著者

野呂 文行 山本 淳一 加藤 哲文

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.25-35, 1992

被引用文献数

4 2

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無発語自閉症児1名に対して、書字による要求行動の前提条件として、筆記用具を要求するためのサインの形成を行った。その結果、対象児の要求行動を含む行動連鎖場面において、筆記用具を要求するためにサインが使用された。また、先行訓練において反応型が形成されていない非教示サインや、音声モードも行動連鎖場面において使用された。さらに対象児は、3種類のモード(サイン・書字・音声)に関して、要求場面において等価な反応として使い分けが可能になった。これらの結果は、対象児によって示された反応が、特定の反応型に限定されない、要求の機能をもつ反応クラスとして働いていたことを示していると考えられた。加えて、実験条件ごとに示されたコミュニケーション・モードの選択を検討したところ、「先行訓練における強化経験」と「要求アイテムが提示されるまでに必要な反応数と時間」の2つの変数によってその選択が制御されていたことが示された。

著者

仲野 真史 長崎 勤

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.183-192, 2009-09-30

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出来事を意味づける手段として、また読解力や自己理解および他者理解の発達的基盤として、ナラティブへの注目が高まっている。ナラティブは幼児期、学齢期を通して高次化していくが、この発達過程には大人からの社会的な働きかけ、一般的・社会的認知の発達、ふり遊びなどの行為水準での物語的活動が関与する。また、障害児のナラティブでは、それぞれの障害特性がナラティブの発達を制約する。日本ではナラティブの発達を支援する実践は古くから行われているものの、発達を体系的にとらえる観点やアセスメント方法の構築は進んでこなかった。本稿では、先行研究の概観を踏まえ、日本の子どものデータを積み上げること、これまでの知見を結びつけ、諸要因が影響し合うプロセスを解明すること、形式的側面だけでなく、ナラティブがどのような文脈でどのように使用されたのかといった側面を分析することなどの今後の課題が提起された。

著者

関戸 英紀

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.7-14, 2001-03-31

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「いってきます」「ただいま」「ありがとう」(以下、あいさつ語とする)の自発的表出に困難を示す、CA13歳0か月、MA3歳9か月の自閉症男児に対して、「買い物」ルーティンを用いて、あいさつ語の自発的表出を目的とした指導を約3か月間(31セッション)行った。その結果、あいさつ語の自発的表出が可能となり、またある程度の日常場面での般化および指導終了5か月後の維持が確認された。以上のことから、対象児にとって、"出かける""帰宅する""物をもらう"という3つの場面の文脈の理解が可能になったこと、あいさつ語の習得には聴覚的プロンプトの提示よりも視覚的プロンプトの提示のほうが有効であったこと、文脈の理解と言語の表出との間に相互に関連する傾向がみられたことなどが検討された。

著者

石井 バークマン麻子 齊藤 由美子 重光 豊

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.384-385, 2010-01-31

著者

末永 統 小笠原 恵

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.391-400, 2015 (Released:2015-11-19)

参考文献数

19

被引用文献数

3 1

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本研究では、行動問題を示す発達障害児に対して行動支援計画を実施し、計画を立案・実行する手続きにおいて実行に係る要因を分析することを目的とした。まず、機能的行動アセスメントに基づき、実行者である教員と保護者に対して立案した支援計画を示した。立案段階において、実行者が支援計画のアプローチを実行可能か否かに関する回答を得た上で、可能であるとされたものを計画に導入した。計画の実行に伴い、対象児の行動問題のうち、自傷行動については実行前よりも低減がみられた。また、実行度の高かったアプローチが、立案段階でどのような理由から導入に至ったのかに関する回答を、実行に係る要因として分析した。その結果、「対象児の特性や好み」「資源(教材)」「実行者の負担」「構成員への影響」が推察された。今後の課題として、支援計画の修正手続きや、本研究で示された要因について、複数の事例を通して検討を重ねる必要が残された。

著者

野田 航 松見 淳子

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.287-296, 2014 (Released:2015-11-19)

