著者

白木 信義 福屋 真悟 久米 康隆 生駒 成亨

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1453, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】階段昇降動作の自立は日常生活における活動範囲へ影響を及ぼし,中でも降段動作は,前方降段のみならず側方降段,後方降段を行うことで機能代償を図ることもあり,その実用性について運動学的,運動力学的な調査を行った報告もみられる。降段動作は重心を前下方へ移動するため,支持脚においては主に膝関節伸展筋の遠心性収縮を求められる動作であり,矢状面における関節角度や関節モーメントの変化を調査した報告がみられる。しかし,降段動作における重心移動には,前額面における支持脚の股関節内転角度の変化も寄与していると想定されるが,そこに着目した調査はみられない。そこで今回,前方降段時と側方降段時における支持脚関節可動域の前額面,矢状面における角度変化の違いを調査し,運動学的な知見を得ることで動作特性の一部を明らかにすることを目的とする。【方法】対象は整形外科的,神経学的疾患のない健常成人男性10名とした(年齢24.6±3.9歳,身長169.7±6.0cm,体重57.5±6.0kg)。降段動作は前方降段,側方降段の2種類とし高さ10cmの台からの降段動作を支持脚(上方脚)を左として実施した。動作開始,終了時とも,両上肢を胸の前で組み,体幹は伸展位とし,支持脚踵部は極力浮かさないよう指示した。その動作をビデオカメラにて前額面から前方降段,側方降段とも各3回ずつ,そして矢状面から同様に各3回ずつ撮影を行った。なお,ビデオカメラは三脚で固定し被験者からの距離は5mとした。支持脚の股関節内転角度を前額面から,膝関節屈曲角度,足関節背屈角度を矢状面から計測するため,蛍光マーカーを前額面計測用に両上前腸骨棘,左膝蓋骨近位部に,矢状面計測用に左下肢の大転子,大腿骨外側上顆,外果,第5中足骨頭に貼付して撮影を行った。撮影完了後の動画データをArea61ビデオブラウザにて画像データに分割し,各動作開始直前肢位,そして各3回行った降段動作時における振り出し側の足部が床面につく直前のデータを抽出した。その各データにおける支持脚股関節内転角度,膝関節屈曲角度,足関節背屈角度を,ImageJにて計測を行った。各動作時における足部が床につく直前の3回のデータについてはその平均値を採用し,その値と動作開始直前肢位の値との差から角度変化を求めた。その結果をもとに,前方降段時と側方降段時における支持脚股関節内転角度,膝関節屈曲角度,足関節背屈角度の違いをそれぞれ対応のあるt検定にて比較検討した。【結果】股関節内転角度は,前方降段時3.8±2.8°,側方降段時1.5±1.6°となり有意に前方降段時が大きかった(p<0.05)。膝関節屈曲角度は,前方降段時38.2±6.0°,側方降段時30.3±4.7°となり有意に前方降段時が大きかった(p<0.01)。足関節背屈角度は,前方降段時23.2±5.0°,側方降段時16.0±6.5°となり有意に前方降段時が大きかった(p<0.01)。【考察】当初,前方より側方降段時の方が,支持脚股関節内転角度がより大きくなり,その分,膝関節の屈曲角度を減じることで,膝関節への負荷を減らした動作方略を取ると予測したが結果は違っていた。前方降段においては,振り出し側下肢の股関節屈曲,支持脚股関節より頭側の身体質量の前方移動に伴う前下方への加速度が発生するため,受動的に支持脚膝関節屈曲,足関節背屈が要求され,その加速度を制御するため支持脚膝関節伸展筋,足関節底屈筋には重心移動,加速度変化に伴う遠心性収縮の調整が要求されると考える。そのため,前方降段のほうが膝屈曲角度の変化が大きい状況であったと考える。加えて,前下方への重心移動を膝関節,足関節のみで制御するのではなく,支持側股関節にも,股関節内転での重心の下方移動が要求されるため,前方降段のほうが股関節内転の変化が大きい状況であったと考える。逆に,側方降段では,上記の重心移動,加速度変化は,前方降段時ほどは要求されず,支持脚の股関節外転筋,膝関節伸展筋,足関節底屈筋も制御しやすい状況となり,最低限の股関節内転,膝関節屈曲,足関節背屈角度にて降段動作が行えたのではと考える。しかし,それを証明するためには筋電図による計測や,関節モーメント,床反力などの運動力学的な評価を加える必要があると考えるため今後の課題としたい。【理学療法学研究としての意義】降段動作の動作特性を運動学的,運動力学的に詳細に把握することで,理学療法における各関節への負担を考慮した動作指導,治療の実施へつなげることが可能になると考える。

著者

畠山 和利 松永 俊樹 巌見 武裕 大高 稿兵 佐々木 研 佐藤 峰善 渡邉 基起 髙橋 祐介 島田 洋一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1049, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】腹腔内圧は,腹腔構成筋群の同時収縮で増加し,支持性や強制呼気,排尿や排便に貢献するとされている。腹腔内圧の上昇には,横隔膜,腹横筋,骨盤底筋などが重要となり,支持性向上のための運動療法が積極的に行われている。この腹腔内圧は,脊柱に強い伸展モーメントが加わる際に不随意で上昇するとされており,スポーツなどの素早い動作や日常生活動作で腰部障害予防の観点から重要な因子といえる。これまでわれわれは,3次元体幹筋骨格モデルを作成し,前屈時における脊柱モーメントや体幹筋張力の変化,スクワット動作時の下肢を含めた解析など報告してきた。このモデルは体幹筋を詳細に再現したモデルであり,動作時の筋張力を算出することが出来る。本研究の目的は,3次元体幹筋骨格モデルを用いて腹腔内圧の有無により立位姿勢保持に必要な体幹筋筋力をシミュレーション解析することである。【方法】3次元体幹筋骨格モデルの作成健常な成人男性(31歳,身長1.74m,体重78.5kg)を対象にCT,MRIを撮像した。3次元骨格モデルは,Materialise社製MIMICSを用いてCT/DICOMデータから骨形状を抽出し作成した。作成した骨格モデルとMRI断層画像より抽出した筋を基に3次元体幹筋骨格モデルを作成した。筋骨格モデルの構築は,豊田中央研究所製EICASを使用した。モデルに構築した筋は,腹直筋,内外腹斜筋,腰方形筋,大腰筋,棘間筋,横突間筋,回旋筋,多裂筋,腰腸肋筋,胸腸肋筋,胸最長筋,胸棘筋,胸半棘筋である。各筋の断面積はMRIより算出した。また,各椎体間の可動性はモーメントに影響を及ぼすため,レントゲン写真で可動性を測定し,関節最終可動域で抵抗がかかるように設定した。また,MRI断層画像から腹腔体積を求めた。本モデルに用いた腹腔内圧値は健常者における日常生活動作時の平均値を用い30mmHgとした。またValsalva時の最大腹腔内圧はJ. Mensらの報告に基づき120mmHgとした。解析条件構築した筋骨格モデルで立位状態を反映させるため,3次元動作解析装置VICON MXで立位姿勢を計測した。対象は健常成人6名(平均身長170.5 cm,平均体重66.8 kg)で,直径6mmの反射マーカー計72個を脊柱および四肢に貼付した。計測した座標位置を3次元体幹筋骨格モデルに反映させ,立位保持時に発揮している筋力を算出した。得られた筋力値と筋断面積から導き出した最大筋力値より筋活動量を算出した。対象筋は腹筋群と脊柱起立筋群(腹直筋,外腹斜筋,内腹斜筋,棘筋,最長筋,腸肋筋)とした。腹圧なし,腹腔内圧30mmHg(以下,腹圧あり),valsalva時の腹腔内圧120mmHg(以下,Valsalva)の3条件とし,Kruskal-Wallis検定を用いて比較した。有意水準は5%未満とし,統計処理はSPSS ver.20を使用した。【結果】腹腔内圧の有無による腹筋群,脊柱起立筋群の筋活動量を算出した。静的立位時の筋活動量は,腹筋群で3群間に差がなかったが,脊柱起立筋群では腹腔内圧が増加するにつれ,筋活動量の減少がみられた。特に最長筋では,腹腔内圧なしで18.6±2.5%,腹腔内圧ありで15.2±3.2%,valsalvaで9.1±3.4%で有意に差が認められた(p<0.05)。また,腸肋筋は腹腔内圧なしで15.3±4.4%,腹腔内圧ありで13.6±2.4%,valsalvaで10.1±3.5%で有意に差が認められた(p<0.05)。【考察】脊柱アライメントは体幹伸展筋力の与える影響が大きく,われわれは体幹伸展筋力の低下が脊柱後弯を増強させることを報告した。今回の結果から,腹腔内圧の設定で姿勢保持に必要な体幹伸展筋力が減少する結果となった。これは腹腔内圧が体幹伸展筋力を補助し,体幹安定性を高めるといえる。本モデル上では,腹腔容積が変化しないため設定した腹圧が直接体幹に作用するが,生体では腹横筋や横隔膜,骨盤底筋などの筋力や筋硬度が必要となり,体幹の安定化に重要な役割を果たす。したがって,体幹の固定性を得るためには,あらゆる姿勢や動作で持続的な腹腔内圧を維持できる筋持久力や高い体幹伸展筋力が必要な際に腹腔内圧を高めるなどコントロールする能力が重要になると考える。本研究では腹腔内圧が体幹安定性を補助し,少ない筋活動量で姿勢を維持できることがシミュレーションにより導き出された。【理学療法学研究としての意義】腹横筋や横隔膜,骨盤底筋など腹圧をコントロールするトレーニングやコルセットの有用性が示された。日常生活上で,腹腔内圧の維持は重要な要素を占めることがシミュレーションにより算出された。

