著者

中西 晃 東 若菜 田中 美澄枝 宮崎 祐子 乾 陽子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.125-139, 2018 (Released:2018-08-02)

参考文献数

133

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林冠生物学は、生物多様性や生態系機能が局在する森林の林冠において、多様な生物の生態や相互作用、生態学的な機能やプロセスの理解を目指す学問である。林冠は高所に存在し複雑な構造を有するため、林冠生物学研究の飛躍的な進展は1980年代以降の林冠アクセス手段の発達に拠るところが大きい。様々な林冠アクセス手段の中でも、ロープテクニックを駆使して樹上にアクセスするツリークライミングは道具を手軽に持ち運べることから移動性に優れ、対象木に反復してアクセスすることが可能である。また、林冠クレーンや林冠ウォークウェイなどの大型アクセス設備に比べて経済的であるという利点が活かされ、林冠生物学研究に幅広く適用されてきた。近年では、ツリークライミングの技術や道具の発展によって安全性や作業効率の向上が図られており、今後ますます活用されることが期待されている。本稿では、ツリークライミングを用いた林冠生物学の研究例を紹介しつつ、樹上調査における林冠アクセス手段としてのツリークライミングの有用性を示す。さらに、ツリークライミングを用いた林冠生物学研究の今後の展望および課題について議論する。移動性、経済性、撹乱性に優れたツリークライミングは、場所の制限を受けないため、あらゆる森林での林冠生物学研究において今後も重要な役割を担うと考えられる。また、他の林冠アクセス手段や測定機器と併用することでさらなる進展が期待される。一方、安全かつ有効なツリークライミングが普及するためには、研究調査以外の領域も含めたツリークライミング・ネットワークの形成と情報共有のためのプラットフォームづくりが急務である。

著者

柚木 秀雄 高村 典子 西廣 淳 中村 圭吾

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.99-111, 2003

参考文献数

52

被引用文献数

4

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霞ケ浦では沈水植物群落がほぼ完全に消失しているものの, 胡底の底泥中には沈水植物を含む散布体バンク(propagule bank)が残されていることが確認されている. 本研究では, 散布体バンクを活用して湖岸植生帯を再生する自然再生事業の実施箇所の一つである高浜入り「石川地区」において4基の隔離水界を設置し魚を排除するバイオマニピュレーションを行うことにより隔離水界内に散布体バンクから沈水植物が再生するかどうかを調べた. 隔離水界内では設置して2週間後に枝角類動物プランクトンの密度が11あたり500個体以上に増加し, クロロフィルa量が減少した. そして光の透適量が増加した. 隔離水界を設置して1.5ケ月後に枝角類動物プランクトン密度は減少しバイオマニピュレーションの効果はなくなったが, 隔離水界内には沈水植物のササバモ, クロモ, コカナダモ, オオカナダモと浮葉植物のビシが出現した. 沈水植物が消失した湖沼における小規模な再生の方法として, 散布体バンクの活用と魚類を排除する隔離水界の設置が有効であることが示唆された.

著者

根岸 淳二郎 萱場 祐一 塚原 幸治 三輪 芳明

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.37-50, 2008

参考文献数

139

被引用文献数

4

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軟体動物門に属するイシガイ類二枚貝(イシガイ目:Unionoida)は世界各地の河川や湖沼に広く生息し国内では18種が報告されている。特に流水生の種は土地利用の変化や河川改修の影響で国内外種ともにその生息範囲の縮小および種多様性の低下が懸念されている。これまで国内でイシガイ類に関する様々な優れた知見が蓄積されているが、その多くが基礎生態の観点から行われたものである。特に北米地域では高いイシガイ類の種多様性(約280種)を背景にして、基礎から応用にいたる様々な有用な研究事例が報告されており、イシガイ類の分布に影響を与える環境条件として、洪水時における生息場所の水理条件や、宿主魚類の分布が重要であることが明らかにされつつある。また、その生態的機能も評価され、底生動物群集や水質に大きな影響を持つ可能性も指摘されている。既往のイシガイ類二枚貝に関する生態学的研究の整理から、国内では、稚貝の生態や餌資源等に関する基礎的研究、さらに好適生息場所環境条件や生態的機能等に関する応用的側面からの研究が不十分であることが明らかになった。イシガイ類を介して成立する陸水生態系全体の保全のためこれらの分野における研究の進展が必要であることを示した。

