著者
武田 憲昭
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.116, no.11, pp.1185-1191, 2013-11-20 (Released:2014-01-16)
参考文献数
33
被引用文献数
1

本稿では, 以下の難治性めまいへの対応について解説した. 1) 回転性めまいを繰り返す難治性めまい: 保存的治療が無効の難治性メニエール病確実例は, ガイドラインに基づいて中耳加圧治療, 内リンパ嚢開放術, 選択的前庭機能破壊術に進む. 蝸牛症状を伴わず回転性めまいを繰り返す難治性めまいの病態には, 内リンパ水腫, 循環障害, 神経血管圧迫が含まれる. 発作性の回転性めまいを繰り返す場合は, 内リンパ水腫が病態のメニエール病非定型例 (前庭型) の可能性が高い. 一過性の回転性めまいを繰り返す場合は, 脳幹・内耳循環障害が病態の可能性が高く, hemodynamic VBIや片頭痛関連めまいと類似した病態である. 神経血管圧迫によるめまいは, 瞬間的な回転性めまいを群発する. 病態に応じた治療を行う. 2) 頭位めまいを繰り返す難治性めまい: BPPVは予後良好であるが, 再発を繰り返す難治性BPPV患者も存在する. 特発性BPPVは, 同じ頭位で寝ていると再発しやすいため, 避けるように指導する. 二次性BPPV, 特に外傷性BPPVやメニエール病に続発するBPPVも再発しやすい. 3) 単発性回転性めまいの後, 浮動性めまいが持続する難治性めまい: 前庭神経炎などによる回転性めまいが改善した後, 浮動性めまいが持続する難治性めまい患者が存在する. 前庭代償が不十分な場合, 体動に伴い浮動性めまいが誘発されるためである. 発症早期にステロイド治療を行うと前庭障害が改善し, 浮動性めまいの持続を予防できる可能性がある. 平衡訓練は前庭代償を促進するが, 長期間の訓練が必要である. 4) 所見のない難治性めまい患者や治療に抵抗する難治性めまい: このような難治性めまい患者には, 前庭障害のない狭義の心因性めまいが含まれており, 不安神経症や抑うつ神経症を合併していることが多い. 一方, 日常診療では, 前庭障害によりめまいが発症し, 不安神経症や抑うつ神経症によりめまいが増強されている患者の方が多い. 抗うつ薬が著効する場合がある.
著者
宇野 敦彦 堀井 新 今井 貴夫 大崎 康宏 鎌倉 武史 北原 糺 滝本 泰光 太田 有美 森鼻 哲生 西池 季隆 猪原 秀典
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.116, no.8, pp.960-968, 2013-08-20 (Released:2013-10-09)
参考文献数
24
被引用文献数
5 7

内リンパ水腫の診断にMRIによる画像診断が導入されてきた. 当施設での内耳造影MRIによる内リンパ水腫検出について, 造影剤投与法による違い, また従来からの水腫推定検査である蝸電図, グリセロールテストとの比較を行った.めまい発作の頻度が高い, 一側性メニエール病あるいは遅発性内リンパ水腫例に対し, 造影剤を鼓室内投与 (17例) あるいは経静脈的に投与 (10例) し, 3テスラMRIによる2D-FLAIR像を得た. 内耳の外リンパ液は高信号に描出され, 内リンパ腔は低信号域となる. 蝸牛管に相当する部分に明らかな低信号領域を認めた場合を蝸牛水腫と判断し, 前庭の写るスライスの過半数で大部分に低信号領域がみられた場合を前庭水腫とした. 鼓室内投与法では88% (15/17例) に, 静注法では90% (9/10例) に内リンパ水腫を検出した. 静注法の対側耳では20% (2/10例) に水腫を検出した. 蝸電図やグリセロールテストは, 難聴が進行している例では評価が困難で, それぞれ陽性例は患側耳で15例と6例のみにとどまった. ただ蝸電図は波形の分析が可能であれば陽性率は高く, 患側耳の88% (15/17耳) に相当した. MRIと蝸電図の両者の結果が得られた例では, 静注法で得られた対側耳の結果も含めて78% (21/27耳) が一致した. 定性的な水腫の有無について, 鼓室内投与法と静注法による検出率は同等であった. 内耳造影MRIは内リンパ水腫診断において従来の検査以上に有効と考えられる
著者
池田 稔 丹羽 秀夫
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.115, no.6, pp.612-617, 2012 (Released:2012-09-06)
参考文献数
17

