著者
岡山 加奈 藤井 宝恵 小野寺 一 荒川 満枝 小林 敏生 片岡 健
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.26, no.5, pp.269-277, 2011 (Released:2011-12-05)
参考文献数
23
被引用文献数
1

2002年にCenters for Disease Control and Prevention (CDC)より公表された “Guideline for Hand Hygiene in Health-Care Settings” や2009年にWorld Health Organization (WHO)より公表された “WHO Guidelines on Hand Hygiene in Health Care” では,現場でより効果的に運用可能な擦式アルコール製剤を用いたラビング法と自然爪の長さが6.35 mm未満であることが推奨されている.我々は,自然爪の長さが擦式アルコール製剤を用いた手指消毒と手指細菌叢に及ぼす影響を細菌学的に明らかにするため,手指衛生について学習経験のある看護学生および大学院生17名を対象に検討を行った.その結果,自然爪の長さが短い群(2.4 mm)と長い群(5.4 mm)で比較すると,手指消毒後の手指菌数において,自然爪の長さが短い群は4.3 CFU,長い群は40 CFUと長い群の菌数が有意に多かった.爪下菌数は,手指消毒前後とも自然爪の長短による有意差を認めなかったが,手指消毒後にも関わらず自然爪の長さが2.4 mm以上では1.6×103 CFU/mm2以上の細菌が検出された.爪下と手指から検出される菌種は類似しており,coagulase-negative staphylococciやBacillus spp.の検出率が高く,菌数も多くを占めていた.さらに,自然爪の長さが長くなるとmethicillin-resistant S. aureusやS. aureusのような医療関連感染原因菌が手指と爪下へ残存しており,除去することが困難であった.本研究結果は,自然爪の長さが長いと擦式アルコール製剤を用いた手指消毒効果が減弱することを示唆している.
著者
平岡 康子 市川 ゆかり
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.29, no.6, pp.405-410, 2014 (Released:2015-01-26)
参考文献数
12
被引用文献数
1 2

血液腫瘍内科で長期治療を要する悪性疾患患者を対象にperipherally inserted central venous catheter: PICC (グローションバルブタイプ)を導入した.導入前中心静脈カテーテル(CVC)使用群148件(80症例)とPICCカテーテル使用群66件(57症例)を比較した.1000カテーテル日当たりのカテーテル関連血流感染率は,CVC群5.3,PICC群1.0とPICC群が有意に低かった(p<0.01).PICC挿入合併症は認められなかった.留置期間は,CVC群28.0日,PICC群72.8日とPICC群はCVC群の2倍以上長かった(p<0.01).グローションバルブタイプのPICCは,週1回の生食フラッシュにより維持できることから,入退院を繰り返す化学療法患者の在宅中カテーテル管理も容易となった.これらPICC導入による感染率の低下,長期留置に関連し,患者当たりのカテーテル数はCVC群1.9本と比較しPICC群は1.2本に減少した(p<0.01).血液腫瘍内科における長期治療を要する患者のPICC導入は,感染面,安全面,経済面から有用である.
著者
岩田 健太郎
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.37, no.4, pp.115-118, 2022-07-25 (Released:2023-01-25)
参考文献数
15

新型コロナウイルス感染症のパンデミックの時代に,従来のような抗菌薬適正使用プログラムの施行は困難である.なぜ,それが困難なのか,その構造を理解する必要がある.しかし,コロナの時代であっても,あるいはコロナの時代だからこそ抗菌薬適正使用は重要である.抗菌薬適正使用は適切な診断が前提であり,正しい診断が正しい治療をもたらし,正しい治療こそが抗菌薬適正使用である.「正しい治療」の吟味には科学的,臨床医学的吟味が必要で,これを欠いたままで悪い意味での「現場の肌感覚」をそのまま診療現場に持ち込んではならない.
著者
小林 美奈子 楠 正人
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.87-91, 2016 (Released:2016-07-29)
参考文献数
13
被引用文献数
2 1

