著者

長谷川 眞理子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.281-286, 2007-07-31 (Released:2016-09-15)

著者

清水 大輔 山崎 裕治

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2029, (Released:2021-08-31)

参考文献数

33

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ミヤマモンキチョウは、高山帯から亜高山帯にかけて生息する高山蝶である。本種は、近年の温暖化によって、個体数の減少が危惧されており、 2019年の環境省レッドリストでは準絶滅危惧種に指定されている。しかし、現在本種の生息域や生活環などの基本的な生態研究が十分に行われていない。本調査では、ミヤマモンキチョウの保全を目的とし、本種の主要な生息地である立山連峰弥陀ヶ原の標高約 1600 mから約 2100 mまでの範囲において、生息状況および利用環境に関する調査を行った。その結果、 2019年 7月 17日から同年 8月 18日までの間に、本種の成虫が延べ 529個体確認された。本種の確認地点は、標高 1700 m以上の草原地帯であり、森林地帯では確認されなかった。また、草原において本種の出現に与える影響を推測するために、本種の出現を目的変数とし、草原全体のメッシュの斜度と草原における地形の存在メッシュを説明変数としたロジスティック回帰分析を実施した。その結果、本種の出現に対してメッシュの斜度は正の影響を示し、池塘の存在は負の影響を示した。これは、本種の成虫が池塘周辺と比較して、傾斜が大きく水はけのよい草原地帯を多く利用する傾向があることを示唆する。また、本種が利用する吸蜜植物および寄主植物の種類や樹高、および日照状態などの生育環境を調査した。本調査の結果は、将来的な環境変化が本種のさらなる減少をもたらす可能性があることを示唆する。

著者

中西 弘樹 福本 紘

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.225-235, 1991-12-31 (Released:2017-05-24)

被引用文献数

8

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The vegetational zonation of sandy coasts in the San in District was studied in relation to depositional topography. The vegetation was divided into four zones (Z1-Z4). The first (Z1) was pioneer zone where only young plants were found in places. The second (Z2) was of grass communities which were divided into two subzones (Z2-a, Z2-b). Carex kobomugi was a dominant of Z2-a and Ischaemum anthephoroides of Z2-b. The third (Z3) was occupied by scrub demarcated by dominant growth of Vitex rotudifolia, and the fourth (Z4) was represented by plantations of Pinus thunbergii and Robinia pseudo-acasia. The Izumo coast faces north-west and receives prevailing NW-wind in winter and sand dunes develop. As dune height increases, Z2-a becomes narrower and Z2-b becomes wider. The Yumigahama coast, however, does not have prevailing winds in its front, so that dunes do not develop to make flat topography. The vegetation was found far from the shore-line. The Hojyo coast has well-developed dunes which are comparatively stable, because of the coarse beach sediments, leeward place and snow accumulation in winter. On the stable dune the narrow grasses of Z2 zone and Artemisia capillaris and Heteropappus hispidus var. arenarius on the third zone (Z3) were commonly found. The relationship between the zonation of the dune vegetation and topography was discussed with respect to the prevailing winds and the particle of the beach sediments.

著者

福田 秀志 高山 元 井口 雅史 柴田 叡弌

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.265-274, 2008-11-30 (Released:2018-02-09)

