著者
内田 育恵
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.122, no.5, pp.744-749, 2019-05-20 (Released:2019-06-12)
参考文献数
16

超高齢社会を迎えた日本では, 要介護原因の1位が認知症となり, 一方, 認知症の分野で ‘難聴’ が一気に社会的注目を集めるきっかけとなった Lancet 国際委員会の報告では, 医学的介入により認知症発症を予防できる要因として難聴が筆頭に挙げられた. 認知症や認知症以外の不利益に対し, 難聴が関連しているというエビデンスは積み重ねられており, 健康寿命の延伸のために, 中年期以降の聴力維持はますます重要性を増すと考えられる. 認知症だけでなく認知機能障害や認知機能ドメインと聴力, 就労や所得と聴力, 不慮の事故による負傷リスクと聴力, に関する先行研究の報告を概説し, 補聴器の使用がいかに影響するかを検討した研究を取り上げた. 補聴器の認知症予防に対する効果は, 集団規模の大きな, 長期間の追跡プロジェクトが各国で実施されているものの, 結果は必ずしも一定しない. われわれが遂行中の, 補聴器使用と認知機能に関する研究も中間解析について紹介した. それらを踏まえて, 超高齢社会の難聴ケアについて期待を込めた今後の展望を述べた.
著者
伊原 史英 大塚 雄一郎
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.117, no.1, pp.41-45, 2014-01-20 (Released:2014-02-22)
参考文献数
7
被引用文献数
1 2

破傷風は皮膚の創傷部位から芽胞が侵入・発芽し, 神経毒素を産生することで発症する. 一般的には外傷歴と臨床症状から診断するが, 外傷歴の明らかではない症例では, 臨床症状のみで診断しなければならない. 今回, われわれは外傷を伴わない2症例を経験したので報告する. 症例1は両頸部・肩部の痛み, 開口障害を主訴に受診し破傷風1期の診断となり, 治療を行った. 症例2は抗破傷風ヒト免疫グロブリンの使用を治療開始時に拒否したが, 翌日より症状が悪化したため, 翌日に抗破傷風ヒト免疫グロブリンを使用した. 入院5日目より数回の頸部の部分的な硬直性痙攣を起こしたが, 気道確保などは行わず治癒した.
著者
余田 敬子
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.118, no.7, pp.841-853, 2015-07-20 (Released:2015-08-01)
参考文献数
33
被引用文献数
2

梅毒は, 口腔・咽頭に初期硬結, 硬性下疳, 粘膜斑, 口角炎が生じる. 性器や皮膚の病変を伴わない場合が多く, 特徴的な口腔咽頭病変は梅毒診断の契機になりやすい. DEBCPCG 40万単位または AMPC 500mg を1日3回, PC アレルギーの場合は MINO 100mg を1日2回, 第1期は2~4週間, 第2期は4~8週間, 感染後1年以上または感染時期不明の場合は8~12週間投与する. HIV 感染者の口腔粘膜病変には感染症, 腫瘍, 炎症性疾患, 非特異的潰瘍などがあり, 無症候期以降の初発症状として現れやすい. 特に HIV 感染を強く示唆するものに, カンジダ症, 口腔毛様白板症, HIV 関連歯肉炎・歯周炎, カポジ肉腫, 非ホジキンリンパ腫, ドライマウスがある. 淋菌とクラミジアの咽頭感染は無症候の場合が多く, 少数の感染者に非特異的咽頭炎, 扁桃炎, 上咽頭炎を発症する. 診断には核酸増幅法を用いる. 当科では, 淋菌には CTRX 2g 1回/日を1~3日間, クラミジアには CAM 200mg を1日2回14日間, 投与している. 淋菌もクラミジアも性器感染は不妊の原因となり得るため, 治療終了後から2週間以上あけて, 核酸増幅法による治癒確認検査を実施する. HSV 性咽頭・扁桃炎は10~30歳代の初感染者の一部に発症する. アフタ・びらん・白苔を伴う咽頭炎と偽膜を伴う扁桃炎がみられ, 強い咽頭痛と高熱を伴う. 治療には, 経口でバラシクロビル1回500mg, 1日2回を5日間, またはアシクロビル1回200mg, 1日5回を5日間, 経口摂取困難例ではアシクロビル注5mg/kg/回を1日3回8時間ごとに7日間投与する. HPV は中咽頭癌の約半数から検出される. HPV 感染そのものは無症候性で, 診断は腫瘍性病変からの HPV の検出による. HPV 感染への治療法は確立していないが, ワクチン接種の普及により HPV 関連癌患者が減少することが期待される.
著者
畑中 章生 立石 優美子 本田 圭司 鎌田 知子 田崎 彰久 岸根 有美 竹田 貴策 川島 慶之
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.117, no.2, pp.111-115, 2014-02-20 (Released:2014-03-20)
参考文献数
17
被引用文献数
1 3