参考文献数

14

被引用文献数

4 3

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本研究では、掛け算スキルの習得に困難がある小学生2名の事例において、掛け算スキルの流暢性に焦点をあてた応用行動分析に基づく指導パッケージの効果を検討した。公立小学校の通常学級2年に在籍する男児2名が研究に参加した。指導は週2回放課後に実施された。指導パッケージには、3C学習法(Cover-Copy-Compare; Skinner, Turco, Beatty, & Rasavage, 1989)と、タイムトライアルを用いた練習における目標設定とフィードバックが含まれていた。タイムトライアルにおける正答数と誤答数を従属変数とし、教材セット間多層プローブデザインを用いて指導効果を検討したところ、2名の掛け算スキルの流暢性が向上し、指導パッケージの効果が確認された。しかし、1名の児童は設定した達成基準を満たすことはできなかった。最後に、指導法の改善点や研究デザインなどの改善点について考察した。

著者

清水 謙二 小田 浩伸

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.1-6, 2001-03-31 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

1 1

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本研究では、頻繁にパニックを起こす自閉症生徒に対し動作法を適用し、動作法の変化と学校および家庭場面でのパニックの変化とを対比させ、パニックの軽減に及ぼす動作法の効果について検討した。その結果、動作法によるリラクセーション課題の進展に伴って、家庭および学校場面でのパニックの頻度が顕著に減少してきた。これは、動作法において意図的に力を抜く努力ができるようになってきたこと、心身の十分なリラックス体験ができたこと、指導者との密接なかかわりが快い共有・共感体験となったことが、緊張や興奮に対する自己制御力を高める要因になったことによるものと考えられた。これらのことから、動作法は、緊張や興奮が常態となってパニックを頻発している事例に対する、自己制御力を高めるための有効な援助法になりうることが示唆された。

著者

高木 潤野

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.209-218, 2018-12-31 (Released:2020-03-10)

参考文献数

23

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本研究は、日本語を母語とする場面緘黙(SM)児に何らかの言語・コミュニケーション能力の問題がみられるかを明らかにすることを目的とした。自閉スペクトラム症および知的障害の診断のない幼児から中学生のSM児32名を対象に、日本版子どものコミュニケーション・チェックリスト(CCC-2)、音声の聴取、場面緘黙質問票(SMQ-R)を行った。その結果、一般コミュニケーション能力群(GCC)値は32名中4名が44(3パーセンタイル)以下であった。領域ごとでは、2領域以上で5パーセンタイル以下の値があった者は13名であった。音声の聴取ができた21名中2名に構音障害疑い、2名に吃音疑いが認められた。これらを併せると言語・コミュニケーション能力に何らかの問題が認められた者は32名中16名であった。したがって、日本語を母語とするSM児においても海外の先行研究と同様に、言語やコミュニケーションに関連する能力に問題がある者が半数程度存在する可能性が考えられた。

著者

本田 和也

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.271-278, 2018 (Released:2019-03-19)

参考文献数

16

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本研究の目的は、聴覚障害児と母親の視線共有に視点を当て、母親の聴覚障害の有無により、聴覚障害児と母親の視線共有に違いがあるのか、あるとすればどのような違いがあり、母親の働きかけの特性は何かを検討することであった。対象者は、聴覚障害児と聴覚障害のない母親(健聴群)3組、聴覚障害児と聴覚障害の母親(聴障群)3組であった。6組の母子がおもちゃを介した自由遊びを行い、10分間のやりとりをビデオ録画し、分析した。その結果、両群の視線共有の回数や時間には差はなかったが、両群の母親の働きかけに質的な違いが示された。聴障群では、出生後からの母親の働きかけの積み重ねにより、やりとりが成立し始めていることが推測された。