著者

宮垣 さやか 長谷川 聡 梅垣 雄心 中村 雅俊 小林 拓也 田中 浩基 梅原 潤 藤田 康介 市橋 則明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0096, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】胸郭可動域制限は,肋間筋など胸壁に付着する軟部組織の柔軟性低下,呼吸筋の筋力低下,脊柱や肋椎関節の可動性低下などにより生じる。臨床現場においては肋間筋ストレッチングや肋椎関節の運動など,肋骨の動きの改善を目的とした胸郭可動域トレーニングが実施されており,呼吸機能の改善に有用であると報告されている。一方,呼吸時には胸椎も屈伸運動するといわれており,胸椎アライメントが呼吸機能に影響を及ぼすという報告もあるものの,胸椎後弯姿勢の改善を目的とした運動(胸椎伸展運動)が呼吸機能を改善させるという報告は見あたらない。さらには,頚部痛など整形外科疾患患者や脊髄損傷患者において,胸椎可動性の低下が呼吸機能低下に影響するとの報告もあることから,肋骨の動きの改善だけではなく,胸椎の伸展運動が呼吸機能を改善することが予想される。そこで本研究では,胸椎伸展ストレッチング(以下胸椎ストレッチ)が,脊柱アライメント,胸郭拡張性,呼吸機能に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は喫煙歴のない健常男性15名(平均年齢24±3.4歳)とした。胸椎ストレッチ前後に胸椎アライメント,呼吸機能,胸郭拡張差,上部および下部肋間筋・胸部脊柱起立筋の筋弾性率を測定した。胸椎アライメントの測定はSpinal mouse(Index社製)を用い,安静立位での胸椎後弯角度を測定し,胸郭拡張差は腋窩,剣状突起,臍レベルの三箇所で測定した。呼吸機能はAutoSpiro(ミナト医科学社製)を用い,安静立位で対標準肺活量(%VC),一秒量(FEV)を測定した。筋弾性率は超音波診断装置(SuperSonic Imagine社製)のせん断波エラストグラフィー機能で測定し,各筋の筋腹に設定した関心領域の弾性率(kPa)を求めた。上部肋間筋は右側の鎖骨内側1/3から下した垂線上の第2肋間,下部肋間筋は右側の前腋窩線上の第6肋間,胸部脊柱起立筋は第6胸椎棘突起右側方1横指の部位にて,全て安静吸気位で測定した。胸椎ストレッチは,対象者の両肩甲骨下角の位置で背部を横断する方向に株式会社LPN製ストレッチポールハーフカット(以下ハーフポール)を設置し,その上に背臥位となりセラピストが肩関節前方から鉛直方向に3分間抵抗を加えた。統計学的解析は,第2・第6肋間の肋間筋と脊柱起立筋の3筋の弾性率,3箇所での拡張差,%VC,FEVについて,対応のあるt検定を用いて胸椎ストレッチ前後の値を比較した。なお,有意水準は5%とした。【結果】肺機能について,胸椎ストレッチ前後に%VC(前:90.0±10.1%,後:91.3±9.6%)は有意に増加したが,FEVは介入前後で有意な差は認められなかった。筋弾性率について,上部肋間筋(前:18.9±7.5kPa,後:14.7±6.4kPa),下部肋間筋(前:17.6±9.2kPa,後:13.8±7.3kPa),脊柱起立筋(前:18.1±9.9kPa,後:13.1±5.1kPa)は,介入後に有意に低下した。胸郭拡張差について,腋窩レベル(前:5.5±1.8cm,後:6.2±1.9cm),剣状突起レベル(前:6.7±1.9cm,後:7.7±2.0cm)で介入後に有意に増加し,臍レベルでは変化は認めなかった。胸椎後弯角度は,胸椎ストレッチによる変化は認めなかった。【考察】本研究の結果より,胸椎ストレッチは,肺活量を増加させ得ることが示された。胸椎ストレッチにより改善がみられると予想された胸椎アライメントは,介入による変化を認めなかった。一方で,各筋の弾性率の有意な低下から,胸椎ストレッチによって,上部および下部肋間筋,さらに,ハーフポールにより圧迫された脊柱起立筋の柔軟性が向上したことが示された。これにより,腋窩・剣状突起レベルでの胸郭拡張差が増し,上位胸椎部分の胸郭拡張運動が改善したことで肺活量が増加したと考えられる。これまでは主として肋骨の動きに関連の強い肋間筋にアプローチする手技が胸郭可動域トレーニングとして取り上げられ,これらの手技により呼吸機能が改善するという報告がされている。しかし本研究では,胸椎の屈伸運動に着目した胸椎ストレッチによっても上位胸郭可動性が向上し,呼吸機能が改善することが示された。また同時に,肋間筋のみならず,胸郭構成筋として着目されることの少ない,脊柱起立筋の柔軟性も,呼吸機能に関連していることを示唆する結果となった。【理学療法学研究としての意義】本研究では,これまで着目されることの少なかった,呼吸時の胸椎伸展運動を促すようなストレッチによっても胸郭可動性が改善することが示唆され,胸郭の可動性低下を認める拘束性換気障害に対する有用な治療手段の一つとなり得る可能性が示唆された。

著者

齊藤 明 岡田 恭司 斎藤 功 木下 和勇 瀬戸 新 佐藤 大道 柴田 和幸 安田 真理 堀岡 航 若狭 正彦

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1393, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】膝関節筋は中間広筋の深層に位置し,大腿骨遠位前面を起始,膝蓋上包を停止とする筋である。大腿四頭筋と合わせて大腿五頭筋と称されることもあるが,その作用は大腿四頭筋とは異なり膝関節伸展時に膝蓋上包を挙上するとされ,機能不全が生じると膝蓋上包の挟み込みにより拘縮の原因になると考えられている。変形性膝関節症(以下,膝OA)で多くみられる関節水腫は,膝関節筋機能不全の要因の1つとされているが,その関係は明らかにされていない。しかしそれにより関節拘縮など新たな障害を招く可能性があり,膝OAの病態を複雑化させる恐れがある。本研究の目的は膝OAにおいて膝関節水腫と膝関節筋機能との関係を明らかにすることである。【方法】膝OA患者60名81肢(男性15名,女性45名,平均年齢73歳)を対象とした。測定肢位は筋力測定機器Musculator GT30(OG技研社製)を使用し椅子座位にて体幹,骨盤,下腿遠位部をベルトで固定し,膝関節は屈曲30°位とした。膝関節水腫および膝関節筋は超音波診断装置Hi vision Avius(日立アロカメディカル社製),14MHzのリニアプローブを用いてBモードで測定した。描写はいずれも上前腸骨棘と膝蓋骨上縁中央を結ぶ線上で,膝蓋骨上縁より3cm上方を長軸走査にて行った。膝関節水腫は安静時の膝蓋上包の腔内間距離である前後径を計測し,Mendietaらの報告に基づき2mm以上のものを関節水腫と判定し,水腫あり群となし群に分けた。膝関節筋は最大等尺性膝伸展運動時の筋厚および停止部移動距離を測定した。筋厚は筋膜間の最大距離を計測し,安静時の値に対する等尺性膝伸展運動時の値の変化率を求めた。停止部移動距離は安静時の画像上で膝関節筋停止部をマークし,等尺性膝伸展運動時の画像上でその点の移動距離を計測した。この移動距離は膝蓋上包が膝関節筋により挙上された距離と定義した。また膝関節屈曲,伸展可動域(以下,ROM)を測定し,膝関節の疼痛をVisual analog scale(以下VAS),膝OAの重症度をKellgren-Lawrence分類(K/L分類)を用いて評価した。膝関節筋筋厚,停止部移動距離の2群間での比較には,まず膝関節ROM,疼痛,重症度をt検定を用いて比較し,有意差のみられた項目を共変量とした共分散分析を行った。また膝関節筋筋厚および停止部移動距離と膝蓋上包前後径との関係をPearsonの相関係数を求めて検討した。統計解析にはSPSS22を使用し,有意水準は5%とした。【結果】膝関節水腫あり群は50肢(平均年齢74歳),なし群は31肢(平均年齢73歳)であった。膝関節ROMは伸展(-10.85±5.10°vs -5.83±4.92°),屈曲(132.80±14.30°vs 142.33±6.92°)ともに水腫あり群がなし群に比べ有意に低値を示し(いずれもp<0.001),またVAS(48.17±23.07 mm vs 31.87±18.73mm),K/L分類(2.71±0.67 vs 1.83±0.83)は水腫あり群がなし群より有意に高かった(いずれもp<0.001)。これらの膝関節ROM,VAS,K/L分類で補正した共分散分析の結果,安静時の膝関節筋筋厚は2群間に有意差が認められなかったが,筋厚変化率(31.86±16.55% vs 61.95±18.11%)および停止部移動距離(4.74±2.08mm vs 8.03±2.21mm)は水腫あり群がなし群に比べ有意に低値であった。また膝関節筋の筋厚変化率および停止部移動距離と膝蓋上包前後径との間に有意な負の相関を認めた(それぞれ,r=-0.592,r=-0.628)。【考察】膝関節水腫あり群ではなし群に比べ膝関節筋の筋厚変化率および停止部移動距離が低値であり,また水腫の程度を示す膝蓋上包前後径といずれも有意な相関関係を認めたことから,膝関節水腫は膝関節筋機能に影響を及ぼし,関節水腫が重度であるほど膝関節筋の機能低下が大きいことが示唆された。これは関節水腫により膝蓋上包が伸張され,上方へ引き上げられる距離が短縮したため膝関節筋の十分な筋収縮が得られなかったと推察される。膝関節水腫は膝関節ROMや疼痛,膝OAの進行に影響を及ぼすだけなく,長期間の存在は膝関節筋の機能不全やそれに続発する膝関節拘縮の要因となり得ると考察した。【理学療法学研究としての意義】膝関節水腫は膝OAの症状や進行,膝関節筋の機能低下に影響を及ぼし,特に長期間の存在は拘縮など新たな二次的障害を生じる可能性があるため,理学療法施行時には関節水腫に対する早急な対応が必要であると考えられる。

著者

中村 基彦 土居 健次朗 河原 常郎 大森 茂樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0226, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】歩行は日常生活でもっとも使用される移動手段である。歩行が自立することにより,様々な利点があるため,歩行自立の判断の重要性は高い。しかし,臨床現場において,歩行自立の判定には療法士の主観に頼ることが大きい。そのため,病院では転倒リスクや歩行自立の指標に対し,10m歩行,6分間歩行,Berg Balance Scale(以下BBS),Timed up & go test(以下TUG)などの検査項目を用いた報告が多くされているが,使用補助具,施設内環境などにばらつきが見られることが問題点として挙げられる。本研究は,10m歩行,6分間歩行にて歩行能力,BBS,TUGにてバランス能力を検討し,当院における歩行自立度を客観的に判定することを目的とした。10m歩行,6分間歩行,BBS,TUGとFunctional Independence Measure(以下FIM)の移動項目との関連性を検討し,各項目におけるカットオフ値を算出し,当院における歩行自立度の指標を確立する。【方法】対象は平成26年7月から平成26年10月まで季美の森リハビリテーション病院に入院した回復期脳卒中片麻痺患者のうち,10m歩行,6分間歩行,TUG,BBSの検査項目が実施可能な35名(男性22名,女性13名,平均年齢66.0±11.0歳)であった。検査の実施が困難となる高次脳機能障害や認知症を著しく伴うものは除外した。疾患の内訳は脳出血14名,脳梗塞21名であった。歩行自立度の評価は,FIMの移動項目を参考に,以下の検討をした。(1)歩行自立度は,自立群(FIM移動項目6レベル以上),非自立群(FIM移動項目5レベル以下の2群とし,歩行自立度と10m歩行,6分間歩行,TUG,BBSの平均値の差の有無を一元配置分散分析,Bonferroniの多重比較を用いて分析した。有意水準を5%未満とした。(2)歩行自立度を判断する10m歩行,6分間歩行,TUG,BBSそれぞれをReceiver Operating Characteristic Curve(以下ROC曲線)を用いてカットオフ値,ROC曲線下の面積,オッズ比を算出した。【結果】(1)歩行自立群は20名,FIM移動項目6.7±0.4点,10m歩行7.9±3.1秒,6分間歩行350.0±105.0m,TUG10.2±4.1秒,BBS54.2±2.9点,非自立群は15名,FIM移動項目4.3±15点,10m歩行29.7±25.5秒,6分間歩行143.0±79.0m,TUG29.6±21.0秒,BBS38.6±10.9点であった。10m歩行,6分間歩行,TUG,BBSの全ての項目において両群の有意差を認めた。(2)歩行自立におけるカットオフ値は,10m歩行:12.2秒(ROC曲線下の面積:0.947オッズ比:102.0),6分間歩行:200m(ROC曲線下の面積:0.929,オッズ比:60.0),TUG:18.8秒(ROC曲線下の面積:0.955,オッズ比:99.0),BBS:47点(ROC曲線下の面積:0.986,オッズ比:216.0)であった。【考察】本研究は回復期脳卒中片麻痺患者を対象として,歩行自立度を客観的に判断することを目的に検討した。本研究において,10m歩行,6分間歩行,TUG,BBS全ての項目が,歩行自立度を判断する機能評価項目として有効性を確認した。村永らは,回復期における歩行自立度のカットオフ値を,それぞれ10m歩行:11.6秒,6分間歩行:213m,TUG:13.5秒,BBS:45点と報告していた。本研究結果も類似する結果を得た。上記の項目の中で,BBSが他の3項目と比較し妥当性が高かった。丹羽らは,歩行自立度の改善は支持基底面での安定した重心移動の獲得により得られると述べており,バランス能力の改善の重要性を示唆している。BBSは計14項目からなり,静的バランス,動的バランスが組み合わさった複合的なバランス評価である。これは10m歩行,TUG,6分間歩行など単一の能力を検討する評価に比べ,歩行自立における重要な要素だと考えた。回復期脳卒中片麻痺患者において10m歩行,6分間歩行,TUG,BBSは歩行自立度を客観的に判断する評価基準として有効であると考えた。【理学療法学研究としての意義】本研究より回復期脳卒中片麻痺患者において,10m歩行,6分間歩行,TUG,BBSは歩行自立度を客観的に判断する上で有効な評価項目であることが示唆された。上記の4項目は,簡便に評価できるため,臨床現場に適した判断基準といえる。適切な歩行自立度を判断する基準として活用することで,院内における転倒事故や過剰な活動制限を減らすことに繋がり,臨床的意義は高いものと考えられる。当院には外出環境に配慮した施設も保有しており,今後は在宅復帰により近づけた屋外歩行自立度を測定する評価も加えていきたい。

