著者

栗山 規矩

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2008年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.53, 2008 (Released:2009-01-07)

---

石巻経済は経済のグローバル化、情報化、少子化のもとで、停滞している。情報化のもとで、デジタル格差が拡大している。人口の減少が予測される。石巻地域の持続的発展と活性化のための1つの方法は外部からの交流人口を増やすことである。しかし、石巻市の観光関連業者の主たる通信手段は電話とfaxである。交流人口を増やすためには、石巻観光協会のホームページを充実する必要がある。このために、観光情報を発掘、収集、創出、編集を地域SNSによって行い、観光協会のHPを常時更新するシステムとして、石巻ユビキタス観光情報センターシステムを作ることを試みている。本報告では、現状と課題を説明し、解決のための指針を見出したい。

著者

菊池 将吾 目黒 良門

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.100-103, 2012

---

本研究では、スマートフォン上のアパレルECサイトがユーザビリティに優れているか調査し、最適なECサイトの提案を行う

著者

釜池 聡太

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.5-8, 2014 (Released:2014-08-06)

---

本発表では、プラットフォームをキー概念として、1995年のMicrosoft Internet ExplorerとNetscape Navigatorとの激しいシェア争いに端を発するWebブラウザ戦争の事例分析を行う。分析対象は、左記の第一次ブラウザ戦争から、Firefox、Safariなどを含む第二次ブラウザ戦争を経て、昨今のスマートフォンによるWebアクセスの成熟期を含む。第一次ブラウザ戦争においては、パラレルプラットフォーム(根来・釜池・清水, 2011)の観点から、Webサーバの存在が重要であったが、第二次戦争以降はデバイスの多様性がキーとなっている。

著者

向日 恒喜

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.113-116, 2014 (Released:2014-08-06)

---

本研究では、従業員の子育ての経験が企業での知識共有行動に与える影響を明らかにすることを目的とし、あるIT企業で子育てを経験した従業員を対象にインタビュー調査を実施した。その結果、子育を経験した従業員はその経験を通して仕事に対する価値観など、会社の製品・サービスに直接関係ない知識を獲得しているとともに、製品・サービスに関する具体的なアイデアを獲得しており、また、そのような知識を組織内に提供していることが明らかになった。

著者

有馬 昌宏 森田 勝弘 徐 娜

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.145-148, 2014 (Released:2014-08-06)

---

戸籍および住民基本台帳に関する情報システムは住民生活に密接にかかわるものでありながら、東日本大震災においてその脆弱性が問題として顕在化した。われわれが2011年の1月から2月にかけて実施した全国の1,747の市区町村を対象とした住民関連情報システムの実態調査では、住民関連情報システムのバックアップ体制おび共同化に向けての意識が自治体種別によって異なることが明らかとなっている。本研究では、このバックアップ体制と共同化への意識の違いを、人口規模、財政力、地域特性などの観点から定量的に分析し、今後の自治体の住民関連情報システムの在り方についてについて検討する。

著者

澤田 博光 志村 近史

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2011年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.50, 2011 (Released:2011-07-12)

---

日本企業のIT投資の効果は、業務改善によるコスト削減や経営管理の高度化の面ではある程度得られているが、経営環境への変化対応や新ビジネスの創出など価値創造の面では十分に得られていない。IT戦略が経営戦略を成功に導く大きな要素となっている企業では、今後の経営環境変化に対応してIT投資を行い、その効果を最大限に引き出すことが大きな課題である。企業は、経営戦略を実現するために大胆な企業改革と同時にIT導入を行うことで、大きなIT効果の効果を得ることができる。IT投資の効果を最大限に発揮している企業とは、ダイナミックな経営技術を展開する「価値認知」と柔軟かつ迅速な改革を可能なビジネス基盤といえる「業務組織化」に関する組織行動原理を有し、環境変化に柔軟に対応しつつ大胆な企業改革を行って、積極的に事業展開を進めている企業である。

著者

小松 昭英

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.161-164, 2013 (Released:2013-09-19)

---

円高が過去のものになりつつあるが、外需依存の景気回復途上にあった我が国の多くの企業にとっては、耐え難い衝撃であった。にもかかわらず、その耐え難い衝撃にも耐えて業績を伸ばした企業もあった。しかし、それらの企業のほとんどが商業であった。何はともあれ、それらの企業のビジネスモデルがどのような経緯を経て成長してきたかを、時系列的に財務データを分析して、主要な有形資産(機械装置または工器具備品)と無形資産(ソフトウェア)の投資効果という財務視点から検証して、ビジネスデザインのベンチマークとする。

著者

工藤 憲一 猿渡 康文

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.83, 2010 (Released:2010-11-15)

