著者

小森 美咲 村上 暁信

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.363-368, 2013

被引用文献数

1

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本研究は,屋敷林の変遷と民家の敷地内空間構成を合わせて分析し,どのような民家で屋敷林が維持,もしくは喪失されてきたのかについて明らかにすることを目的とした。特に緑被と建物による民家の敷地内空間構成に着目し,屋敷林の維持される民家,喪失された民家の特性を解明することとした。空中写真を用いた分析と対象地での観察調査に基づく分析結果から,以下のことが明らかとなった。屋敷林を維持する民家では,戦後のライフスタイルの変容にも対応しつつも,短冊状の敷地の後背部に屋敷林をもつという従来の空間構成が残されており,かつ屋敷林以外の樹木構成をもち合わせることで,高い緑被率が維持されてきた。一方,屋敷林を喪失した民家では,建物の新築増築期後も敷地内の緑被が減少し,屋敷林以外の樹木構成をもたない傾向がある。短冊状の敷地後方に屋敷林をもつという従来の空間構成はほとんど喪失されており,建物中心の空間構成へと変容している。これより,建物の新築増築後に残された屋敷林をいかに維持していくかが重要であると言える。

著者

十代田 朗 渡辺 貴介

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.19-24, 1995-10-25 (Released:2018-12-01)

参考文献数

20

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THIS STUDY TRIES TO CLARIFY THE PLANNING CONCEPTS OF TYPICAL SEASIDE RESORTS IN THE MEIJI ERA ;'TORYUKAN' HOTEL BY JUN MATSUMOTO IN OISO AND 'KAIKIKAN' HOTEL BY NOBORU HAMANO IN INAGE. FOR THIS PURPOSE, BASED ON HISTORICAL DOCUMENTS, PICTURES AND PHOTOGRAPHS, INTERVIEW SURVEY, ETC., CHRONOLOGICAL INFORMATION ON THE INTRODUCTION OF SEA-BATHING INTO JAPAN, THE LOCATION OF THOSE HOTELS, AND THEIR CHANGE OF LAND USE WERE ANALYZED. THE COMPARATIVE STUDY WAS CONDUCTED AND THE MAIN FINDINGS ARE AS FOLLOWS; DR. MATSUMOTO AIMED AT MEDICAL EFFECTS PRODUCED BY THE WAVES DASHING AGAINST THE BODY, AND SO HIS HOTEL WAS LOCATED CLOSE BY THE SEASIDE TO APPROACH THERE EASILY. ON THE OTHER HAND, DR. HAMANO AIMED AT MEDICAL EFFECTS PRODUCED BY BREATHING OZONIC AIR, AND SO HIS HOTEL WAS LOCATED IN THE PINE WOODS.

著者

近藤 裕陽 木下 光

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.43.3, pp.475-480, 2008-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

16

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本研究は、坂出人工土地の開発手法の意義と限界をその計画、事業プロセスの変遷を通して明らかにしたものである。結論は主に以下の三点である。1)坂出人工土地は公共用地を生み出す実験的な開発手法であったが、予定以上に事業が遅延し、事業途中の1969年都市再開発法が施行されたため、特殊解として位置づけられることになった。2)坂出人工土地はすべての土地の買収を前提としない画期的な開発手法であり、区分所有や立体換地による今日の再開発手法とは異なるものであった。3)坂出人工土地は構造や設備の観点において、土地と同等として捉える試みがなされたが、法的には位置づけられることがなかったため、結果的には建築床と同じ扱いになっている。

著者

野原 卓 釣 祐吾

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.611-618, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)

参考文献数

6

被引用文献数

3

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本研究は、地方都市におけるストリート空間の魅力と活気を取り戻すために、道路と沿道が連携しながら行うストリートデザインマネジメントの詳細な展開プロセスのあり方について、実践事例の分析を通して明らかにすることを目的としている。地方都市の3つの実践事例(長期醸成型の喜多方市ふれあい通り、短期醸成型の石巻市中央一大通り、短期一斉型の松山市ロープウェイ通り)の分析を通して、プロセスを(1)導入・(事業)検討段階、(2)計画・共有段階、(3)実施・管理段階の3つの段階に整理した上で、街路と沿道とが一体となったストリートデザインマネジメントを実現するためには、事業開始時に多主体が連携できる柔軟な体制をインフォーマルでもよいので構築すること、頻度の高い勉強会等を通じて丁寧にビジョンを共有すること、そして、具体的な整備者(設計者や施工者)を交え共有したビジョンを円滑に伝達する仕組みを創出することなどが重要であるということが明らかになった。