著者

松本 元成 大重 努 久綱 正勇

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1822, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】肩こりは医学的な病名ではなく症候名である。「後頭部から肩,肩甲部にかけての筋肉の緊張を中心とする,不快感,違和感,鈍痛などの症状,愁訴」とされるが,明確な定義はいまだない。平成19年の国民生活基礎調査によれば,肩こりは女性の訴える症状の第1位,男性では2位である。このように非常に多い症状であるにもかかわらず,肩こりに関して詳述した文献は決して多くない。我々理学療法士が肩こりを診る場合,姿勢に着目することが多いが肩こり者の姿勢に関する報告も散見される程度で,統一した見解は得られていない。臨床的には肩甲帯周囲のみならず,肋骨,骨盤なども含めた体幹下肢機能についても評価介入を行い,症状の改善が得られる印象を持っている。本研究の目的は,肩こり症状とアライメント,特に肩甲骨,肋骨,骨盤アライメントとの関連性について明らかにすることである。【方法】対象は当院外来患者で,アンケートにおいて肩こり症状が「ある」と答えた女性患者18名である。肩周囲に外傷の既往があるものは除外した。アンケートにおいて肩こり罹患側の左右を聴取した。罹患側の肩こり症状の強さをVisual Analogue Scale(以下VAS)を用いて回答して頂いた。アライメント測定は座位で実施した。座位姿勢は股関節と膝関節屈曲90°となるよう設定した。①体幹正中線と肩甲骨内側縁のなす角②胸骨体と肋骨弓のなす角③ASISとPSISを結んだ線が水平線となす角を,左右ともにゴニオメーターで測定した。①②③の角度を肩こり側と非肩こり側について,対応のあるt検定を用いて比較した。有意水準はそれぞれ5%とした。またPearsonの相関係数を用いて肩こり罹患側におけるVASと①~③のアライメントとの相関関係を検証した。【結果】①の体幹正中線と肩甲骨内側縁のなす角は,非肩こり側で12.50±6.13°,肩こり側で3.11±7.76°と肩こり側において有意に減少していた。②胸骨体と肋骨弓のなす角においては有意差を認めなかった。③ASISとPSISを結んだ線が水平線となす角は,非肩こり側で7.83±7.74°,肩こり側で3.17±8.59°と肩こり側において有意に減少していた。VASと①②③のアライメントについては有意な相関を認めなかった。【考察】本研究の結果より,肩こり側は非肩こり側に比べて肩甲骨の上方回旋が減少し,骨盤の前傾が減少していることがわかった。座位姿勢において土台となる骨盤のアライメントがより上方の身体へと波及し,肩こりに何らかの影響を及ぼしている事が示唆された。身体アライメントと肩こり症状の強さにはいずれも相関を認めず,症状の強さは今回調べた身体アライメントの異常だけでは説明がつかないことがわかった。本研究の限界として肩甲骨の上方回旋,下方回旋,骨盤では前後傾以外のアライメントには着目できていない。またあくまで同一被検者内での肩こり側,非肩こり側の比較である。今後,他のアライメントについてあるいは,肩こり者と非肩こり者間での検討も必要であると考える。【理学療法学研究としての意義】肩こりの理学療法において,肩甲帯周囲のみならず骨盤帯周囲に対しても評価,介入が必要となる場合があるかもしれない。また肩こり症状の強さについては,身体アライメントのみならず多角的な視点や介入が必要であることが示唆された。

著者

増田 一太

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1443, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】腰痛は,最も有訴者数の多い症状であり,社会的に大きな問題となっている。近年,大人だけでなく,子どもも痛発生位率が高いことが報告されている。自験例における小学5年生から高校3年生の1112名を対象としたアンケート調査において,子どもの腰痛発生率は12.5%であり,その内座位時に腰痛を有するケースは77.2%と運動時に腰痛を有するケースの63.2%より多く,座位時腰痛は子どもにとって大きな問題であるといえる。子どもの腰痛リスクの一つとして椅子に浅く腰掛けるなどの不良姿勢が報告されているが,体育座りに関する報告はない。そこで今回,子どもが学校生活で行う椅座位と体育座り時の脊椎アライメント変化をバイオメカニクス的に調査し腰痛リスクを考察したので報告する。【方法】脊椎・下肢疾患を有さない30歳以下の健常成人男性17名(年齢:24.6±3.1歳;身長173±5cm;体重:66.1±8.7kg)を対象とした。測定肢位は,椅座位と体育座りの2通り測定を行った。すべての肢位で5分間同一姿勢をとらせた後に20分間の測定を行った。脊椎カーブの経時的変化を調査するために,全身の解剖学的特徴点17点に加え,脊椎の第1,3,5,7,9,11,12胸椎棘突起,第1~5腰椎棘突起,第2,3仙椎の14点,計31点に反射マーカーを貼付し,それぞれの3次元座標値を16台のカメラを用い3次元モーションキャプチャシステムで計測した。データ処理は,測定開始から0~1分,4~5分,9~10分14~15分,19~20分に相分けした。その後,各相の各脊椎棘突起の座標をそれぞれ求め,平均座標を算出した。脊椎弯曲角度の算出方法は,得られた平均座標を基に当該椎体より上位2対と下位2椎をそれぞれ結んだ線の近似直線をそれぞれ求めた。得られた両近似直線の傾きを,ラジアン値から角度に変換し2つの角度の差を求める方法により第5,7,9,11,12胸椎角,第1,2,3,4,5腰椎角の平均値をそれぞれ算出した。各相の測定開始0~1分の値と各相の各脊椎弯曲角度との関係をピアソンの積率相関係数を用いて検定した。統計的有意水準は5%未満に設定した。【結果】椅座位は,測定開始4~5分間まで第11胸椎(21°)と第3腰椎(32.8°)を頂点,第12胸椎(7.5°)を底辺とした二峰性のカーブを呈していた。その後測定開始9~10分以降に第1腰椎(39.1°)を頂点とした一峰性のカーブへと推移した。第4腰椎角は,測定開始0~1分間の値6.3°と14~15分間の値3°と間に有意差を認めた(p<0.05)が,それ以外は認められなかった。体育座りは,時間の経過とともに最大後弯角度は低下するもの下位胸椎から全腰椎にまたがる緩やかな一峰性のカーブを描き続けた。脊椎アライメントのピークは測定開始14~15分間まで第2腰椎であった。各値は測定開始0~1分間は38°,4~5分間は37.1°,9~10分間は36°,14~15分間は41.8°であった。その後,測定開始19~20分間のピークを第3腰椎(37.4°)とした。体育座りにおける測定開始0~1分間と各相における有意な差は認められなかった。【考察】子どものライフスタイルは学校や下校後の学習活動など座位時間が圧倒的に多いのが特徴である。持続的な腰椎後弯ストレスは椎間板内圧の上昇をさせるだけでなく,終板軟骨障害を生じさせる可能性も報告されている。このように脊椎の後弯を伴った座位姿勢は,腰椎後方支持機構に過負荷を与え腰痛の引き金となる。今回得られた結果から,椅座位時の脊椎アライメントは,測定開始当初の二峰性のカーブから,測定開始9~10分以降の上位腰椎を頂椎とした一峰性のカーブへと変化している。椅座位は開始10分間以降,一峰性となり腰痛のリスクが上昇するものと考えられる。一方,体育座りは開始当初より上位腰椎のみ中心とした一峰性のカーブを描き続けており,測定開始当初より腰椎構成体への慢性的な負担が生じていると考えられる。その上,体育座りは姿勢の自由度も低く,椅座位と比較し腰痛リスクが高まりやすい姿勢である可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】体育座りは日本の教育現場でしか行われていない特殊な座位法であり,バイオメカニクスの観点からの調査報告は行われていない。臨床においても座位時腰痛に対する理学療法を行う上での基礎的情報となるだけでなく,教育現場への啓蒙活動を行う上で必要不可欠な情報であり有益な報告であると考える。

