著者

生野 勝彦

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.70, pp.135_2, 2019

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<p> トレーニング頻度は、「チーム練習のみ」が41.9%を占め運動する機会となっている一方、「チーム練習以外にも運動をしている人」の割合が58.1%と運動習慣が根付いていることが伺える。社会人でプレイを始めた動機は、「仲間がいたから」37.1%が高い割合を示した。また、プレイする目的は、「体力・健康づくりのため」25.0%、次に「ストレス解消のため」19.6%であった。プレイによる効果は、「気分転換になる」21.8%、「友人ができた」17.1%、「体力が向上し、維持できている」13.7%であった。プレイの継続を阻害する要因としては、トップが「仕事が忙しく時間がない」37.1%、次に「腰痛・膝痛など関節痛がある」20.6%が続いた。スポーツ・健康にかける費用については、「3千円未満」40.3%が一番多く、次に「5千円未満」25.8%という結果になり、スポーツを楽しみ健康維持のため多くはないが一定の費用をかけている。健康のために取り組んでいる行動は、「運動やスポーツをするようにしている」35.1%、次に「食事・栄養に気を配っている」23.1%、「過労に注意し睡眠・休養を十分とるよう心がけている」20.1%と続いた。</p>

著者

木村 吉次

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.67, pp.91_1, 2016

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<p> 学校運動会の歴史的変遷を明らかにする上において学校運動会がアジア・太平洋戦争の戦前と戦後においてどのような変容を遂げたのかということがひとつの重要な関心事である。運動会は昭和の15年戦争の敗戦を境にして日本の政治的経済的社会的変化と教育体制の再編を経験する中で一時的には中断したこともあるが種々の課題をかかえながらも生きのびて今日にいたっている。本研究は、愛知県南設楽郡千郷(ちさと)尋常高等小学校の昭和6(1931)年から同30(1955)年までの運動会について考察した事例研究である。学校運動会の歴史は学校により地域によりさまざまな差異をもって展開しているので、これを単純に概括して把握することはできない。ここに事例研究をつかさねなければならない理由がある。本研究では千郷尋常高等小学校が「大運動会記録」綴に残した資料を分析し、それをさきに研究した愛知県大野尋常高等小学校や茨城県菅間小学校の事例と比較しながら小学校運動会の戦前と戦後の変容を考察した結果を報告する。</p>

著者

林 直樹

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.67, pp.222_1-222_1, 2016

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<p> バドミントン競技の国際競技力は、非常に高まってきており、世界水準のプレイヤーも多く輩出している。スーパーシリーズ成績上位者同士の試合の分析から、トレーニング強度を探ることは有意義であると考えた。全英選手権の女子シングルス決勝(奥原希望-ワン・シーシャン)の映像から、エース-エラー分析、配球分析、時間分析(1ストロークにかかる時間の測定、ならびにワークとレストの比率測定)を行った。ラリーにおけるストローク時間(一打にかける時間)が非常に短くなっており、なおかつワークに対するレストの比率が非常に高くなっている。スピードのある展開でラリーが形成されており、ラリー自体の強度が以前と比べて高くなっている。そのため、レストも長くなっていると考えられる。つまり、ATP-CP系や乳酸系のトレーニングを重要視することが今まで以上に必要となる。</p>

著者

岩佐 直樹 來田 享子

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.67, pp.92_3, 2016

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<p> 日本の公務員制度は、GHQ民政局の意向を踏まえ、対日合衆国人事行政顧問団(以下、顧問団)が主導し、国家公務員法(以下、国公法)制定議論の中で確立された。1947年10月に制定された同法とこれに基づく公務員制度の形成過程を検討した研究は多岐にわたるが、同法第73条に記された能率増進の1つであるレクリエーション活動に着目した研究はみられない。本研究ではこの点に着目し、国公法制定過程におけるレクリエーション活動に関する方針について、GHQ民政局及びそこでの方針を引き継いだ顧問団における議論を検討する。検討の結果、(1)47年1月以降、顧問団の第4委員会は、公務員に対する個人の尊重の観点からレクリエーション活動を推奨し、もって職務遂行の効率を高める必要性を指摘したこと、(2)同委員会はレクリエーション活動の実施体制等を提言したことが明らかになった。GHQ民政局及び顧問団が国公法にレクリエーション活動を含めた背景には、公務員個人が社会的承認を得て職務にあたるという民主的な公務員制度の確立と「公務員を含むすべての労働者の雇用条件の改善」(竹前、1974)というGHQの労働政策があったと考えられる。</p>