著者

吉村 輝彦

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.1033-1038, 2011-10-25 (Released:2011-11-01)

参考文献数

2

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近年、まちづくりを進めていく上で、地域の中で、自分たちで意思決定を行い、自分たちで実行できるシステムを作っていくことの重要性が認識されてきている。行政中心の上意下達に基づく「統治(カバメント)」から「共治(ガバナンス)」を目指した多様な主体の重層的な連携、協働と共創によるまちづくりへの展開では、まちづくりの主体やマネジメントの仕組みが転換していく。ここでは、より対話と交流を基盤にしたまちづくりの展開のあり方が問われている。そんな中で、名古屋市の地域委員会制度による地域予算を決めていく取り組みは、対話や熟議に基づくまちづくりの展開やガバナンスの観点から注目される。地域委員会は、地域課題を解決するために、投票で選ばれた委員を中心に公開の場で話し合い、市の予算(税金)の一部の使途(配分)を決める「新しい住民自治の仕組み」として創設された。本研究では、地域委員会制度の実施プロセスの実態を踏まえ、地域委員会という場が、対話や熟議に基づくまちづくりを展開していく上で、どのような意義や課題があるのかについて考察する。

著者

竹内 幹太郎 阿部 宏史 氏原 岳人 金野 裕一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.1039-1044, 2012-10-25 (Released:2012-10-25)

参考文献数

7

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産業集積などの衰退により都市内部で発生しているエリアレベルの低・未利用地(例えば、空き工場群など)において、新たな店舗集積の形成を検討する際に有用な情報を提供するため、本研究では、用途転換の取り組みにより空き倉庫・事務所群を活用した新たな店舗集積が形成されている岡山市北区問屋町の卸商業団地を事例に、その特性を来訪者へのアンケート調査結果を用いて分析した。具体的には、まず、どのような来訪者が問屋町内の出店店舗にとって利点となる行動をするのかその関係性を分析した。そして、問屋町における出店店舗にとって利点となる行動の発生には、来訪者の"居住地"や"同伴者"の要素が総体的に関係しているとわかった。次に、既存店舗集積と比較して、問屋町が店舗集積としてどのように評価されているのかを分析した。その結果、問屋町は、中心市街地と郊外ショッピングセンターそれぞれにおける店舗集積としての"不足部分(自動車の交通利便性や店舗の魅力など)"を、同時に特長として有することで、都市内部における新たな店舗集積としての位置づけを見出していると考えられることが明らかになった。

著者

三宅 正弘 鳴海 邦碩

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.295-300, 1997

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This thesis is about the foothill residential areas of Mount Rokko in Hanshinkan before the World War II. There made trials of creating various types of design of residential areas. This residential area was designed by the concept of landscape conservation. This thesis studies the characteristics of design of residential areas through clarifying the planning process of the suburban residential development before the World War II from the viewpoint of the developments of forestry.

著者

茂原 朋子 渡辺 貴介 十代田 朗

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.457-462, 1991-10-25 (Released:2020-05-01)

参考文献数

15

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THIS PAPER AIMS TO REVEAL WHAT SCENES ARE REGARDED AS PRIMARY PSYCHO-SCENES IN MEMORIES OF YOUTH, WHEN AND HOW THEY ARE FOSTERED, AND HOW ONE'S ATTITUDE TOWARD ENVIRONMENTAL MOVEMENT IS EFFECTED ON BY ONE'S PRIMARY PSYCHO-SCENE. BASED ON THE QUESTIONNAIRE SURVEY, STATISTICAL ANALYSIS AND QUANTITATIVE THEORY ANALYSIS, FOLLOWING ARE FOUND OUT ; 1)4 TYPES PRIMARY PSYCHO-SCENES ARE DERIVED AND ARE CHARACTERIZED CLEARLY BY THEIR COMPOSITION AND COMPONENTS. 2)PRIMARY PSYCHO-SCENES ARE FOSTERED THROUGH 3 TYPES OF ORIGINAL EXPERIENCES. 3)SOME CLEAR RELATIONS CAN BE SEEN BETWEEN SCENE TYPES AND ATTITUDE TOWARD ENVIRONMENTAL MOVEMENTS.