著者

佐藤 俊光 佐藤 成登志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1050, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】四肢の動きに連動した腰部の固定を提供する動作として,Abdominal Hollowing(以下,AH)とAbdominal Bracing(以下,AB)が提唱されている。この動作は,関節運動を起こさずに体幹深部筋を随意的にはたらかせることが可能なエクササイズである。第49回日本理学療法学術大会にて,健常者を対象にAHとABが腰部多裂筋に与える影響を検討した結果,ABは腰部多裂筋の筋厚を有意に増加させることが明らかとなった。腰痛患者において,腰部多裂筋に機能不全が生じる報告が多数されている。近年は,腰部多裂筋の筋内圧上昇による腰椎背筋群コンパートメント症候群による筋・筋膜性腰痛も挙げられている。関節運動を起こさずに行える本エクササイズは,関節組織への負担軽減,非疼痛下での介入が可能であり,腰痛患者に有用なエクササイズになると考えられる。よって,本研究の目的は腰部安定化エクササイズが,体幹深部筋の筋厚に与える影響について超音波診断装置を用いて明らかにすることである。【方法】対象は,当院を受診している女性腰痛患者6名(年齢63.3±14.1歳,BMI 21.8±3.7,罹患期間14.2±13.6ヵ月),神経症状や手術歴のない非特異的腰痛患者である。使用機器は超音波診断装置とした。プローブは,周波数7.5MHzのリニアプローブを使用した。測定筋は,腹横筋と腰部多裂筋とした。測定肢位は,AHは背臥位で股関節・膝関節90°となるよう台の上に下肢を挙上させた。ABは腹臥位にて腹部と下腿にクッションを入れ,安楽な姿勢をとるようにした。いずれも測定筋における重力除去位で行った。測定は,エクササイズ毎に左右の筋厚を2回ずつ計測し,疼痛の訴えがある部位を疼痛側,反対側を非疼痛側とした。問診時に疼痛が両側と答えた対象者は,測定者が評価を行い,疼痛側を同定した。得られたデータは,統計学的解析を行い,有意水準を5%とした。筋厚測定の信頼性は,級内相関係数(以下,ICC)を用いて,検者内信頼性を確認した。【結果】各筋厚測定のICC(1.1)は0.829以上あり,高い相関を認めた。エクササイズ間の筋厚変化率において,腹横筋は疼痛側でAH 139.7±26.1%,AB 134.2±21.7%,非疼痛側で,AH 159.7±22.9%,AB 149.5±20%であり,疼痛側・非疼痛側ともにAHとABでは有意な差は認められなかった。腰部多裂筋では,疼痛側でAH 101.9±2%,AB 105.7±2.8%でありAHと比較してABで有意に高値を示した(p<0.05)。非疼痛側では,AH 100.8±1.9%,AB 105.8±1.4%であり,同様にAHと比較してABで有意に高値を示した(p<0.01)。各エクササイズでは,腹横筋,腰部多裂筋ともに疼痛側・非疼痛側において有意な差は認められなかった。また,罹患期間と各筋厚変化率の相関関係も認められなかった。【考察】本研究より,腰部安定化エクササイズにおいて,ABはAHより腰部多裂筋の筋厚を増加させ,体幹筋の同時収縮を高めることが示唆された。Richardsonらによると,AHは腹横筋を中心に体幹深部筋の収縮を促すことで腰部安定化が図られると報告されている。しかし,McGillらは,腹横筋だけでは腰部の安定性は不十分であり,腹斜筋群の収縮も用いることで安定性を高められると報告している。さらに大江らは,下肢挙上動作前にABも用いることで腰椎部の可動性が小さかったことを報告している。本研究は,超音波診断装置を用いて,定量的にエクササイズ間の体幹深部筋の筋厚変化率を明らかにした。各エクササイズでは,腹横筋,腰部多裂筋ともに疼痛側・非疼痛側において有意な差が認められず,また罹患期間と各筋厚変化率の相関関係も認められなかった理由としては,運動療法が慢性腰痛患者に効果的であることや,痛みに応じた活動性の維持を早期から行うことで,安静期間の縮小,運動の再学習が筋厚に影響を及ぼしたと考える。しかし,本研究の限界として,横断的研究であり,対象は運動療法が効果的な慢性腰痛患者であること。また,リハビリ目的に通院しているため,治療介入因子が関与していた可能性が考えられる。今後は,急性期・亜急性期におけるエクササイズの効果および,縦断的研究における継時的変化を明らかにする必要がある。【理学療法学研究としての意義】本研究により,ABを用いることで腰部多裂筋の筋厚を増加させ,体幹筋の同時収縮を高めることが明らかとなった。これにより,腰部への負担軽減,および腰痛予防の観点から意義のある研究であると考えられる。

著者

小栢 進也 樋口 由美 青木 紫方吏 松島 礼佳 岩田 晃 淵岡 聡

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0285, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】膝関節の滑膜に囲まれた空隙には滑液が貯留されており,関節運動の円滑性に寄与するとされる。関節内圧の変化によって滑液の貯留量は一定に保たれているが,炎症などによって滑液が過剰に産生されると関節浮腫を形成する。関節浮腫は大腿四頭筋の活動抑制や膝関節痛を生じるとされており,高齢者の身体活動に重要な膝伸展筋力の低下につながる。一方,高齢者の身体機能低下の予防には筋力トレーニングが実施され,筋力増強,動作能力向上など多くの効果が報告されているが,関節浮腫にどのような影響を与えるかに関しては十分な知見が得られていない。関節内圧は筋収縮によって上昇するため,筋力トレーニングは滑液循環に影響を与えることが予想される。さらに近年は筋力トレーニングによって炎症が抑制されるとの報告もあり,トレーニングにより関節浮腫を予防できる可能性がある。滑液量が過剰になると膝蓋上嚢の肥厚が認められることから,本実験では高齢者を対象として膝伸展筋力トレーニングを実施し,膝蓋上嚢の厚さがどのように変化するかを調べた。【方法】日常生活が自立している60歳以上の地域在住高齢者122名を対象とし,関節浮腫のスクリーニング検査を行った。ベッド上背臥位で膝30°屈曲位とし,膝蓋骨上縁に大腿骨長軸と水平になるよう超音波診断装置(Logiq Book XP)のプローブを当て,膝蓋骨上縁を撮像した。スクリーニング検査で膝蓋上嚢に1mm以上の肥厚が認められた方を対象として,実験の参加者を募った。ただし,膝窩部の浮腫であるバーカーズシストが確認された被験者は研究対象から除外した。研究参加に同意が得られた被験者を無作為にトレーニング群とコントロール群に分類した。トレーニングはセラバンドを用いた膝伸展抵抗運動10回3セットを自宅で実施することとし,週4回2か月間実施した。なお,高負荷トレーニングが実施できるよう初回に強度を指導した。介入前後に超音波を用い膝蓋骨上方の内側,中央,外側を撮像して,関節上嚢の厚さを計測した。身体機能検査は膝伸展筋力,歩行速度を計測した。統計解析にはSPSSを用い,トレーニング前の群間比較にt検定およびカイ二乗検定,トレーニング効果の検証に介入前のデータを共変量とした共分散分析を用いた。有意水準は5%とした。【結果】スクリーニングテストより対象となった73名のうち,45名に研究参加の同意が得られ,トレーニング群23名,コントロール群22名に割り付けた。トレーニング群1名,コントロール群2名は介入後の測定が困難であった。また,コントロール群の2名にバーカーズシストが確認されたため,最終的にトレーニング群22名(男性10名,女性12名,年齢74.0±6.8歳),コントロール群18名(男性6名,女性12名,74.1±5.8歳)が解析対象となった。介入前はすべての項目で有意差を認めなかった。膝蓋上嚢の厚さは内側部と外側部で交互作用を認め,トレーニング群で減少した(内側部:トレーニング群 介入前3.5±1.7mm介入後2.8±1.5mm,コントロール群 介入前4.1±1.5mm介入後4.2±1.4mm,外側部:トレーニング群 介入前4.0±2.3mm介入後3.4±1.7mm,コントロール群 介入前4.5±1.8mm介入後4.7±1.8mm)。膝伸展筋力にも交互作用が認められ,トレーニング群で筋力が向上した。その他の項目に有意差を認めなかった。【考察】トレーニング群では介入後に膝蓋上嚢の厚みが減少した。これは膝蓋上嚢に貯留している滑液が減少したためと考える。膝関節の滑液は膝蓋上嚢と膝窩部に貯留しやすいと言われているが,今回の研究では膝窩部の浮腫であるバーカーズシストが確認された被験者は除外している。よって,関節上嚢の厚み減少は膝関節全体の関節液貯留量減少による可能性が高いと考える。【理学療法学研究としての意義】膝伸展筋力トレーニングは筋力増強効果だけでなく,膝関節の滑液貯留量を減少させる可能性がある。本研究では筋力トレーニングの新たな効果が示された。

著者

北川 孝 寺田 茂 三秋 泰一 中川 敬夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0508, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】近年,超音波診断装置を用いた筋内脂肪増加の評価方法として筋エコー輝度(以下,筋輝度)の有用性が注目されている(Euardo 2012, Fukumoto 2012)。また機器による筋輝度測定の違いをキャリブレーションした指標として輝度比(Luminosity ratio,LR)が報告されている(Wu 2010)。大腿四頭筋の筋力発揮には筋厚や羽状角などの筋の形態的要因が影響するとされているが,筋力と筋輝度およびLRとの関連についての報告は十分にはない。また筋輝度と筋力の関係を検討したものは対象者が限られた年代を対象としているものが多い。本研究の目的は幅広い年代の健常者における大腿四頭筋の筋厚,筋輝度およびLRが膝伸展筋力に及ぼす影響を調べ,その値から膝関節伸展の最大等尺性筋力の予測式を立てることである。【方法】対象は成人男女各20名(平均年齢38.7±11.5歳,身長165.9±7.5cm,体重58.8±10.0kg,大腿周径50.2±4.4cm)とした。選択基準は20-59歳の健常者で日常生活が自立している者とし,除外基準は体幹または下肢の手術歴のある者,神経学的疾患および筋骨格系疾患を有する者とした。測定項目は皮下脂肪厚・輝度および大腿直筋(RF)・中間広筋(VI)の筋厚・筋輝度,膝関節伸展等尺性筋力とした。超音波診断装置(GEヘルスケア社製LOGIQ P5)を使用し,安静端座位での利き足の大腿四頭筋の横断画像を記録した。10MHzのリニアプローブを使用し,ゲインなどの画質条件は同一の設定で測定した。記録部位は上前腸骨棘と膝蓋骨上縁の中点とし,プローブは皮膚面に対して垂直に保持し,筋肉を圧迫しないよう皮膚に軽く接触させた。画像解析ソフト(Image J)を使用して3回の画像の皮下脂肪厚(fat-T)および皮下脂肪輝度(fat-EI),RFの筋厚(RFMT)および筋輝度(RFEI),VIの筋厚(VIMT)および筋輝度(VIEI)を測定し,平均値を算出した。またRFEI,VIEIをfat-EIで除したものをそれぞれRFLR,VILRとした。膝関節伸展等尺性筋力の測定には筋力測定装置(ミナト医科学株式会社製コンビット)を使用し,膝関節屈曲60°位の端座位にて利き足の膝関節伸展等尺性筋力(Nm)を測定した。筋力値は3回測定したうちの最大値を使用した。統計学的解析としてPearsonの相関係数およびSpearmanの順位相関係数を用い対象者の筋力値とその特性および画像所見との関連性を検討した。また筋力値を従属変数,対象者の特性および画像所見の中から筋力値と有意な相関がみられた項目を独立変数とし,ステップワイズ法を用いて重回帰分析を行った。すべての統計の有意水準は5%未満とした。また本研究での皮下脂肪輝度および筋輝度の信頼性を調べるためにfat-EI,RFEI,VIEIそれぞれの同一検者による2回の測定値について級内相関係数を求めた。【結果】輝度測定の級内相関係数は0.99であった。筋力値は151.3±52.3Nm,fat-Tは0.54±0.25cm,fat-EIは94.1±11.3pixel,RFMTは1.87±0.42cm,RFEIは71.9±13.8pixel,RFLRは0.77±0.17,VIMTは2.02±0.50cm,VIEIは54.7±11.8pixel,VILRは0.59±0.14であった。相関分析の結果,筋力値と身長,体重,大腿周径,fat-T,fat-EI,RFMT,RFEI,RFLR,VIMT,VIEI,VILRに有意な相関がみられた。重回帰分析の結果,筋力値に影響を与える有意な因子として身長,VIMTが抽出された。標準回帰係数は身長が0.57(p<0.001),VIMTが0.49(p<0.001)であった。筋力値の予測式は,[筋力値(Nm)=-585.1+3.95×身長(cm)+40.5×VIMT(cm),p<0.001]であり,その決定係数は0.67であった。【考察】級内相関係数で求めた輝度の信頼性は0.99であり,高い信頼性が認められた。本研究の結果より,膝関節伸展の最大筋力には身長および中間広筋の筋厚が影響することが示唆された。【理学療法学研究としての意義】臨床では膝関節周囲の疼痛や臥床状態などにより膝関節伸展筋力を測定することが困難な患者が多く見受けられる。そのような症例においても本研究における結果が応用できれば,非侵襲的に筋の量および質の評価が可能となると期待される。