著者

住野 幾哉 山口 香 小林 好信 橋本 佐由理

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.67, pp.285_2, 2016

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<p> 近年、水泳の萩野公介が北島康介の、「ありのままでいいんだ」との言葉で蘇生し、リオオリンピック出場を決めた。言葉によるエンパワーメントの重要性が再確認された出来事である。スポーツ選手に対する言葉掛けには大きな意味がある。キックボクシングは相手と対峙し打撃を主とする競技であり、心理面へのアプローチが競技パフォーマンスに及ぼす影響は非常に大きいと推察される。本研究は、キックボクシング選手がエンパワーメントされる言葉についての知見を得ることを目的に、選手が励まされた言葉は何であったのかに着目してインタビュー調査を行った。対象は学生キックボクシング選手10名である。分析方法は、ジョナサン・スミス(Smith J. 1997)の解釈学的現象学的分析を参考にスーパーバイザーの指示の下で分析を行った。その結果、彼らが励まされたと感じた言葉は大きく「賞賛」「教示」「励まし」「受容」というカテゴリーに分類された。なかでも「励まし」「受容」に分類されたものが多かった。また、指導者が与える言葉だけではなく、家族、先輩、チームメイトなどといった重要他者から発せられる言葉が選手に与える影響が大きいこともわかった。</p>

著者

上村 春樹

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.63, 2012

著者

野口 雄慶 横谷 智久 杉浦 宏季 野尻 奈央子

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.70, pp.229_3, 2019

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<p> カヌースプリント競技にはカヤックとカナディアン種目があり、湖や流れのない川(兵水面)で200m、500m、1000mといった一定の直線距離を最大スピードで進む際の着順を競い合う。中でも200m競技では大きな力でパドルの両サイドにあるブレードで水をキャッチし、35秒程度の時間で漕ぎ切る必要があるため、後半疲労で失速しないよう、レースペースは極めて重要となる。本研究では、トップレベルの日本人男子カヤック選手を対象に、200mのレース展開の特徴を検討した。2015カヌースプリント海外派遣選手最終記録会の200m男子カヤック決勝進出者9名を対象とした。決勝レースを3台のビデオカメラで撮影し、前半局面(0-100m通過タイム)と後半局面(100-200m通過タイム)の比較より、各選手のレースペースの比較を実施した。日本代表に選出された優勝選手と2位の選手の前半局面と後半局面のタイム差は0.1秒以下であり、イーブンペースであったが、3位、4位の選手はそれぞれ0.9秒、0.5秒以上の差があり、後半局面でペースを落としていた。5位~9位の選手のうち3名は、前半局面より後半局面の方がタイムが早く、残り2名の選手はほぼイーブンペースであった。</p>

著者

堀口 文 本谷 聡 高橋 靖彦

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.69, pp.216_3, 2018

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<p> ラート競技は、実施される運動の難しさと、その出来映えを競う評定競技である。直転、斜転、跳躍の3種目が実施され、主に技の難しさを示す「難度点」と、演技の出来映えを示す「実施点」から最終得点が決定される。それらの採点基準にはIRV国際競技規則(IRV Code of Points)が適用されるが、体操競技などの評定競技と同様に、審判団の判断により採点傾向が異なることが報告されている(本谷ら、2011)。そのため、選手は競技規則を理解するだけではなく、国際審判団の採点傾向を把握することが重要と考えられる。本研究では、2018年5月にスイス(Magglingen)で開催された第13回世界ラート競技選手権大会において、決勝進出した女子選手の演技構成と各採点項目の結果を調査及び分析することによって、今後の練習計画に役立つ実践的な示唆を得ることを目的とした。その結果、決勝進出選手の競技動向や国際審判団の採点傾向が明らかになった。これらは国際大会で勝つための練習計画や演技構成の際に有用な基礎資料となる。また、2020年には競技規則の大幅な改訂が予定されているため、今後も継続的な調査が必要である。</p>

著者

高橋 繁浩 結城 匡啓 室伏 広治

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.61, 2010

著者

室伏 広治

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.57, 2006

著者

梅垣 浩二 室伏 広治 桜井 伸二

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.60, 2009

著者

梅垣 浩二 室伏 広治 桜井 伸二 高松 潤二

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.56, 2005

著者

梅垣 浩二 室伏 広治 桜井 伸二

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.61, 2010

著者

川端 昭夫 木村 吉次

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.68, pp.69_1, 2017

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<p> 本研究の目的は、大正11年から昭和3年まで陸軍戸山学校教官であった大井浩を取りあげ、その欧州体育・スポーツ視察並びに体育論を検討し、また、大正・昭和初期の日本の社会体育促進との関わりについて考察する。主な資料は、「体育と武道」、「研究彙報」、「皆行社記事」、「陸軍大日誌」に収録された論文論説、また陸軍戸山学校関連書籍並びに朝日新聞を調査した。得られた結果を以下に示す。1)大井浩は、欧州諸国の視察の結果、軍隊体育、体育・スポーツ事情について度々報告した。軍隊体育における運動競技(スポーツ)の日本に適した様式による導入、日本における武道精神を含めた武道の普及、国民の軍事予備教育を意図した国民体育、特に青年体育の推進を奨励した。2)欧州諸国の視察報告を通して、日本の社会体育の普及の必要性を提言した。3)欧州諸国における女子体育・スポーツの隆盛を報告して、日本でのその普及を期待した。4)欧州諸国の新しい体操の趨勢や集団体操(マスゲーム)の隆盛を報告し、実際に第2回明治神宮競技大会のマスゲームの部の創設や戸山学校生による集団体操の演技参加を行い、日本で初めての公的なマスゲームの大会を実現した。</p>