著者

佐藤 雄哉

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.237-244, 2019-10-25 (Released:2019-10-28)

参考文献数

9

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本研究は、防災都市づくり計画の活用実態を把握している。また、防災都市づくり計画の記述内容を地域防災計画や都市計画マスタープランの記述内容と比較した。本研究では以下のことが明らかになった。現在、防災都市づくり計画は27計画策定されており、21計画が公表されていた。6計画は都市計画区域外も計画対象区域としていたが、15計画は都市計画区域内しか計画対象区域としていなかった。袋井市では、都市計画マスタープランの見直しと同時に防災都市づくり計画も策定されており、連携が図られていた。

著者

川口 和英

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.121-126, 1999-10-25 (Released:2018-03-01)

参考文献数

11

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This report tries to research on comparision of assembling faculty of the amusement facilities. Recently an urban complex system is needed to study the cost and benefit analysys. Many dome type facilities are increasing in Japan to animate and activate the rural cities. And it si becoming important to evaluate the attraction degree or impact of these facilities. So this report tries to compare the amusement facilities and it's activity. To research on amusement facilities we put importance on following 3 aspects. 1) Research on comparison of attraction faculty of amusement facilities. 2) Method of measuring the assemblong element. 3) Research on environmental and economical influence of amusement facilities.

著者

村尾 俊道 中川 大 松中 亮治 大庭 哲治 本田 豊

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.645-651, 2020

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<p>京都市の「らくなん進都」と京都駅を直結する新設路線として平成22年10月から運行を開始し、その後9年にわたりバス乗車人員が一貫して増加し続けてきた京都らくなんエクスプレス(R'EX)を取り上げ、乗車人員が増加し続けた経過を記録するとともに、平成28年経済センサス及び平成18年事業所・企業統計調査の2時点間の比較により、沿線企業がその間に従業者数を増加させてきた要因について考察を行った。その結果、輸送力の増強や定時性・速達性の確保、バス待ち環境の改善、車内モニター・バスロケーションシステム、優れたデザインの導入などバス交通を高度化し、あわせて地域地区や都市整備を適切に進めることで、輸送力の限られるバスであっても、まちを変え得る可能性があることを明らかにした。</p>

著者

齊藤 充弘

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.1395-1402, 2019-10-25 (Released:2019-11-06)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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本研究は,原発立地地域である福島県浜通り地域を対象として,原発事故前後の地域構造の特徴を明らかにすることを目的とする。そのうえで,原発事故からの復旧・復興の特徴と課題を提示しようとするものである。原発立地後からの地域構造の変化について,人口や事業所の集積にみる社会構造と道路体系や市街地の形成にみる空間構造より捉えて調査・分析した。社会構造をみると,人口増加や就業構造の変化など原発とその関連事業所の立地による影響を受けていることがわかった。また,そのことは面的な道路体系や市街地の形成・拡大みる空間構造にも影響していることがわかった。復興計画書を分析すると,事故前の地域構造を復旧・復興させるための取り組みと,事故後の復興にむけた新たな取り組みがあることがわかった。そのことは,農地・未利用地を宅地化して,住宅や工業・商業施設などの誘導を通して新たに市街地を整備する形となっている。復旧・復興が進む広野町の実態をみると,新たな場所に新たな人口を受け入れる形となっていることより,事故前の社会構造と空間構造をふまえて,新たな復興への取り組みによる地域構造の変化との関係を構築していくことが求められる。

著者

曽我部 哲人 牧 紀男

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.1107-1112, 2020

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<p>兵庫県神戸市は1995年、阪神・淡路大震災により甚大な被害を受けた。その一方で、1990年代後半に日本の都心区では「都心回帰」と呼ばれる人口増加が起こり、その人口増加には高層集合住宅の建設が影響を与えた。このことから、1995年以降の神戸市の人口動態はそれら2つの出来事が影響を与えていると考えられる。以上の背景のもと、本研究では1) 被災後の神戸市被害甚大地域の長期的人口動態の概略、2) 住宅被害と超高層集合住宅開発の関係性、3) 超高層マンション開発による被災後の都心区である中央区の人口動態への影響を示す。本研究は、1km×1kmメッシュ単位で、住宅被害と人口増減、人口構造変化を集計し、それらと超高層マンション立地との相関を評価する。本研究は都心区における長期的な人口増加と人口更新があること、地域の震災被害や超高層マンション建設はそれらの傾向を促進したことを示した。このことは、震災復興と都心回帰は相互に影響を与えたと考えられ、震災復興は地域の社会的状況を踏まえ、計画を行う必要があると示唆された。</p>