従来, 野生株によるムンプスウイルス再感染はまれとされていたが, 近年, 主に小児科領域において, ムンプスウイルス再感染の報告が散見されるようになった. 再感染の診断基準の一つとして, 初診時のムンプスウイルス血清IgM抗体価<2.5, かつ同IgG>25.8が提唱されている. 2010年7月から2011年6月までの12カ月間に, 土浦協同病院耳鼻咽喉科を受診した大唾液腺腫脹症例のうち感染によるものと考えられた45例に対して, 初診時にムンプスウイルス血清抗体価を測定した. ムンプスウイルス初感染と考えられた症例は10例, 上記診断基準からムンプスウイルス再感染と考えられた症例は7例であった. 今回の検討から, ムンプスウイルス再感染はありふれた病態である可能性が示唆された.
著者
神崎 晶
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.119, no.7, pp.937-940, 2016-07-20 (Released:2016-08-06)
参考文献数
16

急性内耳障害を中心とした感音難聴に関する病態, 検査, 治療など最近の知見について総説としてまとめた. 多施設共同で行われた解析では突発性難聴の予後に関連する血液検査項目としてフィブリノゲンが挙げられた. また, 聴力型に応じて予後に関連する血液項目が異なっており, 病態が異なることが示唆された. さらに PDE5 阻害薬による突発難聴の発生から最近新たに提唱されている突発性難聴の病態機序を紹介した. その病態と, フィブリノゲン, 細胞ストレスに関する転写因子などを含んだ新しい病態について仮説を提唱した. 今後期待されるような薬物治療として抗酸化物質などの基礎研究の現状を挙げた. また急性感音難聴が一側高度難聴に至る場合に人工内耳埋込み術がヨーロッパでは行われており, その成果について報告をまとめた. 国内でも今後実施されることが期待される. ステロイド, 特に糖質コルチコイドは内耳に保護的に作用することが明らかになってきている. 同時に突発性難聴などに対するステロイドの局所投与が見直されている. 今後期待される治療薬は副作用の観点から内耳局所に投与を行うことが重要である. ところが全身と局所投与について内耳への薬物動態が不明である. それぞれの投与法に応じて基礎的データから臨床的意義について論じた. 局所と全身投与では薬物動態が異なるため, 両者併用が薬物を内耳に到達させるために効果的である. また, 全身投与では多量の方がより内耳に到達することが示唆された.
著者
兵頭 政光 西窪 加緒里 弘瀬 かほり
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.113, no.8, pp.670-678, 2010 (Released:2011-05-13)
参考文献数
14
被引用文献数
14 83