術後感染予防抗菌薬の目的は手術部位感染(SSI)の予防であり,遠隔部位感染を含むSSI以外の術後感染性合併症は対象としていない.手術を行う部位に常在する細菌をターゲットとし,広域スペクトラムを有する抗菌薬を使用しない事が原則である.術後感染予防に用いられる抗菌薬は,清潔創手術に対してはcefazolin(CEZ)あるいはsulbactam/ampicillin(SBT/ABPC)が推奨される.準清潔手術では,cefotiam(CTM),第2世代のセファマイシン系薬であるcefmetazole(CMZ),オキサ型のflomoxef(FMOX),あるいはCEZとmetronidazole(MNZ)の併用が推奨される.投与開始のタイミングは手術開始前1時間以内が推奨される.投与量・再投与は体重や腎機能によって調節が必要である.投与期間は術後24時間以内投与が基本である.
著者
松元 一明 黒田 裕子 寺島 朝子 前澤 佳代子 木津 純子
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.29-32, 2015 (Released:2015-04-05)
参考文献数
5
被引用文献数
1 1

先発医薬品と後発医薬品では添加物が異なるため,溶解性が異なる可能性が考えられる.そこで本研究ではコールター原理に基づいた自動細胞計数装置を用いて,バンコマイシン塩酸塩点滴静注用5製剤をそれぞれ生理食塩液に溶解し振とうした際の不溶性微粒子数を測定し,各製剤の溶解性を比較検討した.各振とう時間において5製剤の不溶性微粒子数には有意差が認められ,1製剤は先発医薬品よりいずれの時間においても有意に低値を示した.他の4製剤は振とう時間を長くすることで,有意に不溶性微粒子数は低値を示した.したがって,製剤毎の溶解性には差があり,溶解時間が異なることが確認された.バンコマイシン塩酸塩点滴静注用を適正に使用するには,溶解性の差を理解し,適切な溶解時間を現場の医療スタッフに周知徹底する必要がある.
著者
梅田 和徳 奥田 研爾
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.24, no.4, pp.237-243, 2009 (Released:2009-10-10)
参考文献数
7

pH 8.8二酸化塩素系消毒薬は,安定化二酸化塩素を主成分とする消毒液である.我々はこの消毒剤の各種微生物に対する殺菌・静菌効果を明らかにして来た.しかし,開発した二酸化塩素系消毒剤はpH 8.8のアルカリ性の液であるため,皮膚等に頻回塗布すると,痛み,発赤,痒みなどの症状が出現する.酸性の電解水により,pH 8.8の二酸化塩素系消毒剤を中性にすることで,皮膚刺激症状を回避し,その殺菌効果を保持することができるか否かを検討した.中性化したpH 7.2二酸化塩素系消毒剤とP. aeruginosa, S. aureus, C. albicans, S. marcescens, MRSAの微生物を反応させた場合,5分間で菌数が検出限界以下になり,強い殺菌効果を持つことが明らかになった.また実際に使用する4倍の高い濃度でモルモットを用いた皮膚刺激性試験においても,pH 7.2二酸化塩素系消毒剤による発赤等の副反応は見られなかった.   このように中性に調整した二酸化塩素系消毒剤(3000 ppm含有)は安全性が高く,刺激臭も無いため,病院内・介護施設等における医療現場への応用への新しい消毒剤として大変有望であると考えられる.
著者
小林 謙一郎
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.30, no.5, pp.348-353, 2015 (Released:2015-12-05)
参考文献数
13
被引用文献数
2 4

歯科診療所における針刺し・切創の実態や,B型肝炎ワクチンの接種状況は明らかではない針刺し・切創を原因とする血液・体液媒介性感染症の予防を目的とし,実態を把握するためアンケート調査を行った.東京都墨田区内の歯科診療所に勤務する医療従事者(歯科医,歯科衛生士,歯科助手)を対象とした.墨田区内130施設中69施設よりアンケート調査票を回収し,計97名(歯科医師74名,歯科衛生士13名,歯科助手10名)の回答を得た.歯科医師の70.3%,歯科衛生士と歯科助手を合計した中の77.2%が針刺し・切創を経験していた.歯科医師は,診療中の麻酔用注射針による針刺しが多く,歯科衛生士や歯科助手では,針刺し・切創の原因器材や状況は様々であった.歯科診療所に勤務する医療従事者のB型肝炎ワクチン接種率は59.4%であった.歯科衛生士,歯科助手,50歳以上の歯科医師において特にB型肝炎ワクチンの接種率が低かった.また,針刺し・切創発生時に適切な対応(流水による創部の洗浄と病院の受診)を行ったものはわずか9%であった.歯科診療所では,多くの医療従事者が針刺し・切創を経験しているが,B型肝炎ワクチンの接種率や針刺し・切創発生時の対応は十分ではない.
著者
呉 禮媛 網中 眞由美 森 那美子 西岡 みどり
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.10-27, 2021-01-25 (Released:2021-07-21)
参考文献数
54