著者

廣田 峻 井尻 航太朗 藤本 博文

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.151-158, 2016

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香川県丸亀市において、2001?2003年、2011年にミナミメダカの分布調査を行い、ミナミメダカの分布と土地利用の関係を検証した。2回の調査の間に、田から建物用地への転用が進んだものの、ミナミメダカの分布が確認された地点は増加した。土地利用と水系、ため池との距離、標高・傾斜を環境要因として、ミナミメダカの分布確率を推定する多変量解析を行った。その結果、調査地点から半径100 m土地利用がミナミメダカの分布確率を推定する上で最も当てはまりが良かった。土地利用のうち、河川・ため池面積が生息確率に負の、田と建物用地面積が正の影響を持つことが示された。この結果は、ため池とその周辺がミナミメダカの生息に不適当になっている一方で、田と住宅地の境界域が有用な生息地として機能している可能性を示唆するものである。

著者

上野 裕介 増澤 直 曽根 直幸

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.229-237, 2017 (Released:2017-08-03)

参考文献数

29

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生物多様性に関する行政施策は、転換期を迎えている。その最大の特徴は、生物多様性の保全や向上を通過点ととらえ、豊かな社会の実現をゴールに据えている点である。本論説では、地方自治体が策定する生物多様性地域戦略を軸に、生物多様性を活かした地域づくりに関して地方自治体が策定する計画や政策の現状と可能性を紹介する。その上で、生態学者と行政(環境部局と他部局)、民間、地域社会の連携による経済・社会と生物多様性の統合化に向け、生態学者はどのような点で期待され、社会に貢献できるのかを考える。

著者

酒井 昭

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.35-42, 1974-03-30 (Released:2017-04-11)

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Dormant one-year-old twigs of about 60 tree species were collected from mature trees growing in different altitudes on Yakushima Island in early January. Evergreen broad-leaf trees growing in the low altitudes below 200 m above sea level, resisted freezing between -3 and -15℃, with the exception of Ficus retusa and Kandella Candel. Most of the tree species growing near the top of Mt. Taichu (1511 m) resisted freezing to -20℃. Three species, Sorbus commixta, Pieris japonica, Rhododendron Metternichii survived freezing down to -25℃ or below. Abies firma collected at about 1200 m altitude was hardy to about -25℃. This fir was found to be nearly as hardy as those of the northern boundary of its natural ranges, Fukushima Prefecture. A similar trend was observed in most of the evergreen broad-leaf trees from between Yakushima Island and Ibaraki Prefecture. However, slight intraspecific differences were observed in the freezing resistance among the evergreen broad-leaf and coniferous trees tested. These differences generally appeared to be closelv related to the winter coldness of their native habitats.

著者

杉浦 真治

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.313-316, 2012-11-30 (Released:2017-04-28)

参考文献数

29

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島嶼生物地理学は、島に分布する種や生物相の起源、分散、絶滅を再構築しようとする視点(歴史生物地理学)と、生物と島嶼環境との相互作用に注目し、現在生息する種の多様性や分布の地理的な変異を説明しようとする視点(生態生物地理学)から研究されてきた。本特集では、相利共生関係や、捕食-被食関係といった生物間相互作用を考慮し、歴史的、生態的な視点から島嶼生物地理学を論じる。従来は、種間の相互作用をあまり考慮せず、個々の種の系統地理や、特定グループの種数-面積関係などが研究されてきた。しかし、他種との相互作用なしに生息する種は存在しない。相互作用する複数種を同時に扱うことで切り拓かれる島嶼生物地理学の新たな展開を紹介する。