著者

河原 常郎 土居 健次朗 大森 茂樹 倉林 準

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0320, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】変形性膝関節症や半月板損傷による歩行は,膝関節の疼痛を訴えるケースが多い。このような症例に対して,歩隔を大きくした歩行(以下,WB歩行)は,膝関節における疼痛の軽減につながることが多くあった。本研究は,WB歩行を運動学的に解析し,その有用性を検討することを目的とした。【方法】対象は整形外科的,神経学的疾患の無い健常成人男性11名(年齢25.6±2.8歳)とした。使用機器は,VICON MXシステム(Vicon Motion System:カメラ7台,200Hz),床反力計(AMTI2枚,1,000Hz),使用ソフトはVICON NEXUS 1.7.1とした。運動課題は歩行動作とし,両踵骨間の距離を,①N:規定なし,②W:左右上前腸骨棘間距離,③WH:②の1.5倍の3パターンとした。マーカは,15体節(頭部,体幹,骨盤,左右の上腕,前腕,手部,大腿,下腿,足部)の剛体リンクモデルを用い,35点を貼付した。解析項目は,歩隔,足角,歩幅,歩行速度,ケイデンス,下肢(股関節,膝関節,足関節)関節角度,関節モーメント,身体重心(COG)位置とした。計測は右脚立脚期に行った。計測時間は,自然3次スプライン補間を用いて,各データのサンプル系列から,全データのサンプル数が同じ長さになるようにデータを正規化した。統計処理は,一元配置の分散分析後,有意差を認めたものに対して多重比較Bonferroni法にて検証した。【結果】1)歩隔:歩隔は,N:93.7±31.0mm,W:288.5±33.3mm,WH:429.0±47.1mmであり,各歩行パターン間に有意差を認めた。2)歩行速度:歩行速度は,N:72.1±5.3m/min,W:70.1±6.4m/min,WH:72.6±7.2m/minであり,各歩行パターンに有意差を認めなかった。3)歩幅,足角,ケイデンス:歩幅は,N:596.0±36.1mm,W:575.4±49.9mm,WH:644.0±31.3mm,足角は,N:5.8±5.1°, W:4.0±2.9°, WH:10.1±3.0°であった。WHはN,Wに対して有意に大きい値を示した。ケイデンスはN:121.1±7.4steps/min,W:122.0±6.2steps/min,WH:112.5±8.2steps/minであった。WHはN,Wに対して有意に小さい値を示した。4)関節角度,モーメント:股関節における関節角度は,立脚期を通して,歩隔の増大に伴い,外転角度増大,外旋角度減少を示した。関節モーメントは,立脚期を通して,歩隔の増大に伴い,股関節内転モーメント(N:760.5±17.9Nmm,W:563.2±53.9Nmm,WH:342.1±84.2Nmm)・膝関節内反モーメント(N:668.3±61.1Nmm,W:599.5±54.2Nmm,WH:555.1±119.2Nmm)減少,足関節内反モーメント(N:34.6±8.5Nmm,W:108.8±22.1Nmm,WH:211.4±16.1Nmm)増大を示した。歩行周期において,WHは,初期接地から荷重応答期にN,Wと比較して股関節内転・内旋モーメント,膝関節内反モーメント減少を示した。その他の関節角度,関節モーメントは,各歩行パターン間において有意差を認めなかった。またWHは,立脚終期に,N,Wと比較して足関節背屈角度減少,股関節内転・外旋モーメント・膝関節内反・外旋モーメント・足関節外転モーメント減少を示した。5)COG:COGの側方変位量は,N:29.9±11.4mm,W:34.6±10.2mm,WH:76.0±11.0mmとなり,歩隔の拡大に伴い増加を示した。重心側方変位の増加量は,歩隔の増加量と比較して減少した。COGの鉛直変位量は,N:37.9±7.2mm,W:38.1±6.0mm,WH:39.0±7.4mmとなり,各歩行パターン間に有意差を認めなかった。【考察】WB歩行による歩隔の拡大は,膝関節内反・外旋モーメントを小さくした。その量は,軽く足を開く程度のWにて約1割,さらに足を開くWHにて約3割のモーメントの減少が可能であった。WB歩行は,変形性膝関節症(内側型),内側半月板損傷などの有痛性膝関節疾患のケースにおいてストレスとなる関節運動の制御が「安全」かつ「容易」に可能であるという点で有効であるという事が示唆された。ただし本研究は,対象を健常成人としており,WHは,N,Wと比較してケイデンス減少を示したものの,歩行速度が変わらず,歩幅は増大を示した。また,WB歩行はCOGの側方変位過多や足関節内反モーメント増大など,デメリットの要素も残しており,完全な安定した歩行戦略であるとは言い切れないことがわかった。【理学療法学研究としての意義】今回,我々はWB歩行の解析を行い,その運動学的な特徴を示した。その中でWB歩行は,歩行時の膝関節のストレスが軽減することを明らかにした。このことは変形性膝関節症における疼痛回避の一手段となりうる可能性が示唆された。

著者

山口 祐樹 上野 琢也 園田 竜平 松田 憲亮

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0117, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】足関節内反捻挫はスポーツ外傷の中で最も発生頻度の高い外傷であり,水中での競技以外ほとんど全ての競技で頻繁に見られる。また,既往回数の違いにおける足部の機能障害との関連性の研究は少ない。本研究では,足関節内反捻挫の既往回数と機能障害の関連性および評価項目について検討を行うことを目的とした。【方法】対象者は,健常大学生男性36名,72足(年齢21.4±1.1歳,身長:173.2±5.3cm,体重:67.0±9.5kg)とした。対象者には研究内容を口頭で説明し同意を得た。また,本研究は国際医療福祉大学倫理委員会の承認を得て実施した。問診より,①捻挫複数回群43足,②捻挫一回群11足,③捻挫未経験群17足の3群とした。問診は捻挫既往,回数,受傷後の対応,診断名,損傷部位,重症度,慢性足関節不安定性(CAI)の評価,スポーツ歴,利き足,身長,体重,その他既往の11項目で実施した。計測は,足関節アライメント,関節可動域測定(以下:ROM測定),Finger of 8 hop test(F8),Side hop test,筋力測定,下肢長測定,タイトネステストの7項目を実施した。筋力測定ではμ-tasF1(アニマ株式会社製:ハンドルダイナモメーター),下肢長測定の際にはメジャーを用いて測定を行った。統計は一元配置分散分析を用い,その後tukey法による多重比較検定を行った。有意水準はp<0.05とした。また,評価項目と捻挫回数との関連性の検討をPearsonの相関係数を用いて行った。【結果】足関節捻挫回数と評価項目の相関性は,足関節底屈(膝屈曲)ROM(-0.39),足関節底屈(膝伸展)ROM(-0.32),足部外転(-0.43),股関節外転筋力(-0.3),F8(0.34)であった。また足関節内反捻挫1回群と複数回群で有意差を認めた項目は足関節底屈(膝屈曲)ROM,足関節底屈(膝伸展)ROM,足部外転であった。また内反捻捻挫未経験群と複数回群との間で有意差がみられた評価項目は股関節外転筋力,F8であった。【考察】本研究では足関節内反捻挫の既往回数と関連性を示した評価項目は足関節底屈(R=-0.39)および外転可動域(R=-0.43)であった。またこれらの評価項目では足関節内反捻挫1回群と複数回群の間で有意に低下する事がわかった。CAIを予防する視点からこれらの可動性を観察する事の重要性があると考える。内反捻挫回数が増加することにより足関節底屈可動域が低下する原因として,内反を制御する靭帯の損傷により,その周囲に炎症が起こること,二次的に周囲の軟部組織の伸張性が低下する1)事が挙げられる。一方,足関節外転における可動域制限については,上述の足関節底屈可動域制限が関連すると考えられる。捻挫足では背屈運動時に外転方向へ誘導されることがわかっている2)。このため,内反捻挫複数回群と1回群では外転可動域の測定肢位(底背屈角度)が異なっている可能性がある。この理由から内反捻挫複数回群で足部外転の可動性が有意に増加したと考えられた。先行研究3)では荷重位での背屈角度,レッグヒールアライメント,底屈内反角度などの評価項目で内反捻挫1回群と複数回群で有意差を認めている。対象者数や測定方法も含めて詳細に検討し,今後の課題としたい。【理学療法学研究としての意義】慢性足関節不安定症の評価項目としての有用性を見出す。