本研究では,有料老人ホームと介護保険施設における薬剤耐性Antimicrobial resistance(AMR)対策の実態を明らかにし,AMR対策のあり方を検討することを目的とした.無作為抽出した高齢者施設(有料老人ホーム,介護老人福祉施設,介護老人保健施設,介護療養型医療施設),計2,800施設の感染管理担当者を対象に自記式質問紙調査を行った.254施設(9.1%)の回答を集計した.有料老人ホームは薬剤耐性菌が拡がりにくい条件が揃っていたが,他の施設類型と同様にMRSA,ESBL産生菌,CRE,MDRP,MDRA,VREによる集団感染が発生していた.高齢者施設のAMR対策は,マニュアル配備,研修,入所時対策などが不十分であった.入所時スクリーニングの実施率は22~33%であり,対象菌はほぼMRSAに限定されており,薬剤耐性菌を拡げやすいケア(尿道留置カテーテル管理,おむつケアなど)における対策にも課題があった.したがって,見落とされた保菌者の薬剤耐性菌を拡げやすいケアを介した拡大リスクが示された.高齢者施設のAMR対策は,入所時スクリーニングを行わず,すべての入所者の薬剤耐性菌を拡げやすいケアの際に,標準予防策に加えて接触予防策を強化することが有効と考える.また,保健所や地域中核病院からの支援を推進するために診療・介護報酬によるインセンティブも必要と考える.
著者
川島 正敏 和田 耕治 久保 公平 大角 彰 吉川 徹 相澤 好治
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.155-161, 2009 (Released:2009-08-10)
参考文献数
8
被引用文献数
2 2

N95マスク(DS2マスク)の選択にあたってはフィットテストが必要である.しかし,40歳以下の女性についてはフィットする割合が低いことが指摘されており,マスクの構造上の改善の余地がある.多くのN95マスクは,ゴム紐のみで頭に固定されている.本研究では,口元の調節紐および立体接顔クッションを付属したN95マスクを40歳以下の女性が装着し,フィットする割合が向上するかを検討した.   20名を対象に,調節紐および接顔クッションを付属したN95マスクと,コントロールとしてゴム紐のみで装着するN95マスクを用いた.装着を行ったあと,マスクフィッティングテスターを用いてフィットテストを行い,漏れ率を測定した.   調節紐および接顔クッションを付属したN95マスクでは,普通呼吸において漏れ率が5.0%未満であった.しかし,ゴム紐のみで装着するN95マスクでは5人の漏れ率が5.0%以上であった.またフィットテストの過程で漏れ率が5.0%以上となったのは,調節紐および接顔クッションを付属したN95マスクでは3人であったが,ゴム紐のみで装着するN95マスクでは,11人であった.   本研究より,調節紐および接顔クッションを付属することにより,N95マスクのフィットする割合を向上できる可能性があると考えられる.
著者
麻生 恭代 長富 美恵子 中澤 武司 佐々木 信一 石 和久
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.81-90, 2012 (Released:2012-06-05)
参考文献数
6
被引用文献数
2 3

当院では2005年度に血液培養でBacillus cereusの増加傾向がみられた.血液培養でB. cereusが検出された患者の背景を調べた結果,大半の患者で末梢カテーテルを留置していた.さらに血液培養でB. cereusが検出された数名の患者の末梢カテーテル先端からもB. cereusが検出され,B. cereusによる血流感染ありと判断した.また文献的に検索するとB. cereus菌血症についてはリネン等の汚染や留置カテーテルの取り扱いが指摘されているが,カテーテルの汚染とリネンの汚染との結びつきについては不明な点が多い.そこで今回我々はカテーテルにおける菌の定着と増殖の原因について,輸液製剤の種類による菌の発育速度と温度の影響,環境因子の影響について調査を行ったので報告する.輸液製剤の種類や保管時間の影響に関しては,B. cereusがStaphylococcus aureusやStaphylococcus epidermidisと比較して増加しやすいという傾向が見られた.環境検査ではタオルの培養で≦102~1×106 cfu/mLのB. cereusが検出された.落下菌の測定では,一般環境より病室で多く検出される傾向が見られた.さらにリネンの出し入れ後の落下菌の検査を行うと短時間で多数のB. cereusが検出された.以上より輸液製剤の保管の影響よりも,薬剤の調合やカテーテルの刺入,ルート交換を行う環境や取り扱いに問題があると考えた.
著者
中川 博雄 伊東 潤一 岡田 昌之 岩村 直矢 今村 政信 北原 隆志 佐々木 均 室 高広
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.176-181, 2019-05-25 (Released:2019-11-25)
参考文献数
6