著者

土屋 一彬 斎藤 昌幸 弘中 豊

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.179-192, 2013-07-30 (Released:2017-04-28)

参考文献数

150

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都市生態学は、人間活動が優占する都市生態系のふるまいの解明にとりくむ研究分野である。近年、国際的に進行している都市人口の増加と、それにともなうさまざまな環境問題の拡大を背景に、都市生態学への注目が高まっている。とくに都市生態学には、生物相保全や生態系サービス向上へ向けたとりくみの科学的基盤となることが期待されている。本稿では、日本国内における研究者のさらなる都市生態学への参入と議論の深化のきっかけとなることを企図し、国際的な都市生態学研究の進展状況と今後の主要な研究課題について、主に1)都市において環境問題の解決に生態学が果たす意義、2)都市に特徴的な生態学的パターンとプロセスおよび3)社会経済的要因の影響の3点から論述した。都市において環境問題の解決に生態学が果たす意義を取り扱った研究は、生物相保全を通じた環境教育への貢献や、都市生態系が提供する生態系サービスのうちの調整サービスおよび文化サービス、そして負の生態系サービスの評価を多くとりあげていた。都市生態系の特徴の解明にとりくんだ研究についてみると、都市から農村にかけての環境傾度に沿った種群ごとの個体数の変化や、都市に適応しやすい生物とそうではない生物の比較といった、生態学的なパターンについての知見が多くみられた。一方で、そうした生態学的なパターンをもたらすプロセスについては、十分に研究が進んでいなかった。都市生態系を規定する社会経済的要因を取り扱った研究については、社会経済的要因も含めた都市生態系の概念的なモデルの追求や、生態系の状態に影響が強い社会経済的要因の特定にとりくんだ研究が多くみられた。他方で、生態系の状態と管理などの具体的な人間の行為との関係や、その背後にある制度などの間接的な社会経済的要因との関係については、十分に明らかにされていない状況であった。今後の都市生態学には、都市生態系の構成要素や社会経済要素が相互にどう関係しているか、すなわち都市における社会生態プロセスに対して、さらに理解を深めていくことが求められよう。その実現のためには、生態学者が中心となった都市の生態学的プロセスの解明や、社会科学者と協働することによる分野横断的な研究アプローチの開発が鍵となろう。

著者

保全生態学研究会 青木 俊明 荒木 佐智子 石井 潤 石濱 史子 板垣 智之 内山 武 大谷 雅人 掃部 康宏 川上 美穂子 菊地 智久 北本 尚子 清田 治樹 国武 陽子 柴田 賢一 柴山 弓季 正傳 大悟 陣田 浩次 高川 晋一 田中 肇 辻沢 央 中村 裕 長谷川 淳一 本城 正憲 牧野 崇司 松村 千鶴 松本 雅道 光井 淳之 三宅 康子 山崎 男土 山崎 義夫 柚木 秀雄 横山 潤 吉成 布美香 鷲谷 いづみ

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.19-23, 2002-09-30 (Released:2018-02-09)

参考文献数

4

被引用文献数

2

著者

古賀 庸憲

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.1-12, 2007-03-31 (Released:2016-09-10)

参考文献数

106

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カニ類の配偶行動についての生態学的研究は、まず主に水産重要種を含む海生のグループで行われたが、行動生態学の興隆とほぼ時を同じくして陸生・半陸生のグループで盛んになった。特に干潟に高密度で棲息するスナガニ科には行動生態学の実証的研究に適した特徴を幾つも持つものが多く、配偶行動や繁殖戦略に関連した研究が数多く行われている。シオマネキ属を含むスナガニ科の配偶行動は変異に富み、代替交尾戦術の頻度や雄間競争・雌の配偶者選択の程度が、空時的にまたエサ条件や捕食のリスクに反応して変化することが示されている。本稿ではカニ類の配偶行動および生態学的に関連の深い分野について最近の動向をまとめ、今後の展望を述べる。