日常の診療の中で悪性腫瘍を含め, 多彩な口腔病変の多くをまず診るのは耳鼻咽喉科医である. 口腔病変の原因は多彩であり, またそれらが類似した所見を示すことが多い. 原因としては感染症による場合が多いが, 全身疾患や全身の皮膚疾患を反映する病変も少なくない. 口腔病変の診断と治療には皮膚科, 内科, 小児科, さらには歯科口腔外科なども対応していることが多く, 典型的な境界領域となっている. この多彩な原因による口腔病変に対し, 適切に診断・治療をすすめていくことは, どの科においても必ずしも容易ではない. 口腔病変に対しては, まず整理された知識をもとに対応し, 診断に苦慮し治療に難渋する例に対しては, 積極的に他科との連携をとることがすすめられる. ここでは耳鼻咽喉科の日常診療の一助となることを目的として, 多彩な口腔病変の診断と治療を進めていく上で必要な, 基本的な事項について解説した.
著者
滝本 泰光 丹家 佐和子 増村 千佐子 津田 香南子 福田 悠二 長井 美樹 神原 留美
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.120, no.7, pp.907-913, 2017-07-20 (Released:2017-08-18)
参考文献数
8
被引用文献数
2

鼻骨骨折は日常診療でよく遭遇する疾患であり, その非観血的整復術は視診触診で行われることが多い. 整復が良好になされたかどうかの評価は術者の主観によるため, その判断に迷うことがある. そのために, 以前から視診触診に加えて超音波エコー下に鼻骨をリアルタイムに描出して整復を行う方法の有用性が多数報告されている. また近年, 音響カップリング素材を用いた方法も報告もされているが, まだ報告も少なく, その有用性を検討した報告もみられない. よってわれわれは, 超音波エコー下鼻骨骨折整復術における音響カプラーゲルパッドの有用性について検討した. 2016年6月から2016年11月までの期間に市立吹田市民病院を受診し, CT 検査にて鼻骨骨折と診断され鼻骨骨折整復術を施行された10症例を対象とした. 検討の結果, ゲルパッドを使用した方がよりアーチファクトが少なく容易に骨折部位の認識が可能になること, 鼻背部の皮膚のラインの描出と評価が可能になること, 微細な骨折の描出が可能になることが分かった. 超音波エコー下鼻骨骨折整復術における音響カプラーゲルパッドの併用は鼻骨の描出に非常に有用であった.
著者
千代延 和貴 石永 一 大津 和弥 竹内 万彦
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.118, no.6, pp.757-762, 2015-06-20 (Released:2015-07-18)
参考文献数
13
被引用文献数
1 7

魚骨異物は口蓋扁桃や舌根部に多く認められ, 視診のみで診断可能なことが多いが, 口腔咽頭の粘膜下に刺入した魚骨異物は診断および摘出が困難な場合が多い. 今回舌筋層内に迷入した魚骨異物症例を経験した. 症例は49歳男性で, 鯛を摂食した直後から咽頭痛を自覚し, 近医耳鼻咽喉科にて粘膜下異物が疑われ当科紹介となった. 視診上は口腔咽頭に魚骨を認めず, CT を撮影すると舌筋層内に魚骨異物を認めたため, 緊急手術を行った. 術中にも触診では魚骨を発見できなかったため, 術中 CT 撮影を行い, 魚骨の存在位置を確認し摘出し得た. 本症例は魚骨が舌筋層内に迷入したまれな症例であり, 異物の存在位置の評価に術中CTが有効であった.
著者
中島 格
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.117, no.11, pp.1367-1375, 2014-11-20 (Released:2014-12-19)
参考文献数
20
被引用文献数
1