著者

園山 繁樹 小林 重雄

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.61-70, 1989

被引用文献数

1

著者

小島 恵

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.79-84, 2000-06-30

被引用文献数

2

著者

藤金 倫徳

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.13-21, 1992

被引用文献数

7

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自発的に使用できる要求言語を形成しようとする試みの一つに、数種類の要求対象物が子どもに見え、しかもそれを自己充足することが困難な設定のもとで訓練を行うものがある。しかしその結果、要求対象物が用意されていなければことばが生起しないことが明らかになった。本研究では、このようなことばを強化随伴性から「選択要求言語」だと考え、その自発的使用を促進することを試みた。具体的には、まず選択要求言語を形成し、その選択要求言語を統制している要求対象物の機能を要求充足者に転移させるステップで訓練を行った。このような刺激統制の転移を図るために、要求対象物を遅延提示するとともに、その提示時間のフェイドアウトを試みた。その結果、要求対象物の提示時間のフェイドアウトに伴って、要求対象物を提示しなくても、ことばが生起するようになった。さらに、強化子を正確に指定するように、ことばのトポグラフィーも自然に変化した。

著者

近藤 武夫

出版者

The Japanese Association of Special Education

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.247-256, 2012

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米国の公立初等中等教育では、視覚障害、肢体不自由、学習障害などの多様な障害を原因として印刷物にアクセスすることが難しい児童生徒に対し、電子データ形式で作られた教科書を無償で入手できる環境が、連邦政府により整備されている。また、こうした電子教科書の利用においては、電子教科書データの提供だけではなく、支援技術製品の児童生徒への提供、および支援技術の専門家による利用支援の提供が、個別障害者教育法(IDEA)を背景として制度化されている。本論文では、障害のある児童生徒にとってアクセス可能な電子教科書の入手および学校場面での利用とその支援に関して、米国の現状を概観し、また、日米の現状比較を通じて日本国内で解決すべき電子教科書および支援技術利用上の課題について検討する。

著者

野口 晃菜 米田 宏樹

出版者

The Japanese Association of Special Education

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.413-422, 2012

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米国では、連邦法により、障害のある児童生徒も通常教育カリキュラムへアクセス可能とすることが各州に義務付けられている。本稿では、障害児教育が場の議論からカリキュラムの議論へ移行した背景を整理し、通常教育カリキュラムへのアクセス方法および知的障害カリキュラムの研究動向と成果を整理した。通常教育カリキュラムへのアクセスは、スタンダード・ベース改革とインクルーシブ教育の実践レベルでの課題の両方への対策として講じられた。アクセス方法に関しては、RTI導入や「カリキュラム修正」が挙げられた。知的障害のある児童生徒については、教科の機能的内容が科学的根拠に基づき指導され始めている。スタンダードに基づいた教育内容の指導および試験への参加が、障害のある児童生徒の教育成果を測る方法として適切であるのか、通常教育カリキュラムへのアクセスが、多様なニーズに対応するインクルーシブ教育として評価され得るのか、検討されなければならない。

著者

武藤 崇 多田 昌代

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.25-30, 2001

著者

太田 真紀 長澤 泰子

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.255-265, 2005

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本研究の目的は、吃音のある学齢児童の自尊感情の関連要因を明らかにすることである。対象者は小学校3〜6年の吃音児およびその養育者124組であった。対象児に4因子からなる自尊感情尺度を実施し、学業成績、運動能力、友人関係、親が吃音を話題にする経験の4要因について分析を行った。その結果、以下の2点を明らかにした。(1)学業成績が高い/ふつう、あるいは運動能力が高い吃音児は、それらが低い吃音児より4因子得点のうち自信因子得点が有意に高かった。(2)親が吃音を話題にしていない吃音児群の5、6年生は、3、4年生より4因子得点のうち自己受容得点が有意に低かった。しかし、親が吃音を話題にしている吃音児群の3、4年生と5、6年生の間に、自己受容因子得点の有意な差はみられなかった。さらに、養育者8名へのインタビューにより、親が話題にする吃音の話は、吃音を否定的に捉えさせないように吃音児を支える内容であったことを明らかにした。

著者

村枝 ひろみ 干川 隆

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.133-143, 2017 (Released:2019-03-19)