著者

入江 貴博

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.1-15, 2018 (Released:2018-04-06)

参考文献数

54

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表現型の種内変異に対する研究者の興味は、生態学はもとより分類学・遺伝学・進化生物学といったマクロ生物学の発展と常に共にあった。本稿では、特に海産腹足類を対象とした研究に焦点を絞り、1930年代から現在に至るまでの各時代の研究者が貝殻形態の種内変異をどのように捉え、対象種が示すパターンの理解に織り込んできたかを概説する。生物学的種概念や新体系学の提唱、集団遺伝学と総合進化説の確立といった、現代生物学像へと直結する重要な概念が次々に登場した時代にあっても、軟体動物学の種分類は主に貝殻形質の観察に基づいて進められていた。本稿の前半では、貝殻形態に著しい種内変異を示すMonetaria属のタカラガイについて、個体発生を中心とした生態的特徴を踏まえた上で、激動の1930年代ドイツにおいて進められた種分類と種内分類の内容とその思想的背景を簡単に紹介する。その上で、Ernst Mayrによって提唱された生物学的種概念に準拠する分類がなされるためには、その根拠形質の示す特徴が表現型可塑性の産物でないことが必要であり、それを確認するためには飼育実験の実施が必要であることを強調する。後半では、タマキビ(Littorina属)とチヂミボラ(Nucella属)の貝殻形態に見られる種内変異と捕食者(カニ)に対する誘導防御の関係を明らかにするべく、北米や北欧の研究者によって精力的に進められた一連の研究を振り返る。これらの系は、海産腹足類を対象とした飼育実験が生物現象の理解に大きく貢献した好例であり、生態学の見地からも情報の整理と再評価が必要な内容だ。最後に、野外で観測された表現型分散が問題となった場合に、それに対する寄与として遺伝(G)と環境(E)の影響を定量的に切り分けることは、分類学において生じる上述のような問題だけでなく、自然選択に対する進化的応答を考える上でも重要であることを強調したい。

著者

奥野 良之助

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.93-101, 1985-03-30 (Released:2017-05-23)

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OKUNO, Ryonosuke (Dept. Biol., Fac. Sci., Kanazawa Univ., Ishikawa). 1985. Studies on the natural history of the Japanese toad, Bufo japonicus japonicus. V. Post-metamorphic survival and longevity. Jap. J. Ecol., 35 : 93-101. Post-metamorphic survival rates of the Japanese toad, Bufo japonicus japonicus, inhabiting the Botanical Gardens of Kanazawa University were as follows : Survival rate between 1 and 2 years of age was about 40% ; between 2 and 3 years of age was 40-70% ; between 4 and 5 years of age was 65-80%. Survival rates were decreased gradually after age 5,although they were kept over 50% to age 8. Four out of 178 individuals, which had been marked at age 1 in the autumn of 1973,were still surviving in the spring of 1981 (9 years old). Longevity of the males was presumed to be 11 years, and that of the females was estimated at 8 or 9 years. Sex ratio (♂/♀) of matured toads was 2.71.

著者

多田内 修 大石 久志 鈴木 まほろ

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.27-35, 2014-03-30 (Released:2017-05-19)

参考文献数

60

被引用文献数

1

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最も主要な送粉昆虫であるハナバチ類と訪花性双翅目について、それぞれの分類群の概要と送粉者としての重要性、日本におけるインベントリーの現状と課題を整理した。現在、日本産ハナバチ類の分類は総括的段階にあり、日本産全種を含む『日本産ハナバチ類図鑑』の出版が間近であるほか、アジア産ハナバチ類データベースの構築と公開も進行中である。これまで一般研究者にとって一部の分類群を除くハナバチ類の同定は困難であったが、これらによってかなりの程度まで同定が可能になり、生態学的研究が飛躍的に進むことが期待される。一方、訪花性双翅目は従来その送粉者としての重要性が軽視されてきたため、分類およびインベントリー作成は世界的にも遅れているが、送粉者の多様性に注目が集まっている昨今では、その必要性がますます高まっている。こうした中、日本ではハナアブ科やクロバエ科など一部の分類群についてはインベントリーの作成が徐々に進み、一般研究者でもある程度までは同定が可能になってきた。双翅目昆虫の送粉機能は温帯地域においても決して小さくはなく、今後は日本でも組織的なインベントリー整備を積極的に推進する必要がある。