喉頭の機能は大きく発声・呼吸・嚥下・下気道保護に分けることができる. この中で, 下気道保護の役割としては, 誤嚥や異物侵入に対して, 反射的に声門を閉鎖する喉頭反射が知られる. 生体の免疫現象は, 液性免疫 (免疫グロブリン) や細胞性免疫が知られるが, 気道や消化管には粘膜で発現する局所免疫が存在する. 局所粘膜免疫の特徴は, 1) 微生物などの外来抗原が体内へ侵入するのを粘膜局所で阻止する, 2) 局所で産生された免疫グロブリン, 主に分泌型 IgA が中心的役割を担っている, 等である. 著者は下気道保護としての「喉頭の粘膜局所免疫」に注目し, 喉頭でも粘膜内で分泌型 IgA が活発に産生され, 特に声帯と仮声帯に挟まれた喉頭室を中心に, 局所免疫が活発に作動することを明らかにした. 一方, 喉頭癌の最大の危険因子である喫煙の影響を検討する目的で, 摘出喉頭粘膜の線毛上皮から扁平上皮化生への変化を画像解析装置で解析した. 上皮化生の程度は, 刺激に暴露する前庭部, 仮声帯に著しく, 喫煙者ほど上皮化生率が高くなっていた. 本来分泌上皮で覆われる喉頭室粘膜でも, 喫煙者では部分的に上皮化生部分が観察された. 移行部を増殖因子などによって免疫組織学的に観察すると, 粘膜が肥厚した部分では基底部に増殖活性を有する細胞が増え, 細胞配列の乱れ, 異型細胞さらには上皮内がんの発生を予想させた. したがって, 危険度の高さから言えば喉頭癌こそ, 喫煙者に特異的ながんといえる. 喉頭癌の治療は, 早期がんなら放射線やレーザー, 進行がんでは手術と放射線治療の組み合わせが行われてきた. その結果, 治療成績は頭頸部癌の中でも極めて高く,「喉頭癌は治るがんの代表」と言っても過言ではない. 今後の課題は, 音声機能を保存した治療の確立で, 動注化学療法の導入や, 手術療法の工夫がなされ, 今後さらに発展することが期待されている.
著者
鈴木 幹男
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.122, no.6, pp.862-867, 2019

<p> ヒト乳頭腫ウイルス (HPV) 関連中咽頭癌が欧米諸国では年々増加している. 本邦でも中咽頭癌の約50%が HPV 関連癌と推定されている. HPV 関連中咽頭癌の診断にはウイルスそのものではなく, p16 免疫染色が用いられる. 中咽頭癌検体を用いた解析では p16 過剰発現例は HPV 感染を伴っている. ただし, p16 が過剰発現しているが, HPV 感染がみられない例も報告されている. これらの症例では HPV 関連中咽頭癌よりも予後が悪いことが示されており, 慎重に取り扱う必要がある. 中咽頭以外の頭頸部癌では, 中咽頭癌と同様に p16 過剰発現を HPV 関連癌の診断基準としてよいか結論がでておらずさらに検討が必要である. 同時に中咽頭癌以外の HPV 関連癌の予後や臓器温存率について今後明らかにしていく必要がある.</p>
著者
小川 洋
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.116, no.3, pp.140-146, 2013-03-20 (Released:2013-06-28)
参考文献数
36
被引用文献数
1

サイトメガロウイルス(CMV)はヘルペスウイルスに属し,免疫健常な宿主に感染した場合,無症候性または軽症の症状を呈するのみで,初感染後宿主の体内に潜伏感染し,生涯宿主と共存するという特徴を持つ.CMV 感染で問題となるのは胎内感染と,免疫不全に陥った場合における感染,再活性化である.聴覚障害は胎内感染によるものが主体である.CMV 胎内感染症は,先天性ウイルス感染症の中で,最も頻度が高いと言われ出生時無症候であっても,聴覚障害,精神発達遅滞などの障害を遅発性に引き起こすことが知られている.胎内感染に伴う神経症状では聴覚障害の頻度が高く,先天性高度難聴の原因としてCMV 感染が高い割合を示すことが明らかになってきた.本稿ではCMV の特徴とCMV 感染による聴覚障害の疫学,感染モデルにおける検討,治療に関して解説する.
著者
岡野 晋
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.122, no.1, pp.22-28, 2019-01-20 (Released:2019-02-01)
参考文献数
12