---

EverDay Low Price (EDLP) 政策の普及や,公正取引委員会による排除措置命令等に伴い,コンビニエンスストア (CVS) の価格政策に対する疑問も呈されている。 本研究では,CVSの価格政策をEDCP (EveryDay Convenient Price) として再定義し,そこに含意される経済合理性を再認識することを目的とする。 16店舗のCVSとスーパーマーケットを対象にフィールド調査を行って時間価値を計測し,加工食品の価格に対して線形重回帰分析を試行した。 EDCPの価値は,EDLPの価値に時間価値を加えた一般化価値として理解しうる。CVSが提供する最大の時間価値は新商品の訴求による品揃えの新鮮さであり,長時間営業や立地利便性による時間価値は優位性を失う可能性もある。また,消費期限までの残時間は時間価値として有意ではなく,経済合理性の観点からは,CVSの見切り販売は必ずしも支持されない。

著者

菊池 将吾 目黒 良門

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2012年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.100-103, 2012 (Released:2013-01-30)

---

本研究では、スマートフォン上のアパレルECサイトがユーザビリティに優れているか調査し、最適なECサイトの提案を行う

著者

村井 達弥 小野田 清香 西崎 雅仁

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.11, 2010 (Released:2010-11-15)

---

現在、日本はガラパゴス化していると言われている。日本製品は、その機能および技術においては世界で高い評価を受けているにもかかわらず、日本製品の国際競争力が低下している。 本研究においては、知的技術マネジメントを再検討することで、その問題と限界を解明することを目的としている。つまり、製品差別化を図るために、研究開発を激化させ、知的財産の獲得を主眼においたビジネスモデルの限界を指摘する。さらに、技術立国日本が技術の優位性を市場で高評価される統合的なビジネスモデルと技術経営に立脚した技術のイノベーションによる新たなマネジメントを提案する。

著者

河合 亜矢子 福永 康人 佐藤 亮

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2009年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.10, 2009 (Released:2009-11-14)

---

新たに創出したサービスが市場で成功するためには、多くの考慮すべき問題がある。まず、各ビジネスに特有の個別状況、そして、サービスの機能性、活動の一貫性、実行可能性といった実施側面を考慮しなければならない。本研究では、こうしたサービスシステムの包括的な整合性という観点から、サービスのイノベーション・システムを可視化し、分析する方法論としてSSM-IAを提案する。コミュニケーションツールとしてこの方法論を用いることで、自社サービス成立要因を明らかにし、さらに、自社の成功要因・改善点・新たなサービスの創出を議論することができるようになる。

著者

大西 淳 満田 辰美

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2002年度秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.58, 2002 (Released:2003-01-17)

---

本報告では、実際の技術ライセンス導入契約の事例をもとに、現実のケースにより適合した知的財産の価値評価手法について考える。同時に、許容されるロイヤリティ・レートの範囲が、価値の評価手法によって変化し得ることを説明する。 まず、(1)基本的なDCF(割引現在価値)法による知的財産の評価を説明する。次に、(2)将来事象の確率過程に関してシナリオ・アナリシスを導入した場合のDCF評価と、(3)モンテカルロ分析によるその精緻化について考察する。最後に、(4)ライセンス契約に追加された諸条件・諸権利に対する価値を評価するリアルオプション価値の分析を試みる。また、ロイヤリティ・レートが(1)から(4)の各段階で算出された価値に対応して変化することを示す。

著者

山本 仁志 諏訪 博彦 小川 祐樹 岡田 勇

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2009年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.72, 2009 (Released:2009-11-14)

---

我々は,SNSの友人関係から作られるネットワークをフレンドネットワークとし,フレンドネットワークと実際のコミュニケーション行動との関係を明らかにする。第一に、我々は300あまりのSNSサイトを分析対象とし、SNSサイトのネットワーク構造の特徴を分析した。第二に、フレンドネットワークと日記・コメントのコミュニケーションネットワークの関係から個人の性質をつかまえ、SNSにおける役割を分析した。その結果、SNS内のフレンドネットワーク構造に依存したコミュニケーションが行われているSNSと、ネットワーク構造を超えてコミュニケーションが行われているSNSの存在を確認した。さらに、それぞれのSNSにおけるコミュニケーション構造の特徴と活性化のパターンに違いがあることを明らかにした。

著者

向日 恒喜

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2009年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.56, 2009 (Released:2009-11-14)

---

本研究ではメタバースにおける個人行動の特徴を検討するため、セカンドライフ、ミクシィ、2ちゃんねるのユーザに対しアンケート調査を実施し、得られたデータを分析した。その結果、セカンドライフでは情報の表出、商取引が活発であるが、情報の獲得は低い傾向があること、また参加後のセカンドライフ以外のネット・コミュニティ及び対面での関係が充実する傾向があることが示された。さらに、達成動機が各行動に強い影響を与える傾向が確認された。