著者

石田 弘 末廣 忠延 小野 晃路 黒住 千春 渡辺 進

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0686, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】頸部深層屈筋群(頭長筋,頸長筋)には頭頸部屈曲作用(上位頸椎の屈曲と頸椎前彎の減少)がある。この頸部深層屈筋群の機能を間接的に評価する方法が頭頸部屈曲テストである。頸部痛患者では,頸部深層屈筋群の機能低下が生じており,頭頸部屈曲テストの際には,代償的に表層の胸鎖乳突筋の筋活動が増加する(Jull 2000;Jull et al. 2004;Sterling et al. 2001)。また,頸部痛患者では,頸部深層屈筋群の筋厚が健常者と比較して薄いことも報告されている(Javanshir et al. 2011)。そこで,本研究では,頸部深層屈筋群の筋厚を測定することで頭頸部屈曲機能を間接的に評価し,健常者においても頸部深層屈筋群の筋厚が薄いほど頭頸部屈曲テスト時の胸鎖乳突筋の筋活動量が大きいという仮説の証明を目的とした。【方法】対象は健常男性13名(平均年齢19.6±1.2歳,身長169.2±4.0cm,体重61.9±12.6kg)とした。まず,背臥位で被験者の頸部後面にチャタヌーガグループ製の圧バイオフィードバックユニットStabilizerのパッドを置き,圧パッドを20mmHgに加圧した。そして,5段階の目標値を設定して(22,24,26,28,30mmHg),頭頸部屈曲運動によって2mmHg毎に圧を上昇させる頭頸部屈曲テストの練習を被験者に行わせた。頭頸部屈曲テストの練習後,安静時の右頸部屈筋群(頸部深層屈筋群,胸鎖乳突筋)の筋厚を測定した。筋厚は,アロカ社製の超音波診断装置SSD-3500SXの10MHzのリニア型プローブを使用し,Bモードで計測した。測定は背臥位で,どちらの筋も甲状軟骨の喉頭隆起から1.5横指下の高位で画像化を行った。特に表層にある筋は接触させる力によって筋厚が変化するため,胸鎖乳突筋の画像化の際には,プローブの接触圧を鮮明な画像が映る最小限度とした。撮影は各2回で,頸部深層屈筋群では独自に考案した対角幅(Ishida et al. 2014),胸鎖乳突筋は最大膨隆部の前後幅を測定し,計測した各筋の厚さ(mm)の平均値を解析に用いた。また,筋厚比を,頸部深層屈筋群の筋厚を基準とした胸鎖乳突筋の筋厚で算出した(胸鎖乳突筋/頸部深層屈筋群)。筋厚を測定した後に,頭頸部屈曲テスト時の右胸鎖乳突筋活動を記録した。筋電計はNoraxon社製のMyosystem1200を用い,観測周波数帯域は10-500 Hz,サンプリング周波数は1kHzとした。皮膚処理後,電極を中心間距離2.5cmで胸鎖乳突筋の筋腹の下1/3に貼付した。被験者に5段階の目標値(22,24,26,28,30mmHg)に圧を上昇させ,保持できていることを確認しながら各3秒間の筋電図を2回記録し,中間1秒間の積分値を算出した。その後,正規化のためにヘッドリフト3秒間の筋活動量を1回記録し,中間1秒間の積分値を算出した。5段階の目標値を保持している際の胸鎖乳突筋の積分値をヘッドリフト時の積分値で正規化し,2回の平均値を解析に用いた。統計にはIBM SPSS Statistics 22を用い,Pearsonの相関係数で筋厚に関するパラメータと頭頸部屈曲テスト時の胸鎖乳突筋の筋活動量との関係を検討した(p<0.05)。【結果】胸鎖乳突筋の筋厚は11.1±2.1mm,頸部深層屈筋群の筋厚は8.8±1.5mm,筋厚比は1.3±0.3であった。5段階の目標値(22,24,26,28,30mmHg)を保持している際の胸鎖乳突筋の筋活動量との相関係数は,胸鎖乳突筋の前後幅(0.153,0.285,0.329,0.285,0.163),頸部深層屈筋群の対角幅(-0.577*,-0.556*,-0.400,-0.317,-0.202),筋厚比(0.604*,0.649*,0.559*,0.443,0.240)であった(*:p<0.05)。【考察】本研究において,頭頸部屈曲テスト時の胸鎖乳突筋の筋活動量は,頸部深層屈筋群の対角幅との間には22,24mmHgで有意な負の相関関係があること,筋厚比との間には22,24,26mmHgで有意な正の相関関係のあることが分かった。高い圧で相関関係がなかったことは,胸鎖乳突筋以外の表層筋も代償的に活動を高めていたことが理由と思われる。頸部深層屈筋群の筋厚は,頭頸部屈曲運動の筋力を間接的に示すと考える。頸部深層屈筋群の筋厚が薄いことは頭頸部屈曲運動の筋力が低いことを示し,健常者においても,代償的な胸鎖乳突筋の筋活動量増加が認められたことは興味深い。また,筋厚比の相関係数の方が頸部深層屈筋群の筋厚単独よりも高かったことから,最小限の胸鎖乳突筋の筋活動で行う特異的な頭頸部屈曲運動の重要性がより強調されると考える。【理学療法学研究としての意義】本研究の結果は,頸部深層屈筋群による頭頸部屈曲運動という機能と,筋厚という構造にも焦点を当てて頸部の運動療法を考える必要性があることを示している。

著者

草野 拳 西下 智 中村 雅俊 梅垣 雄心 小林 拓也 田中 浩基 梅原 潤 市橋 則明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1366, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】腱板筋は肩関節の動的安定性に強く関与しており,自由度が高く運動範囲が広い肩関節において重要な役割を果たしている。棘下筋や小円筋などの腱板筋の柔軟性が低下することで,可動域制限や疼痛により日常生活動作が制限されることもある。筋の柔軟性低下や可動域制限に対してはストレッチング(ストレッチ)が用いられている。臨床で多く行われているストレッチにスタティックストレッチ(SS)があり,筋の柔軟性を向上させるためには,適切な肢位で十分な時間SSを継続する必要がある。棘下筋の効果的なSS肢位に関する報告は解剖学や運動学の知見をもとに幾つかあるが,確立されていない。新鮮遺体を用いて棘下筋に対するストレッチ研究を行ったMurakiらによると,棘下筋が最も伸張される肢位は挙上位での内旋,または伸展位での内旋である。この結果をもとに生体における検証を行った我々の研究においても,伸展位での内旋が最も効果的であるという結果が確かめられている。しかし実際にSS前後での柔軟性の変化については検証されていない。そこで本研究では,計3分間の伸展,内旋方向SSが棘下筋の柔軟性向上,内旋可動域拡大に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。そのなかで,SSを30秒刻みで行うことでSS間における柔軟性の時間的な推移を見ることにした。【方法】対象筋は健常成人男性16名(平均年齢22.7±1.6歳)の非利き手側の棘下筋とした。筋の硬さの程度を表す指標である弾性率の計測は,超音波診断装置(SuperSonic Imagine社製)のせん断波エラストグラフィー機能を用いた。弾性率は低値を示す程筋が柔らかいことを意味する。計測部位は棘下筋上部で統一し,筋腹に設定した関心領域の弾性率を3回計測し,その平均値を算出した。計測肢位は腹臥位にて母指を第7胸椎に合わせた肢位とした。SSは腹臥位にて肩甲骨を上から圧迫し固定した状態で,結帯肢位から母指を脊椎に沿わせて他動的に肩関節伸展,内旋運動を行った。運動強度は被験者が疼痛を訴える直前までとし,SS30秒,計測30秒の間隔で6セット行った。計測はSS介入前(Pre),各SS間(SS1,SS2,SS3,SS4,SS5),SS介入後(Post)で行い,計7回計測した。また,PreとPostに腹臥位にて,外転90°(2nd)での内旋角度をデジタル角度計で3回計測し,その平均値を算出した。統計学的検定は,測定ごとの棘下筋の弾性率について一元配置分散分析および多重比較を行い,またPreとPostの2nd内旋角度間で対応のあるt検定を行った。有意水準は5%とした。【結果】測定ごとの弾性率(平均±標準偏差,単位:kPa)はPreが12.0±5.1,SS1が10.4±4.1,SS2が9.5±3.4,SS3が9.7±3.9,SS4が9.3±3.5,SS5が9.1±3.4,Postが8.6±3.3であった。また2nd内旋角度(単位:°)はPreが58.4±7.5,Postが62.6±5.9であった。統計学的には,多重比較によりPreに対しSS1,SS2,SS3,SS4,SS5,Postで有意に弾性率の低下が見られた。対応のあるt検定により,Preに対しPostで有意に2nd内旋角度の拡大が見られた。【考察】PreとPostの比較より,計3分間の肩関節伸展,内旋方向SSによって棘下筋の柔軟性は向上し,可動域の拡大も得られることが明らかとなった。さらに30秒ごとに弾性率の変化を見ることで,30秒のSSにより弾性率が低下し,30秒と3分のSSでは弾性率に変化が見られないことが明らかとなった。弾性率を指標に下肢でストレッチ研究を行った我々の研究では,腓腹筋の柔軟性の向上には2分以上のSSが必要であることが明らかとなっているが,それに対し棘下筋ではより短いSS時間で柔軟性が向上したと考えられる。これは棘下筋の筋断面積が腓腹筋に比べ非常に小さいことが理由として考えられる。【理学療法学研究としての意義】これまでストレッチ前後での柔軟性の変化が検証されていなかった棘下筋に対し,先行研究で最も効果的であるとされている伸展,内旋方向SSを3分間行うことによって棘下筋の柔軟性は向上し,内旋可動域も有意に拡大することが明らかとなった。また,このSSにより30秒で棘下筋の柔軟性が向上していることが明らかとなった。

著者

大久保 雄 金岡 恒治 長谷部 清貴 松永 直人 今井 厚

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0804, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】大腰筋は股関節および脊柱の屈曲に作用する深部筋である。先行研究において,腰痛患者では大腰筋の萎縮が生じていること(Baker et al., 2004)などから,リハビリテーション現場において大腰筋の重要性が示されている。また,中高齢者では大腰筋の筋断面積が有意に低下し,歩行能力低下と関連することが報告されている(金ら,2000)ことから,介護予防教室においても大腰筋エクササイズが注目されている。そこで臨床現場では,股関節屈筋群(大腰筋や大腿直筋など)のエクササイズとして,自動下肢伸展挙上(active straight leg raise,ASLR)が用いられているが,大腰筋は体幹の最も深部に位置するため活動様式を評価することが困難であり,ASLR時の大腰筋活動様式は明らかでない。そこで本研究では,ワイヤ筋電図を用いて大腰筋活動を測定し,ASLR時の大腰筋活動様式を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は健常男性9名とした(年齢:25±4歳,身長:170.1±6.2cm,体重:60.3±4.7kg,mean±SD)。股関節屈曲0゜~最大屈曲角度まで右側ASLRを行わせた際の筋電図および股関節屈曲角度データを同期させて収集した。被検筋は全て右側とし,大腰筋にはワイヤ電極を,腹直筋,外腹斜筋,内腹斜筋,大腿直筋には表面電極を設置した。大腰筋には超音波画像ガイドの下ワイヤ電極を刺入し,電極を留置後,電気刺激装置にて大腰筋の筋収縮を確認した。動作解析として,3台の赤外線カメラ(OQUS,QUALYSIS社製)を用いて,ASLR時の股関節屈曲角度を計測した。ASLR時の股関節屈曲角度から,屈曲初期,屈曲中期,屈曲後期の3phaseに分割し,各phaseの筋活動量(%MVC)を算出した。筋活動量の比較として,phaseと筋を因子とした二元配置分散分析を用い,有意差を認めた場合はTukey-Kramer法により事後検定を行った。また,ASLRの筋活動開始時点(onset)を「安静時の筋活動量±2SD」から求め,ASLR運動開始時点を基準(0秒)とした各筋のonsetを算出し,Kruskal-Wallis検定を用いて比較検討した。有意水準は5%とした。【結果】大腰筋の筋活動量は,屈曲初期:10.3±5.5%MVC,屈曲中期:18.1±9.3%MVC,屈曲後期:33.0±19.6%MVCであり,屈曲中期と後期で有意に大きかった。また,大腿直筋の筋活動量が屈曲中期:16.2±8.8%MVC,屈曲後期:18.3±14.6%MVCであり,他の筋よりも有意に大きい値を示した。ASLR運動開始時点に対する各筋のonsetは,大腰筋:-0.033±0.25 sec,大腿直筋:-0.003±0.12 sec,腹直筋:0.15±0.40 sec,外腹斜筋:0.27±0.36 sec,内腹斜筋:0.25±0.25 secであり,大腰筋および大腿直筋のonsetが内・外腹斜筋よりも有意に早かった。【考察】本結果より,大腰筋は屈曲初期から後期にかけて活動量が大きくなった。Yoshio et al.は屍体を用いた研究により,大腰筋は股関節屈曲0~15゜では大腿骨頭の安定化に作用し,股関節屈曲45゜以上から股関節屈曲作用が大きくなることを報告している(Yoshio et al., 2002)。さらにJuker et al.は,ワイヤ筋電図を用いて様々なエクササイズ時の筋活動量を比較した結果,股関節屈曲90゜位からの等尺性股関節屈曲運動で大腰筋活動が最も大きくなることを報告している(Juker et al., 1998)。以上から,ASLRにおいて大腰筋は股関節深屈曲位になる屈曲後期に活動量が大きくなることが示唆された。Onsetの比較では,下肢の股関節屈筋群が腹筋群よりもonsetが早かった。ASLRでは股関節屈曲運動に伴い骨盤前傾方向の回転モーメントが生じ,その骨盤の運動制御に腹筋群が活動した可能性がある。しかし,挙上側と反対側の内腹斜筋や腹横筋は,主動筋よりも先行して活動を開始するとの報告もあり(Hodges et al., 1997),今後は両側の腹筋群の反応を検討する必要がある。【理学療法学研究としての意義】本結果より,ASLRでは股関節深屈曲位にて大腰筋がより賦活化され,挙上側と同側の筋では股関節屈筋群から腹筋群の順に動員されることが明らかになった。ASLRは臨床現場で頻繁に用いられる運動であり,本研究はASLRを処方する際の有用な情報になると考える。