著者

小木曽 航平

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.61, 2010

著者

真田 久

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.67, pp.19_2, 2016

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<p> 今日のオリンピック・ムーブメント、パラリンピック・ムーブメントは、多様な価値を認め合い、融合・共生(インクルージョン)を図る、という潮流になっている。多様な価値を認めていくことは、必然的にそのムーブメントの質と量を変容させる。ネガティブ面では、競技大会の肥大化につながる。多様な価値を認めつつ、肥大化による経費の増加や質の低下をいかに防ぐということが今後のムーブメントの大きな課題となる。</p><p> ユーロセントリズムの強かったIOCで、多様性を主張したIOC委員は嘉納治五郎であった。1940年のオリンピックを東京で開催する理由として、オリンピックを欧米の文化にとどめるのではなく、真に世界の文化にしたいのなら、アジアで行うべきであると彼は主張した。嘉納は、女性の講道館入門を1893年に許可し、また留学生にも体育・スポーツを経験させるなど、早くから多様性を認めていった。また東京高等師範学校附属小学校の校長時代に特殊学級を設置し、体育に力を入れ、障害があっても社会の中で自立できる人間の形成を目指した。嘉納が多様性を認めていった背景には、実践知と科学的熟慮の裏付けがあった。この点に、ムーブメントしての多様性やインクルージョンを考えていくヒントを見出したい。</p>

著者

朝西 知徳

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.56, 2005

著者

星野 宏司 角田 和彦 佐々木 敏

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.66, 2015

著者

小林 好信 橋本 佐由理

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.69, pp.231_2, 2018

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<p> 本研究は、大学陸上競技選手のスポーツ傷害と心理社会的要因との関連を明らかにすることを目的に、自記式質問紙による前向き調査(1回目調査は2016-2017年、2回目調査は1年後に実施)を行った。分析対象は1回目調査時点にて傷害のない男女陸上競技部員(n=172)とした。1年間に、試合出場は可能であるが傷害を負った選手が13名、傷害により出場不能となった選手が22名であった。そこで、試合出場可能と不能とに分け、1年間の傷害発生の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った。性別で調整した結果、出場可能な傷害の発生では、健康管理の自信感のオッズ比が0.67(p<0.01)であった(判別的中率89.6%)。軽傷な傷害を予防するには、日常生活の健康管理を行う自己効力感を高めることが重要であることが示唆された。また、出場不能となる傷害の発生では、二次元レジリエンス要因尺度の楽観性のオッズ比が0.72(p<0.05)、他者心理の理解のオッズ比が1.58(p<0.01)であった(判別的中率87.9%)。不安を感じずに楽観的でいることが傷害予防には有用であり、外交的な傾向が怪我の可能性を高めることが示唆された。</p>

著者

金 賢植 原田 健次 馬 佳濛

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.69, pp.162_3, 2018

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<p> 本研究では、幼児を対象に、1日の外遊び時間と1日のTV視聴時間に影響を及ぼす個人的、家族的、社会的、環境的要因との関連性を検討した。3歳~6歳の幼児713名を対象に(男児362名、女児351名)、アンケート調査により、1日の外遊び運動時間(推薦群:28.5%、非推薦群:71.5%)と1日のTV視聴時間(推薦群:56.4%、非推薦群:43.6%)を調査した。また、外遊び運動時間とTV視聴時間に影響を及ぼす要因の検討するため、幼児に抱えられている要因の分析は、ロジスティック回帰分析を用いて分析した。個人的要因は、睡眠時間(OR = 3.54)、家族的要因は、親のTV視聴時間(OR = 5.30)、運動遊びの重要性(OR = 1.77)、社会・環境的要因は、徒歩通園(OR = 7.73)、遊ぶ場所(OR =6.23)、寝室TV有無(OR = 1.98)で有意な関連性が確認された。本研究の結果より、幼児の推薦運動遊び時間の確保とTV視聴時間の減少させるため、個人的要因より、家庭のメディア利用時間を減らすこと、ルールを決めること、運動遊びの重要性を認識すること、安全に遊ぶ場所と徒歩通園できる環境の整備が必要であることが示唆された。</p>