階」の2つに焦点を絞って、いくつかの集団技法について論じた。
著者
川井 智理 嶋 大樹 柳原 茉美佳 齋藤 順一 岩田 彩香 熊野 宏昭
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.42, no.3, pp.399-411, 2016-09-30 (Released:2019-04-27)
参考文献数
25

本研究は、Acceptance and Commitment Therapy(ACT)が注目する脱フュージョンという行動的プロセスを測定する尺度の作成、その信頼性と妥当性の検討、脱フュージョンに含まれるさまざまな行動の機能の重なりや相違点に基づいた妥当性の高い行動クラスを見いだすことを目的とした。40項目からなる尺度の原案を作成し、首都圏の学生を対象に横断調査を行った。探索的因子分析の結果、本尺度は【自分の自覚】・【選択と行動】・【現在との接触】の3因子18項目から構成されることが示され、脱フュージョンは三つの“機能”を含む可能性が明らかになった。また、それぞれを下位尺度とした場合、十分な内的整合性、収束的妥当性が確認された。今後は、本尺度を用いてACTが介入対象とするほかの行動的プロセスや臨床症状との関連性を検討し、精神的苦痛を緩和する脱フュージョンについての理解をより深めていく必要がある。
著者
泉水 紀彦 望月 聡
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.33-43, 2014-01-31 (Released:2019-04-06)

社交不安の認知モデルによると、ネガティブで歪んだ自己イメージが不安の維持に重要な役割をもつと指摘されている。本研究の目的は、情動価の異なる自己イメージの保持が、社会的状況でのパフォーマンスへ与える影響を検討することであった。高社交不安詳と低社交不安詳の参加者を三つのイメージ条件に振り分け、スピーチ前にネガティブ、ポジティブ、統制のいずれかの自己イメージを生成させ、そのイメージを保持したまま、スピーチ課題を行った。その結果、ネガティブな自己イメージを保持した高社交不安者は、統制条件と比較して、不安症状が他者に見えていると評価した。評定者評価においても、ネガティブ条件のスピーチ場面のパフォーマンスの悪化が示された。ポジティブな自己イメージを保持した高社交不安者は、ネガティブ条件と同様に、状態不安が増加したが、不安症状が他者に見えているかどうかの評価は現実的であった。本研究の結果から、ネガティブな自己イメージは高社交不安者により否定的な影響を与え、ポジティブな自己イメージは、ネガティブな自己イメージとは異なる影響をもつことが示唆された。
著者
高橋 史 小関 俊祐
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.183-194, 2011-09-30 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
9

本研究の目的は、14編の論文を用いたメタ分析によって、日本の子どもを対象とした学級単位の社会的スキル訓練(SST)の効果について検討することであった。本研究から得られた結果は、以下のとおりである。(1)学級単位のSSTによる社会的スキル向上効果は大きい。(2)小学1〜3年生の児童に対して最も効果を示しやすい。(3)セッション数(5セッション以下、6セッション以上)による効果サイズの差異は見られない。(4)担任教師がSSTを実施することの明確な優位性は見られない。(5)セッション時間外の介入を行うことでSSTの効果が高まると明確には結論づけられない。(6)教師評定や仲間指名法においてSSTの効果が示されやすい。これらの結果を踏まえて、学級単位のSSTにおける今後の研究動向について展望が行われた。
著者
勝倉 りえこ 伊藤 義徳 根建 金男 金築 優
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.41-52, 2009-01-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
2

メタ認知的気づきとは、否定的な感情や思考を自己の実体や世界の直接的な反映としてではなく、過ぎ行く心的な出来事として経験するプロセスであり、反復性うつ病の脆弱性の改善との関連が指摘されている。本研究では、認知プロセスを変容させると考えられるマインドフルネストレーニングの中核的技法である坐禅の訓練が、大学生の抑うつ傾向およびメタ認知的気づきに及ぼす影響について検討する。結果として、坐禅訓練が大学生の抑うつ傾向と反すう的思考スタイルを減弱し、またその効果はメタ認知的気づきの獲得を媒介して発揮されている可能性が示唆された。今後は、本研究で得られた予備的知見を、臨床群においても検証することが望まれる。
著者
道城 裕貴
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.117-129, 2012-05-31 (Released:2019-04-06)
参考文献数
15
被引用文献数
6