著者

谷内 涼馬 山本 浩基 田代 桂一 道広 博之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0906, 2015 (Released:2015-04-30)

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【目的】聴覚器の悪性腫瘍は頭頸部悪性腫瘍の1%前後とまれな疾患である。中耳悪性腫瘍に対する腫瘍摘出術後の理学療法に関する報告は見受けられず,その経過は不明である。そこで今回,中耳悪性腫瘍に対する腫瘍摘出術後に前庭機能障害を呈した症例の理学療法経過を報告する。【症例提示】70歳代後半,女性。ADLは自立。手術を目的に当院へ入院され,左側頭開頭腫瘍摘出術施行。悪性所見を伴った骨浸潤を認めたため,三半規管は摘出された。術後より悪心・嘔吐,頭位変換に伴う回転性のめまいを認め,歩行時のふらつきが強く自立歩行困難であった。術後3日より,バランス機能改善目的で理学療法開始となる。【経過と考察】理学療法は平行棒内歩行より開始し,術後1週のFunctional Balance Scale(FBS)は15点であった。術後3週までは悪心・めまいが強く,現症を助長する急激な頭位変換に留意した。十分な上肢支持の下,side stepやtandem gaitなどを中心に実施。徐々に悪心・めまいが治まり,術後4週より手放しでの練習に移行。バランス機能も改善を認め,cross stepや振り向き動作を含むback gaitも実施。歩行については病棟内自立となった。術後6週よりダイナミックなバランス練習を開始。術後9週のFBSは51点となり,術後14週で自宅退院となった。一側前庭器官が不可逆な損傷を受けると,中枢前庭系には神経機能の左右差を是正する回復機構(前庭代償)が働く。しかし,健側前庭覚への入力停滞・遅延は前庭眼反射や前庭脊髄反射の低下を惹起し,前庭代償が十分に働かない。本症例では術後早期からバランス練習を実施し,健側前庭覚への入力を継続した。また,現症とバランス機能に応じて練習難易度を高め,前庭代償の停滞を防いだことも機能改善に寄与した可能性が考えられた。急性期の前庭機能障害に対する理学療法では,現症の回復時期に応じて練習難易度を変化させ,前庭代償を促進することが肝要であると思われた。

著者

冷水 誠 岡田 洋平 前岡 浩 松尾 篤 森岡 周

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0726, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】効果的な運動学習には学習者の動機づけが重要である。この動機づけの1つとして金銭報酬が運動学習を向上させることが報告されている。しかし,金銭報酬はその報酬が取り除かれた際に動機づけが低下するアンダーマイニング効果の存在が明らかにされている。一方,ヒトでは承認や有能感という他者との関わりも動機づけを高めることが知られており,他者からの信頼評価や他者との比較による有能感が効果的な運動学習を導くと報告されている。このように,金銭報酬および他者との関わりそれぞれが運動学習に与える影響については明らかにされているものの,これらの学習効果の違いに関しては不明である。そこで本研究の目的は,他者との関わりとして他者結果との比較が,金銭報酬と比較して運動学習およびモチベーションに与える影響を検証することとした。【方法】対象は右利き健常大学生39名(男性18名,女性21名,平均年齢21.6±1.49歳)とし,13名ずつ無作為にコントロール群,金銭報酬群,他者比較群の3群に割り当てた。学習課題は非利き手でのボール回転課題とし,対象者は2個のボール(直径4.2cm,重量430g)を把持し,20秒間を1試行として可能な限り回転させるよう指示された。実施手順として,対象者はまず初期学習効果を除くために6試行×2セットの練習を実施し,その後1試行ずつ第1セッション(1st),第2セッション(2nd),第3セッション(3rd)を実施した。各セッション間には3分間の自由時間(1st-2nd間;第1自由時間,2nd-3rd間;第2自由時間)を設けた。すべての群において,対象者は1stから3rdにかけて自身の結果に関するフィードバックを受け,できるだけ回転数を増大させるよう指示された。コントロール群では自身の結果のフィードバックのみに対し,金銭報酬群では1stから2ndにかけて,回転数が増大した場合に金銭(500円)を付与することを伝えた。ただし,2nd終了後,3rdにかけて金銭付与はないと伝えた。他者比較群では,自身の結果のフィードバックに加えて,1stから2ndにかけて事前に計測した20名の結果(1stから3rd)を同年代の結果として提示した。全対象者ともに,各自由時間では休息や練習を強制せず自由とし,その様子をビデオに撮影した。評価項目はボール回転課題における回転数とし,1st・2ndおよび3rdにて計測した。また,自由時間中のビデオ映像から,自主練習量として対象者が2つのボールに触れた時間をカウントした。統計学的分析はボール回転数について,反復測定二元配置分散分析(群×セッション)にて検定した。自主練習量は各自由時間において,各群における違いを一元配置分散分析にて検定した。また,両分析ともに多重比較検定にはTukey's multiple comparisons testを用いた。統計学的有意水準はすべて5%未満とした。【結果】ボール回転数は群による主効果は認められず,セッションによる主効果および交互作用が認められた(p<0.05)。多重比較の結果,コントロール群では1stと3rd間のみ有意差が認められ(p<0.05),金銭報酬群では1stと2nd・3rd間のみ有意差が認められた(p<0.05)。他者比較群では1stと2nd・3rd間および2ndと3rd間のすべてに有意差が認められた(p<0.05)。自主練習量は第1自由時間において各群の有意差は認められず(p=0.07),第2自由時間において有意差が認められ,多重比較の結果コントロール群と比較して他者比較群が有意に多かった(p<0.05)。【考察】本研究の結果,金銭報酬群では金銭報酬がなくなる2ndと3rd間のみ有意な学習が得られなかった。このことは,金銭報酬がなくなったことによるアンダーマイニング効果が生じたことによる動機づけ低下の影響と考えられる。これに対し,他者比較群では各セッションともに段階的に有意な学習効果が認められた。これは他者との結果比較によって有能感を得ようとする動機づけあるいは目標設定となることで達成への動機づけが働き,効果的な学習につながったと考えられる。自主練習量についても,金銭報酬群との間に有意差はないものの,第2自由時間においてコントロール群と比較して有意に多く,最も高値を示していることからモチベーションが維持されていたことが考えられる。【理学療法学研究としての意義】健常成人を対象に,運動学習において金銭報酬と比較して他者との関わりを意識させた結果比較がモチベーションを維持し,効果的な学習をもたらすことが確認できた。臨床場面においても,課題の明確な目標設定はもちろん,他者との関わりを意識した設定とすることで効果的な学習が得られる可能性が示唆される。

著者

村部 義哉 高木 泰宏 上田 将吾 加藤 祐一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0372, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】複合性局所疼痛症候群(CRPS:Complex Regional Pain Syndrome)の発症メカニズムとして,視覚と体性感覚といった異種感覚情報の不一致(sumitani 2009)が報告されている。しかし,下肢は視覚的に制御される機会に乏しいため,主に足底での皮膚感覚や下肢の各関節での深部感覚などの複数の体性感覚といった同種感覚情報により制御されており,これらの不一致が下肢のCRPSを誘発している可能性がある。今回,下肢のCRPSを呈し,異種感覚情報の一致を意図した治療介入では改善が停滞した症例に対して,同種感覚情報の一致を意図した治療介入へと変更したところ,更なる症状の改善を認めたため報告する。【方法】対象は恥骨骨折受傷後,保存療法にて4ヶ月が経過した90代女性。下腿前面から足背部にかけて皮膚の発赤や光沢化を認め,同部位にはアロディニア様症状による接触時痛を認めた。浮腫による足関節の可動域制限を認め,下腿周径は28cmであった。これらの評価結果と本邦のCRPS判定指標から,本症例の症状をCRPSと判断した。痛みの程度はマクギル疼痛質問票(MPQ:McGill Pain Questionnaire)にて44点であった。感覚検査では足底の触圧覚は中等度鈍麻,足関節や足趾の位置・運動覚は重度鈍麻であり,自己身体描写では足部や足趾が不鮮明であった。屋内外の移動はピックアップ型歩行器を用いて近位見守りレベルで可能であったが,実用性は低く,Timed up and go test(TUG)は139秒であり,Functional Independence Measure(FIM)は104点であった。長谷川式簡易知能評価スケールの点数は27点であり,コミュニケーションや指示理解に問題は認めなかった。痛みに対する医療的処置や服薬内容の変更および皮膚疾患や循環器疾患などの合併症の診断は認めなかった。訓練1:患者の足関節を底背屈位,内外反位のいずれかに動かし,患者が感じている足関節の角度と一致する写真を選択させることで,視覚情報から足関節の傾きを識別させた。写真は矢状面にて底屈20°,40°,背屈10°,20°,前額面にて内反15°,30°,外反10°,20°に足関節を傾けたものを使用した。訓練2:患者の足関節を動かし,足底の触圧覚が生じる部位と足関節の位置・運動覚を一定の規則性のもとに一致させることで,足底の触・圧覚から足関節の傾きを識別させた。規則性は①「小指-底屈内反」②「前足部-底屈」③「母指-底屈外反」④「踵外側-背屈内反」⑤「踵部-背屈」⑥「踵内側-背屈外反」とした。各訓練ともに介入頻度は2回/週,20分/回であった。訓練は患者から自身の下肢が見えない環境にて端座位で行った。毎治療開始時にオリエンテーションを実施し,各訓練はランダムに20回行った。訓練1の正答率は介入4週目で25%から100%であり,その後更に4週間同様の訓練を継続したが,症状の改善には至らなかった。その後,治療介入を訓練2へと変更した。訓練2の正答率は介入8週目で25%から95%であった。【結果】下腿前面から足背部にかけての皮膚の発赤や光沢化は消失し,アロディニア様症状の軽減を認めた。浮腫の軽減により下腿周径は24cmへと変化し,関節可動域の向上を認めた。よって,本邦のCRPS判定指標から,本症例のCRPSは改善したものと判断した。痛みの程度はMPQにて2点へと変化した。感覚検査では足底の触圧覚や足関節や足趾の位置・運動覚は正常となり,自己身体描写では足部や足趾が鮮明となった。屋内外の移動はピックアップ型歩行器にて自立レベルとなり,TUGは39秒へと変化し,FIMは117点となった。【考察】今回,視覚と体性感覚といった異種感覚情報の一致を意図した治療介入では十分な改善が得られなかった下肢のCRPSを呈した症例に対して,複数の体性感覚といった同種感覚情報の一致を意図した治療介入に変更したところ,症状の改善を認めた。神経生理学的に,感覚情報処理には階層性があり,異種感覚情報を統合する前段階に同種感覚情報を統合する過程が存在し,同領域(5野:上頭頂小葉)には下肢に関する神経が豊富に存在するとされている(Rizzolatti 1998)。以上より,下肢のCRPSの背景には複数の体性感覚といった同種感覚情報の不一致が存在しており,足底の皮膚感覚と下肢の各関節の深部感覚の一致を意図した治療介入が下肢のCRPSの改善に有効となる可能性がある。【理学療法学研究としての意義】下肢のCRPSに対する治療方法の1モデルの提案。