参考文献数

30

被引用文献数

5

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カメラトラップ法を用いて、大台ヶ原各地域の哺乳類相の現状と、ニホンジカの生息場所の季節変化について調査した。東大台ヶ原(以下、東大台)に9地点、大台ヶ原南東部(以下、大台南東)に7地点、西大台ヶ原(以下、西大台)に3地点の合計19地点に、2002年の6月下旬から11月下旬と2003年の4月下旬から9月上旬まで自動撮影装置を設置した。その結果、ニホンザル、ムササビ、キツネ、タヌキ、テン、アナグマ、イノシシ、ニホンジカの4目8種と未同定のコウモリ類が撮影された。各調査地域のカメラ稼動延べ日数(総カメラ日)は、東大台で913日、大台南東で1,561日、西大台では729日だった。全体では、ニホンジカが圧倒的に多く2,837回(全哺乳類の出現回数の95.2%)を占め、次いでニホンザルの93回(3.1%)で、他の哺乳類は少なかった。とくに、東大台ではニホンジカが2,043回(99.0%)を占めた。一方、大台南東・西大台では、ニホンジカ以外の哺乳類がそれぞれ12.6%、16.3%と一定割合を占めた。ムササビは大台南東のみで、アナグマは西大台のみで撮影された。また、東大台やそこに近接する地点では、シカ以外の哺乳類が全く撮影されない地点も認められた。ニホンジカは、東大台では春季から夏季に増加し、秋季には減少する傾向が認められた。一方、大台南東、西大台では、東大台で撮影頻度が低下する秋季に増加する傾向が認められた。以上のことから、ミヤコザサ草原が広がる東大台では、ニホンジカが圧倒的に優占する単調な哺乳類相となっていると考えられた。また、大台南東や西大台では東大台に比べ哺乳類相は多様と考えられたが、その生息密度は高くないと考えられた。

著者

富田 啓介

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2014, (Released:2021-04-20)

参考文献数

28

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西日本の丘陵地を中心に広く分布する湧水湿地は、希少な動植物種のハビタットとして保全上重要な生態系である。しかし、行動範囲の広い哺乳類や鳥類の生活空間としての機能や、それらの行動が湧水湿地の生態系へ与える影響はほとんど知られていない。本研究では、東海地方の湧水湿地を対象に赤外線自動撮影カメラによるカメラトラップ調査を行い、上記の問題を議論するための基礎的データとして、湧水湿地に出現する哺乳類と鳥類の種組成、撮影頻度、行動を把握した。延べ 4,602日の撮影によって、 7箇所の湧水湿地とその隣接地から 13種以上の哺乳類と 19種の鳥類を確認した。哺乳類ではイノシシが最も多く出現した。湧水湿地に出現する哺乳類の種組成は、湿地周囲の森林とほとんど変わらなかったが、撮影頻度は、総じて湿性草原の成立する場所で低くなっていた。哺乳類と鳥類は湧水湿地内で採餌、泥浴びや水浴びを行っており、排泄行動も確認された。このことから、湧水湿地は広域を移動する哺乳類と鳥類にとって重要な生活空間であると考えられた。また、哺乳類と鳥類の行動は、植生の攪乱や種子散布を通じて、湧水湿地の生態系に少なからぬ影響を与えている可能性が示唆された。詳細な影響内容や程度の解明は今後の研究に委ねられるが、湧水湿地の生態系の保全・管理を行うに当たっては、哺乳類と鳥類の行動にも十分配慮する必要がある。

著者

小西 真衣 伊藤 操子 伊藤 幹二

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.45-54, 2009-05-30 (Released:2018-02-01)

参考文献数

32

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近年森林や山岳等自然地域では、レクリエーション利用が増加傾向にあり、それに伴う雑草の侵入の増加は重要な問題の一つとなっている。そこで雑草の侵入に対する人為的なかく乱(通行)と環境条件の効果を明らかにするために、京都大学芦生研究林において、かく乱地(通路:車道・林内歩行路・軌道)および非かく乱地の発生雑草の種類および環境要素を調査した。雑草は主にかく乱地で発生が観察され、特に車道基面では、量・種類共に多く雑草の侵入の成功が推察された。発生雑草種の特徴や生活型から、通路上では踏みつけ耐性を有する種が多く、繁殖体の移入経路は車道では人・車両および風、林内通路では人の持ち込みによるものが多いことが示唆された。環境条件は、相対照度と土壌水分率について、車道と林内の間に有意な差が認められた。しかし車道内では、発生雑草種数は相対照度が高い地点で少なく、また土壌水分率と相対照度との間には負の相関が認められたことから、相対照度の高い地点では、開放度の大きさゆえ風圧や乾燥が雑草の発生の障壁となる可能性が考えられた。また、車道基面-のり面、林内歩行路内-歩行路外での発生雑草種の違いから、非かく乱地では雑草の発生に対するなんらかの障壁の存在が予想された。この障壁に関して、土壌硬度が踏みつけのあるかく乱地で有意に高いことから、踏みつけに伴う土壌の二次的な変化の関与が考えられた。