著者

田中 嘉成

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.249-253, 2010-07-31 (Released:2017-04-21)

参考文献数

21

被引用文献数

2

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生物多様性と生態系機能の関係性の解明と、それに基づいた生態系の影響評価のための新たなアプローチとして、生物の機能形質(生態形質)に基づいた枠組みが進展している。理論的な面では、群集レベルでの機能形質の動態や、生態系機能の応答の定式化のために、集団遺伝学や量的遺伝学の進化理論が応用されている。実証データと理論的枠組みの連携がさらに進めば、生物の分布情報、環境要因データ、生態形質のデータベースに対する統合的な解析から、生態系影響評価が可能になると期待される。

著者

工藤 岳 横須賀 邦子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.49-62, 2012-05-30 (Released:2018-01-01)

参考文献数

23

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高山生態系は地球温暖化の影響を最も受けやすい生態系であり、気候変動は高山植物群落の生物季節(フェノロジー)を変化させると予測される。北海道大雪山国立公園では、市民ボランティアによる高山植物群落の開花状況調査が長期間行われている。風衝地2カ所と雪田2カ所の計4群落で6年間に渡って記録された開花日のデータを解析し、群落構成種の開花に要する温度要求性(有効積算温度)、開花日の群落間変動、年変動を解析した。高山植物の開花は、種や個体群に特有の有効積算温度で表すことができた。風衝地群落の開花は気温の季節的推移によって規定されており、温暖気候であった2010年にはほとんどの種で開花開始日の早期化と群落レベルの開花期間の短縮が生じていた。一方で、雪田群落の開花は局所的な雪解け時期とその後の温度変化の双方で規定されていた。すなわち、気温の季節推移と雪解けパターンから植物群落の開花構造が予測できることが示された。しかし、生育期の気温と雪解け開始時期に明確な対応関係は認められず、雪田の雪解け時期は場所や年によって変動した。寒冷な夏は雪田プロット内の雪解け進行速度を緩やかにし、その結果、種間の開花重複が高くなる傾向があった。一部の種では開花に要する温度有効性に個体群間変異が認められ、開花特性の分化が起きていることが示唆された。以上の結果より、気候変動が高山植物群落のフェノロジー構造に及ぼす影響を予測するには、気温の季節推移、雪解けパターンの地域性、個体群特有の温度要求性を考慮することの重要性が示唆された。

著者

宮崎 佑介

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.237-246, 2016

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新興の学術領域であるCitizen Science(市民科学)の発展は、情報科学技術の発展と不可分の関係にある。生物多様性に関連する分野においても、その可能性はとみに高まっている。本稿では、市民科学に関連する生物多様性情報データベースの現況と課題を、国内外の事例から概観することによって、今後の生物多様性情報データベースを活用した市民科学の在り方を考える。

著者

佐々木 宏展 大西 亘 大澤 剛士

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.243-248, 2016

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近年の保全生態学において、研究者が非専門家である一般市民と共同で調査等を行う「市民科学」(Citizen Science)は、有効な研究アプローチとして受け入れられつつある。しかし、市民科学は本来、市民が主体の活動であり、成果を研究者らが論文としてまとめることを目的とした活動は、市民科学が持つ意味のごく一部にすぎない。市民科学という言葉が定着しつつある今日、これを短期的な流行で終わらせないために、市民科学における研究者、市民それぞれの役割やあるべき姿について再考することは有意義である。筆者らは、中学校教諭、博物館学芸員、国立研究開発法人研究員という異なった立場から市民科学について議論し、研究論文につながる、つながらないに関係なく、全ての市民科学には意義があり、成功、失敗は存在しないという結論に達した。本稿では、上記の結論に達するまでの議論内容を通し、筆者らの意見を述べたい。