今日, 嚥下障害は高齢化社会の到来とともに, 医療的にも社会的にも大きな問題となっている. 嚥下障害患者に適切に対応するためには, 患者ごとに嚥下機能を客観的に評価することが必要である. 嚥下機能検査法の一つである嚥下内視鏡検査は近年, 広く普及しつつあるが, 客観的な評価基準がないことが大きな問題点である. そこで今回, 嚥下障害の病態を簡便かつ客観的に評価することを目的として, 外来でも簡便に行える嚥下内視鏡検査スコア評価基準を作成し, その臨床的有用性について検討を行った.スコア評価では, 非嚥下時の観察項目として「喉頭蓋谷や梨状陥凹の唾液貯留の程度」および「声門閉鎖反射や咳反射の惹起性」を, 嚥下時の観察項目として「嚥下反射の惹起性」および「着色水嚥下後の咽頭クリアランス」を取りあげ, それぞれ0 (正常), 1 (軽度障害), 2 (中等度障害), 3 (高度障害) の4段階に評価した. この評価基準に従って嚥下障害例を対象としてスコア評価すると, 「専門外来担当医」と「一般耳鼻咽喉科医」または「言語聴覚士」の間で有意な相関があり, 嚥下障害の診療を専門とする耳鼻咽喉科医でなくても嚥下障害の病態を客観的に評価できることが示された. また, スコア評価結果は嚥下造影検査による咽頭クリアランスや誤嚥の程度とも有意な相関があった. スコア評価結果に基づいて経口摂取の可否の判断を行うことも可能と考えられた. 以上より, 今回提唱した嚥下内視鏡検査スコア評価法は, 嚥下障害の重症度や障害様式を評価する上で簡便かつ信頼性があり, 嚥下障害患者の診療において十分有用であると結論した.
著者
竹田 潔
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.114, no.1, pp.1-6, 2011 (Released:2011-07-12)
参考文献数
14
被引用文献数
1

生体防御を担う免疫系は自然免疫系と獲得免疫系から成り立っている. 抗原を非自己として認識する獲得免疫系に対し, 自然免疫系では, Toll-like receptor (TLR), RIG-I-like receptor (RLR), NOD-like receptor (NLR) などのパターン認識受容体が, 私たち哺乳類には存在せず, 微生物の生命維持に必須の構造を認識していることが明らかになってきた. これらパターン認識受容体による自然免疫系の活性化が, 抗原特異的な獲得免疫系の活性化も制御し, 生体防御を担っている. さらには, 自然免疫系の過剰活性化が, 種々の免疫疾患の発症にも関与していることが明らかになりつつある.
著者
野々山 宏 有元 真理子 稲川 俊太郎 内田 育恵 谷川 徹 小川 徹也 植田 広海
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.117, no.3, pp.191-195, 2014-03-20 (Released:2014-04-20)
参考文献数
18
被引用文献数
1 3

急性喉頭蓋炎は高度な気道狭窄から致命的となる疾患であるため, ときに迅速かつ的確な処置が必要とされる. われわれは成人の急性喉頭蓋炎患者において性別, 年齢, 発症季節, 初診施設, 受診時期, 症状, 喉頭所見, 血液検査, 既往歴につき気道確保に関連する因子を中心に検討した. 気道確保を行ったのは216例中, 39例 (18.1%) であった. 急性喉頭蓋炎患者の男女比は1.9: 1, 平均年齢は53歳で発症の季節性は認められなかった. 受診時期の検討では, 気道確保群が有意差をもって早期に受診をしていた. 症状は咽頭痛を88%, 発熱を30%, 嚥下時痛・嚥下困難を28%, 呼吸苦を19%, 声の変化を10%に認め, 呼吸苦のみが気道確保との関連に有意差があった. 喉頭内視鏡検査所見では, 一側の仮声帯に炎症が波及し腫脹していた症例 (52.6%) は, 披裂喉頭蓋ヒダ, 披裂部までに留まったもの (12.9%) に比べ, 気道確保率は大きく上回った. 血液検査では, WBC, CRPともに, 気道確保群において有意に高値であった. 既往歴では糖尿病の有病者に気道確保との関連に有意差を認めた. 早期の受診, 呼吸苦, 喉頭内視鏡検査所見での仮声帯の腫脹, WBC, CRPの上昇, 糖尿病の既往がある症例では気道の確保を考慮する必要性があると考えられた.
著者
林 達哉
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.117, no.3, pp.168-174, 2014-03-20 (Released:2014-04-20)
参考文献数
9