著者

橋本 裕美子 飯島 博 鷲谷 いづみ

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.29-43, 2001-07-20 (Released:2018-02-09)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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1998年5月に茨城県潮来町(現潮来市)に開園した実験的なビオトープ「水郷トンボ公園」に導入されたオニバスとミズアオイの管理計画策定に資することを目的として,両種の生育状況と基本的な繁殖生態的特性を,現地でのモニタリングと調査,室内実験および制御条件下での栽培実験によって調べた.オニバスについては,本栽培条件下での面積あたりの生産種子数の上限は約250個/m^2であること,過密により株の大きさが制限された場合には開放花をつけないこと,種子はある種の低温で休眠が誘導されることが明らかにされた.ミズアオイについては,初夏の耕起がミズアオイの生育にとって有効であること,生育が良好な場所(被度75%以上)における面積あたりの生産種子数は約36万個/m^2であること,種子は水中でよく発芽し,水深15cmまでであれば冠水条件でも実生の出現に支障がないことが示された.両種ともに,季節に応じた適切な水位の管理,季節を選んでの耕耘機による耕起および種子や実生の段階での間引きなどの比較的簡単な管理によって,植生におけるこれらの種の優占状態を維持できる可能性が示唆された.

著者

松井 明

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.3-11, 2009-05-30 (Released:2018-02-01)

参考文献数

13

被引用文献数

5

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改正土地改良法(2001年6月)により、環境との調和に配慮した農業農村整備事業が強く求められることになった。しかし、従来型の整備による水田がすでに広範に存在する。これら整備済み水田地区においても、最小限の環境対策の実施が望まれるため、その一環として整備済み水田地区排水路における水生生物の成長過程を明らかにし、有効な対策の可能性を調査した。本研究は、茨城県筑西市の圃場整備済み水田地区の排水路を取り上げ、水路レベルを考慮した6調査地点において、2001年4月から2002年3月の間毎月1回定期的に実施した現地調査に基づき、水生生物の成長過程を検討し、以下のことを明らかにした。魚類は、オイカワが9月に、ドジョウが5月に当歳魚が出現した。トンボ類は、バグロトンボ幼虫が6月に、シオカラトンボ幼虫が5月および7月に羽化した。4種とも、非灌漑期になると採捕個体数が減少したことから、越冬地として本排水路系の下流部に湿地を造成することを提案した。

著者

山口 諒

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.151-169, 2019 (Released:2019-12-24)

参考文献数

145

被引用文献数

2

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生物多様性の創出要因である種分化は、基本的に長い時間を要する事象であるため時系列に沿った直接観測は難しい。そのため20世紀前半より、数理モデルを用いた理論的研究が種分化に関わる仮説の検証や新仮説の提唱に大きく関わってきた。しかし、種分化の促進要因は多岐にわたるため、それぞれの種分化が個別の機構によって説明されることが多く、未だ統一理論は存在しない。一方、野外データやゲノムデータをどの種分化シナリオと対応させ、どのように生物地理学的な議論を行うかは、まず関連する進化機構の整理と統合が必要であるため、一見したところ乱立して見える理論を理解することは欠かせない。本総説では、種分化を達成する際に障壁となる諸過程の整理から始め、どのようなメカニズムがそれらを乗り越えて生殖隔離の進化を促すかを概説する。非常に多くの生殖隔離機構やそれらの進化パターンから共通する要素を抽出し、種分化ダイナミクスにおいて鍵となるメカニズムを特定することが目標である。そのため、古典的な地理的要因の理論から、近年の潮流である生態的種分化まで広範なトピックを扱うが、基本的には遺伝的浮動と多様化淘汰を強める要因を俯瞰したい。数理モデルを背景としてはいるものの、生態学者を対象に理論の理解を促進することを目指すとともに、現在提示されている生態的な仮説に対してはできる限りその対立仮説を取り扱うこととした。また、すでに検証が行なわれている仮説や理論的枠組みが遅れている箇所を明記することで、今後の種分化理論の発展が期待される方向を示した。