本研究では、小学校の通常学級を対象とした行動コンサルテーションの効果を検討することを目的とした。コンサルタントは著者であり、コンサルティは学級担任、クライエントは対象学級および、特別な教育的ニーズのある児童Aであった。対象学級は小学校2年生28名の学級であり、Aの私語をきっかけとして周囲の児童が同調する、Aを含めた数名の児童が授業開始時に着席していないといった状況があった。コンサルタントが教室内の行動観察に基づき、支援の提案、助言を行ったところ、コンサルティは、(1)「人の話がおわるまでかってにはなさない」、「はじめる時こくにせきにつく」といった二つのめあて(目標設定)の呈示、(2)ポイント制、(3)口頭による注意、(4)教室内のルール確認、という四つの学級支援を行った。結果として、Aのon-task行動が増加し、学級全体の私語が減少したことが明らかとなった。
著者
石川 健介
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.1-13, 2000-03-31 (Released:2019-04-06)

本研究の目的は、近年盛んに行われているSSTプログラムを慢性の精神分裂病患者に適用し、そのプログラムを般化・維持、社会的妥当性の面から評価することである。対象者は、約24年、27年、10年、および9年と長期にわたって入院している慢性の精神分裂病患者であった。訓練効果の般化と維持を促すために、以下のような手続きを組み込んだ。(a)訓練場面において環境的な側面および弁別刺激の観点から現実場面を再現する。(b)訓練期間を2つに分け、連続強化から部分強化に移行した。その結果、標的行動は訓練場面だけでなく、実際場面においても成績が上昇し、般化が観察された。さらに、その効果は徐々に下降してはいくものの、比較的長期間(20か月間)維持されていた。また、数値上の改善だけでなく、社会的妥当性の評価から、プログラムの対象者および主治医の評価も高いことが明らかとなった。
著者
宮野 秀市
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.57-63, 2011-05-31 (Released:2019-04-06)

バーチャルリアリティ(VR)エクスポージャーとは、人工的に構築された仮想環境の中で、恐怖反応が低減するまで恐怖刺激を呈示するエクスポージャーであり、通常は、頭部搭載型ディスプレイにコンピュータグラフィックスで制作された恐怖刺激が呈示される。VRエクスポージャーは特定の恐怖症を中心とした不安障害の治療に有効であることが明らかにされている。しかしながら、コンピュータグラフィックスを用いたVRエクスポージャーには仮想環境の構築が技術的に困難でコストが高いという問題があった。そこで、本研究ではビデオカメラで撮影した全周囲パノラマ動画を用いて、恐怖刺激を安価で簡便に制作できるVRエクスポージャーシステムを開発した。また、高所恐怖の傾向が認められる1例にたいして8セッションのアナログ研究を実施し、全周囲パノラマ動画VRエクスポージャーが主観的な恐怖反応を惹起し、その後、恐怖反応を低減させることを示した。
著者
木下 奈緒子 大月 友 五十嵐 友里 久保 絢子 高橋 稔 嶋田 洋徳 武藤 崇
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.65-75, 2011-05-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
2

本稿の目的は、精神病理の理解や治療という観点から、人問の言語や認知に対して、今後どのような行動分析的研究が必要とされるか、その方向性を示すことであった。人間の言語や認知に対する現代の行動分析的説明は、関係フレーム理論として体系化されている。関係フレーム理論によれば、派生的刺激関係と刺激機能の変換が、人間の高次な精神活動を説明する上で中核的な現象であるとされている。刺激機能の変換に関する先行研究について概観したところ、関係フレームづけの獲得に関する研究、刺激機能の変換の成立に関する研究、刺激機能の変換に対する文脈制御に関する研究の3種類に分類可能であった。これらの分類は、関係フレーム理論における派生的刺激関係と刺激機能の変換の主要な三つの特徴と対応していた。各領域においてこれまでに実証されている知見を整理し、精神病理の理解や治療という観点から、今後の方向性と課題について考察した。
著者
高橋 高人 岡島 義 シールズ 久美 大藪 由利枝 坂野 雄二
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.40, no.3, pp.189-200, 2014-09-30 (Released:2019-04-06)