2013年, 日米両国で小児急性中耳炎のガイドラインが改訂された. 本邦のガイドラインの基本骨格に変更はなかった. すなわち, 年齢, 症状, 鼓膜所見により疾患の重症度を決定し, 重症度に応じた一次抗菌薬選択と治療効果の有無による二次および三次抗菌薬へのスイッチが, 2006年の初版以来変わらぬ要点である. 一方, 米国のガイドラインは骨格にかかわる部分に大きな変更があった. すなわち, 従来と異なり, 急性中耳炎の診断は厳格な鼓膜所見が必須となった. 診断が抗菌薬治療に直結する構造となっているため, 本邦と同様, 厳格な鼓膜所見が治療選択に必須になったといえる. 本邦2013年版の主な変更点は, 治療効果判定時期が抗菌薬投与後3日に短縮された点と, 新規抗菌薬が中等症の三次治療および重症の二次と三次治療の選択抗菌薬候補に明示された点であろう. 何故, 米国のガイドラインは本邦のガイドラインに近い形に姿を変える必要があったのか, 本邦のガイドラインの変更点, 非変更点の意味するところは何かを理解することが, ガイドラインの最も重要な目的である抗菌薬の適正使用につながると期待される.
著者
中溝 宗永
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.117, no.2, pp.81-85, 2014-02-20 (Released:2014-03-20)
参考文献数
16

頸部郭清術は, 頭頸部癌を主とした頸部リンパ節転移を制御する手術で, “頭頸部がん専門医” にとっては必須で基本の手術術式である. 既に100年以上もの歴史があり, この間にさまざまな変法や術式名称が生まれた. 現在は全頸部郭清術を基本型とし, 肩甲舌骨筋上頸部郭清や側頸部郭清などを主とする選択的頸部郭清術が頻繁に行われている. 頸部郭清術では, 頸部筋間の脂肪組織に存在する転移リンパ節を, その連続性を保持して一塊に切除する. メス, 剪刃, 電気メスなどでの切離だけでなく, 結紮や止血, 縫合など, 種々の基本的外科手技が不可欠であるため, 使用する器械の機能や使用法に習熟し, 頸部臓器・組織の解剖学的構造を熟知して, 各所において適切かつ確実な手技を行うことが要求される. 選択的頸部郭清術を行うことで, 全頸部郭清術よりも郭清領域を狭めても, 決められた領域のリンパ節群は残すことなく確実に郭清し, 治療成績を低下させないようにする. 一方, 術後の機能障害や変形の軽減化を目指し, 重要な脈管と神経など温存する臓器とその周囲を確実に処理する. 温存する臓器・組織が多い選択的な術式は, ワーキングスペースと視野が狭く, 手術に慣れるまでは操作が難しい. したがって, 根治的郭清術を十分経験した後に選択的頸部郭清術を行うのが望ましい.本稿では,内頸静脈と副神経を温存してレベルI~IVを郭清する選択的郭清術の手順を記載し,筆者が考える器械の使用法や手技上のコツについて述べるので,参考になれば幸いである.
著者
加藤 榮司 東野 哲也
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.115, no.9, pp.842-848, 2012 (Released:2012-11-23)
参考文献数
18
被引用文献数
1