著者

中須賀 常雄 馬場 繁幸 高畠 恵光

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.27-33, 1990

被引用文献数

1

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During October 1986,excessive sap uptake by jumping plant lice (Heteropsylla cubana) caused severe damage to the canopy foliage of the Leucaena leucocephala scrub at a site in central Okinawa Island. From December 1986 to June 1988 a study was made of the vegetational succession on the floor beneath the damaged canopy. By the December 1986,two types of herbaceous undergrowth, zebra grass (Miscanthus sinensis) and the climber Ipomoea acuminata, had begun to grow. Investigations revealed about 4,000 seeds/m^2 to be burried in the topsoil, 35% of which were lost during half of the 1987 growing season. Seedling number gradually decreased due to both coverage by the herbaceous species and to the repeated attacks by jumping plant lice. The seedlings of broadleaved tree species were suptessed by zebra grass, and gradually decreased in number, whereas in stands of the climbing plant, they were able to maintain their numbers. The damage to Leucaena trees by jumping plant lice is so severe that reforestation by making coppices from remnant trees and the growth of seedlings on the stand floor does not feasible. Following the likely the stand floor destraction of the Leucaena scrub, succession may depend on the result of the competition between zebra grass and the seedlings of broad-leaved tree species.

著者

渡辺 敦子 鷲谷 いづみ

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.65-76, 2004

参考文献数

63

被引用文献数

1

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生物多様性の保全という社会的要請に応えることを目的とする保全生態学が集積する知見は,一定の整理を経た後に実社会を動かす政策に反映されることが必須である.ここでは,数年前から生物多様性保全に関わる政策にめざましい進展が認められる日本と,以前から環境保全に関わる先進的な政策を実践しながらも生物多様性条約を批准していない米国について,生物多様性保全上重要な課題のうち,「絶滅危惧種の保全」,「外来種対策」,「遺伝子組み換え生物のバイオセーフティ」にかかわる政策を社会的環境とその歴史的背景および,法的な整備と運用の現状の面から比較・考察した.米国において比較的早くから自然保護・生物多様性保全に資する政策が発展した要因としては,一つにはヨーロッパからの植民と建国以来の激しい自然資源の収奪や大規模な農地開発による生態系の不健全化に直面して醸成された自然保護思想や市民運動の隆盛があった.それと併せ,バイオテクノロジーの発展との関連で生物多様性の経済的価値を強く意識した産業界の思惑および生物学者の政策意思決定への積極的な関与などがあったといえる.それに対して,日本における保全政策は1993年の生物多様性条約への加盟をきっかけとし,過去10年間に関連法整備が進められ,それら法制度整備の有効性に関する評価・改善は今後の課題である.しかし,国内の生物多様性の衰退が急速に進んでいる現状を鑑みると,保全生態学には自然科学としての科学的な厳格さに加え,政策意思決定へのより効果的な寄与が求められるといえよう

著者

峰岸 有紀 青山 潤

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.201-207, 2019 (Released:2019-12-24)