著者

宮本 康 福本 一彦 畠山 恵介 森 明寛 前田 晃宏 近藤 高貴

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.59-69, 2015

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鳥取県ではカラスガイの絶滅が危惧されているが、本種の個体群構造や繁殖の実態が明らかにされていない。そこで本研究では、本種の分布が確認されている3つの水域を対象に、サイズ組成、母貝の妊卵状況、本種の生息域における魚類相、およびグロキディウム幼生の宿主適合性を明らかにするための野外調査と室内実験を行った。多鯰ヶ池ではカラスガイのサイズ組成が大型個体に偏っていたことから、稚貝の加入が近年行われていないことが示唆された。しかし、母貝が幼生を保有していたこと、当池でブルーギルとオオクチバスが優占していたことから、これらの外来魚による幼生の宿主魚類の駆逐が本種の新規加入の阻害要因になっていることが併せて示唆された。一方で、他の2つのため池では大型個体に加えて若齢の小型個体も少数ながら発見された。これらの池ではブルーギルとオオクチバスが確認されない反面、室内実験より幼生の宿主と判定されたフナ属魚類が優占することが明らかになったことから、新規加入が生じる条件が揃っていることが示唆された。以上の結果より、現在の鳥取県ではカラスガイの個体群動態が魚類群集に強く依存していること、そしてブルーギルとオオクチバスが優占する多鯰ヶ池は本種個体群の存続が危ういことが示唆された。以上の結果を踏まえ、最後に当県におけるカラスガイ保全のための提言を行った。

著者

佐々木 顕

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.73-77, 2006-04-25 (Released:2016-09-06)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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本特集をまとめるにあたり、軍拡競走の理論と検証の統合を目指す研究のモデルケースになると考えられる3つの例を論じることにする。第一の例は、本特集でとりあげたSasaki-Godfrayモデルのきっかけになったショウジョウバエ抵抗性と寄生蜂ビルレンスの軍拡競走に関する飼育実験、第二は本特集および第52回生態学会のシンポジウムを組織する理由となった東樹と曽田によるヤブツバキとツバキシギゾウムシの防御・攻撃形質の軍拡競走の野外研究と津田によるマメゾウムシの穿孔深度と寄生蜂の産卵管長の共進化に関する理論的研究、そして最後にバクテリアの抵抗性とその溶菌性フアージ病原性軍拡競走に関するBucklingの共培養進化実験についてである。

著者

吉田 丈人

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.208-216, 2007-07-31 (Released:2016-09-15)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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個体群動態は、生態学者が古くからその理解に取り組んできた課題である。数理モデルを使った理論研究は質的に異なる様々な動態を予測し、実証研究はそのような動態が現実の個体群で見られることを示してきた。しかし、動態がどのように決まるかについて特定の説明が与えられ「理解」された野外個体群はほとんどない。また、動態に影響を与える新しい要因が、今なお発見され続けている。私たちは、モデル系として非常に単純な捕食者-被食者系を使い、その個体群動態を室内実験で詳細に調べることにより、野外個体群の動態を理解するのに資する知識を得ようと試みてきた。捕食者-被食者のモデル系としてワムシ(Brachionus calyciflorus)とその餌である藻類(Chlorella vulgaris)を用い、これらの生物をケモスタット(連続培養装置の一つ)で飼育して個体群動態を観測した。それと共に、個体群動態を説明する機械論的な数理モデルを得ようと取り組んできた。これまでに、ワムシと藻類の機能的反応と数量的反応・ワムシ個体群の齢構造と老化・藻類個体群の遺伝的多様性と迅速な進化が、この系の動態を説明するのに必要な要因であることを明らかにした。本論文では、ここまでの理解に至る過程を解説し、理論研究と実証研究がどのように有効に連携できるかについて一例を紹介したい。