1992年から2010年までの18年間に高等学校剣道部員を対象にして行った聴覚健診成績を集計した. 純音聴力検査で一つ以上の周波数に聴力閾値30dB以上の閾値上昇を認めた聴覚障害例は225名中45名 (19.7%) 69耳であり, 障害程度は2000Hzと4000Hzで大きかった. 聴力型としては, 2000Hz-dip型, 4000Hz-dip型, 2000-4000Hz障害型感音難聴の頻度が高く, 初年度の健診では正常聴力を示した例も含まれていた. また, 聴力閾値25dB以内の小dipについても2000Hzと4000Hzのみに観察され, 剣道難聴の初期聴力像と考えられた. すべての学年で右耳よりも左耳の聴力閾値が有意に高いことがわかった (p<0.01). 18年間にわたる聴覚健診活動の結果, 聴覚障害の発症頻度減少が認められた.
著者
日本耳鼻咽喉科学会福祉医療・乳幼児委員会 守本 倫子 益田 慎 麻生 伸 樫尾 明憲 神田 幸彦 中澤 操 森田 訓子 中川 尚志 西﨑 和則
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.121, no.9, pp.1173-1180, 2018-09-20 (Released:2018-09-29)
参考文献数
29
被引用文献数
6

背景: ムンプスワクチンは副反応である無菌性髄膜炎が注目を集め, 任意接種となっているため, 接種率は40%近くまで低下し, 周期的に流行が繰り返されている. ムンプス難聴は難治性であり, ワクチンで予防することが唯一の対策であるが, そのことは広く知られていない. そこで, 本調査では近年のムンプス難聴患者の実態を明らかにすることを目的とした. 方法: 2015~2016年の2年間に発症したムンプス難聴症例について全国の耳鼻咽喉科を標榜する5,565施設に対してアンケート調査を行い, 3,906施設より回答を得た (回答率70%). 結果: 少なくとも359人が罹患し, そのうち詳細が明らかな335人について検討した. 発症年齢は特に就学前および学童期と30歳代の子育て世代にピークが認められた. 一側難聴は320人 (95.5%), 両側難聴は15人 (4.5%) であり, そのうち一側難聴では290人 (91%) が高度以上の難聴であり, 両側難聴の12人 (80%) は良聴耳でも高度以上の難聴が残存していた. 初診時と最終聴力の経過を追えた203人中, 55人 (27%) は経過中に聴力の悪化を認め, うち52人 (95%) は重度難聴となっていた. 反対に改善が認められたのは11人 (5.0%) のみであった. 結論: ムンプス流行による難聴発症は調査された以上に多いものと推測され, 治療効果もほぼないことから, 予防接種率を高めるために定期接種化が望まれる.
著者
吉川 衛
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.118, no.5, pp.629-635, 2015-05-20 (Released:2015-06-11)
参考文献数
21
被引用文献数
7

近年, 日常診療において副鼻腔真菌症に遭遇する機会が増加してきているが, その理由として, 患者の高齢化はもとより, 糖尿病患者の増加や, ステロイド, 免疫抑制薬, 抗悪性腫瘍薬などの使用により免疫機能の低下した患者の増加などが考えられる. さらに, 副鼻腔で非浸潤性に増殖した真菌に対する I 型・III 型のアレルギー反応や T 細胞応答などにより病態が形成される, アレルギー性真菌性鼻副鼻腔炎のような特殊な副鼻腔真菌症も報告されるようになった. 急性および慢性浸潤性副鼻腔真菌症の治療は, 外切開による拡大手術が第一選択となり, 手術による病巣の徹底的な除去と, 抗真菌薬の全身投与を行う. 慢性非浸潤性副鼻腔真菌症の治療は, 抗真菌薬の全身投与は不要で, 手術により真菌塊を除去した上で病的な粘膜上皮を切除すると予後は良好である. アレルギー性真菌性鼻副鼻腔炎の治療は, 現在のところ手術療法が第一選択で, 術後のステロイドの全身投与が有効とされている. このように, いずれのタイプにおいても副鼻腔真菌症では手術治療が中心となるため, 耳鼻咽喉科医が的確に診断し, 治療を進めていくことが求められる. 2014年4月に「深在性真菌症の診断・治療ガイドライン2014年版」が刊行され, 副鼻腔真菌症について治療アルゴリズムが示されている. 非浸潤性以外の副鼻腔真菌症はどれも発症頻度の高い疾患ではないため, エビデンスレベルの高い報告は国内外を問わず存在しなかったが, これまで蓄積された報告に基づくこの治療アルゴリズムが, 今後の診療の指標となると考える.
著者
神崎 仁 原田 竜彦 神崎 晶
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.114, no.3, pp.133-138, 2011 (Released:2011-08-03)
参考文献数
14
被引用文献数
2