病棟配置された処置用の軟膏剤やクリーム剤に対して,これまでに管理方法や微生物汚染の実態を複数施設で調査した報告はない.そこで本研究では,長崎県病院薬剤師会感染制御ワーキンググループの会員施設で協力が得られた3施設を対象に,病棟配置された処置用の軟膏剤やクリーム剤の衛生管理に関する聞き取り調査および微生物汚染の実態調査を行った.さらに,病棟配置された処置用の軟膏剤やクリーム剤の開封後の使用期限について検討する目的で,基剤の異なる代表的な軟膏剤やクリーム剤に手指の常在微生物を塗布する評価法を用いて,微生物汚染までの期間を調査した.その結果,3施設いずれにおいても軟膏剤やクリーム剤の衛生管理マニュアルは整備されていなかった.また,微生物汚染の実態調査では,3施設の軟膏剤やクリーム剤128個全てで微生物汚染は認められなかった.さらに,実験による評価では,基剤の違いや防腐剤の有無に関わらず,6か月間にわたり軟膏剤やクリーム剤で微生物汚染は認められなかった.よって,処置用の軟膏剤やクリーム剤は直接素手で採取しないなどの衛生管理に注意を払えば,開封後6か月間まで使用可能であることが示唆された.
著者
宮垣 朝光
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.32, no.6, pp.337-343, 2017-11-25 (Released:2018-05-25)
参考文献数
25
被引用文献数
1

糖尿病は,血糖値が高い状態が持続することで,さまざまな合併症を引き起こし,患者のQOLの低下,寿命の短縮に至る慢性全身性疾患である.患者数,医療費は増加の一途を辿っており,その多彩な合併症のコントロールは非常に重要な命題となっている.皮膚科で主に遭遇する合併症は皮膚感染症と糖尿病性足病変である.ともに,患者の命を脅かすことがあり,生命の危機に陥らない場合であっても,患肢の切断などにより患者のQOLの低下につながる重要な合併症と考えられている.このような皮膚の合併症は,皮膚科医のみならず,糖尿病診療に携わる医療関係者は避けて通ることのできない領域と考えられる.本稿では,糖尿病性足病変および糖尿病に合併する皮膚感染症およびその対策について概説する.
著者
森岡 慎一郎 桑江 芙美子 大曲 貴夫
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.201-209, 2017-07-25 (Released:2017-09-05)
参考文献数
35
被引用文献数
2

これまでに本邦の療養病床を有する病院での薬剤耐性菌の疫学的検討や感染症診療への介入に関する報告はない.今回,療養病床を有する病院における薬剤耐性菌の現状を報告し,感染症診療への介入による診療の質の推移を評価した.介入内容は,グラム染色検査を活用した院内コンサルテーション,勉強会を通じた集団教育等であり,介入前(2015年4月~9月)と介入後(2016年4月~9月)の抗菌薬使用量,主な微生物の薬剤耐性率,血液培養採取状況等を後方視的に比較検討した.介入前後でcefmetazoleの抗菌薬使用密度は2.2倍に増加,meropenemのそれは30%減少,levofloxacinのそれは46%減少した.大腸菌のキノロン耐性率,大腸菌におけるESBL産生菌の割合は,それぞれ介入前後で71%から65%,68%から68%に推移した.新入院1000人当たりの血液培養採取セット数は,介入前後で281と859であった.当院では大腸菌におけるESBL産生大腸菌の分離頻度が68%と極めて高く,高度に蔓延していた.また,広域抗菌薬使用量が減少したのは,医師数が少なく勉強会で全医師に効率のよい情報共有が可能であったことが原因として挙げられる.加えて,担当医師が自らグラム染色検査を行い原因微生物を推定したことで初療時から狭域抗菌薬が選択された可能性がある.
著者
時松 一成
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.1-6, 2020-01-25 (Released:2020-07-22)
参考文献数
29
被引用文献数
2 2