参考文献数

26

被引用文献数

1

著者

中西 希 伊澤 雅子 寺西 あゆみ 土肥 昭夫

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.39-46, 2010-05-30 (Released:2018-02-01)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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1997年から2008年に交通事故に遭遇したツシマヤマネコ42個体(オス21個体、メス21個体)について、歯の萌出・交換状態と体サイズ及びセメント質年輪を用いて年齢査定を行い、交通事故と年齢の関係について分析した。また、栄養状態についても検討を試みた。交通事故遭遇個体の年齢は0歳から9歳であった。全体の70%以上が0歳で、2〜4歳の個体は確認されず、残り30%近くは5〜9歳の個体であった。交通事故の遭遇時期は、5〜9歳のオスでは2〜6月と9月であったのに対し、0歳のオスでは9月から1月に集中していた。0歳メスは11月に集中していた。0歳個体の事故が秋季から冬季に集中していたことから、春に生まれた仔が分散する時期に、新たな生息環境への習熟や経験が浅く、車への警戒が薄いため、事故に遭遇しやすいこと、また、分散の長距離移動の際に道路を横断する機会が増えることが要因と考えられた。栄養状態に問題のない亜成獣や定住個体が交通事故で死亡することは、個体群維持に負の影響を及ぼすと考えられた。

著者

常木 勝次 安達 之彦

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.166-171, 1957-12-31 (Released:2017-04-08)

被引用文献数

3

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A horizontal, well sun-shiny area of 16×20 sq. m. in the precincts of a temple, deeply surrounded by trees and shrubs, inhabited by four species of ants-Camponotus herculeanus japonicus MAYR (abbreviated to C), Formica fusca japonica MOTSCHULSKY (abbr. to F), Aphae-nogaster famelica SMITH (abbr. to A) and Tetramorium caespitum jacoti WHEELER (abbr. to T)-was adopted as the observation ground. It was sectioned into a net of 2 m (partly 1 m)meshes and was baited at all corners of the meshes with such small insects as house flies and the like. All the baits were numbered by means of a tiny label respectively which was attached with a silk thread, in order to make clear their original positions even when they were carried afar by the ant. They were always replaced by another new ones as soon as dragged off. Observations were made as to the species and the nest of the ant by which the bait was found and transported. Also every event occurred during the transportation was recorded in detail. The investigation was conducted during 8-10 o'clock a.m. every day from Aug. 3 to 26,1956. The records thus obtained were put in order on a sheet of section paper per species (Figs. 2,4 and 5) and the foraging range of each nest population, its size, form and distribution, as well as its intra-and interspecific relations were investigated. Also the social order among the species concerned could be elucidated through the observation of their behaviour during forage and bait transportation. The results can be summarized as follows : 1) Habitat segregation and territoriality can be observed, as a rule, among nest populations of the same species (Fig. 2,4 and 5). Such relations, however, could not be confirmed, as a rule, between populations of different species, although there can be admitted some tendency towards such a segregation between A and T, A and F and C and A. 2) Foraging distance is greatest in F, next to it in C and much less in A and T, the last mentioned two being nearly equal to each other in the range of their foraging. (Fig. 3). 3) Social order among the species concluded from the observation of the behaviour at the time when they met with one another is A=T>C>F. While the ratio of the total number of the baits carried away by each species is C>T>F>A. However, when the dimension of the ants is taken into consideration, it comes to be efficiently T>F>C>A. Possibly this is the practical scale of the population prosperity among them.

著者

高槻 成紀 岩田 翠 平泉 秀樹 平吹 喜彦

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.155-165, 2018 (Released:2018-07-23)