統合失調症にて通院加療中の30歳女性にみられた一過性の聴覚失認例を報告した.主訴は「きこえが悪い」であったが, よく聴取すると, 「音は分かるが, 何を言っているか分からない」というものであった. 環境音とことばの判別もつかなかった. 純音聴力検査は正常であったが, 語音弁別検査は異常を示した. OAE, ABRには異常なかった. 病歴から祖父母の介護がストレスとなり, 発症したと思われた. 環境を変え, 抗不安薬の内服により, 語音弁別の異常は短期間で改善した. 本例の聴覚障害と統合失調症との関連について考察した.
著者
藤枝 重治 坂下 雅文 徳永 貴広 岡野 光博 春名 威範 吉川 衛 鴻 信義 浅香 大也 春名 眞一 中山 次久 石戸谷 淳一 佐久間 康徳 平川 勝洋 竹野 幸夫 氷見 徹夫 関 伸彦 飯野 ゆき子 吉田 尚弘 小林 正佳 坂井田 寛 近藤 健二 山岨 達也 三輪 高喜 山田 奏子 河田 了 寺田 哲也 川内 秀之 森倉 一朗 池田 勝久 村田 潤子 池田 浩己 野口 恵美子 玉利 真由美 広田 朝光 意元 義政 高林 哲司 富田 かおり 二之宮 貴裕 森川 太洋 浦島 充佳
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.118, no.6, pp.728-735, 2015-06-20 (Released:2015-07-18)
参考文献数
21
被引用文献数
2 9

これまで本邦における慢性副鼻腔炎は好中球浸潤が主体で, 内視鏡鼻副鼻腔手術とマクロライド少量長期投与にてかなり治療成績が向上してきた. しかし2000年頃からそれらの治療に抵抗性を示し, 易再発性の難治性副鼻腔炎が増加してきた. この副鼻腔炎は, 成人発症で, 嗅覚障害を伴い, 両側に鼻茸があり, 篩骨洞優位の陰影があった. 末梢好酸球も多く, 気管支喘息やアスピリン不耐症の合併もあった. このような副鼻腔炎の粘膜には多数の好酸球浸潤が認められていたため, 好酸球性副鼻腔炎と命名された. 好酸球性副鼻腔炎は, 徐々に増加傾向を示してきたが, 好酸球性副鼻腔炎の概念, 診断基準はあまり明確に普及していかなかった. そこで全国規模の疫学調査と診断ガイドライン作成を目的に多施設共同大規模疫学研究 (Japanese Epidemiological Survey of Refractory Eosinophilic Chronic Rhinosinusitis Study: JESREC Study) を行った. その結果, 両側病変, 鼻茸あり, CT 所見, 血中好酸球比率からなる臨床スコアによる簡便な診断基準を作成した. さらに臨床スコア, アスピリン不耐症, NSAIDs アレルギー, 気管支喘息の合併症, CT 所見, 血中好酸球比率による重症度分類も決定した. 4つに分類した重症度分類は, 術後の鼻茸再発と有意に相関し, 最も易再発性かつ難治性の重症好酸球性副鼻腔炎はおよそ全国に2万人いることが判明した. 治療法については経口コルチコステロイド以外まだ確立されておらず, 早急なる対応が急務と考えている.
著者
平野 滋
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.120, no.5, pp.752-753, 2017-05-20 (Released:2017-06-20)
被引用文献数
1