本研究の目的は、小学生児童(5、6年生)を対象とした抑うつ低減のための認知行動的プログラムの効果を検討することであった。217名(10、11歳)の児童がスクールベイスドの介入群と統制群に割り当てられた。プログラムの内容は、多様性のあるコーピング、リラクゼーションを習得することを目的とした。対象児は、プログラムの実施前後に自記式質問紙を用いて抑うつとコーピングについて評価された。その結果、抑うつ症状について時期と群に有意差がみられ、もともと抑うつの高い児童において、プログラム前に比べ、プログラム後に抑うつの有意な低減がみられた。コーピング得点は、プログラム前に比べて、プログラム後のほうが有意に高かった。このことから、多様性のあるコーピングとリラクゼーションに焦点を当てたプログラムが、児童の抑うつの低減に対して効果的な技法であることを示された。最後に、本研究は児童の抑うつに対するスクールベイスドのプログラムとして、有効性が示唆された。
著者
大月 友 松下 正輝 井手 原千恵 中本 敦子 田中 秀樹 杉山 雅彦
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.89-100, 2008-05-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
1

本研究の目的は、社会的状況や自己に対する潜在的連合がスピーチ場面における個人のどのような側面の不安反応と関連するか、SocialPhobiaScale(SPS)やFearofNegativeEvaluationScale(FNE)といった顕在指標との比較を通して検討することであった。32名(男性16名・女性16名)の大学生に、Go/No-goAssociationTask(GNAT)で潜在的連合の測定を行い、覚醒水準の高い15名をGNATの分析対象者とした。また、スピーチ場面での不安反応として、認知的反応(思考反応)、主観的緊張感・不安感、生理的反応、行動的反応の各側面が測定された。実験の結果、顕在指標はスピーチ時の認知的側面や主観的側面の不安反応と関連しているのに対して、潜在的連合は生理的側面や行動的側面の一部の不安反応と関連していることが示された。これらの結果から、社会不安のアセスメントにおける潜在的連合の有用性が示唆された。
著者
土屋 政雄 細谷 美奈子 東條 光彦
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.107-118, 2010-06-30 (Released:2019-04-06)

本研究の目的は、登校している子どもにおける不登校行動を、機能分析的観点から自己評定でとらえる尺度を作成し、小学校へ通う児童に適用して因子構造の検討、信頼性・妥当性の検討を行うことであった。13の小学校に通う6年生児童1,119名を対象とし、日本語版SRAS-R登校児用(SchoolRefus-alAssessmentScale-RevisedJapaneseVersionforAttendanceatSchool:SRAS-R-JA)を作成し評定した。探索的・検証的因子分析により,斜交4因子モデルが採択された。SRAS-R-JAは欠席日数との正の関連を持ち,女子において平均点が高いことが明らかになった。したがって,SRAS-R-JAを用いて,登校している子どもの不登校行動を機能分析的側面からとらえることができると考えられる。本尺度を用いた今後の介入や予防への応用が期待される。
著者
藤原 裕弥 岩永 誠 生和 秀敏 作村 雅之
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.13-23, 2001-03-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
1

不安な気分状態では、脅威的な情報を優先的に処理する注意バイアスや記憶バイアスを含む認知バイアスが生じると報告されている。これまでの研究から注意バイアスは状態不安の影響を受けやすく、記憶バイアスは特性不安の影響を受けやすいと考えられている。本研究では、特性不安と状態不安が注意バイアスや潜在記憶バイアスに及ぼす影響について検討する。不安気分は嫌悪音回避課題によって操作した。30名の健常ボランティア(高特性不安者15名、低特性不安者15名)に注意バイアスを測定するdot-probe課題と潜在記憶バイアスを測定する単語完成課題を行わせた。高特性不安者は不安の程度に関係なく注意バイアスをみせ、不安が高まると潜在記憶バイアスを生起させた。一方低特性不安者は、状態不安の高まりに伴い注意バイアスを生起させた。不安状況下では特性不安にかかわらず注意バイアスが認められたことから、不安時には注意バイアスが優先されて生起する可能性が示唆された。
著者
野中 舞子
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.55-65, 2015-01-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
1

チックに対する行動療法は、ハビット・リバーサルを中心としてエビデンスが蓄積されてきた。しかし、チックの抑制に伴う反動への懸念は臨床家の間でもみられている。そこで、本稿ではハビット・リバーサルの有効性と限界を理解するとともに、国内の現状と課題を明らかにすることを目的として文献を概観した。その結果、(1)ハビット・リバーサルのエビデンスの蓄積はなされているが、低年齢の場合、併発症がある場合、音声チックに対してはまだ不十分であること、(2)社会機能の改善やコントロール感の向上を重視した介入効果研究が増えてきていること、(3)国内では単純チックへの単一事例の報告が多く、家族の関係調整の必要性が唱えられることが多いことが示された。今後は音声チックを伴う例や併発症を有する例を対象に実践研究を積み重ねるとともに、家族関係の調整による効果の実証的な検討が望まれる。