参考文献数

38

被引用文献数

5

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これまで知られていなかった東北地方海岸のタヌキの食性を宮城県仙台市宮城区岡田南蒲生と岩沼市蒲崎寺島のタヌキを例に初めて明らかにした。このタヌキは2011 年3 月の東北地方太平洋沖地震・津波後に回復した個体群である。南蒲生では防潮堤建造、盛土などの復興工事がおこなわれ、生息環境が二重に改変されたが、寺島では工事は小規模であった。両集団とも海岸にすむタヌキであるが、魚類、貝類、カニ、海藻などの海の生物には依存的ではなかった。ただしテリハノイバラ、ドクウツギなど海岸に多く、津波後も生き延びた低木類の果実や、被災後3 年ほどの期間に侵入したヨウシュヤマゴボウなどの果実をよく利用した。復興工事によって大きく環境改変を受けた南蒲生において人工物の利用度が高く、自然の動植物の利用が少なかったことは、環境劣化の可能性を示唆する。また夏には昆虫、秋には果実・種子、冬には哺乳類が増加するなどの点は、これまでほかの場所で調べられたタヌキの食性と共通であることもわかった。本研究は津波後の保全、復旧事業において、動物を軸に健全な食物網や海岸エコトーンを再生させる配慮が必要であることを示唆した。

著者

上田 紘司 永井 孝志

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2010, (Released:2021-05-24)

参考文献数

60

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水草の多様性や現存量が世界的に減少しているが、水草には多様な魚類や甲殻類等が生息し、水草はそれらの餌資源、産卵場、生息場として機能している。水草の生態学的有用性の機能の視点から水草の保全対策が重要と考えられる。しかし、具体的にどこでどのような動物種がどのような水草種をどのように利用しているのかというエビデンスについて、これまでに発表されている膨大な文献の中から体系的に整理した報告はない。本研究では魚類と甲殻類等に対する水草の有用性を明らかにするために、システマティックマップの手法を用いて膨大な文献を体系的に整理した。データベースは、 Web of Science Core Collectionと J-STAGEを使用した。検索は 2017年 10月に行い、検索式は水草、魚類、甲殻類、餌資源、産卵場、生息場を示すキーワードを組み合わせた。採択基準は 1)魚類や甲殻類等が水草又は大型藻類を利用した結果が得られている文献であること、 2)人工植物を扱っていないこと、 3)文献の種類は原著に限定し、レビューを含まないこと、 4)抄録があること、 5)英語又は日本語で記載されていることである。本調査の該当文献は 512件(英文献 470件、和文献 42件)とした。これらの文献を整理した結果は以下の通りである: 1)調査地では北米、中南米、欧州、豪州が多くアジア、アフリカが少ない; 2)調査水域は湖と河川が多く、海域は少ない; 3)調査対象水草はホザキノフサモ等の沈水植物が多く、抽水植物、浮遊植物、浮葉植物がそれに続く; 4)調査対象の動物は魚類が半数を占め、中でもブルーギルやヨーロピアンパーチの未成魚を扱った文献が多い; 5)水草の利用目的は生息場を扱った文献が 80%以上を占め、餌資源や産卵場を扱った文献は少ない。アジア・アフリカ地域での研究や産卵場としての利用を扱う研究が不足していることが示され、今後のさらなる研究が望まれる。また、新たな試みとして生態学分野の 10種類の研究手法を 3段階のエビデンスレベルに分類した。その結果、水草が魚類や甲殻類等に対して生態学的に有用であることを高いエビデンスで示す文献を抽出することができた。しかし、今後のエビデンスレベルの評価には、研究手法だけでなくより詳細な検討が必要と考えられた。また、このようにエビデンスを整理した結果が科学的根拠に基づいた保全活動や政策に活用されていくことが重要である。

著者

藤巻 裕蔵

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, 1972

著者

鈴木 時夫 梅津 幸雄

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.113-124, 1965-06-01 (Released:2017-04-08)