参考文献数

9

被引用文献数

2 1

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本調査は、現在の特別支援学校〈病弱〉中学部に在籍する生徒の実態とそこで行われている支援を明らかにすることを目的とし、発達障害を背景にもつ不登校などの適応障害のある生徒への有効な支援について検討した。現在の特別支援学校〈病弱〉中学部に在籍する生徒の発達障害の内訳は自閉症スペクトラム障害が56.5%を占め、また一方では、この10年間で、発達障害などで適応障害のある生徒数はおよそ2倍になっている。通常の学校で不登校などの不適応を起こした生徒が転入学している状況は今も続いている一方で、特別支援学校〈病弱〉での支援を通して、7割近い生徒の登校状況が「ほとんど欠席なし」になり、卒業後も発達障害を有する生徒の約5割が良好な登校状況を維持していた。これらの結果をふまえ、特別支援学校〈病弱〉中学部の現状と生徒の実態、発達障害で適応障害のある生徒への指導上の課題、また、有効な支援のあり方や特別支援学校〈病弱〉中学部の役割について考察した。

著者

福田 真二

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.317-332, 2014 (Released:2015-11-19)

参考文献数

88

被引用文献数

3 1

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特異的言語障害の症状の最も顕著な特徴は、発話時にみられる屈折接辞や機能語などの文法形態素の脱落である。この文法障害の発現機構はまだ解明されておらず、さまざまな仮説が提唱されている。本稿では、これらの仮説の中で音韻処理障害仮説に属する2つの説を検証し、その妥当性について検討した。具体的には、1)急速な音の変化を伴う音の弁別過程の問題、2)音韻ワーキングメモリ・音韻短期記憶の能力の低下、で文法障害の諸症状を論理的に説明することができるのか検証した。今後の課題としては、横断的な研究をする場合には、言語特徴の異なるサブタイプの存在に十分に留意して適切に対象児を選択する、縦断的な研究をする場合には、対象児の年齢層に留意する、ことが重要であると指摘した。また、日本語において特異的言語障害の文法障害の言語特徴を明らかにするにあたって、言語学的な視点から今後の研究の方向性について提言をするとともに研究手法上の留意する点を指摘した。

著者

香野 毅

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.43-53, 2010-05-31 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

1

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発達障害児の姿勢や身体の動きにおいて、その発達的偏りや弱さ、苦手さが観察されることが少なくない。ここではまず、広汎性発達障害、ADHD、LD、発達性協調運動障害について、それぞれの障害における姿勢や身体の動きに関する研究を取り上げた。彼らが姿勢の安定性やバランス、協調運動、粗大運動、微細運動などといった面に困難さを有していることが見いだされ、さらにそれぞれの障害のもっている特徴も報告されつつある。次に姿勢や身体の動きと認知、行動、感情の関係についてこれまでの研究を概観した。最後に、発達障害児の姿勢や身体の動きに対してアプローチしている3つの指導法を紹介した。姿勢や身体の動きが彼らを理解する際のひとつの側面であること、かつ種々の困難さへの治療教育的なアプローチの窓口として活用することを提案した。

著者

宇留野 哲 青木 康彦 石塚 祐香 藤本 夏美 野呂 文行

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.257-267, 2022-02-28 (Released:2022-08-31)

参考文献数

20

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本研究では、言語発達に遅れのある5歳4か月から7歳1か月のASD児3名を対象に支援者がオノマトペを用いたかかわりを行うことで、ASD児の発声や発話に変化がみられるか否かを検討した。さらに、保護者がオノマトペを用いたかかわりを行う条件においても、ASD児の発声・発話が維持または増加するか否かを検討した。その結果、対象児3名とも、オノマトペ条件で応答的発話の生起率と、発話に占めるオノマトペの割合に増加傾向がみられた。また、保護者条件でも、3名の対象児の応答的発話の生起率と発話に占めるオノマトペの割合が維持した。本研究の結果から、オノマトペを用いたかかわりのほうが、ASD児はオノマトペの発話を行いやすいことが示唆された。また、保護者条件でも対象児の発話が維持した。さらに、オノマトペを用いたかかわりは、保護者が実施しやすいことが示された。今後の課題として、オノマトペが発話を促す有効性について検討を深める必要性が論じられた。