著者

前岡 浩 冷水 誠 松尾 篤 森岡 周

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1615, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】ヒトが痛みを知覚する場合,加えられた痛みの強度だけでなく,その時の状況や過去の痛み経験,さらに不快,不安の情動面など様々な影響を受ける。つまり,物理的な痛み刺激が強くない場合でも,痛みに対する不安や不快が強い時,主観的な痛みが増強する場合がある。通常,痛みは持続的または頻回に知覚されるが,頸部や肩部などの痛みの強さが軽度の場合でも,痛みが持続的であると不快感を強く感じることはしばしば経験する。先行研究では,反復した痛みには痛みの慣れが起こり,痛みの強度が減少することは報告されているが,不快や不安などの情動的要因については明らかでない。そこで我々は,反復した痛み刺激に対する情動的要因への影響を検証し,痛みの強度は減少するが不快は持続するという結果を得た。また現在,痛み軽減への介入の一つに,非侵襲性に頭皮上の電極から微弱電流を流し,電極直下領域の脳活動を調整する経頭蓋直流電気刺激(tDCS)が挙げられるが,反復した痛み刺激に対する有効性は十分検討されていない。さらに,痛み関連のtDCS研究では,左背外側前頭前野(DLPFC)領域の刺激による報告が多いが,痛みの強度と不快感に共に関連するとされる右DLPFC領域に関する報告は少ない。そこで今回,反復した痛み刺激に対し右DLPFC領域にtDCSを実施し,痛みの強度,不快,不安への効果について検証したので報告する。【方法】健常大学生20名(女性:10名,男性:10名)を対象とした。反復した痛み刺激強度の決定は,事前に温熱を使用した痛覚計を使用し,左前腕内側部(上腕骨内側上顆から10cm遠位)の疼痛閾値と痛み耐性閾値を測定し,疼痛閾値に1℃加えた温度を痛み刺激強度とした。加えて,左前腕遠位部内側部(上腕骨内側上顆から20cm遠位),右前腕近位内側部も同様に各閾値を測定した。tDCSについて,被験者を陽極(anode)刺激または偽物(sham)刺激から開始する2群に無作為に割り付け,1週間以上間隔を設けた後,刺激条件を入れ替えて再度実施した。tDCSの電極は,陽極を右DLPFC領域,陰極を左眼窩上領域とし,2mAで20分間刺激した。sham条件は,anode条件と同様の電極位置で最初の30秒間のみ通電した。反復した痛み刺激は,左前腕近位内側部に1回6秒間の痛み刺激を60回実施した。評価項目は,tDCS前に痛み閾値,痛み耐性閾値,State-Trait Anxiety Inventory(STAI)を使用し状態不安を測定した。tDCS後の反復した痛み刺激中は,60回の痛み刺激ごとに痛み強度と不快感をVisual Analogue Scale(VAS)にて評価した。痛み刺激終了後に再び痛み閾値,痛み耐性閾値,STAIを測定した。統計学的分析は,痛み閾値,痛み耐性閾値,STAIには反復測定二元配置分散分析(tDCS条件×時間)を使用し,有意差が認められたものにはBonferroniによる多重比較検定を実施した。また,VASによる痛み強度と不快感の刺激条件間での比較にt検定を使用した。統計学的有意水準は5%とした。【結果】tDCSの条件間の比較では,痛み閾値と痛み耐性閾値に有意な変化は認められなかった。痛み強度はanode条件で減少傾向(p=0.09)を示し,不快についてはanode条件で有意な低下(p<0.01)が認められた。STAI(状態不安)については,tDCS条件と時間で交互作用(p<0.05)が認められ,多重比較の結果,sham条件で有意な増加(p<0.01)が認められた。【考察】今回,反復した痛み刺激に対し,右DLPFC領域のtDCSによって不快,不安の低下と増加の抑制が認められた。DLPFCは痛みの情動的側面に深く関与する前帯状回や扁桃体と機能的結合があり,DLPFCの活動がこれらの領域に抑制性に作用した可能性が考えられる。今回,右DLPFC領域を刺激したが,tDCSの鎮痛に関する多くの先行研究は左DLPFC領域を標的部位としている。今後さらに左右DLPFCの機能の違いを含め検証することで,より有効にtDCSを実施するための情報提供が可能になると考える。【理学療法学研究としての意義】今回,健常者を対象に反復した痛み刺激における痛みの不快,不安に対し,右DLPFC領域へのtDCSの有効性が示唆された。本研究結果は,tDCSの適応と限界に関する予備的データとして有益な情報になると考える。

著者

石原 康成 水池 千尋 水島 健太郎 三宅 崇史 稲葉 将史 久須美 雄矢 堀江 翔太 立原 久義 橋本 恒 山本 昌樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1028, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】小・中学生の投球障害肩・肘症例の中には,棘下筋(以下,ISP)の筋力低下や筋萎縮が生じている例が存在する。これらISPの機能不全は肩甲上腕関節の不安定性に影響をもたらし,永続的な障害の一因となりうるため,早期発見の重要性が高い。しかし,投球障害肩・肘症例の中でもISPの筋力低下や筋萎縮を生じているものと,生じていないものが存在する。そこで今回,小・中学生の投球障害肩・肘症例におけるISPの状態を明らかにすることを目的として,小・中学生の野球選手を対象として調査を行った。併せて投手と投手以外のポジション(以下,野手)で比較し,ISPの状態の差が下肢タイトネスに由来している可能性を考え,これに関しても分析を行ったので,ここに報告する。【方法】対象は,少年野球団,シニアリトル,中学校野球部に所属している小・中学生の男子66名(平均年齢12.7±2.2歳)。肩もしくは肘に疼痛があり病院を受診した障害群は33名(以下S群,平均年齢12.9±2.3歳),で内訳は投手17名,捕手4名,外野手3名,内野手9名であった。投球障害のない対照群は33名(以下C群,平均年齢12.6±2.2歳)で,内訳は投手13名,捕手1名,外野手6名,内野手13名であった。方法は,対象者に対して,ISP筋萎縮の有無,下肢のタイトネスの指標として両側の下肢伸展挙上角度(以下,SLR),股関節内旋角度(以下,Hip IR)を測定した。SLR,Hip IRは投球側と非投球側に分けて検討を行った。ISP筋萎縮の有無の判定は,ISPの触診と視診により行い,投球側上肢と非投球側上肢で比較し判定を行った。統計解析には,ISP筋萎縮の有無についてはχ2検定,2群の測定値の比較には対応のないt検定を用いた。有意水準は5%未満とした。【結果】全体におけるISP筋萎縮は,S群では20名(60.6%),C群では9名(27.2%)であり,有意にS群での割合が高かった。投手におけるISP筋萎縮は,S群17名のうち11名(65%),C群13名のうち3名(23%)で,有意にS群での割合が高かった。野手におけるISP筋萎縮は,S群17名のうち6名(35%),C群13名のうち10名(77%)で,両群間に有意差は認められなかった。投手のSLRは,投球側のISP筋萎縮ありで69.3±9.2°,筋萎縮なしで72.8±8.4°,非投球側の筋萎縮ありで71.1±8.6°,筋萎縮なしで71.6±8.3°と,有意差を認めなかった。Hip IRは投球側の筋萎縮ありで17.9±11.6°,筋萎縮なしで26.3±9.8°,非投球側の筋萎縮ありで17.9±11.9°,筋萎縮なしで26.3±10.1°と,両側Hip IRともに筋萎縮あり群が有意に低値を示した。野手のSLRは,投球側の筋萎縮ありで65.7±11.2°,筋萎縮なしで63.6±11.8°,非投球側の筋萎縮ありで64.3±10.8°,筋萎縮なしで64.2±10.6°と,有意差を認めなかった。Hip IR(投球側)は筋萎縮ありで19.7±7.1°,筋萎縮なし20.1±8.7°,非投球側は筋萎縮ありで20.3±9.7,筋萎縮なしで21.9±9.6°と,有意差を認めなかった。【考察】本調査の結果,小・中学生の投球障害肩・肘症例において,ISP筋萎縮は投手に多いことが明らかとなった。次に,筋萎縮のある選手の下肢のタイトネスは,SLRにおいて投手と野手とで両群間に有意差を認めなかったが,Hip IRにおいて投手が有意に低値を示した。投球動作は全身の運動連鎖から成り立つため,上肢帯だけでなく下肢の柔軟性が必要とされる。投手は野手に比べて投球数が多い。ISPはフォロースルー時に加速された上肢の減速のために遠心性収縮を強いられることが要因として考えられた。ISPの負担を軽減するには,フォロースルー時の上肢の減速に非投球側のHip IRが関わる可能性が考えられる。したがって,股関節の内旋制限のある投手は,投球動作の中で生じるISPへの負担が大きい可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】小・中学生の野球選手に対して潜在的に投球障害肩・肘を評価する方法としてISPの筋萎縮の有無が有用である可能性がある。SLRとHip IRは投球障害の機能的検査法である原テストの検査項目でもある。本研究により小・中学生の投手における投球障害肩・肘症例に関してはSLRよりHip IRを優先的に改善する機能強化やアプローチが投球障害をより早期に改善させる一助になる可能性がある。