被引用文献数

1

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In den Gebieten vom inneren Kurobe, Tateyama-und Hakusan-Gebirge, gedeihen Zwergkieferngestrauche, das Vaccinieto-Pinetum pumilae, oberhalb der Waldgrenze ganz uppig. Alpine Heiden, das Arcterio-Loiseleurietum OHBA, befinden sich hier auch als eine Dauergesellschaft am Standorte, wo der Windsto B das Vorkommen der ersten Gesellschaft verhindert. Von der ersten kann man zwei Subassoziationen, cetrarietosum und rubetosum pedati, und von der zweiten Subassoziation noch vier Varianten kennzeichnen. Diese Assoziation gehort zum Verband Pinion pumilae, der Ordnung Pinetalia pumilae und der Klasse Vaccinio-Piceetea japonica. Das Arcterio-Loiseleurietum soll sich mit dem Loiseleurieto-Cetrarietum von den Schweizer Alpen in die neue Klasse der Loiseleurio-Cetrarietea ordnen lassen. Das Verband Arcterion wird sonst das Caricetoum Doenitzii im Berg Gassan umfassen. Das Vaccinio-Pinetum ist eine Pflanzengesellschaft, worin immergrune Nadelstrauche mit Bryochamaephyten vergesellschaftet sind : dagegen liefert das Arcterio-Loiseleurietum einen Platz zum Zusammenleben von Zwergstrauchen mit Strauchflechten. Floristisch erhalt das erstere die typische Verbindung von Pinaceen und Erikaceen von der Vaccinio-Piceetea, aber fur das letztere spielen Erikaceen und Cypteraceen eine Hauptrolle. Beide Assoziationen sind sonnenliebend und gegen die Schneedauen empfindlich, aber die letztere ertragt einen starkeren WindstoB. Das Vaccinieto-Pinetum pumilae ist durch den Eisenpodsol unterlegt, dagegen ist der Boden unter dem Arcterio-Loiseleurietum noch unreif. Die Xeroserie entspringt zuerst aus der Ryrophora-Rhizocarpon-Flechten-Gesellschaft auf den Felsen und dann tritt durch das Arcterio-Loiseleurietum und die Subassoziation cetrarietosum bis auf rubetosum pedati vom Vaccinieto-Pinetum pumilae ein. Die Sasa kurilensis Variante entsteht von der Torfserie aus dem Faurieto-Caricetum blepharicarpae. Die Sukzession ist tatsachlich kaum weiter fort zu erwagen.

著者

和田 英太郎

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.259-268, 2009 (Released:2017-04-20)

参考文献数

65

被引用文献数

6

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近年、生態学に二つの手法が導入され新しい地平を切り開いている。一つは種レベルのDNA解析で進化系統を解析する分子生物学的方法となっている。他は安定同位体精密測定法で生態系の物質循環の特長やその物質の起源・生成経路・食物網の構造を知る有力な化学的方法を提供する。この手法はここ10年我が国の生態学の分野において急速に広まった。ここではこの手法の近過去史の概要、この手法の現状での評価、生物圏における炭素・窒素同位体比分布則の骨格、食物網解析の問題点、環境科学への応用、今後の展望についてまとめた。

著者

大澤 隆文 古田 尚也 中村 太士 角谷 拓 中静 透

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.95-107, 2019 (Released:2019-07-01)

参考文献数

66

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生物多様性条約では、生物多様性の保全や持続可能な利用全般について2020年までに各国が取り組むべき事項を愛知目標としている。2020年に開催される予定の同条約締約国会議(COP15)では、2020年以降の目標(ポスト愛知目標又はポスト2020目標)を決定することが見込まれ、海外では愛知目標に係る効果や課題を考察した学術研究も多く出版されている。本稿では、パリ協定等の生物多様性分野以外の諸分野から参考になる考え方・概念も引用しつつ、SMART等の、愛知目標に続く次期目標の検討にあたり考慮し得る視点やアプローチを詳細に整理した。また、自然保護区等に関する愛知目標11等を事例として、地球規模又は各国の規模で2020年以降の目標設定にあたり考慮すべき課題や概念、抜本的な目標の見直しに係る提案等の特徴や課題について、日本における状況も紹介しつつ議論した。これらを通じ、厳正的な自然保護の拡充を誘導する目標設定に加え、それ以外の地域・分野についても、自然と共生を進める諸アプローチの効果評価や目標設定を追求する余地があることを提案した。