カンジダ血症は真菌感染症のなかで最も高い頻度で発生し,死亡率も高く,適正な診断・治療が必要な疾患である.カンジダ症に対するバンドルとして,血液培養2セット採取,疑い例でのβ-D-グルカン測定,24時間以内の中心静脈カテーテル抜去,適切な初期治療の開始,眼病変の有無の確認,症状の改善と血液培養の陰性化を確認した後2週間の抗真菌薬投与,などが提案され,これらを遵守することにより良好な成績が得られた事が報告されている.実践されるべき抗真菌薬適正使用支援プログラムとして,カンジダ血症では少なくとも発症早期と1週間後に眼科で眼病変の有無の診察,無菌検体から酵母様真菌が検出された場合の治療開始,病態が安定した治療が必要な長期例では経口薬へのstep-down治療があげられる.本稿では,カンジダ症のバンドルやガイドラインで述べられている基本的事項の意義と解説,多職種の視点からみたカンジダ血症マネージメントについて述べる.
著者
玉澤 佳純 玉澤 かほる 高橋 正美 國島 広之
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.26, no.4, pp.222-227, 2011 (Released:2011-10-05)
参考文献数
27
被引用文献数
2

血液・体液曝露の内,眼への曝露は,感染のリスクからは針刺し事例に匹敵することから,眼および眼周辺部への曝露に着目して,医科と歯科の統合後の当大学病院の2年半における,曝露者の職種,曝露物,曝露時の場所について検索した.   その結果,統合後の当大学病院では,血液・体液曝露事例は,全部で67件発生していた.そのうち,眼および眼周辺部への曝露事例は41件発生したが,職種では,看護師19名,医師9名,医学生4名,助産師3名,歯科医師2名,臨床工学技士2名の順であった.曝露物では,血液14件,体液7件,喀痰4件,注射液2件等であった.曝露場所では,手術室14件,一般病室10件,ICU4件,救急部3件,人工透析室3件,分娩室2件,採血室2件,歯科外来2件等であった.特に出産関係でまとめると,6件と多かった.また,曝露事例の総数は67件であったが,その内,眼および眼周辺部への曝露事例は41件であり,全体の61.2%を占めていた.当大学病院の調査結果から,手術室での眼および眼周辺部への曝露が最も多かったことから,手術室のスタッフはゴーグルの着用が必須であることが判明した.
著者
坂本 史衣
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.10-16, 2016 (Released:2016-04-05)
参考文献数
7
被引用文献数
1

医療関連感染(HAI)のリスクアセスメントとは,疫学的原則に基づくサーベイランスの実施を通じて,HAIのリスクを可視化し,評価することを繰り返すプロセスである.従って,リスクアセスメントは,医療の質の向上を目的とした,系統的かつ積極的なHAI予防活動である.本総説では,リスクアセスメントのプロセスについて解説するとともに,HAIリスクと改善活動の評価に使用する指標を紹介する.
著者
遠藤 史郎 山田 充啓 矢野 寿一 北川 美穂 平潟 洋一 賀来 満夫 徳田 浩一 八田 益充 國島 広之 猪俣 真也 石橋 令臣 新井 和明 具 芳明 青柳 哲史
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.50-56, 2012
被引用文献数
1 3