著者

石川 大輝 浅野 光行

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.889-894, 2012

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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震は、首都圏において鉄道の大幅な運転見合わせなどの様々な問題を引き起こした。鉄道の運行停止により、人々は帰宅時に普段とは異なる選択を強いられ、その結果駅での人々の滞留や歩道に徒歩帰宅者が溢れるなど多くの混乱が生じた。今後、地震発生時における帰宅者への対策を検討する際には、今回の経験を活かしていくことが求められる。そこで本研究では、東北地方太平洋沖地震発生時における帰宅行動の実態把握を行った。また、帰宅行動における様々な選択行為について要因分析を行うことにより、帰宅行動の特性を明らかにした。さらに、地震発生時における帰宅者に対して「一斉帰宅の抑制」を促すための方策の検討を行った。

著者

花岡 憲司 近藤 光男 廣瀬 義伸

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.253-258, 1999-10-25 (Released:2018-03-01)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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This study aims to evaluate the shopping environment based on the satisfaction time in shopping. First, the satisfaction time to move for shopping estimated using data gathered by questionnaire survey. On the other hand, data of actual time to move for shopping are obtained by the same survey. The evaluation model is derived with a statistical method and estimated using those data. Finally, the shopping environment in the study area is evaluated and the results are explained from the aspects of shopping items, attributes of consumers.

著者

魚路 学

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.39.3, pp.895-900, 2004-10-25 (Released:2017-08-02)

参考文献数

7

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本研究は都市のコンパクトさに着目し、コンパクトな都市が人々の生活や経済活動に与える影響を分析することにより、今後の人口減少時代に対応した都市構造を考察することを目的とする。25地方都市を対象とし、人口や都市機能の広がりを定量的に把握した。また、都市のコンパクトさと活動の活発さの関係性を分析した。分析より、コンパクトな都市ほど生活利便性、職住近接性を要因として消費活動や、就業活動が活発となることが明らかとなった。さらにコンパクトな都市を実現するために都市レベルでは複合型土地利用、空間容量の設定、逆線引き、市街化調整区域での規制強化の4点、広域レベルでは都市計画区域マスタープラン、市町村合併の2点からその方策を述べた。

著者

佐保 肇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.73-78, 1998-10-25 (Released:2018-04-01)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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The study is performed on 36 medium and 49 small size cities in local area, and it is focused on the analysis of compactness of the urban structure. Following issues are identified based on analysis and evaluation of compact structure. (1) Compactness of urban structure is evaluated with the area and the density of distribution of urban function. (2) The suburban functions influence the compact structure, so that the further analysis should be carried.

著者

岩倉 成志 屋井 鉄雄

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.109-114, 1990

被引用文献数

2

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<p>A new station in the existing line has been provided variously because of a lack of the appropriate institution. Petitioned stations were widely known before the privatization of JNR. Now, development of residential districts or improvement of public transports are still required in metropolitan areas. From the view point of urban and transport planning, it is important to establish new process for a new station and to appreciate it and the effect. The purpose of this study is to state a new direction for station provision ment ioned above. Information from a few examples were collected in detail and the process was summarized. After land price models were calibrated, capital gain from a new station and area development were assessed.</p>

著者

中谷 光子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.247-252, 1979-10-25 (Released:2020-09-01)

参考文献数

7

著者

高取 千佳 長谷川 泰洋 藤原 望 清水 裕之 宮脇 勝

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.1232-1239, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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都市に残存する里山起源の二次林は、都市環境の向上に寄与する様々な緑地機能の発揮が期待されている。特に近年は、国民の余暇の増大や量から質への価値観の変化を背景に、雨水涵養や大気浄化等の従来の物理的機能に加え、景観やレクリエーション等の心理的機能が注目を集めている。しかしながら、近年では里山的利用の衰退による質の低下が進んでおり、緑地機能の適切な保全が求められている一方、財政難を抱える行政だけで積極的に緑地管理を行うことは難しく、行政・市民の協働による新たな緑地管理の在り方が模索されている。そこで、本研究では、名古屋市名東区藤巻町を対象に、(1)里山起源の二次林を類型化した上で、(2)景観選好性と管理労力の両方を定量的に評価し、(3)地域における提供しうる管理量を制約条件とし、景観選好性を最大化する管理労力の配分による空間計画の手法構築を行う。これにより、行政・市民の協働による緑地管理の在り方について計画的知見を得ることを目的とする。