頭頸部癌に対する薬物療法は, 主に殺細胞薬, 分子標的薬が用いられてきたが, 昨年からは従来の薬剤とは大きく異なる作用機序を有する免疫チェックポイント (CP) 阻害薬が使用可能となり, 新たな選択肢が加わった. がん細胞は, 腫瘍微小環境における免疫監視機構から逃れるために, 免疫 CP であるプログラム細胞死リガンド1 (Programmed cell death ligand 1: PD-L1) を過剰発現しており, T 細胞表面にある受容体であるプログラム細胞死1 (Programmed cell death 1: PD-1) に特異的に結合することで免疫システムを抑制する (免疫逃避機構). 免疫 CP 阻害薬は, この免疫逃避機構を阻害することにより, 自己免疫による攻撃を活性化する薬剤である. 薬物療法適応患者の選択は背景論文, ガイドライン・ガイダンスなど, レジメンの選択は全身状態, 臓器機能などを参考に行うが, 実臨床における患者背景はさまざまであり悩むことがある. 適切な選択を行わなければ, 十分な治療効果を得ることができないだけでなく, 予期せぬ有害事象の発生やほかの治療への影響が出ることもあるため, 安易な選択に基づいた薬物療法は控えなければならない. 免疫 CP 阻害薬の重篤な有害事象の頻度は低いものの, 従来の薬剤とは全く異なる事象が起こり得るため, その管理には細心の注意が必要である. 代表的なものには, 消化器障害 (下痢, 大腸炎, 消化管穿孔), 内分泌障害 (下垂体炎, 甲状腺機能低下症, 副腎機能不全, 糖尿病など), 皮膚障害 (皮疹, 掻痒など) などが挙げられるが, いずれの事象も早期発見・早期治療が行われなければ極めて重篤となり得るため, チーム医療が必須の薬剤である. 免疫療法の治療開発は今まさに全盛期であり, 再発転移例だけでなく局所進行例も含め, 抗 PD-1 抗体薬, 抗 PD-L1 抗体薬を用いた治療開発が数多く進んでいる. さらに, がんゲノム医療, 新規化学療法, 光免疫療法の開発も進行しており, 今後の展開が期待される.
著者
讃岐 徹治
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.121, no.11, pp.1424-1426, 2018-11-20 (Released:2018-12-05)
参考文献数
11
被引用文献数
2
著者
神崎 晶
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.118, no.1, pp.8-13, 2015-01-20 (Released:2015-02-05)
参考文献数
25

感音難聴の原因の多くは内耳障害によるものである. ところが, 内耳の細胞の多くは再生しないために, 難治性である. 内耳における細胞はさまざまなタイプの細胞から成立しており, 感覚細胞である有毛細胞, らせん神経細胞をはじめ, らせん靱帯, 血管条を含む外側壁などから構成されている. 内耳障害の原因として, 加齢, 遺伝性, 音響外傷, 薬剤性, 感染, 免疫異常, 内リンパ水腫 (メニエール病), 原因不明であるが突発性難聴などが挙げられる. これらの内耳障害に対して内耳再生医療は聴力回復のために人工内耳に代わる治療となり得るものであることが期待されていた. 20世紀末以降になると神経領域を含む再生のメカニズムが解明され, 蝸牛や前庭では, 内耳のさまざまな細胞の起源ともいえる「内耳幹細胞」が発見された. 有毛細胞を主として内耳発生のメカニズムから再生に必要である因子についても解明されてきた. その結果, 内耳に存在する内因性幹細胞からの分化誘導, あるいは内耳幹細胞移植によって, 有毛細胞, 神経細胞, らせん靱帯などの細胞を再生させるために理想的な治療法として期待される. 本稿では内耳再生のために内耳のさまざまな細胞の増殖および分化にかかわる最近の研究の取り組みを示すとともに, 臨床応用に向けた今後のロードマップを検討した. また上記治療はいずれも内耳局所投与によるものであり, 効率的, 確実かつ安全な投与法のために, われわれが取り組んでいる内耳内視鏡などの開発についても示した.
著者
中冨 浩文
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.114, no.11, pp.851-854, 2011 (Released:2011-12-02)
参考文献数
8
被引用文献数
4 3

聴性脳幹インプラント (auditory brainstemim plant: ABI) の手術は, これまでの国内施術例が11例となった. いったいどのような患者に, どのような手術が行われたら, どのような聴取能が再獲得されるかであろうかという根源的な課題に対して, これらの11症例の解析から, 第4脳室底変形のない患者に, 7極以上の有効電極を設置できれば, ABIのみで21%以上の文聴取能を再獲得できるという答えを見いだせる段階まで発展してきた. 日本での長期の成績を中心にABIの現状を報告した.