&nbsp;&nbsp;2011年3月11日の東日本大震災に伴う宮城県名取市館腰避難所においてインフルエンザアウトブレイクが発生した.同避難所では200名の避難者が共同生活を営んでおり,40%が65歳以上の高齢者であった.初発例発生から5日目の4月8日当避難所の巡回診療を行っていた名取市医師会会長よりインフルエンザアウトブレイクに対する介入要請があり,対応策構築のために同避難所へ介入した.介入時既に,non-pharmaceutical interventions: NPIとして,発症者全員の隔離が行われていたが,隔離以外の手指衛生をはじめとするNPIは十分には行われていなかった.一方で,計22名への予防投与が行われていた.したがって,NPIを中心とした基本的対策の強化(ⅰ:マスク着用率の向上,ⅱ:手指衛生の適切な実施の啓発,ⅲ:換気の実施,ⅳ:有症状者の探知および発症者家族のモニタリング強化,ⅴ:発症者の隔離)を現場スタッフと確認し,一方,現場医師と予防投与は基本的対策を徹底したうえで,なお,感染が拡大した場合のみ考慮すべき対策であること,また,その範囲・適応などに関して協議した.4月13日,2度目の介入を行い新規発症者は18日の1人を最後に終息した.避難所におけるインフルエンザアウトブレイクは過去にも報告が少なく,初めての経験であった.予防投与はあくまで補助的な方策であり,アウトブレイクの規模や感染リスクを考慮し,さらにNPIの強化徹底を行った上で行うことが必要であると考えられた.<br>
著者
森兼 啓太 森澤 雄司 操 華子 姉崎 久敬
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.24, no.5, pp.325-331, 2009 (Released:2009-12-10)
参考文献数
14
被引用文献数
14 5

末梢挿入型中心静脈カテーテル(PICC)または従来の中心静脈カテーテル(CVC)を挿入された患者における,カテーテル関連血流感染(CR-BSI)などのカテーテル留置中合併症に関するデータを収集し比較した.8施設よりデータ収集を行い,PICCを挿入された患者群(以下PICC群)は277例,CVCを挿入された患者群(以下CVC群)は276例であった.CR-BSI発生率は,1000カテーテル日あたりPICC群で5.6, CVC群で7.0と,PICC群に低い傾向を認めた.CR-BSIのリスク分析では,カテーテルがPICCであることが感染リスク低下因子であった(オッズ比0.55, p=0.019).挿入時の合併症として,CVC群で気胸や動脈穿刺が生じた.それらはPICC群では生じなかったが,刺入部からの出血が多かった.留置中の合併症としてはPICC群に静脈炎が多く,CVC群では発熱または敗血症が多く見られた.得られたデータを元にした推計では,553人の患者群においてPICCとCVCを使用した場合のCR-BSI発生数はそれぞれ59件,98件と推定され,PICC使用により抗菌薬を約1600万円,入院日数をのべ約820日,削減させることができると推定された.PICCとCVCの使用およびCR-BSIを含めた合併症を多施設のデータにより明らかにすることができ,PICCのCVCに対する有用性が示唆された.
著者
福田 治久
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.29, no.6, pp.396-404, 2014 (Released:2015-01-26)
参考文献数
21

医療経済評価は医療技術,医薬品,医療材料,対策活動などの効率性を評価する技法であり,効率性とは,費用と有効性の双方の観点から評価されるものである.本稿では,医療関連感染領域における有効性の評価方法と医療経済評価の実例について紹介する.   本稿では,医療経済評価に必要な有効性データについて,(1) 医療関連感染領域の医療経済評価に利活用 可能なアウトカム指標のデータ例,(2) 有効性データ算出時の患者重症度調整に使用可能なデータ例につい て紹介する.さらに,「非皮下トンネル型中心静脈カテーテル」と「末梢挿入型中心静脈カテーテル」の比較 事例をとりあげ,医療経済評価における分析モデルの概要と具体的な検討手順について紹介する.
著者
福田 治久
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.29, no.6, pp.387-395, 2014 (Released:2015-01-26)
参考文献数
22

医療経済評価は医療技術,医薬品,医療材料,対策活動などの効率性を評価する技法であり,効率性とは,費用と有効性の双方の観点から評価されるものである.本稿では,医療関連感染領域における費用の評価方法について紹介する.取り上げる費用は,「対策費用」,「健康状態の変化による医療費」,「生産性損失費用」の3 点である.   「対策費用」および「健康状態の変化による医療費」の測定は,DPC データやレセプトデータを活用することができることから,最初に,DPC データを用いた評価方法について解説する.次に,「健康状態の変化による医療費」の代表的な測定方法である,(1) カルテレビュー,(2) マッチング法,(3) 回帰分析,の3 つの方法について解説する.また,これらの方法を用いて推計された,本邦における医療関連感染発生による追加的医療費の報告結果について紹介する.最後に,「生産性損失費用」について,医療経済評価ガイドラインにおいて推奨されている評価方法について紹介する.